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画像の出典: Pixabay 1 & 2

新型コロナウイルスにおける無症状者感染者の56.7％で肺に異常が見つかる ～無症状の感染者であっても、胸部単純CT検査にて異常影が観察されることがある

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竹下雅敏氏からの情報です。
　DNAパパさんの新しい動画です。「新型コロナウイルス 無症状者感染者の56.7％で肺に異常」が見つかったということですが、今回の論文は、２月～４月のサンプルなので武漢型のウイルスの関する情報（１分４５秒～２分２５秒）だということです。
　中国で４月１０日までに見つかった濃厚接触者２０８８人が対象で、PCR検査で陽性だが最後まで無症状の人が３７人いた。この３７人中２１人（56.7％）が肺に異常があった（7分30秒）とのことです。8分30秒あたりで、肺のCTスキャンの画像が出て来ます。
　この画像を見て、3月21日の記事で紹介した自衛隊中央病院の報告書を思い出しました。“続きはこちらから”にその一部の要点のみを転載しています。「無症状の感染者であっても、胸部単純CT検査にて異常影が観察されることがある」とし、やはり先の論文と同様に「無症候性陽性者及び軽微な症状を有する症例に限定しても、約半数に異常陰影を認めた」と書かれています。
　新型コロナウイルスは、オリンピックでメダルを狙う選手にとっては致命傷になりかねないわけで、無症状であっても下手をすると約半数の選手が、選手生命を失いかねないということになります。ですから、軽症でもインフルエンザの何倍も苦しい思いをした人の場合、後遺症が残らなければ本当にラッキーだと言えるわけです。
　昨日の記事では、回復後も疲労が持続する可能性があり、「ME（筋痛性脳脊髄炎）/CFS（慢性疲労症候群）に移行する可能性」があるとのことでした。
　「#コロナ後遺症」をご覧になると、後遺症で苦しむ人たちの切実な思いが分かるでしょう。
　このように、新型コロナウイルスは十分な警戒が必要な感染症なのですが、陰謀論者の中には「コロナはただの風邪」と主張する人がかなりの割合で存在します。「後遺症で苦しむ人たちの声」は、彼らには工作員による情報操作に映るのでしょう。
　ビル・ゲイツを中心としたワクチン強制接種は、現実に進行している脅威ですから、彼らの主張も分からないではないのですが、あまりにもバランス感覚にかけていると思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナウイルス 無症状者感染者の56.7％で肺に異常
配信元）
YouTube 20/6/21
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配信元）
Twitter 20/6/18

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画像の出典: PublicDomainPictures.net [CC0]

新型コロナウイルス感染で「無症状」の患者にも「微熱や倦怠感、胸の痛み、息苦しさなど多彩な症状」の後遺症も ～新型コロナウイルスが慢性疲労症候群 (CFS)の引き金に

