アーカイブ: 世界全体

23/11/6 フルフォード情報英語版:米国とイスラエルはある種のメガ・ブラックスワン・イベントに向かっている

 連邦準備銀行(FRB)は「『季節調整』というごまかしを使い、330億ドルの預金流出(銀行倒産)を520億ドルの預金流入に変えることができた」と言っています。これによって、「4月以降、預金は魔法のように1680億ドル増加した」とのことです。アメリカの銀行の顧客は、「すべての普通預金口座や貯蓄口座が閉鎖されるという通知」を受けているそうで、デジタル通貨を含めたこうした動きは、「11月15日に迫ったアメリカ政府の『債務上限引き上げ』期限に関係している」ということです。
 イスラエルでは何らかの計画がされているらしく、「イスラエルの大部分がウクライナに避難」しており、「ウクライナに道路封鎖が設けられ、ユダヤ人であることを証明できる人だけが通過を許されている」と言っています。国防総省もそれを察知していて、「高位の軍の指導者がイスラエルを訪問することを許可せず、議会の議員にも訪問を控えるように勧告」しているようです。その計画とは、大戦争なのか核戦争なのか不明ですが、トルコ介入の可能性も示唆しています。
 メキシコのアカプルコではハリケーンによる被害があったようですが、どうやらマウイのニセ山火事と似たようなことが起こっているようです。アカプルコのこのハリケーンでは、「本物のハリケーンのような雨は降らなかった」と言っています。また、アカプルコとマウイで共通だったものとしては、
 ・一等地に位置する貧困地区が襲われた
 ・子供たちがアドレナクロムの収穫のために連れ去られている
 ・軍が現地への民間企業の援助を入れることを阻止している
 ・『スマートシティ』になる予定だった
ことを挙げています。
 ワクチン訴訟について、大きな変化と思われる情報がありました。「韓国政府は、家族の一人がmRNAワクチンを接種してから90日以内に死亡した場合、たとえ解剖で死因が特定できなくても、遺族への補償を開始したと報じられている。韓国疾病予防管理庁によれば、これらの措置は過去にさかのぼって適用されるとのことである。」「韓国はアナフィラキシー、心筋炎、心膜炎など11のCOVID-19ワクチンの副作用を認めている。」とのことです。
 コロナ及びワクチンのほかに、ハザール・マフィアが我々を殺害しようとしているものとして、『昆虫食』を取りあげています。2017年の昆虫の「キチン」に関する研究によると、「ヒトの自然免疫系を刺激して炎症性サイトカインを大量に発生させ、臓器を傷つけ(喘息、アトピー性皮膚炎などにつながる)、持続的な状況では死に至る(多発性硬化症、全身性エリテマトーデス(SLE)、ガンなど)。」のだそうです。” 関連情報として、こちらの記事も合わせてご参照ください。
 最も人気のある14のビールについて、発がんなどのおそれがあるといわれているグリホサート(除草剤の主成分)の有無について、ミュンヘン環境研究所が調査した内容がありました。結果は、「そのすべてからグリホサートが検出された。最も極端な例では、飲料水の法定規制値の300倍であった。最も濃度が低かったアウグスティナー・ヘレスでさえ、1リットルあたり0.46マイクログラムと、飲料水の法定基準値0.1マイクログラムの4倍以上だった」そうです。こうしたことは、「企業が私たちに浸透させてきた製品の膨大なものに当てはまる。正義はとっくに終わっている。」と言っています。
 以下、その他のトピックになります。
  • ビル・ゲイツは、(中略)...児童性的虐待の罪状で起訴される可能性が非常に高い
  • キエフの裁判所は、2014年2月のマイダンの大虐殺は、アメリカ国務省が管理するウクライナホテルからの狙撃手によって、警官とデモ参加者の両方の殺傷から始まったと判決を下した。
  • 現在、NATO加盟国を含むウクライナを支援する50カ国以上が、マルタでの会議の後、ロシアとの和平交渉を決定した。
  • 『タイム』や『CNN』のようなハザール・マフィアのニュースメディアでさえも、ウクライナ戦争は失敗だったと認めている(中略)...これは西側諸国が資金を使い果たし、兵器の在庫をすべて使い果たしてしまったため
  • チューリッヒ工科大学の科学者による最近の電気遺伝学の進歩は、人間のDNAを直接コントロールできるウェアラブルデバイスの可能性を示唆している。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:米国とイスラエルはある種のメガ・ブラックスワン・イベントに向かっている
転載元)

