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ぴょんぴょんの「闘う医師たち」 ~イギリスのサムエル・ホワイト医師

日本でも闘う医療関係者たちがいます。
外国でも、ドクターナガセのような医師がいます。
公で、本当のことを言いにくい世界で、
当たり前のように本当のことが言える方たちは、
真の英雄だと思います。
(翻訳はDeepLを参考にしました。)
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「闘う医師たち」 ~イギリスのサムエル・ホワイト医師

ジョン・オルーニーが声を上げたきっかけの一つだったサム・ホワイト医師


くろちゃん、お茶菓子、持って来たよ〜!

おう、しろか、ちょっと待て。
膝の上にくろまるが寝てるから、よいっしょと。

あれあれ、外は春だと言うのに、うす暗い部屋で何ゴソゴソやってるの?

見ればわかる。

あ、また紙芝居だね。

そうよ、続々、新作が登場さ。

あ、オルーニーさんだ。

イギリスの葬儀社内部告発 ジョン・オルーニー氏へのインタビュー


ああ、時事ブログで紹介された、ジョン・オルーニーの動画に感動して、今、紙芝居にしてるとこだぜ。

あんな温和そうな人が内部告発って、そうとう勇気がいったと思うよ。

オルーニーが声を上げたきっかけの一つが、サム・ホワイト医師だそうだ。
「私は彼の発言を聞いて、この人は皆のために自分のキャリアを犠牲にしたんだと分かった。それが私を奮い立たせたんだ。」
(29:05)

サム・ホワイト? 誰だろう?

イギリスじゃ、知らない者がいないくらいの有名人さ。
ホワイト医師は、NHSに登録されたGP(General Practitioner)、いわゆるかかりつけ医だったが。

サム・ホワイト医師

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欧米メディアによるロシア・バッシングの洗脳は本家アメリカでも凄まじい状況、すでに完敗であることを知らずに8割の米国民が軍事行動に賛成

読者の方からの情報です。
ロシアによるウクライナ侵攻から3週間が経ちました。
2022年3月15日に発表された「ウクライナ情勢に関する、米国の世論調査」の記事をお送りします。
米国の、市民も政治家も党派を超えて、日本の状況と同じように、深く洗脳されていることがわかる結果になっているようです。

特に驚くのは、
国民の圧倒的多数(85%)が「厳格な経済制裁」の維持に賛成している。共和党員(85%)民主党員(88%)が同程度の割合で賛成。

「NATO諸国に大量の米軍駐留」を賛成する人が過半数(77%)に及ぶ。共和党の75%、民主党の81%がこの立場を共有

「米国が ロシアとの核衝突のリスクを冒してでも軍事行動をとる 」というシナリオに、約3分の1(35%)が支持している。両党で同程度の割合(共和党36%、民主党35%)が、ロシアとの核衝突の危険があっても軍事行動をとることに賛成。

アメリカ人の10人に7人近く(69%)が、数千人の「ウクライナ難民を米国に受け入れる」ことに賛成。これには両党の過半数が含まれているが、民主党は共和党よりも大幅に賛成率が高い(80%対57%)

米国の対ロシア・ウクライナ政策には、党派を超えての支持がある: 共和党員のほぼ4分の3(73%)が、ロシアの侵攻に対応するために同盟国と緊密に協力することは正しいアプローチだと回答。民主党ではさらに多くの人(85%)が同じ意見。

