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9月の終わりからのこの数日間、世界中で大規模なサイバー攻撃と、原因不明の大規模クラッシュが繰り返されている ~オクトーバー・サプライズ(10月のアッと驚く出来事)の始まり

竹下雅敏氏からの情報です。
 In Deepさんによると、“9月の終わりからのこの数日間、「世界中で大規模なサイバー攻撃と、原因不明の大規模クラッシュが繰り返されている」”のだそうです。東京証券取引所のシステムトラブルも、こうしたサイバー攻撃のひとつだと見た方がいいのかも知れません。
 トランプ大統領とメラニア夫人が新型コロナウイルスに感染したという報道は、“真に受けない方がいい”と指摘しましたが、Eriさんのツイートによると、トランプ大統領は演説中に、“そろそろ 何かが起きてもいい頃だ、もう 我慢できない!、私たちは 犯罪者の情報をたくさん持っている、悪党どもめが!”と言っていたらしい。
 「もうじき、大きなことが起きる」と感じている人が多いと思います。コロナに感染したことにし、バンカー(地下施設)から指揮を執ることにしたと考える方が、自然ではないでしょうか。「これはオクトーバー・サプライズ(10月のアッと驚く出来事)の始まりを示すものだ」と言うのは、その通りだと思います。
 最後の記事の引用元では、今後アメリカの状態はもっと酷くなり、「11月から1月までは、本当にクレージーになります。どんどん大きな暴露、ニュースの報道が起きます」と言っています。世界中で爆発が起きるようで、「煙と恐れの後に平和が来る」とのこと。爆弾が爆発しそうな場所には近づかないのが、賢明なようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカ史上最大の病院システムへのサイバー攻撃が起こり、全米の警察緊急通報システムが完全にメルトダウンした数日後、日本の東証が過去最悪の障害で取引停止。何が迫っている?
転載元)
(前略)
以下はブルームバーグの報道です。

東証:現物売買を終日停止、過去最悪の障害
Bloomberg 2020/10/01

東京証券取引所は1日、相場情報の配信に障害が発生しているとして株式全銘柄の売買を終日停止すると発表した。原因を調査中で2日からの取引再開を目指す。

全銘柄の売買が前回停止されたのは2005年11月で、4時間半取引が止まった。終日取引停止は今回が初で、現物取引で過去最悪のシステムトラブルとなる。日経平均株価と東証株価指数は算出されていない。

つまり、日本の電子株式取引市場で初めてで、なお過去最悪のシステムトラブルが起きてしまったということらしいです。
(中略)
まあ、東証の過去最大のトラブルの原因は、今のところはわからないとはいえ、実は、9月の終わりからのこの数日間、

 「世界中で大規模なサイバー攻撃と、原因不明の大規模クラッシュが繰り返されている」

 のです。
 
アメリカでは、9月27日に、アメリカ全土をつなぐ病院のコンピュータシステムがサイバー攻撃で完全にダウンし、全国 400を超える大病院やヘルスサービスのコンピュータシステムが使えなくなったことが伝えられています。
 
9月28日には、アメリカで日本の 110番にあたる警察への緊急通報システムもシャットダウンするという事態が発生し、アメリカ全体で警察への通報システムが作動しないという状態になったことが各地の警察から伝えられました。
 
この警察システム停止の原因は、アメリカ全土でビジネスの他、各所で使われているマイクロソフト社の法人向けシステム「オフィス365」が、全国的にシャットダウンしたためであることがわかりました。その数日前には、Googleの各種サービスも、全米でクラッシュしています。
(中略)
今回の一連の障害では、
 
・アメリカの全国的な病院システム
・アメリカの警察システム
・アメリカのオンラインビジネス・システム

などが影響を受けたわけですが、他でも、たとえば、9月20日から米ワシントン州の多数の政府機関へサイバー攻撃が続いていたり(Bloomberg)、9月29日には、ギリシャのオンライン学習システムにサイバー攻撃 があったり(mytwintiers.com)と、いろいろな場所で起きています。
(以下略)
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配信元)

