注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 後半
転載元)
最後の目覚めの鐘 19/12/4
投稿者:ペーター・B・マイヤー
ディープ・ステートの二大派閥、共和党と民主党が政権の支配を巡って火花を散らしています。シフやペローシの牽引する弾劾手続きでは、【連中が】投下した爆弾や打ち上げたミサイルの1つ1つについて【ニュースの】見出しが教えてくれます。
しかし弾劾にはもっと深刻な側面があり、それがディープ・ステートの延命および経済に迫りつつある危機なのです。これが政治経済の深層の流れと関連しているのは間違いありません。そして【この流れは】戦争・破産・恐慌・民衆の貧困へと繋がっていきます。
帝国の支配を巡る闘争が激化する中、真の脅威は無視されています。例えばローマ帝国の最後の四半世紀には、ローマ人内部での争いがあまりにも多く勃発したため、帝国は本物の【外部の】敵にまっとうな防衛体制を整えられませんでした。
また、少なくとも今世紀に変わって以降、アメリカは弱体化していっています。払えるよりも多く浪費するという昔ながらの形で、米国は倒産してしまうでしょう。
例えば米国債の価格をインフレで打ち消そうとしているのならば、米国債に頼っている年金の持ち主全員の退職後の希望も打ち消すことになります。しかも奴らが取り巻きに与える金(かね)をもっと“刷る”場合、その金を使って【本来】他の人たちのものである【筈の】物品やサービスをもっと要求する訣です。
勘案すると、アメリカはアルゼンチンやベネズエラが辿ったのと同じ、非常に危険な道を進んでいます。毎日30億ドル近くずつ、2017年1月以降で総額3兆ドルの新たな借金を追加しました。
大統領は、実際に政府を支配しているディープ・ステートに立ち向かうことにしました。そして今、【ディープ・ステート】内部の連中が反撃に出ています。ロシアによる他国の選挙介入に反対するところから、市民権を有しない者にアメリカ選挙での投票を許可しないという点まで争っているのです。
奴らはオバマケアのサイトよりも費用がかからない、トランプ大統領の【国境の】壁に反対しています。信じられますか! 国境開放・社会主義・銃没収・【妊娠期間】全てを通しての中絶が全国規模で実施されるまで、アメリカ人は選挙あと一つに迫っているのです。
【アメリカの人々は】悪と戦っています。兵士と武器を送って侵攻しようとしているベネズエラは、60年前には世界における経済自由度指数で4位でした。アメリカの制裁の結果、現在は179位となり、市民は飢餓で亡くなっていっています。
覚えておいてください:“制裁”とやらのお蔭で、ディープ・ステートは標的にした国々や人々に経済戦争を仕掛け、資源を盗むことが出来るのです。人民からの投票も、議会での決議も、【制裁に値する】不正行為の証拠も、何ら必要としません。
となると、仮想“敵国”としては代替策を模索します。彼らがそれを見つけてしまい、ドル体制の覇権から逃れるようになった時にも、やはり米国経済は大いに衰退するでしょう。
ドルに対する実行可能な代替策が出されるや否や、外国勢は米国に対する制裁を開始するでしょう。さすれば海外が保有していた“外貨準備”としてのドルは全てアメリカに戻され、ベネズエラが今日体験しているようなハイパーインフレーションで米国経済を沈下させます。外国人が米国の土地や資源や工業を奪っていくかもしれません。
あちこちの国の政治事情に影響を及ぼすための権力を獲得・維持するにあたり、奴らは小児性愛パーティーを含め、子どもを生贄に捧げる儀式で定期的に、ただし密かに悪魔崇拝を行っては、政治家やグローバル・エリートらを強請っていました。
犠牲者が無垢であればあるほど、奴らは儀式の中でより大きな力を体感するのです。国際的な子どもの性的売買、【其の他の】人身売買、薬物や武器密売に手を染めた幾つものマフィアを介して、子どもや人身売買の犠牲者を調達します。そしてバチカン銀行を通して資金洗浄するのです。
ディープ・ステートの死に物狂いの動きは、世界のあちこちで見受けられます。それもその筈。デモがディープ・ステートに対するものでなかったとしても、政権交代のプロトコルに則り、上流階級と軍部が関与し、ただ単にエリート主義体制を継続させる目的で行った資源の横取り――現在はボリビアで起こっています――に対するものなのは必至です。
ですが一方で、トランプ大統領とアライアンス【※地球同盟?】と愛国者たちが打倒ディープ・ステートという実に素晴らしい任務を開始しました。
【ディープ・ステート側の】主な役者として知られているのは、ロスチャイルド家、ロックフェラー家、クリントン家、オバマ家、大企業のCEO、諸々の秘密結社、フリーメイソン会員、イエズス会員、全てのヨーロッパの王族、CIA工作員、銀行家、アメリカ株式会社、ロンドンのシティー、バチカン。