悪魔崇拝者たちの権力の泉である連邦準備制度理事会が崩壊の危機


US and Israel headed for some sort of mega black swan event
By
Benjamin Fulford
November 6, 2023
104 Comments
The signs are multiplying that the US and Israel are headed for some sort of mega black swan event. The result will be that both countries cease to exist in their present format. That is because the Federal Reserve Board -the fountain of power for the Satanists- is on the verge of collapse. If it goes, then everything under it, such as the UNITED STATES OF AMERICA CORPORATION, the BIS, the World Bank, the IMF, the UN and 90% of the world’s transnational corporations will also collapse and come under new management.
アメリカとイスラエルがある種のメガ・ブラックスワン*・イベントに向かっているという兆候が増えつつある。その結果、両国は現在の形では存在しなくなるだろう。それは、悪魔崇拝者たちの権力の源泉である連邦準備制度理事会が崩壊の危機に瀕しているからだ。もし連邦準備制度理事会が崩壊すれば、その下にあるすべてのもの、例えばアメリカ合衆国株式会社、BIS【国際決済銀行】、世界銀行、IMF【国際通貨基金】、国連、そして世界の多国籍企業の90%が崩壊し、新しい管理下に置かれることになる。

The signs of FRB collapse are manifold. As we have previously noted, the FRB interest rate of 5.25% has mathematically doomed at least half of all US Banks because it has devalued all the zero or close to zero interest stuff on their books. The FRB is now resorting to fraudulent accounting to hide the resulting bank run. FRB【連邦準備銀行】崩壊の兆候は多岐にわたる。以前にも指摘したように、FRBの金利5.25%は、帳簿上のゼロ金利またはゼロ金利に近いものをすべて切り下げたため、少なくともアメリカの銀行の半数を数学的に破滅させた。FRBは現在、その結果生じた銀行破綻を隠すために不正会計に手を染めている。




» 続きはこちらから

ユダヤ問題のポイント(終編) ― 第4話 ― 民衆側の課題

 この数年は光側に転じた人物たち、世界的なリーダーたちが残念ながらダークサイドに落ちて消えていくことが続きました。これには勿論、本人にその原因があります。捨てきれない野心が、そして本当はその裏にある弱さが原因で転落していくのです。野心の裏には弱さがあります。そして過去の自分を受けきれない、それを民衆に知られる恐怖があります。そして実際には、この実態を知られる恐怖には民衆側の問題も含まれます。
 野心を持つ者は、自分を聖賢やヒーローのように見せかけたがります。ところが、これは民衆もそのように求めるのです。一方的なものではなく、民衆側の一種の恋・幻想も存在しているのです。それに幻想が破れたら、幻想を見た相手に石を投げつけようとする心理が民衆側に少なからずあるのです。民衆がどれだけ現実を許容できるのか?が課題にあるのです。違う言い方をすれば、どれだけ民衆が真実に向き合えるか?でしょう。
 ある意味では真実とは残酷です。受け入れがたいものがあったりするのです。真実は甘やかしてはくれません。その点で、幻想は甘やかしの揺りかごで慰撫してくれるのです。しかしそれが命取りになりかねないのです。それが現実なのです。
 コロナワクチン、ウクライナ情勢、悲しいかな私の周辺でも多数の人が騙される方に入っていきました。騙す側が悪いのは当然です。しかし騙される側にも問題はあるのです。誰かに期待と幻想を抱いていくだけでは、自分もこの世界も救われないでしょう。一人ひとりの人間が真実に向き合っていこうとの勇気をもてば、この地上世界の現実も大きく変化するだろう、とは本当に思えます。
(seiryuu)
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント(終編) ― 第4話 ― 民衆側の課題