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竹下雅敏氏からの情報です。
　新型コロナウイルスは、回復後も重篤な後遺症が残る可能性があることを、６月２日の記事でお伝えしていますが、記事では「新型コロナの回復者3割に呼吸疾患などの後遺症が生じる恐れがある」とのことです。
　集中治療を受けていた患者ほど「肺線維症」によって、回復後も息切れが続く可能性が高くなることは、これまでもお伝えしていますが、「無症状」の患者にも「微熱や倦怠感、胸の痛み、息苦しさなど多彩な症状」の後遺症が残ることがあるようです。
　“続きはこちらから”をご覧ください。上記のリンク先で、「NPO法人 筋痛性脳脊髄炎の会」は、新型コロナウイルス回復後も、“以前の正常の状態に戻るまで6ヶ月かそれ以上、その疲労が持続する可能性があり…6ヶ月の間にさらに深刻になり、それがいつまでも続きME（筋痛性脳脊髄炎）/CFS（慢性疲労症候群）に移行する可能性”を指摘していました。
　慢性疲労症候群 (CFS)がXMRV(外来性マウス白血病ウイルス)による感染症の可能性を示したのは、５月１１日の記事で紹介したジュディ・マイコヴィッツ博士です。
　しかし、その後、他の世界中の20以上の研究機関で、慢性疲労症候群患者からXMRVが検出されなかったため、マイコヴィッツ博士は論文をねつ造した疑いをもたれたようです。
　その後、マイコヴィッツ博士は、先の記事によれば「研修室から機密資料の名前と知的財産を奪った」容疑で逮捕されるのですが、博士は「（ノートは）彼らが私の家に忍び持ち込んだものだった」と言っています。
　現在ではマイコヴィッツ博士の論文は、“サンプルあるいはキットのコンタミネーションによる研究所のミスであった”と考えられています。
　しかし、新型コロナウイルスが慢性疲労症候群 (CFS)の引き金になるとすれば、慢性疲労症候群 (CFS)が実はウイルス性の炎症である可能性が高くなります。最後の３つのツイートはその可能性が高いことを示します。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナ、重篤な後遺症の報告多数　一生苦しむ恐れも
引用元）
Yahoo!JAPANニュース 20/6/12 NEWSポストセブン
（前略）
感染者のうち、重症化するのは2割とされ、残り8割は軽症もしくは無症状で、症状が出たとしても、インフルエンザより少しきつい程度だという。（中略）… だが、まったく油断できないことが明らかになりつつある。
（中略）
5月末、イタリアの呼吸器学会が衝撃的な発表を行った。回復した感染者の調査や、同じコロナウイルス感染症であるSARSなどのデータから、新型コロナが肺に完治し難いほどのダメージを与える可能性があることがわかったという。
（中略）
「無症状」の患者にも後遺症があるとの指摘がある。（中略）… 最近、医療現場では無症状回復者に関連する、ある「異変」がしばしば確認されているという。漢方内科と耳鼻科感染症が専門で、新中野耳鼻咽喉科クリニック院長の陣内賢さんが指摘する。
 
「現在、クリニックで150人ほどの疑い例を診察しました。微熱や倦怠感、胸の痛み、息苦しさなど多彩な症状が1か月以上続いていると訴える患者さんが目立っています。確証はありませんが、そうした患者は新型コロナに感染したのに無症状のうちに回復しており、その後遺症としてさまざまな症状が出ていると考えられます」
（以下略）
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配信元）
Twitter 
 
 
 
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画像の出典: Author:scientificanimations.com [CC BY-SA]

ヨーロッパとアメリカ（東海岸）を中心に世界に広がっているGタイプ（変異型D614G）が、ロシアを経由して中国に入る様子 ～Gタイプ（変異型D614G）の感染力は、武漢タイプの9倍も強い

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竹下雅敏氏からの情報です。
　６月１８日の記事で、中国の北京で第二波と思われる感染拡大が起きていることをお伝えしましたが、どうやらロシアから入って来たらしい。
　上の動画の３分３０秒あたりからご覧ください。５分３０秒あたりで、現在ヨーロッパとアメリカ（東海岸）を中心に世界に広がっているGタイプ（変異型D614G）の説明があります。武漢のタイプとは違い、イタリアのゲノムに近いもので感染力が強く、“4月中旬に陸路でロシアから入国した中国籍の人たちによって持ち込まれた（8分30秒）”と考えられるようです。
　9分47秒～10分47秒では地図を用いて、Gタイプ（変異型D614G）がまずイタリアに現れて世界に拡がり、ロシアを経由して中国に入る様子を説明しています。11分22秒～13分33秒では、ウラジオストク郊外から中国に入ったウイルスが1カ月で吉林省に入り、北京へと近づく様子です。
　下の動画では、そのGタイプ（変異型D614G）の感染力が、武漢タイプの9倍も強かったことが分かったらしい。5分48秒～9分43秒で要点の解説をしています。結論として、Gタイプは人の細胞にくっつくスパイクと呼ばれる部分の数が多かっただけではなく、スパイクの構造も安定していた（18分）ということです。今の日本の第二波は、このGタイプらしい。
　25分10秒の所で、山中伸弥教授がランニング時のエチケットとして、「マスクやバフの使用」を呼びかけている写真が出て来ます。これを見て、アメリカでマスクが嫌われる理由が良く分かりました。山中教授ですらテロリストに見えるのです。
（竹下雅敏）
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中国北東部の新型コロナウイルス アウトブレイク 新種の疑い 突然変異型○○○の可能性
配信元）
YouTube 20/6/1
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新型コロナウイルス 突然変異型D614Gはスパイクの量が増えたので感染力が9倍強かった
配信元）
YouTube 20/6/14
画像の出典: Pixabay