奴らは世界の通貨システムを支配し、【各国の】陰の政府を動かしています。更には国際的に子どもの搾取、臓器狩り、武器や薬物取引をする諸々の組織を運営するため、幾つものマフィアを使っています。
外国情報監視法乱用(FISA乱用)について、司法省の監察官による報告書が間もなく発表されます。電話帳並みに分厚いとの噂で、議会にいる民主党の80%と何人かの著名な共和党の政治エリートに対する告訴が含まれているとか。【発表】後には、米国の政権内で劇的な変化や改革が行われることが期待されています。
議員の90%近くが戻ってこれないでしょうから、新たな選挙が必要になります。おまけに元来のアメリカ共和国の復権が進行中なので、アメリカ株式会社は廃止されます。不正や干渉なしのまっとうな選挙は、政治状況を一変させることでしょう。ドブ掃除を完遂してもらうため、トランプ大統領が再選する可能性が非常に高いです。
金本位制、QFS【=量子金融システム】そしてGESARA【=世界経済安全保障及び改革法】が世界規模で導入されます。人民の自由市場経済が現実となるのです。これまでのような価格操作はありません。とりわけ金と銀は真の市場価値を見出すでしょう。
これは確実にディープ・ステートの終焉の始まりとなります。私的な悪徳犯罪ギャング【※おそらく「私的所有の銀行のオーナー」のこと】によって、二度と人々の経済や金融システムが乗っ取られないよう、確固とした措置を講じておかねばなりません。
トランプ大統領が最高のアメリカ大統領なのは、彼の政策が優れているからではなく、彼が最も透明な大統領だからです。――政治の舞台では、カバールは既にすっかり形勢不利です。【なので】奴らは渾沌を引き起こすためなら手段を選びません。ですがやることなすこと、失敗続きです。
銀行システムは醜い蜘蛛の巣のように世界中の都市や町に張り巡らされ、人々から情け容赦なく強奪してきました。
【ですが】今や正義の時が来たのです。銀行は縮小していっています。【そして】彼らの影響力も縮小していますが、偶然ではありません。――誰も嘘と偽金に基づいた組織を運営することなど出来ないからです。
中国が最初に金本位制を発表し、オイルダラーの不換【通貨】システムを離脱するというのが当初からの計画でした。どうやら彼らの通貨が金(きん)に裏付けされ、【カバールに対して】挑戦状を叩き付けたようです。残りの世界も間もなく追随すると見られています。不換通貨の米国ドルが金に裏打ちされた通貨に勝てる筈もなく、それ故に破綻するでしょう。
世界規模での通貨リセット(GCR)は中国の長老たちが所有する金(きん)を用いて、209箇国が署名した金条約が融資しています。そしてSDR【※IMF(国際通貨基金)が加盟国に割り当てる特別引出権】などといった“世界単一通貨”の類いは一切使われないようにするため、GCRによって量子金融システム(QFS)が起動します。このプロセスの中で、各国は【民間銀行ではなく国家が発行する】ソブリン通貨に戻っていくことでしょう。
GCRが完了すると、ディープ・ステートからの干渉を防ぐために現行の国際通貨システムは閉鎖されます。加えて、中央銀行家らはバチカン銀行やウクライナへの送金を通じてお金を消すことは最早できなくなります。
金本位制は不可避です。そして銀行を屈服させます。世界の人々にとっての黄金時代が2020年に幕を開けます。富と権力が人々の元に戻されます。潤沢なそれは、皆の大義のために分かち合うのです。
ディープ・ステートによる諸政府や議会、裁判所、大学、国防省、官僚、通貨、予算、メディアの支配は終わらせねばなりません。その第一歩が踏み出されようとしており、間もなく目で見えるようになるでしょう。アンドルー王子、ヒラリー・クリントン、ネタニヤフは裁判所行きです。同時に金融システムで大きな変革が起こるでしょう。
読者の皆さんへのお願いです。『偉大なる目覚め!』をついに始められるよう、この重要なニュースを皆にシェアしてください。
翻訳:Yutika
註:マイヤー氏から許可を戴き、翻訳させて頂いております。
【 】内は訳者の追記部分です。また訳文は日本語での読み易さを優先して、見出しを加えており、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また関連したツイッター画像やグラフがあれば、元記事にないものでも追加しております。
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
■後半のまとめ■
■前半
■後半
✅2つの異なる政府が同時並行で稼働中
✅本物の経済指標はどれも否定的
■後半
✅ディープ・ステート VS 大統領
✅弾劾の深刻な側面:弱体化した米国の経済の破綻
✅毎日約30億ドルずつ嵩んでいく財政赤字
✅インフレによる内部崩壊
