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中国の巨大経済圏構想「一帯一路」の進展 ~世界で孤立している日本~

竹下雅敏氏からの情報です。
 習近平氏が提唱した巨大経済圏構想「一帯一路」が、いかに凄いものかがよくわかる記事です。この経済構想は、中国国民だけではなく、世界中の人々を貧困から救い出そうとする計画であるかのように見えます。リーマンショックが転換点となり、“今やアメリカを中心とした世界秩序が終わりを告げようとしている”のです。外交とはどこまでもアメリカについて行く事だと信じて疑わない日本の官僚は、完全に世界の潮流から乗り遅れ、国益に反することばかりしています。
 あべぴょんの思惑とすれば、世界中に金をバラ撒いて味方につけ、TPPで中国包囲網を作り、アメリカと一緒に南シナ海を導火線として、生意気な中国をやっつけてやるという感覚だったのだと思います。ところが、まさかのトランプ政権の出現で、全てがひっくり返ってしまいました。
 中国包囲網どころか、世界で孤立しているのは日本の方です。トランプ外交を見ていると、背後に親中のキッシンジャー博士が居るのが明らかで、アメリカは中国と戦争をする気など全くありません。トランプ大統領が中国に接近したのを見て、慌てて中国との関係を改善しようと焦り始めています。
 記事の文末で、“潮目が明らかに変化している世界情勢”に日本政府がこれからどう向き合うのかが問われていますが、はっきり言って、無能なあべぴょんでは無理です。現在の危機的状況から脱するには、出来るだけ早く首相を変えるよりありません。
 中国、韓国に太いパイプを持つ小沢一郎氏が日本の首相として最も望ましいとは思いますが、これまでにジャパン・ハンドラーズによって植え付けられた氏のダーティーなイメージが、これを難しくしています。次善の策として、福田元総理にもう一度復活してもらうのはどうでしょうか。
 それとも、このままあべぴょんと玉砕覚悟で、安倍叫喚地獄に突入しますか? 日本人の目覚めのためには、この方が早いと言う人がいるかも知れませんが、おそらく最悪の選択になると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界秩序の変化映し出す一帯一路 米国の覇権支配終焉と新興国の台頭
転載元)
ドル支配揺らぐなか各国が思惑


 中国の習近平国家主席が2013年に提唱した巨大経済圏構想である「一帯一路」が進展している。(中略)...

 「一帯一路」構想の「一帯」とは「陸の経済圏」、「一路」は「海の経済圏」を意味する、中国とヨーロッパを結ぶ巨大な広域経済圏構想である。

 中国大陸とヨーロッパが位置するユーラシア大陸は陸続きであり、陸路で中央アジアを経てヨーロッパに続く「一帯」、すなわち「シルクロード経済ベルト」とも呼ばれる。(中略)...

 「一路」は中国から南シナ海、インド洋、アラビア海を経て地中海に至る海上ルートのことで、「海上のシルクロード」または「真珠の首飾り」と呼ばれている。ミャンマー、スリランカ、パキスタン、さらにはギリシャの重要港湾の機能を向上させ、中国の船舶が自由に使用できる体制づくりがおこなわれている。

 (中略)...今年5月、各国首脳も参加する国際会議が初めて開催された。(中略)...

 この会議の基調講演で習主席は、対象地域への累積投資が500億㌦(約5兆5000億円)にのぼると強調した。さらに「シルクロード基金」に1000億元(約1兆6000億円)の追加出資、国営金融機関による3800億元(約6兆800億円)の融資、対象国に今後3年間で600億元(約9600億円)の援助をおこなうといった方針を発表した。

(中略)

 「一帯一路」構想の発表と前後して進んできたのが、同構想を資金面で支える政府系投資ファンド「シルクロード基金」や「アジアインフラ投資銀行(AIIB)」の設立である。「シルクロード基金」は政府の外貨準備、政策金融機関などが資金を拠出する。

 AIIBは今年6月、米国の格付け会社ムーディーズ・インベスターズ・サービスから最上位の「トリプルA」の格付けを得た。このことは低金利で債権を発行して資金を調達できることを意味する。主要七カ国でAIIBに参加していないのは日本とアメリカだけである。日本政府はこれまで「中国主導では信用力に問題があり、高い格付けが得られずに資金調達は困難」として牽制してきたが、思惑は完全に外れた。

(中略)

 AIIBは、中国を最大の出資国としてロシア、インド、イギリス、フランス、ドイツ、韓国、インドネシアなど57カ国で2015年暮れに発足した。その後1年半で「加盟承認国は80カ国・地域まで増大」し、100カ国に迫りつつある。日米主導で戦後のアジアのインフラ整備を牽引してきたアジア開発銀行(ADB)の加盟国67カ国・地域を大きく上回っている。さらにAIIBはヨーロッパ、アフリカ、南米などアジア以外にも参加を積極的に働きかけている。

 ちなみに、第2次世界大戦後の国際金融の世界では、信用力の高いアメリカ、日本が加盟しなければ、高い格付けを得るのは難しいとみられてきた。ところが今回日米が参加していないAIIBが最上位の格付けを取得し、「一流の国際開発金融機関」のお墨付きを得たことは日本とアメリカに大きな衝撃を与えた。(中略)...