文政権を支える与党が圧勝を収めた、4月15日の韓国総選挙で持ち上がった「不正選挙」疑惑 ～日本やアメリカでも行われてきた不正選挙の実態

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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事で、「不正選挙」についてコメントした関係で、少々古いのも含め「不正選挙」に関するものを紹介します。
　4月15日に行われた韓国総選挙では、文政権を支える与党が圧勝を収めたのですが、選挙結果について、「不正があったのではないか」という疑念が持ち上がっています。比例代表の得票率と全国地域区での議席数に開きがありすぎるためで、“有権者が比例代表には与党に投票し、地域区は野党候補者に票を入れる”というのは考えにくいため、不正選挙が疑われているわけです。
　“期日前選挙の投票率は26％〜30％と異例の高さで…投票箱を捺印封印しないまま…保管所に移動させ…投票箱保管所への出入りを禁止した“となると怪しすぎます。日本とほぼ同じ状況だと言えます。
　開票機を操作するのに必要な指示は「期日前投票のQRコードやインターネットを介して、外部からメインサーバーに送ることができた」ということで、中国から開票機を操作したのではないかと見られているようです。
　“続きはこちらから”は、アメリカの状況です。５月２７日の記事では、トランプ大統領が５月２６日のツイートで、“郵送投票は「不正選挙」につながる”と主張したことをお伝えしました。
　トランプ大統領は、この時のツイートで「カルフォルニア州の知事は投票用紙を何百人もの人々へ送っている」と言っていましたが、今日の記事のツイートをご覧になると、“89歳の女性が1人住んでいるアパートの住所に、投票用紙83枚が郵送された”とあり、送られた投票用紙の写真があります。
　また、ザウルスさんの２０１６年の記事では、“電子投票機による選挙がいかに簡単にハッキングできてしまうか”を説明しています。「カバーを外してプログラムの書き換えをして元に戻すのに、７分」しかかからないそうです。
　日本でも「遠隔操作で投開票システムの中に入っているという事実」があり、“開票速報を含めてシステムがダウンして、それを直すために遠隔操作で中に入った”事例の報告があります。リンク先では、“「遠隔で入るためのIPとパスワードは、２００６年の段階で設定した」というふうに社長本人が言っています”と書かれています。
　ほとんどの人は事実をまったく認識しないで、「不正選挙などあり得ない」と平気で言うのですが、自分達の悪事をすべて隠蔽しようとする連中が、“不正選挙は行わない”と何故思えるのかは少々不思議です。「脳内お花畑」というのは、事実を見ようとしない人たちを表現する言葉のように思えます。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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韓国総選挙にデジタル不正疑惑か？　中国から開票機を操作した可能性
引用元）
Newsweekjapan.jp 20/6/1 パラシュ・ゴシュ
（前略）
＜文在寅率いる与党の圧勝に終わった韓国総選挙で、開票機やファーウェイ製の通信機器、郵便投票と期日前投票に使われたQRコードなどが不正に操作された疑いが浮上＞
（中略）
イーストアジア・リサーチセンターによると、不正行為はデジタル面に関するものだ。開票機やコンピューターのハードとソフト、そして中国の華為技術（ファーウェイ・テクノロジーズ）が製造した情報ネットワーク通信機器が不正に操作されたのではと疑われている。郵便投票と期日前投票に使われたQRコードにも疑惑が持たれている。

