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ロシア軍はウクライナ情報総局(GUR)を攻撃し壊滅させた ~あくまでも「特別軍事作戦」の範囲内で、軍事目標のみを「高精度」兵器で攻撃

竹下雅敏氏からの情報です。
 2023年2月13日の記事で、ウクライナ偽情報対策センター(CCD)と呼ばれる組織が、「ヒットリスト(殺害リスト)」を作成していて、リストにはスコット・リッター氏、ジェフリー・サックス氏、ジョン・ミアシャイマー氏、ロジャー・ウォーターズ氏、スティーブン・セガール氏、タッカー・カールソン氏などの名前があることをお伝えしました。
 また、5月26日の記事では、ウクライナ諜報機関 (GUR)ヴァディム・スキビツキーが、「ロシアのウラジーミル・プーチン大統領はウクライナの殺害リストに載っている」ことを明らかにしていました。
 この時のコメントで、“ロシアがウクライナに対して宣戦布告をして、首都キエフの大統領府にミサイルを撃ち込んだとしても、多くの人は「今までミサイルを撃ち込まなかったのはなぜ?」と思うだけ”だと記しました。
 冒頭の記事によると、ロシア軍はウクライナ情報総局(GUR)を攻撃し壊滅させたということです。ウクライナの無人機によるモスクワへの攻撃を、キエフ側の「テロ活動」の「明確な兆候」であるとし、あくまでも「特別軍事作戦」の範囲内で、軍事目標のみを「高精度」兵器で攻撃しているということです。
 米軍制服組トップのマーク・ミリー統合参謀本部議長は5月25日に、“米国はウクライナに供与された武器がロシア領内で使われることのないよう要請している”と発言しました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領、ウクライナ軍情報本部への攻撃を確認
転載元)
キエフによるロシア国内への継続的な攻撃は、モスクワからの「鏡のような反応」を誘発することを目的としている、と大統領は述べた。


ロシアのプーチン大統領 © Sputnik / Ilya Pitalevd

ロシアはキエフにあるウクライナ軍の主情報局(GUR)本部を標的にしていることを、ウラジーミル・プーチン大統領は火曜日に認めた。

「我々は『意思決定センター』を攻撃する可能性について話し合ってきた。当然、ウクライナの軍事情報本部もそのようなカテゴリーに入り、2、3日前に攻撃された」とプーチン大統領は述べた。

ロシア大統領はまた、その日のうちに発生したウクライナの無人機によるモスクワへの攻撃も認めた。このような攻撃の主な目的は、ロシア市民を「威嚇」しようとすることであり、これはキエフ側の「テロ活動」の「明確な兆候」である、と彼は言った。

ロシア国内の「住宅」を標的にしているウクライナとは異なり、モスクワは弾薬庫や燃料庫などの軍事目標のみを「高精度」兵器で攻撃していると、同氏は付け加えた。

プーチン大統領は、モスクワの対空防衛は今回の攻撃を「問題なく」撃退したと指摘し、まだ改善の余地があることを認めました。

キエフの最終目標であるモスクワや他のロシアの都市への無差別攻撃は、ロシアからの「鏡のような反応」を引き起こしている、と大統領は述べた。


「彼らは私たちを挑発してミラーアクションを取らせている。それに対して何ができるかを考えてみる。しかし、ウクライナが民間人に対して完全なテロを解き放った以上、ウクライナ国民はもちろん今は何も発言できないが、現政権当局が何を求めているのか理解する必要がある」とプーチン大統領は語った 。

さらに、最も深刻な脅威は、キエフがザポロージェ原子力発電所の作業を「妨害」しようとし続けていること、そして「汚い」核兵器を使用しようとする可能性があることであると述べた。

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トルコ大統領選挙の決選投票で勝利したエルドアン大統領 〜 自立した未来を築いていこうとするトルコ、トルコに自立されては困るサウジアラビアと中国のディープステート