✅ディープ・ステートによる「制裁」という便利な攻撃手段
✅現在の標的はベネズエラ
✅悪魔崇拝で権力掌握
✅ボリビアで政権交代、資源の横取り
✅しかし各国がドルの代替策を模索中
✅トランプとアライアンス(地球同盟?)も打倒ディープ・ステートへ
✅選挙前倒し
✅FISA報告書でアメリカ議会の9割(内8割は民主党)が更迭される
➡早々に選挙が必要となる
✅トランプ再選後は、金本位制と新金融システムとGESARA導入へ
✅世界規模での通貨リセット
✅計画では、金本位制でドル離脱をする最初の国は中国
✅既に行った気配
✅世界規模での通貨リセット
✅資金源は中国の長老たち、融資方法は209箇国の署名する金条約
✅全ての国が政府発行通貨へ
✅完遂すると現行の国際通貨システムは閉鎖
✅バチカン銀行やウクライナへの送金による資金洗浄は不可能に
✅始まりは2020年
✅兆候その1:アンドルー王子、ヒラリー・クリントン、ネタニヤフの裁判
✅兆候その2:金融界での大きな変動
ディープ・ステート VS 大統領
ディープ・ステートの二大派閥、共和党と民主党が政権の支配を巡って火花を散らしています。シフやペローシの牽引する弾劾手続きでは、【連中が】投下した爆弾や打ち上げたミサイルの1つ1つについて【ニュースの】見出しが教えてくれます。
They're PANICKING! Byron York lays out why Schiff, Pelosi, and Democrats are REALLY rushing to impeach and it ain’t good (for them) https://t.co/qGQ8weebL6
— Twitchy Team (@TwitchyTeam) 2019年11月27日
ツイートはシャンティ・フーラが挿入
しかし弾劾にはもっと深刻な側面があり、それがディープ・ステートの延命および経済に迫りつつある危機なのです。これが政治経済の深層の流れと関連しているのは間違いありません。そして【この流れは】戦争・破産・恐慌・民衆の貧困へと繋がっていきます。
帝国の支配を巡る闘争が激化する中、真の脅威は無視されています。例えばローマ帝国の最後の四半世紀には、ローマ人内部での争いがあまりにも多く勃発したため、帝国は本物の【外部の】敵にまっとうな防衛体制を整えられませんでした。
また、少なくとも今世紀に変わって以降、アメリカは弱体化していっています。払えるよりも多く浪費するという昔ながらの形で、米国は倒産してしまうでしょう。
例えば米国債の価格をインフレで打ち消そうとしているのならば、米国債に頼っている年金の持ち主全員の退職後の希望も打ち消すことになります。しかも奴らが取り巻きに与える金(かね)をもっと“刷る”場合、その金を使って【本来】他の人たちのものである【筈の】物品やサービスをもっと要求する訣です。
【※刷るという単語が、「いわば、いわゆる」を意味する“”に入っているのは、実際に紙幣を印刷機で刷っているのではなく、もっと簡単に電子的に数字を打ち込んで済ませているからだと思われます。】
勘案すると、アメリカはアルゼンチンやベネズエラが辿ったのと同じ、非常に危険な道を進んでいます。毎日30億ドル近くずつ、2017年1月以降で総額3兆ドルの新たな借金を追加しました。
大統領は、実際に政府を支配しているディープ・ステートに立ち向かうことにしました。そして今、【ディープ・ステート】内部の連中が反撃に出ています。ロシアによる他国の選挙介入に反対するところから、市民権を有しない者にアメリカ選挙での投票を許可しないという点まで争っているのです。
奴らはオバマケアのサイトよりも費用がかからない、トランプ大統領の【国境の】壁に反対しています。信じられますか! 国境開放・社会主義・銃没収・【妊娠期間】全てを通しての中絶が全国規模で実施されるまで、アメリカ人は選挙あと一つに迫っているのです。
【アメリカの人々は】悪と戦っています。兵士と武器を送って侵攻しようとしているベネズエラは、60年前には世界における経済自由度指数で4位でした。アメリカの制裁の結果、現在は179位となり、市民は飢餓で亡くなっていっています。
Data is up for #MakeoverMonday week 9 2018. We're analyzing World Economic Freedom from 1970-2015 via @FraserInstitute. Simple data set, see if you can stick to an hour and find an interesting insight. https://t.co/b2X0s5SaRx pic.twitter.com/EPx7OxmTgJ
— Andy Kriebel (@VizWizBI) 2018年2月25日