同センターによれば、開票機を操作するのに必要な指示は「期日前投票のQRコードやインターネットを介して、外部からメインサーバーに送ることができた」という。

選挙管理当局は期日前投票に使うWi-Fiに、ファーウェイの機器を使用するLGユープラスの5Gを選んでいた。イーストアジア・リサーチセンターは「投票所のサーバーを中国につなげ、開票機を操作できた」としている。
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韓国総選挙：文在寅政権、大勝したのに早くも「不正」騒動
引用元）
アゴラ 20/4/22 高 永喆
（前略）
保守陣営の間では選挙結果について、「不正があったのではないか」という疑念が持ち上がっている。
（中略）
比例代表者の得票率を見ると、与党・共に民主党は17議席で33％。保守系野党の未来統合党は19議席34％だった。ところが、電子開票機で集計した全国地域区選挙では共に民主党が163議席を獲得し、未来統合党の獲得は84議席だけだ。この「ねじれ」が、不正選挙ではないかとの指摘が出ている理由だ。
（中略）
4月10日、11日の期日前選挙の投票率は26％〜30％と異例の高さであり、買収された有権者が大勢動員され、与党(共に民主党)に投票したのではとの憶測も呼んでいる。特に、選挙管理委員が期日前選挙の投票箱を捺印封印しないまま、郵便箱に入れて保管所に移動させた事例が取り沙汰され、保管所の公開を求める公正選挙監視国民連帯の要求を無視し、投票箱保管所への出入りを禁止したことも騒ぎになっている。さらに、投票箱保管所の監視カメラが新聞紙に隠された事例や410枚の捺印なし投票用紙の束も発見。一方、選挙管理人が捺印封印したサインの筆跡が全然違う事例が複数報告されるなど、不正選挙騒動の「火種」はとどまるところを知らない。
（以下略）

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画像の出典: pixabay & Wikimedia_Commons [Public Domain]

新型コロナウイルスのワクチン強制接種に警戒を！ 〜 効果的な治療薬の情報を一切報じない大手メディア ／ イナゴの大群による世界的な食糧危機に最大限の警戒を！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　新型コロナウイルスのパンデミックは、いまだに収束する気配がありません。しかし、時事ブログでは、「ビタミンC」と「二酸化塩素」、そして「ヒドロキシクロロキン」が、新型コロナウイルスに効果があると分かった時点で、脅威ではなくなりました。
　しかし、大手メディアは上記のような効果的な治療薬の情報を、一切報じません。なので、かなりの人々が大手メディアの誘導するワクチン接種のワナにかかるのではないかと恐れます。ビル・ゲイツに勲章を与える政府ですから、日本人は事実上のモルモットで、ワクチンの強制接種を警戒しなければなりません。
　次に、経済の問題が待ったなしです。近い将来、資本主義は崩壊するでしょうが、安倍政権はもちろん、自民党に対処能力があるとは思えません。経済的困窮から、自殺者が後を絶たない状況になるのは目に見えています。しかし、いまだに東京都の小池百合子知事や大阪府の吉村洋文知事を支持する人たちが多い世の中では、どうにもなりません。
　加えて、世界的な食糧危機への最大限の警戒が必要なのです。「イラン、インド、パキスタンの各都市は、すでにコロナウイルスにより地域全体の生活基盤が危機に晒されている中、イナゴの大群の侵入による農作物の被害が懸念」されているということです。
　「中国、吉林省・黒龍江省でイナゴ発生　食糧危機の恐れ」という6月12日の記事もあります。残念ながら、マスク２枚すらまともに配れない政府では、これらの問題に対処できるはずがありません。「個人個人で防衛していくしかない」のです。
　チャネリングで、宇宙人からの闇情報を信じている人たちは、GESARA/NESARA に希望をつないでいると思われます。GESARA/NESARAに関してはこちらの記事が分かり易く、また世界はこの方向で動いていることも確かです。ただ、こうした通貨改革が一夜にして起こるとは考えない方が良いでしょう。
　彼らが夢見るように、各人に１０００万円が銀行口座に振り込まれたとしても、購入できる食料が無ければ意味がありません。人々にお金をばら撒くことで、上手く経済が回るのはデフレ下だけです。必要とされる物資を過不足なく作り出す能力が求められるのです。
　現状では、相当数の人々が命を落とすことになりそうです。これが当たらないことを望みます。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国連が「聖書にあるような災害」という表現を使うほどのイナゴの大群。その数は以前の「8000倍」に。地球の7000万人以上が食糧への影響を受けるとの警告も
転載元）
In Deep 20/6/10
（前略）

まず最初に、国際救済委員会の発表について報じた英インディペンデントの記事をご紹介します。

イナゴの大群の攻撃で、東アフリカのほぼ500万人以上が飢餓と飢饉の危険にさらされている
Almostfive million people at risk of hunger and famine as swarms of locustsravage East Africa
Independent 2020/06/05