 「一帯一路」構想とかかわって、中国企業の銀行や保険、資産運用会社の海外買収も活発化している。(中略)...中国の海外買収の狙いは巨額の資金と技術で、金融の体力強化に迫られていることによる。中国企業による海外の金融機関の合併・買収(M&A)は、今年の初めから5月までで90億㌦近くとなっており、昨年一年間の120億㌦に迫っている。

(中略)
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シリア、ロシアとイランは外交、アメリカと同盟諸国は戦争推進 …アメリカが尊重すべきはシリアとの和解、イスラエルはパレスチナの人々と和解

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領が、トルコのエルドアン大統領に、シリアのクルド人武装組織(YPG)への武器提供を停止すると約束したようです。もはや、アメリカが何をしたいのかがよくわからない状況になってきています。これは、彼ら自身がどうしていいかわからないからのようで、下の記事では、“現在、失敗した政策の代替策を見出そうとして必死の努力をしている”とあります。
 今回の約束で、アメリカはクルド人独立国家「クルディスタン」の建設を諦めたことがわかります。取り敢えずの中東政策として、マティス国防長官は、米軍が出来るだけ長くシリアに留まるつもりでいるようです。記事では、和平実現をダメにしたがっている勢力がいるとありますが、マティス国防長官はその1人だと思います。大規模な戦争は望んでいませんが、和平が実現すると米軍が駐留する理由がなくなってしまいます。要するに、彼は紛争が飯の種だと思っているわけです。
 サウジアラビアでハザール・マフィアの粛清が起こっていますが、明らかにトランプ政権と協調して行われています。この政変と並行して、サウジアラビアはレバノンに対する圧力をかけ、中東でイランが勢力を拡大するのを牽制しようとしているようです。ところが、マティス国防長官は、レバノン、イランと戦争をする気は全くないようです。アメリカにすれば、ロシア、イラン、トルコの協力関係は甚だ具合が悪いようで、なんとかこの関係に楔を打ち込みたいというところから、トランプ大統領はエルドアン大統領の機嫌をとる約束をしたのではないでしょうか。
 しかし、エルドアン大統領のアメリカに対する不信はそう簡単には消えないでしょう。ロシアは、アメリカのシリア駐留が違法だとはっきりと言っています。最後の記事を見ると、プーチン大統領は、国際法を守らない連中に対しては、力ずくでもそれを守らせるという意思を示しているように見えます。
 アメリカは、シリアの主権を尊重しなければならないでしょう。そしてイスラエルは、国として存続したければ、パレスチナの人々と和解するよりないと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米大統領、シリアのクルド人組織への武器供与停止を約束-トルコ外相
引用元)
トランプ米大統領は24日、トルコのエルドアン大統領と電話会談し、シリアのクルド人武装組織への武器提供を停止すると表明した。トルコのチャブシオール外相が記者会見で明らかにしたもので、両国の関係悪化を招いてきた米国の政策が終わることになる。

(中略)

 ホワイトハウスは、今回の変更は「われわれの従来の政策に沿ったものだ」と指摘。「『イスラム国(IS)』が首都と称する都市が米国が支援する勢力の手に陥落したのを受けた戦闘の新局面を反映したものだ」と説明した。
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‘トルコとの関係悪化と失敗したシリア政策修復を狙ってクルド人を裏切るアメリカ’
(前略)

クルド人支援を撤回するというトランプの意図は、ロシアによる直接の強力な介入によって達成された最近の(中略)...失敗しているアメリカ対シリア政策“修正”の取り組みの一環だと専門家たちは考えている。(中略)...

“シリアで起きているのは、基本的にアメリカ外交政策の失敗なのです。ワシントンは、宗教狂信者連中支援で、サウジアラビアと組んだのです。ところが、ロシアとイランと、レバノンのヒズボラの介入で、これら勢力がいわゆる「イスラム国」を打ち破り、宗教狂信者連中が負けたので、アメリカ政策は、現在、失敗した政策の代替策を見出そうとして必死の努力をしているのです” 歴史学者のジェラルド・ホーンは説明する。

(中略)

“多数のトルコ軍部隊が北シリアに進軍しており、ワシントンはシリアからの撤退を拒否するだろうトルコ軍部隊とより密接に連携する可能性があります”(中略)...ワシントンには、これ[和平実現]を駄目にしたがっている勢力がいます。彼らは紛争の解決を見たいと思っておらず、それが危険なのです。”