竹下雅敏氏からの情報です。
 トルコ大統領選挙は、決選投票でエルドアン大統領が勝利しました。エルドアン大統領は、「我々の複数政党による政治生活の中で最も重要な選挙の一つにおいて我国はトルコの世紀を支持する決定を下した」と発言しています。
 冒頭の動画の4分5秒で、“エルドアン大統領が彼の国家ヴィジョンの中で、Turkish Century、そういった言葉を何回か発したわけですけど、日本語に訳すと「トルコの世紀」。このターキッシュセンチュリー、これを大きなテーマにして国民とともにトルコの未来を築いていくという事を演説でお話されてる訳ですね”と言っています。 
 8分2秒で、“今この地域がどうなってるかと言うと、3月に中国の仲介でイランとサウジアラビアが国交正常をしたわけですよ。でイランとサウジ国交正常化によって、イランとの同盟国であるシリアが、サウジアラビアが主導してアラブ連盟に復帰したんですよね。ということで、イランとの同盟国でもあるロシア、中国、シリア、それらの国々がサウジアラビアをはじめとして、アラブ連盟21カ国と全て繋がっていったというそういったことが今、起きてるわけですね。イスラエルを除く中東地域が今、一枚岩になりつつあると。そこに今回のトルコ大統領選挙、トルコ・エルドアン大統領が勝利したので、彼が考えているトルコの世紀というのは、こういった地域の国々との関係を強化していくということで言っているのは、トルコもこちらのお仲間にガッツリと加わっていくことが考えられるわけですね。そうなると、ロシア、中国、トルコ、シリア、イラン、そしてサウジアラビア、そしてサウジが主導するアラブ連盟、こういった国々が第三世界ということで、新たな経済圏軍事同盟、政治的な同盟、そういったものがさらに強固になっていくのではないかと。これが強固になっていくということは、西側諸国がだんだんだんだん力を失っていく。特にアメリカは、この地域でのプレゼンスというのは非常に低下しているので、アメリカの存在感というのはさらに薄まってくるんではないかなという、そういった方向に向かっていくと思います”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。4月6日のツイートですが、“エルドアン大統領が心筋梗塞を発症し入院、容態は重体である”との情報がありました。フルフォード情報では、“CIA の情報筋によれば、トルコのレジェップ・エルドアン大統領とメキシコのロペス・オブラドール大統領はともに、エネルギー兵器で殺された”と報じていました。
 しかし、キンバリー・ゴーグエンさんは、“エルドアン大統領は毒を盛られ、短期間入院していた”と言っています。エルドアン大統領の肉体の「波動」が残っているので、殺されていないと思います。しかし、タマホイさんのツイート動画のエルドアンは替え玉です。
 キンバリーさんは、毒殺命令を出したのは、中国のディープステートだと言っています。毒殺の理由は、トルコが国内での生産ラインを確保しようとしているからだということです。
 ツイートの「トルコ大統領選後の大統領報道官の発言」をご覧ください。“我々はトルコを独立させ、自分の足で立ち、自給自足し、国家的、国内的な視点でトルコから世界を見る”と言っています。トルコがロシアのように自立しては困るということらしい。
 また、ロシアへのドローン攻撃未遂事件に関しても、「キム・レポート2023.5.3」の中で、“この攻撃は中国のディープステートによって命令されたものです。そして、彼らはアメリカ人を呼びました。なぜなら、第三次世界大戦を起こさなければならないからです。…中国のディープステートが命令し、アメリカのパートナーやアメリカの工作員に引き継がれ、ウクライナに見せかけた命令を実行したのです”と言っています。
 ここで、4月22日の記事で紹介した「サウジアラビアと中国が計画する中東支配」の情報を思い出してください。キンバリーさんは、「2022年7月、サウジアラビア政府関係者が BRICs 会議に出席し、ロシアと中国が同国を口説き落とした。中国はサウジアラビアに、2022 年末までに中東全域の支配権をアメリカから奪い、サウジアラビアがその地域全体の舵取りをすると約束した」と言っていたのです。
 サウジアラビアが中東全域の支配権を得るには、トルコが邪魔であり、トルコに自立されては困るわけです。2月6日に発生したトルコ大地震も、中国のディープステートによって命令されたものと見た方が、全体のつじつまが合いそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【トルコ大統領選挙】決選投票でエルドアン勝利! 次の国家ビジョンはオスマン帝国の復活"トルコの世紀"
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ウクライナでの戦いでロシアに敗れ、東アジアへの「転進」を図っているアメリカ/ NATO 〜 戦闘員として想定されている日本、危機意識の見られない日本人