裏切っていたトランプ



2020年(令和2年)、世界中に新型コロナとワクチンの大狂想曲が奏でられる中、秋には米国大統領選が行われました。私達は当然ながらトランプの勝利を疑っていませんでした。そもそも、相手のジョー・バイデンに大統領選勝利の要素など皆無であり、立候補の資格さえも持ち合わせていない人物だったのですから。

息子のハンター・バイデンのノートパソコンが押さえられ、そのハードディスクには汚職や性的堕落などのバイデン親子の犯罪の証拠が詰まっていました。この証拠資料はトランプ側に渡っており、2020年10月にはニューヨーク・ポスト紙がそのハードディスクからの資料を公開したのです。バイデンは完全に詰んでいたのです。

バイデン候補がピンチ!ウクライナ疑惑のEメールが明らかに=October surprise
ニューヨーク・ポストは14日、ハンター・バイデン氏の3つのEメールについて暴露しました。
1つ目は、ハンター氏がウクライナのエネルギー会社「ブリスマ」の役員に就任した直後の2014年4月13日、取締役会の役員に宛てたEメールで、ハンター氏は父親のジョー・バイデン氏のことについて繰り返し言及することで高い報酬を確保していました。ブリスマ社でのハンター・バイデン氏の報酬は最高月額5万ドルでした。
2通目は、ハンター氏がブリスマ社の役員になってから1か月後に、取締役会の顧問を務めていたバディム・ポザルスキー氏からハンター氏に送られたもので、ハンター氏の政治的影響力を利用して会社を助けるよう促しています。
ポザルスキー氏はさらに、2015年4月に送った別のEメールの中で、ハンター氏を通じて当時のジョー・バイデン副大統領とワシントンで面会したことに対して感謝の意を述べています。

ただし、メディアの発表による大統領選の結果は、大接戦の末のバイデンの勝利。もちろん不正選挙です。米国の多くの民衆がそれを叫び指摘しました。トランプ陣営はその不正選挙の動かせない証拠の数々を掴み、明けての2021年(令和3年)には反撃の構えを見せていました。

「これで不正選挙の実態が公になる。とてつもない不正犯罪の闇がこの世界を覆っていたことを、民衆が、日本人もやっと認めることになるだろう。見え透いた嘘を強弁して、世間を動かしてきた連中もその正体が明かされる…」

このようなことを2021年1月に私達は思っていました。

既にバイデンが、本人はこの世界にいない替え玉であり、ホワイトハウスも閉鎖されている実態はネット世界では明らかにされていました。これが実際の中身なのですが、それでもそれらも公なものとして公表されるのが重要だったのです。そうしないと、嘘を強弁する連中のいつまでも肩で風を切るような振る舞いは変わらないのです。


…しかし、反撃に出るはずのトランプ自身が、いつまでもグズグズしているのです。トランプの周囲、陣営の面々の準備は出来ているのに…。時間が過ぎていき、とうとう替え玉バイデンがホワイトハウスでもない、どこともわからないところで米国大統領として公には振る舞うことになりました。私たちにとっては肩透かしをくらったまま米国大統領選が終了したのです。

「いったい何がどうなっているのやら…?」結局教えられたのはトランプの裏切りでした。

2021/11/19の竹下さんの記事に全体的な構図が簡潔に示されていますが、

地球同盟のトランプと習近平が「ブラックサン(裏のイルミナティ)」と取引をして、ワクチンによる大量殺戮のタイムラインが確定しました。

とあります。

ワクチンのタイムラインが確定したのは、2018年(平成30年)11月の模様です。すでにオバマ大統領時に新型ウイルスパンデミック・ワクチン・マイクロチップ埋め込みの計画は起こされていましたが、このタイムラインを決定したのは、ブラックサン(裏のイルミナティ)と宇宙人グループとの取引をしたトランプ大統領とのことです。またトランプは、大統領選前にブラックサン(裏のイルミナティ)の「裏のイルミナティのトップ(ピンダー)に就ける」との誘いに乗じて、大統領選の勝ちをバイデンに譲った模様でした。