(以下略)
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シリア、ロシアとイランは外交に移行、一方アメリカと同盟諸国は戦争を推進
Finian Cunningham
2017年11月21日

(前略)

テロ集団が駆逐されつつあるにもかかわらず、先週、ジェームズ・マティス国防長官は、アメリカ軍はシリアに留まるつもりだと述べた。

(中略)

アメリカ軍の新たな目標は“ISIS 2.0”の出現を防ぐことだとマティスは述べた。

(中略)

現地アメリカ軍の拡張は、11月28日に再開するジュネーブ和平交渉が、“影響力”を得られるようにするためだとマティスは述べた。

(中略)

これが示唆しているのは、ワシントンがシリア領土の違法軍事占領を、政治プロセスに影響を与える手段として利用しているということだ。

(中略)

しかし、一層不吉なのは、地域全体でのアメリカ軍強化という状況だ(中略)...サウジアラビアとイスラエルが、直接、あるいは、レバノンとイエメン経由で、イランとの対決を推進しており、シリアでの軍事駐留拡張は、戦争は終結から程遠いことを示している。逆にこれは、更に壊滅的な地域戦争の前兆かも知れない。

(以下略)

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戦争中に占領地で慰安婦を組織した日本の支配層 ~旧日本軍という侵略者たちは、見つけた女性を片っ端から強姦し、殺した~

竹下雅敏氏からの情報です。
 いわゆる従軍慰安婦問題ですが、軍がこうしたことに関わったのは、日本兵の現地での行為があまりにも酷かったためだと言われています。“続きはこちらから”以降の記事では、“旧日本軍という侵略者たちは、見つけた女性を片っ端から強姦し、その後、殺した”とあります。
 ダーイッシュ(ISIS)というと、テロ組織で殺人鬼のような連中をイメージすると思いますが、彼らは、ひょっとしたら旧日本軍よりもマシかも知れません。彼らは女性をレイプする際、まずイスラム教の下で結婚します。その後、女性を襲い、事を果たした後、離婚するのです。まだ彼らなりに筋を通していると言えるかも知れません。本質は何も変わりませんが… 。
 旧日本軍が大陸で行った残虐行為は、私の母の兄がそのような体験をしていたようで、叔母が兄から聞いた現地での体験を私に話してくれたことがあります。日本軍は首を切り落とす中国の人々を“丸太”と呼んでいたようです。“今日は丸太を何本切った”と言えば、その数だけの現地住民の首を切り落としたということになります。それをまったく悪い事だと思っていないのです。“ごく普通の国民は、軍隊組織に取り込まれた後、強姦魔・殺人鬼・放火魔・略奪者に変貌する”のです。
 一般論ですが、権力者は人を殺す事をなんとも思っていません。都合の悪い者は消せば良いと思っています。しかし普通の人々は、人を殺すなどという事はとても出来ません。殺人に対する罪悪感の有無が、権力側の人間かそうでないかの分水嶺かも知れないなどと思ったりもします。
 ところが、その普通の人々が、集団で、特に上からの命令があると、容易に殺人鬼に変貌するのです。
 法律が全く存在しない世界で、人々がどのような行動を取るのかを想像してみると良いかも知れません。あなたが男性だとして、見知らぬ女性と2人だけの空間に居るとします。そこでは誰も見ておらず、どんな邪魔も入らず、何をしても一切罪に問われないとします。このような状況下で何が起こるかは、容易に想像できるのではないでしょうか。
 ほとんどの男性の場合、女性をレイプするなどの犯罪行為を行わないのは、処罰されるからなのです。何をしても自分が裁かれないとわかっている者は、欲望のままに行動して、恥じるということがありません。戦場と言うのはまさにそうした空間なのです。そこでは人間の本性が剥き出しになります。
 地球人で魂が残っているのは1000人に1人です。999人は死後の転生がありません。ほとんどの者は、もう一度より低い生命体からやり直すことになるでしょう。逆に言うと、どのような環境にあっても、ヤマ・ニヤマ(禁戒・勧戒)を守り、自分の意に沿わないことを強制された場合、殺された方がましだと考える勇気を持った者は、1000人に1人しか居ないという事なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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戦争中に占領地で慰安婦を組織した日本の支配層は大戦後、日本で日本人を慰安婦にした女性観
引用元)
大阪市がサンフランシスコ市との姉妹関係を解消するのだという。(中略)...