ロシアの侵攻に対するバイデン政権の対応に半数近くが賛成:「米国のウクライナに対する対応は、適切な量より少なすぎる」という意見が多い
など

多くのアメリカ人は、すでに「ロシアに完敗した」という自国の状況を、全く認識していないようです(日本も同じ状況)。
ベトナム戦争、イラク戦争、アフガン敗北などの苦い経験を経て、さらに、コロナやワクチンの災禍を受けても、いまだに、米国は全てにおいて一番、「世界の警察」、国際秩序維持の抑止力としての存在感を示したい。驚くことに、経済制裁せよ!が85%、核兵器使用も厭わないが35%!
また、ウクライナ侵攻への有色人種の支持が高く、70%のアメリカ人が難民受け入れに賛成。いかに、共産主義の「ポリティカルコレクトネス」に洗脳されてしまったかを窺い知ることができます。日本も他人事ではありません。
今回のウクライナにしても、なにせ、マスコミの責任は重い。
情報統制・検閲・隠蔽により、国民も政治家も正しい情報が得られない状況にある、というのが大きな原因でしょう。
(Sho-Momo)
 ネット上では相変わらず「ロシアが市民を無差別攻撃」だの「かつてシリアを攻撃したロシアが何を言うのか」などの頭を抱えたくなる妄言が溢れています。いわゆる西側メディア「のみ」を盲信していればこうなってしまう。しかしこの洗脳メディアの本家アメリカもひどい状況でした。
 Sho-Momo様の世論調査の解説の他に、アメリカのジャーナリストの冷静なブログ記事を送っていただきました。1つ目は、アメリカで24時間365日浴びせ続ける虚偽のロシア・バッシングが今の世論調査の結果となっていることを伝え、「覇権国家アメリカが、世界舞台で衰えつつある権力と影響力を保持するために、この戦争を起こすことを想像してみてほしい。」愚かな妄想が地球上の生命を消滅させると警告しています。
 2つ目の記事では、安保理でロシア側が証拠を突きつけて、あらゆるフェイクニュースを覆して見せています。しかしこれほどの無実を訴えても、西側メディアは絶対にそれを報道しないで隠し通します。最後のバチカン、フランシスコ法王の発言は象徴的です。著者はありのままを評しています。「フランシスコは、天使ではなく、法の支配でもなく、悪魔の側に立ち、数え切れない回数で、彼の忠誠が本当に立っている場所を示した。」この方は、バチカンが何者かをご存知のようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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米国 Pew Research Center 調査報告:
ロシアのウクライナ侵攻に対する米国の対応について、国民はさまざまな見解を示している
引用元)
《翻訳の上、要約》

[調査機関] アメリカ「ピューリサーチセンター(Pew Research Center) 」:「超党派のファクト・タンク」(*)
[調査目的] 「ロシアのウクライナ侵攻とバイデン政権の対応に対するアメリカ人の意識をより深く理解する」ために実施
[調査方法] 「この分析のために、2022年3月に米国の成人10,441人を対象に調査を行った。この調査に参加した人は全員、当センターのアメリカン・トレンドパネル(ATP)のメンバーであり、このパネルは、全国の居住地の住所から無作為抽出で募集したオンライン調査パネルである。この方法により、米国のほぼすべての成人が選ばれる可能性が高まる。この調査は、性別、人種、民族、党派、学歴、その他のカテゴリー別に、米国の成人人口を代表するような重み付けがされている。
ATPの調査方法について詳しくはこちら。ここでは、レポートに使用した質問とその回答、およびその方法について説明している」

(*)「Pew Research Center は、世界を形成する問題、態度、傾向について一般の人々に情報を提供する超党派のファクト・タンクです。世論調査、人口統計調査、コンテンツ分析、その他のデータ駆動型社会科学研究を行っています。私たちは政策的な立場をとることはありません。」


アメリカ人の約半数(47%)がバイデン政権のロシア侵攻への対応を支持。42%が、米国はウクライナにもっと支援を行うべき。支援が多すぎると答えたのはわずか7%。

ウクライナ侵攻に対するロシアへの「厳しい経済制裁」について:アメリカ人の意見はほぼ一致。共和党員(85%)と民主党員(88%)が同程度の割合で賛成。国民の圧倒的多数(85%)が厳格な経済制裁の維持に賛成。約10人に6人のアメリカ人(63%)が厳しい制裁に強く賛成

「NATO諸国に大量の米軍を駐留させる」ことに賛成する人が過半数を占め(77%)、共和党の75%、民主党の81%がこの立場を共有

ほとんどのアメリカ人(62%)は、米国が 「ロシアとの核衝突のリスクを冒してでも軍事行動をとる 」ことに反対。しかし、約3分の1(35%)は、このシナリオでの軍事行動を支持。両党で同程度の割合(共和党36%、民主党35%)が、ロシアとの核衝突の危険があっても軍事行動をとることに賛成。

アメリカ人の10人に7人近く(69%)が、数千人の「ウクライナ難民を米国に受け入れる」ことに賛成。これには両党の過半数が含まれているが、民主党は共和党よりも大幅に賛成率が高い(80%対57%)
(以下略)
(DeepL翻訳 チェック微修正 by Sho-Momo )