国際救済委員会によると、世界の人口の推定10分の1が、過去70年で最も深刻なイナゴの大群による被害の影響を受ける可能性がある。

国際的な人道支援団体である国際救済委員会（IRC）は、現在、東アフリカなどで起きているイナゴの大発生は、「一つの世代で最悪の規模」となっており、農作物の破壊と、イナゴによる水源の汚染により、東アフリカだけで500万人近くの人々が飢饉と飢餓の危険にさらされる可能性があると新しい報告で警告している。

（中略）

このイナゴの大発生はソマリアに最も大きな打撃を与えているが、ケニア、エチオピア、ウガンダ、南スーダンも大きな影響を受けている。

国際救済委員会は、今後のイナゴの孵化は、最初の発生時の最大8000倍の大群を生み出す可能性があることを警告し、その後、イナゴが東アフリカから西アフリカ全体に拡大することを阻止するためと、そして、インド・パキスタン国境に広がるのを防ぐための予防策の増加を要求している。

国際救済委員会の経済回復担当者は次のように述べる。

「サバクトビバッタは、世界で最も危険な移動性生物のひとつです。今回の発生は、過去70年で最悪の規模となっており、もともと干ばつと洪水が繰り返し起きていた東アフリカの大地に深刻な影響を与える可能性があり、これは、食糧安全保障において、過去に前例のないリスクをもたらしています」

（中略）

また、イナゴの大群は、農作物を食べるだけではなく、水源も汚染する。そして、さらには牧畜用の牧草地も破壊するため、家禽類も生きていくことができなくなってしまうのだ。

担当者は、「最悪なのは、それを制御する能力が東アフリカの国々にないことであり、これまでのところ、外部からのサポートを受けていないのです」と述べる。

（中略）

以下は、6月3日の報道からで、それぞれの国がイナゴの侵入に直面しているという内容です。イランやインドでは、すでに「過去最悪級」となっていますが、それよりも激しいものとなる可能性が指摘されています。

テヘラン、デリー、イスラマバードがイナゴの侵入に直面
Tehran,Delhi and Islamabad face locust invasion
AsiaNews2020/06/06

イラン、インド、パキスタンの各都市は、すでにコロナウイルスにより地域全体の生活基盤が危機に晒されている中、イナゴの大群の侵入による農作物の被害が懸念されており、イナゴの侵入に対処するための共同戦略計画を策定している。

（中略）

イラン政府は、イラン南東部に侵入したイナゴの大群に対しての空中農薬散布と、殺虫剤マラチオンの供給を含む計画にすでに同意している。イランでは、これまでのところ、31の州のうち7つの州で20万ヘクタール以上の果樹園と農地がイナゴの攻撃を受けたと指摘されている。

（以下略）

ここまでです。
このイランとインドとパキスタンは人口も多いですし（イラン8200万人、インド13億5000万人、パキスタン2億1000万人）、これ以上、影響が広がると、多少厄介なことになるのかもしれません。

（中略）

今後の食糧不安について、国連さえもウェブサイトのニュースリリースで、「聖書的な危機が近づいている」という表現を使っています。

以下は国連のウェブサイトです。

4月27日の国連ニュースより

・UNNews

国連世界食糧計画の責任者は、このページで、
「このままでは、毎日30万人以上が餓死することになる可能性がある」
というようなことを述べています。

（中略）

こうなりますと、日本を含めた自給率が極めて低い東アジアのいくつかの国が安泰であり続けると考えることには、むしろ違和感を感じます。

日本でも、ホテルやレストランあるいは高級料理店などの本格的な営業再開ができていない現状で、農業や漁業などの生産者の方々もさらに疲弊が続いているような気がします。

それに加えて、日本の当局というのは、「本格的な食糧危機を経験したことのない組織」であるわけで、ここまで生産者を痛めつける政策を続けているということは、本当に国家運営に対しての危機意識がないのだと認識します。

今後いつ頃なのかはわからないですが、ある程度、個人個人で防衛していくしかない局面が、それほど遠くはない時期に訪れる可能性もあります。

（以下略）

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