twitter」より


» 続きはこちらから

23/10/30 フルフォード情報英語版:バイデン偽大統領、第三次世界大戦を宣言するも軍隊は持たず

 まず最大のニュースとして、「オクタゴン・グループのリーダーの一人であるスイスのアラン・ベルセ大統領の辞任発表」を挙げています。「彼の辞任は、世界経済フォーラム、WHO【世界保健機関】、GAVIがスイス政府から与えられた外交特権を失うことを意味する」としています。
 現在、中国では『大規模な粛清』が行われているらしく、「10月22日に閉幕した中国共産党第20回全国代表大会の前後、ホテルで『非常に多くの』トップリーダーが殺害された」ということです。元首相の李克強が亡くなったというニュースは記憶に新しいですが、彼は、「ワクチンによる多くの中国人の大量殺人に関与していた」ことを理由に殺されたと見ています。
 イスラエルについては、「シオニストのプロパガンダの嘘に対する大規模な検証」が行われており、「イスラエルの嘘」を30個ほどピックアップしています。イスラエルは、「戦争を始めることで破産を回避しようとした」らしく、その戦争のタイミングは、「彼らが他の中央銀行家や他のすべての破産した企業とともに解散できる時期と一致するように、完全に戦略的に計画されている」そうです。また、MI6のユダヤ人責任者によると、「ダビデ王が建てたオリジナルの神殿の跡地に、まもなく第三神殿を再建する」ということで、これは、「ユダヤ人が何千年もの奴隷状態から解放されたことを意味する」ことらしい。
 世界最古の中央銀行であるスウェーデンの「リクスバンク【スウェーデン国立銀行】が破綻」しており、「債務超過に陥っている中央銀行が事業を再開するには、少なくとも(中略)...70億米ドル(スウェーデン国民のGDPの約1%)が必要」だということです。
 現在、「ジョンソン&ジョンソンは、ベビーパウダーとガンとの関連で50万件を超える訴訟に直面」しているとのこと。また、「他の製薬会社も、癌を引き起こす他の製品について同様の訴訟に直面している」ようです。そこで今は『集団訴訟の時である』として、『ワクチン製造業者を訴えたい場合に連絡できる90人の弁護士のリスト』(リンク先)を教えてくれています。
 『銃乱射事件の真相』について、事件の犯人の多くが「行動を起こす前に声を聞いている」として、「アメリカ人から銃器を奪おうとするハザール・マフィアによって現在進行形で演出されている」としています。こうした「誰にも聞こえない声を頭の中で聞かせる技術は、少なくとも1970年代から存在」しており、本文では、「大学教授が音波で音楽を頭の中に伝える様子」を撮影した動画を載せています。
 最後のロシアから送られてきた映像では、「ドナルド・トランプがモロッコのムーレイ・ハッサン皇太子に媚びへつらう様子が映し出されて」いました。なお、「モロッコは農業に必要なリン鉱石の世界の供給の70%を支配している」そうです。
 以下、その他のトピックです。
  • イスラエルとガザ地区の地下に張り巡らされたトンネル網で、(中略)...ベニヤミン・ネタニヤフにたどり着くのは時間の問題だ。(中略)...本物のネタニヤフはまだ地下に隠れており、彼は反サタニックなイスラエルとアメリカの特殊部隊に追い詰められている
  • ダグラス・マクレガー大佐によれば、ブリンケンは現在、ハマス殲滅のために米国がイスラエルを支援するという約束で、米国をイランとの戦争に追い込もうとしているという。
  • 悪魔崇拝者たちは今、マイク・ジョンソン新議長というトロイの木馬を使って主導権を握ろうとしている。
  • (アメリカの)政府説明責任局が24ヶ所の連邦政府機関を調査したところ、今年初めの調査期間中に平均約80%の職員欠員率が出た
  • CNNは、視聴率の落ち込みと資金不足のため、アトランタの本社を閉鎖すると発表した
  • Googleでも何かが起こり、有害ワクチンや盗まれた選挙などに関する真実について、犯罪的に検閲することを停止した
  • 電気自動車の廃止も迫っている。自動車労働者にとっての勝利として、フォードはEV投資が高すぎるとして、120億ドルの投資を中止する。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:バイデン偽大統領、第三次世界大戦を宣言するも軍隊は持たず
転載元)