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22/03/14 フルフォード情報英語版:世界がウクライナのヒステリーに気を取られている間に、大きな変化が起きた

 3月14日フルフォード ・レポート(英語版)です。ざっくりまとめてみます。アジアの秘密結社筋によると、ウクライナ情勢による西側の混乱が、先週【3月第2週】、アジアの異なる派閥間の「非常に成功した友好的な会合」につながった。基本的に、アジアだけでなく世界的にもハザール・マフィアは終了している。私たちが目撃しているのは何千年も続いてきた戦争の終わり。古代の悪魔崇拝一族のグループは、最後の敗北に直面中。第三次世界大戦の勝者は、すでに地球の新時代に向けた詳細な計画を開始。

 2021年12月、ロシアはナチズムや人種差別などを非難する国連決議を開始し、130カ国が支持、反対はアメリカとウクライナの2カ国。対露制裁を支持する国と支持しない国のリストを見ると、世界の人口を80億人とすると、70億人がロシアを支持し、10億人がまだハザール・マフィアに賛同。

 中国外務省とロシア外務省は、ハザール・マフィアとアメリカ偽バイデン政権が、世界中に336の生物兵器研究所を設置し、人類の大半を殺害しようと致命的な病原体を放出している証拠を地球の軍事・情報機関に送った。またロシアのGRU(ロシアのペンタゴン司令部に相当)が白龍会に送った文書には、ハザール・マフィアの運用方法が正確に示されている。ハザール・マフィアはウクライナを侵略し、人類の90%を殺し残りを奴隷にしようと考えるカルト集団、ハバッド教団の手に委ねていた。

 ロシア側は、ロックフェラー財団、ビル・ゲイツ財団、Cアデナウアー財団、世界ユダヤ人会議が2014年のウクライナのナチス/ハバッドクーデターと生物兵器研究所に資金提供したと言っている。ロシアの特使は、彼らは特定の民族を標的とすることができる致命的な病原体を兵器化していたと言う。ロシアのGRUはこれらの残虐行為の背後にいる実際の人物の名前と、それに付随する毒性ワクチンの大量殺人未遂の詳細なリストを世界中の関連機関に提供している。

 日本に関するニュースは、白龍会が日本八咫烏会の代表と会談していたちょうどその時、「殺生石」と呼ばれる古代の石が二つに割れ、古代の霊が放出されたらしい。このとき、その石がある神社で購入した御神札が、日本中の神棚から落ちるという現象があった。神職によると、「美しい女性の姿で現れ、日本の敵を滅ぼすだろう」これは政権交代を意味すると。【⚠️情報源の波動要チェック!】日本の複数の情報筋によると、日本の戦後奴隷体制が終わりつつあることは明らか。

 ハザール・マフィアは、アジア人を一人でも多く一掃しようと必死。アジアのCIA関係者は「このコロナウイルスが終了したら、中国にいる中国人の半分が死んでいるだろう。」と警告。ハザール・マフィアらはできるだけ多くの中国市民、香港市民を強制的に短期間に何度もPCRテストを受けさせる計画。綿棒の先端にはワクチンと同じ毒が含まれている。3回PCR検査を受けるのは、3回ワクチン接種したのと同じ。ファウチは証人保護プログラムに入っている。ファイザーとともにCovid-19ワクチンの開発をしていたドイツのバイオテック社は、ワクチンでないこと、「遺伝子治療」の分類では承認されないことなどを認めた。ファイザーはニューヨーク証券取引所から上場廃止。
 ハザール・マフィアの敗北が避けられない理由は、彼らが真実を味方につけていないから。大司教カルロ・マリア・ヴィガノは「真実は正義と平和の基盤である 」と念を押している。
(popoちゃん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:世界がウクライナのヒステリーに気を取られている間に、大きな変化が起きた
投稿者:ウィンドランダー 