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特殊な軍事作戦の関係で、身の安全を確保するために、検査での陽性を言い訳に、しばらくの間身を潜めることにしたトランプ大統領

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領とメラニア夫人が、新型コロナウイルスの検査で陽性の結果が出たとのことで、「直ちに隔離と回復のためのプロセスを開始する」とツイートしたとのことです。
 この手の話は、真に受けない方がいいです。ここ最近ツイッターに障害が発生したり、東京証券取引所がシステム障害を起こしたりしていることを見ると、何かやっていると思った方がよい。
 「20/09/21 フルフォード情報英語版」では、“日本では、東京と京都の地下基地に対する大規模な作戦の準備中だ、と軍の諜報部が報告してきた。「日本には、第二次世界大戦中に大日本帝国の旧陸海軍基地を改造して建てた地下施設が300箇所ある」”ということでした。
 また、「20/09/07 フルフォード情報英語版」では、“COVID-19パンデミックなるものが、イタリアで全人口を封鎖するための口実として使用される一方、「何トンもの金(きん)、文書、そして……其の他の貴重品がバチカンから飛行機で運び出された」”ということなので、ディープステートがロックダウンを行うことで経済を破壊し、人々にワクチンを強制しようとする傍らで、秘密の軍事作戦が水面下で実行に移され、金塊を移動したり、多くの子供達を救出していることが分かります。
 こうした事を理解した上で、ツイートをご覧ください。「コロナはリベラルの作り出したデマ」ではありません。現実に多くの死者が出ており、後遺症で苦しんでいる人たちがたくさん居ます。
 マスクは感染、重症化の抑止に効果があります。しかし、マスクを強制するのは人権侵害です。
 「後遺症」の事や、今後の「インフルエンザワクチン接種による新型コロナウイルス感染症の重症化の懸念」を考慮すると、今後若い人たちの症状が重くなる可能性が高いと思われます。「99%は無害」は、あまりにも楽観的な予測です。
 「トランプさんが感染するのですから、コロナはある」と言うのは、単純すぎます。特殊な軍事作戦の関係で、身の安全を確保するために、検査での陽性を言い訳に、しばらくの間身を潜めることにしたというのが、本当のところでしょう。
 最後のツイートの批判は、日本の政治家ならこの通りですが、トランプ大統領とQグループに関しては、当てはまりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領夫妻 新型コロナ陽性 ツイッターで明らかに
引用元)
アメリカのトランプ大統領は、みずからのツイッターで新型コロナウイルスの検査で陽性の結果が出たと明らかにしました。また、メラニア夫人も陽性と判定されたとして、直ちに隔離と回復のためのプロセスを開始すると表明しました。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

トランプ大統領は2日未明、日本時間の2日午後2時前、みずからのツイッターで「今夜、妻と私は新型コロナウイルスの陽性と判定された。直ちに隔離と回復のためのプロセスを開始する。この新型ウイルスを、ともに乗り越えていく」と投稿しました。

トランプ大統領とメラニア夫人は、最側近のホープ・ヒックス氏が1日、新型コロナウイルスの検査で陽性と判定されたことから検査を受け、自主的な隔離措置をとっていました。
(以下略)
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配信元)
 
 
 