いわゆる「慰安婦」を日本軍が使っていたことは否定できない。日本軍の管理下、彼女たちが強制された行為を考えれば、性奴隷と呼ばれても仕方がないだろう。

(中略)

日本が特殊なのは、軍という組織がレイプを統制しようとしたことにある。そうしたことをすると組織の責任が問われるため、通常は行われない。慰安婦を生み出したのは日本の男性支配層が抱く女性観にあるとも言える。

昭和天皇の「終戦の詔勅」が放送された直後、東久邇稔彦内閣は占領軍向けの性的な慰安施設設置を命令した。「特殊慰安施設を可及的すみやかに整備せよ」という指令が内務省警保局長から全国の警察へ伝えられているのだ。

(中略)

広告には「女子事務員募集、年齢18才以上25才まで。宿舎、被服、食料全部当方支給」、「特別女子従業員募集、衣食住及高給支給」、「キャバレー・カフェー・バーダンサーヲ求ム」といったことが書かれていた。応募した女性の少なくとも半数は身体を売る仕事だと知らずに応募したと言われている。

(中略)

日本の支配層は自国の女性に対してもこの程度のことは平気で行う。侵略先のアジア諸国では推して知るべしだ。

慰安婦の問題が浮上すると、商売として行っているのだから問題がないと言う人が出てくるが、そうした状況を作り出したことが最大の問題である。

(以下略)

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今や国民の健康の敵は、国家や医療関係者〜異常行動と明らかな関係があるタミフルが、なぜ日本でいまだに処方され続けるのか!

竹下雅敏氏からの情報です。
 タミフルなどのインフルエンザ治療薬を飲んだ後、転落死するなどの異常行動を起こす事故が相次いだため、厚生労働省は対策を呼びかける通知を都道府県や医師会などに出すとのことです。その対策というのが、施錠を確実にして部屋から飛び出さないようにするという事のようです。これまでは発症から2日間は自宅で1人にしないように保護者に呼び掛けていたということらしい。
 子供にタミフルを飲ませて、部屋から出ないように2日間も1人にしないように注意するくらいなら、何もしないで放っておけば、“3から4日で勝手に治る”のではないでしょうか。
 タミフルに関しては、子供には“効果がないだけではなく…副作用だけがある”ことが、国際的な医療評価機関の声明ではっきりとしているようです。ここまで無意味というよりは有害だとわかっているものを、あえて処方するとすれば、裏に何かあるのではないかと考えた方が良さそうです。
 国の方針や医師の指示に盲目的に従っていると、寿命を縮め兼ねない状況になってきています。ワクチン接種はその最たるものですが、今や国民の健康の敵が、国家や医療関係者になってきたのではないかとも言える状況です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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薬を飲むと飛び降りたくなる!?
転載元)
記事自体がオカルトっぽくて、ゾッとするのだが、
インフル薬服用後の飛び降り防止、施錠呼びかけ
2017年11月25日 18時59分 Yomiuri

インフルエンザ治療薬を服用後の未成年者が、異常行動を起こして転落死する事故が相次いだため、厚生労働省は、自宅の窓や玄関ドアの施錠を厳重にするなどの対策を呼びかける。

(中略)

内容を補って見てみよう、

1)インフルエンザ治療薬って?

ああ、あのタミフルか、

2)各々の使用割合、


乳幼児の使用割合98.9%でタミフルの圧勝!

*こりゃ、おかしくなるわ、
そうでなくても、ワクチンの洗礼をいっぱい受けてるのに、

3)異常行動って?


飛び降りの異常行動もさることながら、
防止対策が窓を閉めるって、なんじゃこりゃ??


対処療法のきわみジャン、ったく、

ただ、個人的に思ったのは、
これだけ、ネットに情報が出回っているにも拘わらず、
世の中のお父さんお母さんは、医者の言いなりで、
子にインフル薬を与えてしまう傾向が強いこと、

タミフルだぞ、タミフル、お父さん!
タミフル副作用・突然死の恐怖
成人ならイザ知らず、子供の発症は親の責任、

インフル、風邪など、ほっとけば3-4日で勝手に治る、
インフルエンザを自力で治す方法!薬なしで早く治すコツ
安易に医者に頼るのは、自殺行為であり、
子供に対しては、殺人行為に匹敵、

もっともっと、人の自然治癒力を学んで欲しい、

(以下略)

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あべぴょんが総理でいる限り、どこまでも日本は世界の恥さらし〜このままでは、世界中の人々から日本人は信用されなくなってしまう!

竹下雅敏氏からの情報です。
 下から順にご覧ください。“あべぴょんと仲間たち”を中核とする自称愛国者達は、「恥を知れ」とまで言われる存在になり果てているようです。あべぴょんが総理でいる限り、どこまでも日本は世界の恥さらしです。このまま放っておくと、日本人があべぴょんを全く信用していないように、世界中の人々から日本人は信用されなくなってしまいます。
 モリカケを見ても、有ったものを無かったことにするのはあべぴょんの得意技ですが、こんなに恥ずかしいことを国民が真似てはいけません。こういうニュースを見ると、誰が国のトップなのかは、つくづく重要だと思います。
(竹下雅敏)
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配信元)