ツイートはシャンティ・フーラが挿入
覚えておいてください:“制裁”とやらのお蔭で、ディープ・ステートは標的にした国々や人々に経済戦争を仕掛け、資源を盗むことが出来るのです。人民からの投票も、議会での決議も、【制裁に値する】不正行為の証拠も、何ら必要としません。
となると、仮想“敵国”としては代替策を模索します。彼らがそれを見つけてしまい、ドル体制の覇権から逃れるようになった時にも、やはり米国経済は大いに衰退するでしょう。
ドルに対する実行可能な代替策が出されるや否や、外国勢は米国に対する制裁を開始するでしょう。さすれば海外が保有していた“外貨準備”としてのドルは全てアメリカに戻され、ベネズエラが今日体験しているようなハイパーインフレーションで米国経済を沈下させます。外国人が米国の土地や資源や工業を奪っていくかもしれません。
あちこちの国の政治事情に影響を及ぼすための権力を獲得・維持するにあたり、奴らは小児性愛パーティーを含め、子どもを生贄に捧げる儀式で定期的に、ただし密かに悪魔崇拝を行っては、政治家やグローバル・エリートらを強請っていました。
犠牲者が無垢であればあるほど、奴らは儀式の中でより大きな力を体感するのです。国際的な子どもの性的売買、【其の他の】人身売買、薬物や武器密売に手を染めた幾つものマフィアを介して、子どもや人身売買の犠牲者を調達します。そしてバチカン銀行を通して資金洗浄するのです。
ディープ・ステートの死に物狂いの動きは、世界のあちこちで見受けられます。それもその筈。デモがディープ・ステートに対するものでなかったとしても、政権交代のプロトコルに則り、上流階級と軍部が関与し、ただ単にエリート主義体制を継続させる目的で行った資源の横取り――現在はボリビアで起こっています――に対するものなのは必至です。
ですが一方で、トランプ大統領とアライアンス【※地球同盟?】と愛国者たちが打倒ディープ・ステートという実に素晴らしい任務を開始しました。
【ディープ・ステート側の】主な役者として知られているのは、ロスチャイルド家、ロックフェラー家、クリントン家、オバマ家、大企業のCEO、諸々の秘密結社、フリーメイソン会員、イエズス会員、全てのヨーロッパの王族、CIA工作員、銀行家、アメリカ株式会社、ロンドンのシティー、バチカン。
奴らは世界の通貨システムを支配し、【各国の】陰の政府を動かしています。更には国際的に子どもの搾取、臓器狩り、武器や薬物取引をする諸々の組織を運営するため、幾つものマフィアを使っています。
選挙の前倒し
外国情報監視法乱用(FISA乱用)について、司法省の監察官による報告書が間もなく発表されます。電話帳並みに分厚いとの噂で、議会にいる民主党の80%と何人かの著名な共和党の政治エリートに対する告訴が含まれているとか。【発表】後には、米国の政権内で劇的な変化や改革が行われることが期待されています。
"Washington, The Cesspool Of The World, Will Never Rat On Itself..." https://t.co/rtp7vPNUUt
— zerohedge (@zerohedge) 2019年11月27日
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
「(司法長官の)バーが刑事捜査に着手」という見出しに怯える
ロシアゲートの主犯格ら
ロシアゲートの主犯格ら
議員の90%近くが戻ってこれないでしょうから、新たな選挙が必要になります。おまけに元来のアメリカ共和国の復権が進行中なので、アメリカ株式会社は廃止されます。不正や干渉なしのまっとうな選挙は、政治状況を一変させることでしょう。ドブ掃除を完遂してもらうため、トランプ大統領が再選する可能性が非常に高いです。
金本位制、QFS【=量子金融システム】そしてGESARA【=世界経済安全保障及び改革法】が世界規模で導入されます。人民の自由市場経済が現実となるのです。これまでのような価格操作はありません。とりわけ金と銀は真の市場価値を見出すでしょう。
これは確実にディープ・ステートの終焉の始まりとなります。私的な悪徳犯罪ギャング【※おそらく「私的所有の銀行のオーナー」のこと】によって、二度と人々の経済や金融システムが乗っ取られないよう、確固とした措置を講じておかねばなりません。
トランプ大統領が最高のアメリカ大統領なのは、彼の政策が優れているからではなく、彼が最も透明な大統領だからです。――政治の舞台では、カバールは既にすっかり形勢不利です。【なので】奴らは渾沌を引き起こすためなら手段を選びません。ですがやることなすこと、失敗続きです。
銀行システムは醜い蜘蛛の巣のように世界中の都市や町に張り巡らされ、人々から情け容赦なく強奪してきました。