ネズミさんのツイートから 〜 パトリック・ウッド氏による「テクノクラシー」批判、科学が社会システム全てを操作する世界

読者の方からの情報です。
「科学は宗教です」(信じさせて誘導)。今の全盛技術のほとんどが「人間を操る」ために社会を分析する技術です。それは社会主義者のロックフェラーが「それだけに絞らせた」のです。(「ネズミさん」のツイッターより) 
 現代科学と医学は、科学者でも医者でもない、石油王J・D・ロックフェラーが財力と策略と狡猾な手段で「人間を操る」ために、つくったのでした。その父親W・A・ロックフェラーは「スネークオイル」の詐欺師で有名だったそうです。それで、何故WHOもアメリカ医師会も(日本の医師会も)蛇のマークなのかがわかりました。ちなみに、国連はロックフェラーの私有地に創設されました。実は「国連」は私的所有物だったのです。
(ほおほおどり)
 パトリック・ウッド氏は元三極委員会のメンバーで、経済学者、金融分析家などの肩書きを持ち、「テクノクラシー」批判の第一人者として情報発信をされています。動画の自動翻訳ではなかなか伝わりにくい内容のポイントをネズミさんがツイートされていました。
 科学者やエンジニアが新たな経済システムを発明し、それによって世界の不況などあらゆる問題を解決するという動きが1930年代にコロンビア大学を中心に起こりました。従来の経済学から離れて、エネルギーをテーマにし、社会に対する科学的操作が目的のシステムを「テクノクラシー」と呼びました。
(まのじ)
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配信元)

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米国に亡命した閻麗夢氏は9月14日、“中国共産党が意図的に新型コロナウイルスを放ったことを示唆する研究報告書”を自身のツイッターで発表直後に、ツイッター社にアカウントを閉鎖される

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの中国領事館が、“米国スパイ活動の主要拠点として使用されている”とし、マイク・ポンペオ国務長官は「彼らは、通常の外交の範囲を超えてスパイが行うようなことに類似する活動に従事している」と語ったということです。
 6月4日の記事で、ロサンゼルスの暴動の背後に中国領事館があり、「領事館の当局者」が暴動を指示していたことをお伝えしました。また、6月7日の記事で、「ジョージ・ソロスと民主党、そして中国共産党」の繋がりについて説明しました。
 この時のコメントで、“ジョージ・ソロスは「中国を中心とした世界統一政府(NWO)」を進めている…ソロスと共に中国に協力しているのが、グーグル、アマゾン、フェイスブック、ツイッターといった巨大企業…彼らにしてみれば、トランプ大統領とQグループは最大の敵で、トランプ大統領の再選は何としても阻まねばならない”と記しました。
 冒頭の動画をご覧ください。米国に亡命したウイルス学者の閻麗夢氏は9月14日に、“中国共産党が意図的に新型コロナウイルスを放ったことを示唆する研究報告書”を公開。この中で、武漢P4研究室と米国保健省の間の資金の流れの調査を求めたということです。
 閻麗夢氏が自身のツイッターで報告を発表した直後に、ツイッター社は閻麗夢氏のツイッターアカウントを閉鎖しました。動画の2分25秒で、“ツイッターは中共または親中派科学者団体からの圧力を受けたと見られています”と言っています。
 日本のディープステートは、これまで態度をはっきりさせなかったのですが、ようやく「トランプ大統領とQグループ」側につくことを決めました。あべぴょんが、仮病を使って総理の座を降りたこと、影の総理で親中派だった今井尚哉氏が、菅内閣発足で退任したことからも、この事が分かると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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閻麗夢氏 ウィルス研究報告書丸ごと削除 ツイッターの背後は?|なるほどTHE NEWS
配信元)
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ニューヨークの中国領事館は主要スパイ拠点、とポンペオ長官
転載元)
<引用元:ニューヨーク・ポスト 2020.9.24

(ワシントン)ニューヨークの中国領事館は、共産主義国家による米国スパイ活動の主要拠点として使用されている、とマイク・ポンペオ国務長官は、ニューヨーク市警(NYPD)の警察官が中国政府のスパイとして逮捕され起訴された後本紙に語った。
(中略)
ポンペオの発言は、NYPDの警察官が中国政府の秘密工作員として働いていた―中国は否定―として先週逮捕され、米国政府が7月に2人の軍関連の工作員がCOVID-19ワクチン研究の情報を盗もうとして起訴された後で、ヒューストンの中国領事館を閉鎖すると決断してからのものだ。
(中略)
7月に国務省は、米国の24カ所以上の都市の中国領事館が、共産党兵士がスパイ行為に従事するために学生を装うのを支援していることを確認した。サンフランシスコとニューヨークの中国領事館も、スパイ行為の温床と認定された。
(中略)
共産主義国はコロナウイルスの起源を隠蔽したこと、米国の知的財産を盗んだこと、そしてウイグルの先住民のような少数派グループを拘留していることで国際社会の厳しい監視に直面している。
(以下略)