地球の新時代に向けた詳細な計画が始まる


As world distracted by Ukraine hysteria, big changes happened
The incredible hysteria and lies being pumped out daily in the G7 Khazarian slave colonies’ propaganda media has distracted the world from truly historical changes. What we are witnessing is the end of a war that has been raging literally for thousands of years. The ancient group of Satan-worshipping families that controls the UN, the Worlds’ central banks, the fortune 500 transnational corporations and much more, are facing something they never expected: final defeat.
G7ハザールの奴隷植民地のプロパガンダメディアで毎日流される信じられないようなヒステリーと嘘は、真に歴史的な変化から世界の目を逸らしている。私たちが目撃しているのは、文字通り何千年も続いてきた戦争の終わりだ。国連、世界の中央銀行、フォーチュン500の多国籍企業、その他多くを支配する古代の悪魔崇拝一族のグループは、彼らが予想もしなかったことに直面している:最後の敗北。

Just like the victors of World War II staged a Yalta conference to decide the shape of the post-war world, the victors of the undeclared World War III have already begun detailed planning for a new age for the planet earth. We have talked about this before so, suffice it to say a huge campaign to end poverty, stop environmental destruction and expand into the universe is about to begin. 第二次世界大戦の勝者が戦後の世界のあり方を決めるヤルタ会談を開いたように、宣言されていない第三次世界大戦の勝者は、すでに地球の新時代に向けた詳細な計画を始めているのである。貧困をなくし、環境破壊を止め、宇宙へ進出するための大キャンペーンが始まろうとしていることは、以前にもお話ししたとおりだ。


露ラブロフ外相:国連安全保障理事会の5つの常任理事国は、世界の運命を左右する権利なし


In a visible sign the post-war order is ending, Russian Foreign Minister Sergey Lavrov said, “the five permanent members of the UN Security Council have no right to dictate the fate of the world, and they don’t aspire to do so.” 戦後秩序が終わりつつあることを示すように、ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は、「国連安全保障理事会の5つの常任理事国は、世界の運命を左右する権利はないし、そうすることを望んでいない。」と述べた。
https://tass.com/world/1420691 https://tass.com/world/1420691

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モデルナとファイザーについて、投資家が見捨てるべき沈没船として警鐘を鳴らすエドワード・ダウド氏 ~ウォール街という眠れる巨人の目覚めは、人類の目覚めに繋がる

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月24日の記事で、世界最大の資産運用会社であるブラックロックとバンガードを取り上げました。
 ブラックロック社の元ファンドマネージャーのエドワード・ダウド氏は、米国疾病予防管理センター(CDC)のデータを示し、25~44歳のミレニアム世代の超過死亡率が、秋に入ってから84%増加したことを示しました。これは過去最悪で、“強制接種と追加接種が秋に死亡率を加速させている…これは、すべての年齢層におけるワクチンによる超過死亡の直接的な証拠だ”と言っています。
 “続きはこちらから”のAlzhackerさんの一連のツイートによると、エドワード・ダウド氏は「モデルナとファイザーについて、投資家が見捨てるべき沈没船として警鐘を鳴らしている」ことが分かります。
 その理由はワクチンを提供した製薬会社が、「実際の死亡リスクを故意に隠していた明白な証拠」があり、こうした詐欺行為は、“緊急使用許可の下でのワクチン訴訟からの免責を無効にする”からです。
 エドワード・ダウド氏は、“どんなに努力しても死体を隠すことはできない”と言っています。そして「ワクチンを受けた人の中には、何が起こっているのか理解していない人がたくさんいる。彼らの多くは投資の世界にいる。彼らの多くは賢い人たちだが、彼らも騙された。…彼らは地獄のように怒っていて、あなたはウォール街という眠れる巨人を目覚めさせてしまった」というのです。
 人類の「目覚め」が、世界経済フォーラムが目指すグレートリセット、第四次産業革命、世界全体主義を打ち砕くのですが、「ウォール街という眠れる巨人」が目覚め、自分たちが騙されたことに気づき、“地獄のように怒って”いて、まずはモデルナやファイザーなどのワクチンメーカーを叩き潰すだろうというのです。
 こちらの記事によると、エドワード・ダウド氏が保険会社や葬儀場からの死亡統計を掘り下げ始めた後に、“モデルナの最高経営責任者ステファン・バンセルはTwitterを突如閉鎖し、4億ドルのモデルナ株を売って、船で逃亡した”とのことです。
 ウォール街という眠れる巨人の目覚めは、人類の目覚めに繋がります。エドワード・ダウド氏は、“世界経済フォーラムが2020年に発表したようなリセットの方法はない”と予測しているようで、「私がみんなに言っているのは、お金よりも、コミュニティや、気の合う仲間を持つことが大事だ…パンデミック対策をコントロールしている連中は、グローバルなコントロールを望んでいるが、我々はローカルに戻ろうとしている」と言っています。
 投資の世界に、まともな事を言う人がいるのに驚きました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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コビド危機は世界債務を帳消しにするための詐欺だったのか?
引用元)
(前略)
エドワード・ダウドは、コビド危機は各国政府の制御不能な債務危機を解決するために捏造されたものだと主張する。
(中略)
彼は20年にわたる金融危機の経験から、帳簿をきれいにするために潜在的な不正行為が行われていると警告している。
(中略)
ダウトはファイザー社に注目し、奇妙なものを見た。最高財務責任者のフランク・ダメリオが2021年11月に退社していたのだ。「目の前に大きなチャンスがあるのに、会社を辞めることはないだろう」とダウド氏は言う。
(中略)
直感もいいが、2021年末までには、確固たる証拠と、より多くの情報が必要だ。葬儀社の活動状況や保険金の支払い状況を見れば、何かが見えてくると思ったのだ。
 