排除されつつある悪魔崇拝者たち


Fake President Biden declares World War III but he has no army
By
Windlander
October 30, 2023
7 Comments
The theater of the absurd that now passes for “government” in the United States is sinking to new lows as money and time run out. The latest black joke is a so-called official “White House” declaration of war. It reads in part as follows:
現在、アメリカでは『政府』という名の不条理劇が繰り広げられているが、資金と時間が尽きるにつれて、新たな底に沈みつつある。最新のブラックジョークは、いわゆる公式の『ホワイトハウス』の宣戦布告である。その一部を紹介しよう。:

…militia groups have conducted numerous attacks using unmanned aerial systems and indirect fire… A United States contractor suffered a fatal cardiac incident while moving to a shelter during one of these attacks. …
…民兵グループは、無人航空機システムと間接射撃*を使った攻撃を何度も実行している…これらの攻撃中、米国の請負業者はシェルターへの移動中に致命的な心臓発作を起こした。…

In response…United States forces conducted targeted strikes against facilities in eastern Syria…I directed this military action…pursuant to my constitutional authority as Commander in Chief.” これに対して…米軍はシリア東部の施設に対して標的を絞った空爆を行った…私はこの軍事行動を…最高司令官としての憲法上の権限に従って指示した。

So, someone died of a heart attack because he got scared by drones and this is an excuse to declare war. つまり、ドローンに怯えて心臓発作で死んだ人がいるということで、これが宣戦布告の口実になるというわけだ。

The only problem is the fake Biden does not control the US or any military. The real military is not going to be fooled by the Satanists into destroying the planet by starting an all-out nuclear war. 唯一の問題は、偽のバイデンがアメリカや軍隊も支配していないことだ。本物の軍隊は、悪魔崇拝者たちに騙されて、全面核戦争を始めて地球を破壊するようなことはしない。

This last desperate attempt to start World War III comes as white hats score major victories on multiple fronts. 第三次世界大戦を始めようとするこの最後の絶望的な試みは、ホワイトハットが多方面で大勝利を収めている最中に行われた。

The biggest is probably the announced resignation of Swiss President Alain Berset, one of the leaders of the Octagon group. according to Mossad and other sources. His removal means the World Economic Forum, the WHO and Gavi are all about to lose the diplomatic immunity given to them by the Swiss government. This will open the way for war crimes tribunals for mass murder via vaccination. モサド【イスラエル政府の情報機関】やその他の情報筋によれば、最大のニュースはオクタゴン・グループのリーダーの一人であるスイスのアラン・ベルセ大統領の辞任発表だろう。彼の辞任は、世界経済フォーラム、WHO【世界保健機関】、GAVI*がスイス政府から与えられた外交特権を失うことを意味する。これは、ワクチン接種による大量殺人の戦争犯罪法廷への道を開くことになるだろう。
https://rumble.com/v3s2jfd-wef-founders-son-singing-like-a-bird-to-prosecutors-in-crimes-against-human.html


» 続きはこちらから

「WHOパンデミック条約と国際保健規則IHR」権限強化のスケジュール 〜 国連も支持を表明し、来年9月には国連事務総長の権限強化の可能性も指摘

 2023/10/28時事ブログで我那覇真子氏によるジェームズ・ロガスキー氏へのインタビュー動画を取り上げました。動画では、2022年5月27日に国際保健規則IHRの改定案がサラッと採択され、その修正の拒否が可能な検討期間は11月まで、そしてその採択の投票が行われるのが2024年5月だとありました。
 世界では大論争になっているWHOパンデミック条約と国際保健規則ですが、日本では全く報道が無く、国会議員ですらこの事実を知る人が少ないと危機感を持った指摘もあります。
 あの謎の美女エリザベスさんが、メリハリのある分かりやすい解説をされていました。また林千勝氏の2本の動画でもこの改正案の周辺事情を掘り下げておられました。
林氏の動画・前半の5:05〜7:53には、厚労省の資料から「WHOの権限強化」の流れの下、パンデミック条約とIHR改訂の「WHO強化作業部会」が並行して動いていることがよく分かる表があります。
また2本目の動画・後半の9:20からは、国連総会で9月20日に「パンデミックの予防備え及び対応に関する国連宣言」が発せられたとありました。つまり国連が、WHOの権限強化を支持すると表明したことになります。林氏は「国連総会でまでこういった宣言を出すということは、来年の9月頃、このWHO事務総長ではなくて、国連の事務総長に広範な緊急事態の権限を与えるのではないかと言う見方が出ている」と述べておられました。
 こんなおバカなWHOの権限強化と、これを支持する国連の正体を多くの人に知らせるのが急務です。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