バイデン前副大統領の息子ハンター・バイデンが不正疑惑のあるウクライナ企業幹部を務めたことに利益相反の疑い ~オバマ政権下でバイデン一家が大規模国際犯罪金融ネットワークを構築して運営

竹下雅敏氏からの情報です。
 「中国での怪しい動き」が噂の情 売淀(じょう ばいでん)、じゃなかったジョー・バイデンはオバマ政権で副大統領を務めた人物です。現在、大統領選挙でトランプ大統領と争っていますが、すでにボケているのではないかと言われています。
 トランプ大統領は、「もしバイデンが勝てば中国が勝つ事になる。悪党が勝つ。もしバイデンが勝てば無政府主義者、放火魔、国旗を燃やす連中が勝つ事になる」とツイートしています。カリフォルニア州で頻発している山火事なども「放火魔」によるもので、背後に中国がいることを知っているのかも知れません。
 バイデン前副大統領の息子のハンター・バイデンは、2014年から2019年まで、ウクライナの天然ガス会社であるブリスマ・ホールディングスの取締役を務めたのですが、米議会上院が23日にまとめた報告書で「利益相反の疑いがある」と指摘したとのことです。
 日経新聞、産経新聞にはこの事しか書いていませんが、“続きはこちらから”をご覧になると、報告書には、“オバマ政権下で、バイデン一家が大規模国際犯罪金融ネットワークを構築し、運営していたことが詳しく記述されていた”というのです。
 “バイデン一家は、このネットワークからお金を引き出し、ゆすり、賄賂、キックバック、マネロンそして多くの国際犯罪を行っていた”だけでなく、“このネットワークは人身売買及び売春に関わる組織とつながりがある”というのです。
 2019年10月29日の記事で、トランプ大統領は、ジョー・バイデン元副大統領の調査を、ウクライナと中国に依頼し、“ウクライナの汚職から派生しているのが性奴隷目的の子供たちの人身売買ビジネスだった”ということでした。
 今回の「報告書」のキモは、バイデン親子が構築した大規模金融ネットワークが「人身売買及び売春に関わる組織」と繋がるということだと考えられるのですが、日本の報道では何も分かりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バイデン氏息子に「利益相反の疑い」米議会報告書
引用元)
米議会上院は23日にまとめた報告書で、オバマ前政権のころにバイデン前副大統領の息子が不正疑惑のあるウクライナ企業幹部を務めたことについて「利益相反の疑いがある」と指摘した。トランプ大統領がバイデン氏に対する追及を強めそうだ。
(中略)
報告書によるとバイデン氏の息子ハンター氏は2014年、ウクライナのガス企業ブリスマの幹部に就いた。ブリスマは検察の捜査を避けるために裏金を使った疑いが出るなど不正疑惑があった。米外交官は同僚に送ったメールで「ウクライナの腐敗撲滅を推進する全ての米政府関係者にとってハンター氏の存在はとても困ったものだ」と嘆いた。
(以下略)
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バイデン氏息子に「利益相反の疑い」 米上院が報告書
引用元)
(前略)
報告書は上院の国土安全保障・政府活動委員会と財務委員会がまとめた。トランプ大統領や共和党は、バイデン氏の息子、ハンター氏がブリスマの役員を務めて不正に高額の報酬を得ていたと主張。バイデン氏がウクライナ当局による同社への捜査を妨害し、検察官の解任を画策したとも申し立てていたが、報告書では触れられなかった。

バイデン父子は一貫して不正疑惑を否定している。
(以下略)
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配信元)

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