そして、インディアナ州の記者、マーガレット・メンゲは、インディアナ州の商工会議所が開催した仮想記者会見に参加した。保険大手のワンアメリカ社のスコット・デイヴィソン最高経営責任者は、特に若者の間で全死因死亡率が40%増加しており、それはコビッドだけではないと述べた。「死亡者数は膨大な数に上っている」とデイヴィソン氏は語ったが、ワクチンとの関連は明らかにしなかった。
 
しかし、世界経済フォーラムが2020年に発表したようなリセットの方法はない。ダウド氏は、「今後6ヶ月から12ヶ月の間に、多くの混乱とトラブルが起こると思います。」
 
「その裏側にはルネッサンスがあると信じているが、暗い時期もあるだろう。」
 
「私がみんなに言っているのは、お金よりも、コミュニティや、気の合う仲間を持つことが大事だということです。」
 
「我々は部族に戻るのだ。グローバルからローカルになる。それは苦しい作業になるだろう。パンデミック対策をコントロールしている連中は、グローバルなコントロールを望んでいるが、我々はローカルに戻ろうとしているんだ。」
(以下略)

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コロナ報道、ウクライナ報道、現代はすでに「認知戦」に入っている 〜 世界中のメディアを抑えるビル&メリンダ・ゲイツ財団 / 事実を伝えるオリバー・ストーン監督「ウクライナ・オン・ファイヤー」が次々削除

 「認知戦」という言葉をよく目にするようになりました。フェイクだろうとなんだろうと自陣の都合の良い情報を浴びせ「人々の脳を統制する」戦略で、現在、世界はすでにその段階にあるというものです。これはナチスの十八番でもありました。InDeepさんは「基本、プロパガンダ」で真実を求める議論が封殺されたコロナワクチンの2年間を説明されています。そしてここでも出てきたビル&メリンダ・ゲイツ財団が世界中のメディア、ジャーナリスト機関へ多額の援助を行っていたことを示すデータベースを紹介されていました。CNN、NBC、ルモンド、シュピーゲル、BBC、アルジャジーラなどなど、、日本の報道がないのは当然でお金を出さなくてもシッポを振ってCNNやBBCのコピーをするので大丈夫。今の異常なロシア叩きのソースがCNNであれば、まず置いておくのが賢明ですね。
 「ウクライナ・オン・ファイヤー」というオリバー・ストーン監督の映画が徹底的にネット削除の対象になっているようです。Googleなどひどい検索エンジンではわざと「ウインター・オン・ファイヤー」というプロパガンダ動画に誘導されるようです。「2016年製作のドキュメンタリー。ウクライナを巡る矛盾や歴史的経緯について掘り下げた作品。ウクライナ情勢が急展開を見せるなか、プロパガンダ渦巻く世界を捉えるうえで必見。」と長周新聞が紹介する通り西側にとって明かされては都合の悪い真相に切り込んでいます。それがYouTubeはもとよりニコ動も次々削除され、怒ったストーン監督が著作権放棄をしてRumbleで自由に視聴できるようにされました。さらに長周新聞では日本語字幕のついたodysee動画も紹介されていました。これまで時事ブログやseiryuu氏の「ユダヤ問題のポイント」シリーズでロシア・ウクライナ情勢はある程度知っていたつもりでしたが、観始めるなり凄まじい内容に圧倒されました。ウクライナが東西の狭間で利用され利用してきたナチズムの激しい歴史は1940年に遡るものでした。今の単純な「ロシアに侵攻されたウクライナ観」を突き崩し、仕掛けられた認知戦をかわすためにもお勧めです。
 Facebookはロシアへのヘイトを容認し、YouTubeもTwitterもGoogleもなりふり構わぬ検閲の激しさを増す中、Cargo氏のツイートが興味深いものでした。どんどん消される「ウクライナ情勢に関する情報は「『Way Back Machine』に保存登録することをお勧めする。『SAVE(保存)』しておけば記事内容が消されても復元できるようになる。」とアドバイスされていました。お金で支配できない、欧米に都合の悪い事実を伝える情報機関は遮断し尽くす認知戦です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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真実を報じ続ける世界中のメディアへのゲイツ財団からの贈り物
転載元)
認知戦3年目