【ですが】今や正義の時が来たのです。銀行は縮小していっています。【そして】彼らの影響力も縮小していますが、偶然ではありません。――誰も嘘と偽金に基づいた組織を運営することなど出来ないからです。
世界規模での通貨リセット
中国が最初に金本位制を発表し、オイルダラーの不換【通貨】システムを離脱するというのが当初からの計画でした。どうやら彼らの通貨が金(きん)に裏付けされ、【カバールに対して】挑戦状を叩き付けたようです。残りの世界も間もなく追随すると見られています。不換通貨の米国ドルが金に裏打ちされた通貨に勝てる筈もなく、それ故に破綻するでしょう。
世界規模での通貨リセット(GCR)は中国の長老たちが所有する金(きん)を用いて、209箇国が署名した金条約が融資しています。そしてSDR【※IMF(国際通貨基金)が加盟国に割り当てる特別引出権】などといった“世界単一通貨”の類いは一切使われないようにするため、GCRによって量子金融システム(QFS)が起動します。このプロセスの中で、各国は【民間銀行ではなく国家が発行する】ソブリン通貨に戻っていくことでしょう。
GCRが完了すると、ディープ・ステートからの干渉を防ぐために現行の国際通貨システムは閉鎖されます。加えて、中央銀行家らはバチカン銀行やウクライナへの送金を通じてお金を消すことは最早できなくなります。
金本位制は不可避です。そして銀行を屈服させます。世界の人々にとっての黄金時代が2020年に幕を開けます。富と権力が人々の元に戻されます。潤沢なそれは、皆の大義のために分かち合うのです。
Sleeping Giant Finally Wakes Up! #DayOfResistance is this Sat., Feb. 23! Go to: http://t.co/g7kLNVx3 #TeaParty pic.twitter.com/kYefKEWx
— Todd Cefaratti (@ToddJCefaratti) 2013年2月18日
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
【※ディープ・ステートがあの手この手でがんじがらめにしていたアメリカ市民ですが、目覚めようとしています】
ディープ・ステートによる諸政府や議会、裁判所、大学、国防省、官僚、通貨、予算、メディアの支配は終わらせねばなりません。その第一歩が踏み出されようとしており、間もなく目で見えるようになるでしょう。アンドルー王子、ヒラリー・クリントン、ネタニヤフは裁判所行きです。同時に金融システムで大きな変革が起こるでしょう。
読者の皆さんへのお願いです。『偉大なる目覚め!』をついに始められるよう、この重要なニュースを皆にシェアしてください。
翻訳:Yutika
註:マイヤー氏から許可を戴き、翻訳させて頂いております。
【 】内は訳者の追記部分です。また訳文は日本語での読み易さを優先して、見出しを加えており、原文とは異なる形で文や段落を分割することもあります。また関連したツイッター画像やグラフがあれば、元記事にないものでも追加しております。
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
後半では、この先アメリカ政界がどうなって行くかの予測、そして経済面では通貨リセット計画の詳細を解説しています。
ただし“目覚めた”と自称する人たちにも、相当なバイアスがあります。
たとえば今回のマイヤー氏は通貨リセット説の古株なので、未だにGESARAに肯定的です。ですが今年1月にインテルアラートのNESARAやGESARAは「カバールの作戦」だとレッド・ドラゴン大使が断言し、「インテルやコブラの波動は明らかに闇」と竹下氏もコメントしていました。また、「新世界秩序と同じであるGESARA側の新金融システムを構築しようとしているのが、フランスのロスチャイルド家であり、彼らを支援しているのがコブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)」だと指摘されています。
そして前半でも書きましたがロシア情報に通じているソルカ・ファール女史は敬虔なキリスト教徒なため、ボリビアのクーデター政権のアニェス自称大統領がでっかい聖書を掲げたのを見て、「正義が勝った!」と手放しで賞讃しています。(※モラレス大統領はキリスト教だけでなく、先住民族の土着信仰も認めたから「悪」なんだそう。)
オルタナ系では一番まともだと思われるTV局のRTも左派リベラルなアメリカ人司会者が多く、古株ほど「民主党の今回の騒ぎは馬鹿げているけれど、根本的にトランプは弾劾されるべき」と今週も言っていました。私が勝手にアメリカの知の巨人だと思っているクリス・ヘッジス氏もそうですし、ジェシー・ヴェンチュラ知事と息子のタイレルもそうです。
……現時点でこれなら、先は長いなと思わず溜め息を吐いてしまったのでした。