————————————————————————
報道されないパンデミック条約と国際保健規則改定に関する警鐘〜前半〜|林千勝
配信元)


————————————————————————
報道されないパンデミック条約と国際保健規則改定に関する警鐘〜後半〜|林千勝
配信元)



プーチン大統領「中東や、その他の地域の人々の悲劇の背後に誰がいるのか?…世界を不安定にすることで主に利益を得ているのは、現在の米国の支配エリートとその取り巻きであります。」 / トルコや、イランを除く湾岸諸国は、「パレスチナの大義」よりも「経済」を優先しているように見える

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領は、“私たちが目の当たりにしているように、嘘、挑発、心理的・洗練された情報的侵略技術など…中東紛争やその他の地域危機の背後にいる者たちは、その破壊的な結果を利用して憎悪をまき散らし、世界中の人々を追い詰めるでしょう。…現在ガザ地区で起きている恐ろしい出来事は、逃げ場も隠れ場所もない何十万人もの罪のない人々が、砲撃から無差別に殺戮されているのであり、いかなる形であれ正当化することはできません。…中東や、その他の地域の人々の悲劇の背後に誰がいるのか?…彼らは公然と、図々しく行動しています。世界を不安定にすることで主に利益を得ているのは、現在の米国の支配エリートとその取り巻きであります。…世界の超大国としてのアメリカは弱体化し、その地位を失いつつあります。…しかし、アメリカはそれに耐えることができず、それどころか支配を維持し、世界的な独裁を長引かせようとしています。このような混乱の助けを借りることで競争相手を抑制し、不安定化させることができるからです。…いたるところに軍事基地を置き、時と場合に応じて軍事力を行使し、紛争地域に武器を送り込んでいるのは彼らです”と言っています。
 政治的なレベルでは、まさにこの通りでしょう。“現在の米国の支配エリート”とはFRBの株主のことだと思いますが、欧米の王族を中心とする「200人委員会(旧300人委員会)」のメンバーだと思って良いのではないでしょうか。
 そして、“その取り巻き”はこうした王族に仕える者たちで、巨大企業のCEOや政治家・官僚など、私たちが世界経済フォーラム(WEF)の主催するダボス会議で目にするグローバリストたちのことです。
 動画の3分48秒で、プーチン大統領は「今日、ロシアは、すべての国と文明に平等な権利と機会を与える、より公平で多極化した新しい世界の形成に積極的に参加しているだけではありません。…ロシアは、私たちの未来のために、公正な世界秩序の原則のために国と民族の自由のために、戦場で戦っています。」と言っています。
 私は、ロシアのメッセージを正しく受け止めていると思っていますが、ロシアの言行は一致していると思います。
 J Sato氏のツイートによれば、10月12日にイスラエルの情報大臣を辞任したガリット・ディステル=アトバリヤン(リクード党)は「地球上からガザを消し去れ」と言っているようです。
 ただ、ダグラス・マクレガー元米陸軍大佐とスコット・リッター氏は、このままでは「イスラエルにとって絶望的な結果を招くことになる」と見ており、地球上から消し去られるのはイスラエルの方かも知れません。
 昨日の記事で、“中国のディープステート、シリア、タリバン、イエメンのフーシ派は、イスラエルを地図から消そうとしている”とコメントしました。
 加えて、できればイスラエルに消えてもらいたいと思っているのは、ロシア、イラン、ヒズボラ、ハマスです。周りのイスラム諸国の民衆も同様に考えているでしょうが、各国の首脳陣はそうではありません。
 例えばトルコの場合、エルドアン大統領はガザ沖のガス資源の利権を優先して、イスラエルと取引がしたいと考えているのではないでしょうか。サウジアラビアなど、イランを除く湾岸諸国も、「パレスチナの大義」よりも「経済」を優先しているように見えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください



» 続きはこちらから