まあ、この2年間というのは、「プロパガンダ、ということを実生活で確認できる日々」だったという貴重な時間を過ごしたとは言えそうで、特に過去1年ほどのコロナワクチンについての、さまざまなメディアの報道が、

「基本、プロパガンダ」


であることは、それ以前から mRNA ワクチンのことを調べていれば、すぐにわかるわけで、

「問答無用に国民に接種を進める」

「議論をさしはさむ予知を作らない」


という態度は、普通に考えれば異常であり、現実に大多数の国民の人体に使用される薬に対しての「議論」があるのが当然だと思われます。しかし、専門家たちもメディアも「議論は論外」としてきました

私自身としては、ワクチン展開の以前までに見たさまざまな論文や研究から、このワクチンは「明らかに危険だ」ということ以外の判断がつかなかったのですが、あるいは、そのような意見を述べられる専門家の方々も数多くいらっしゃいましたが、そういう議論はすべて封殺されていました。

プロパガンダというより、認知戦の渦中にいる感じでしょうか

メディアに「何かが起きている」らしいことはわかるのですけれど、昨年末くらいに明らかになった資料により、世界中のメディアとジャーナリスト機関が、「多額の金銭的な援助を受けていた」ことがわかっています

以下は、昨年 11月27日のアメリカのザ・ディフェンダー(ロバート.F.ケネディ・ジュニア氏が主催するサイト)の記事の一部です。

オリジナルの記事では、ビル&メリンダゲイツ財団の「公約助成金データベース」というページの企業の個別ページにリンクしていますが、ここでは大変ですので、していません。それに関しては、すべての国、組織は以下のゲイツ財団のページ下にある検索から探すことができます。
Bill & Melinda Gates Foundation / Committed Grants Database

(中略)
ビル・ゲイツ氏は主要なメディアに 3億1900万ドル (約360億円)を授与していたことが文書で明らかに

Conflict of Interest? Bill Gates Gave $319 Million to Major Media Outlets, Documents Reveal
childrenshealthdefense. org 2021/11/17

メディア Mint Press は、ビル&メリンダゲイツ財団が、30,000を超える個別の助成金を整理した後、メディアに資金を提供するために 3億ドル以上の寄付を行ったことを明らかにした。

この現金の受取人には、CNN、NBC、NPR、PBS、The Atlantic など、アメリカで最も重要な報道機関の多くが含まれる

ゲイツ氏はまた、英国のBBC、ガーディアン、フィナンシャル・タイムズ、デイリーテレグラフなどの報道機関にも寄付をしている。そして、Le Monde(フランス)、Der Spiegel(ドイツ)、ElPaís(スペイン)などの著名なヨーロッパの新聞など、無数の影響力のある外国の組織を後援している

アルジャジーラのような世界的な大手放送局も同様だ
(以下略)


(中略)
コロナのパンデミックからワクチンキャンペーン、あるいは現在の「ロシア」についてまでのすべての報道の正体はこれが要因のようです
(以下略)

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