アントニオ・グテーレス国連事務総長は、こちらのツイート動画の中で、「地球温暖化時代は終わりを告げ、地球沸騰時代が到来した」と人々を脅しています。
　企業メディアによる「気候非常事態」の恐怖を煽る報道が最近増加しています。これはプロジェクト・ベリタスが2021年4月13日に公開した潜入取材の動画の中で、CNNディレクターのチャーリー・チェスター氏が、“新型コロナウイルス感染症に関するメディア報道は近い将来終息するはずだ…CNNは気候変動への恐怖を煽り、促進するための報道の転換をすでに準備している”と言っていたことから予想されたことです。
　企業メディアによる恐怖を煽る報道は、「真っ赤な天気図」を用いた詐欺の手法です。“気候変動の測定を行うアメリカ海洋大気庁(NOAA)の温度観測所の約96％が、温度計を…駐車場、建物の上、レンガの壁など人為的に熱を保持する場所に設置”することで、「地球沸騰時代」の到来を演出しているのです。
　都会のエアコンが効いた部屋の中にある温度計を用いて測定すれば、間違いなく気温は下がっていることになります。しかし、このような場所に設置された温度計の測定が、気候変動を調べるのに意味がないことは誰でもわかります。同様に都会の「駐車場、建物の上、レンガの壁など人為的に熱を保持する場所に設置」された温度計の測定は意味がないのです。
　ヒートアイランド現象が起きていることは示せますが、「地球全体が暖かくなっている」ことを示しているわけではありません。温度計は野原、森林、丘の頂上などの自然の「手付かずの」場所に設置される必要があります。
　冒頭の動画は、マサチューセッツ工科大学（MIT）で生物工学の博士号を含む4つの学位を取得しているシヴァ・アヤドゥライ博士が、「温暖化詐欺のスキーム」を暴露しています。
　シヴァ博士は、「我々全員、つまり大企業、多くの中小企業、そしてすべての消費者に炭素税を課す仕組み（3分33秒）」を説明し、“企業はあいかわらず「汚染（CO2排出）」を続けています。…「汚染」している企業は、ある組織にお金を払わなければならないのです。「IPCC（気候変動に関する政府間パネル）」と呼ばれる組織です。この組織は、アル・ゴア、ブッシュ家の人々、商品先物市場関係者、グローバルエリート、自称「科学者」たちによって構成されています。お金は彼らの手元に入ります。そしてこの組織は、「炭素クレジット」なるものを発行します。これを買えば、企業は「汚染」を続けることが許されるのです。「汚染」を続けるためには、この組織に炭素クレジットを発行してもらい、手数料を支払わなければならないという仕組みです。さらに奇妙なことがあります。この炭素クレジットは、世界の商品先物市場で売買されます。これによって、この組織は何千億円どころか、何百兆円もの富を生み出すことができるのです。（6分～7分25秒）…そして、IPCCの広報役となっているのが、私が「PRマシン」と呼ぶ「パリ協定」なのです。（8分8秒）…リベラル支配階層の連中が、パリ協定参加によって大喜びする仕組みなのです。（12分15秒）”と言っています。
　“続きはこちらから”をご覧ください。メルボルン大学のイアン・プライマー名誉教授は、「気候について報道している本物のジャーナリストの数は、数えるほどしかいない。彼らは1930年代のアメリカが、今よりずっと暑かったことを言わない。1930年代が今より暑くないことになったのは、数値が調整されたことによる。中世やローマ時代にも温暖な時期があったことも言わない。」と言っています。

　ジョン・ミアシャイマー教授は、“リアリストは国際政治において最も重要な要素は力だと考えます。…国家を守ってくれる国会以上の権威的組織がない国際社会では、国家は可能な限り強くなろうとします。弱いと他の国家に利用されてしまうからです。そこで勢力均衡が重要になります。…国際社会に国家を超える権威的組織がない以上、各国は力を追い求め、最も強い国になるしかないのです”と言っています。
　この発言には同意できません。アメリカ、中国、ロシア、その他いくつかの国は、“力を追い求め、最も強い国になる”ことを目指しているのかもしれませんが、地球上のほとんどの国はそのような野望を持っているとは思えません。力よりも外交の方がより重要だと考えているでしょう。
　7分25秒で、“アメリカは中国を経済的に発展させるべきではありませんでした。あれは本当に愚かな政策でした。…そしてロシアに関してはNATO拡大をすべきではありませんでした”と話し、12分30秒のところで、“中国の台頭を支援すれば世界の平和につながると多くの人が考えていたのです”と言って、その理由を説明しています。
　この部分も、私の考えとは異なります。4月1日の記事で紹介した『ロックフェラーによるBRICS新世界秩序の計画...彼らの言葉』をもう一度ご覧ください。
　1956年にロックフェラー兄弟基金が行った「特別研究プロジェクト」には、現在私たちの周りで具体化している多国間/多極化した新世界秩序の青写真を描いていて、“西ヨーロッパを本拠地とするイルミナティは、「中国の人々は、外国のあからさまな支配には反抗するが、自分たちが支配していると信じれば、NWO の中での自分たちの立場を受け入れるだろう」との観点から、“西側同盟に対抗する勢力として、中国を中心とした同盟（BRICS）を立ち上げる。世界の大衆を中国同盟の手中に追い込む。”という戦略を立てた、ということでした。
　ジョン・ミアシャイマー教授は「国際社会に国家を超える権威的組織がない以上、各国は力を追い求め、最も強い国になるしかない」と言っているのですが、これは表層的なもので、各国の首脳レベルでは「国家を超える権威的組織」をハッキリと認識しており、そもそも殆どの政治家はイルミナティのメンバーです。
　「あれは本当に愚かな政策でした」という中国の台頭は、イルミナティの中核組織である「300人委員会」の計画でした。
　300人委員会のメンバーには、イギリス王室、ロスチャイルド家、ロックフェラー家はもちろん、ナチスの総統であったジョージ・H・W・ブッシュも入っています。
　“続きはこちらから”のキンバリー・ゴーグエンさんの情報をご覧ください。「中国への世界権力の移行と100年計画」には、“1975年、彼らは次の国をすでに計画しており、それは中国と決定されていました。…ブッシュ・シニアはその後、中国に権力を移行させる計画を進めるために、ラングレーのようなところ、米軍、アメリカの他のいくつかの部門を利用しました”とあります。
　日本の半導体技術を台湾に移転させ、台湾経由で軍事技術を中国に渡したのは、パパ・プッシュの命令であったことが分かります。日本ではナチスの下部組織である戦略国際問題研究所（CSIS）の指示だったということになります。
　すべてが「ハルマゲドン計画」の一部であり、“選ばれた5億人から10億人の人間が生き残り、チップを埋め込まれ、極限まで管理され、彼らのテクノロジーや装置のバッテリーとしてこの惑星に存在する”というものだったようです。　
　幸いなことに、こうしたオメガ・プロジェクトは、“私たちのタイムラインには存在せず…事態は変わり始めました”ということです。