竹下雅敏氏からの情報です。
 主要メディアしか見ていなければ、“アメリカ/NATOがウクライナでの戦いでロシアに敗れたこと”を理解できないでしょうが、すらいと氏のツイートによれば、“ウクライナ軍は開戦当初25万の兵力を誇っていた。ほぼ壊滅。新しい兵士で埋めている。NATOから漏れてる最新の死者数は32万人。30~38万の間と見積もられている”とのことです。 
 櫻井ジャーナルは、“ウクライナでの戦いでロシアに敗れたアメリカ/NATO は東アジアへの「転進」を図っている。…戦闘員として想定しているのは日本と韓国のようだ。…東アジア情勢は危険だ。その危険な状態を理解している日本人が多いとは思えない”と言っていますが同感です。
 『新版 社会科学辞典』(新日本出版社 1978年第1刷)の「国際勝共連合」の項目には、“世界基督教統一神霊教会(統一教会)を母体とした韓国の干渉組織、国際的な反共謀略部隊、韓国人の文鮮明を教祖とし、韓国の朴独裁政権・KCIA(韓国中央情報局)によって組織・育成された。…朝鮮半島を突破口に第三次世界大戦がかならずおこらなければならない、日本は生活水準を3分の1に減らし、税金を4倍、5倍にしてでも、軍事力を増強してゆかねばならない、と日本の国民に犠牲になることを要求している”と書かれています。
 統一教会とズブズブだった安倍政権の姿勢そのものとも言えますが、岸田政権になって加速した感があります。
 旧統一教会元幹部の阿部正寿氏は、「死ぬ前に本当のことを言って」と切りだして衝撃的な発言をしていました。「この人(文鮮明教祖)は相当反日だと思っていました」「『日本の国民は多すぎるから5000万(人)くらいにしたらいい』とか、日本を軽視するような発言ばかりするわけ」と言っていました。
 ワクチン接種の状況を見ると、「悲観的な考えしか持てない人口1億2千万人の国より、将来を楽観し自信に満ちた人口6千万人の国の方が、成功事例を生み出せるのではないか」という小泉進次郎の発言は、いずれ現実のものになるのではないかと思えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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根拠のない優越意識で窮地に陥った米国やその従属国
引用元)

ウクライナでの戦いでロシアに敗れたアメリカ/NATOは東アジアへの「転進」を図っている。台湾で軍事的な緊張を高めているが、戦闘員として想定しているのは日本と韓国のようだ。

本ブログでは繰り返し書いてきたが、アメリカ国防総省系のシンクタンク​「RANDコーポレーション」が昨年に発表したレポート​によると、アメリカ軍はGBIRM(地上配備中距離弾道ミサイル)で中国を包囲しようとしている。

しかし、その時点でミサイルの配備を容認しそうな国は日本だけだった。しかも日本には「専守防衛」の建前と憲法第9条の制約がある。そこで、ASCM(地上配備の対艦巡航ミサイル)の開発や配備で日本に協力することにし、ASCMを南西諸島に建設しつつある自衛隊の施設に配備する計画が作成された。

陸上自衛隊は2019年に宮古島と奄美大島で軍事施設を建設、16年には与那国島、そして今年3月16日には石垣島でも自衛隊の施設を完成させた。これらにミサイルを配備することになるが、その目標は中国にほかならない。日本では抵抗らしい抵抗がないまま中国やロシアをミサイル攻撃する準備が進められていると考えねばならない。それがアメリカの戦略なのだ。
(中略)
アメリカ中心のシステムから抜けられない人びとが幻影に救いを求める。

平和が訪れると人びとには考える余裕ができ、幻影から抜け出してしまう人が増えるだろう。そうならないためにも戦争を続ける必要があるだろう。東アジア情勢は危険だ。その危険な状態を理解している日本人が多いとは思えない。
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ジョセフ・マーコラ博士「COVIDワクチンはすべて、ある意味で全く役に立たない。明らかに有用性より害の方が大きい」「(ワクチン接種が原因で)現在では頻繁な病気となり、慢性的な障害を負い、そして超過死亡の主要な原因となっている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョセフ・マーコラ博士は、“COVID-19のパンデミックの際、マーコラはソーシャルメディアプラットフォームでウイルスに関する誤った情報と疑似科学的な反ワクチン情報を流した。研究者たちは、彼を「コロナウイルスの誤報をネットで広めた第一人者」と認定しています。彼は、COVID-19の治療法とされるものを含む未承認の健康食品を販売したとして、FDAから何度も警告を受けている。2021年9月29日、マーコラはYouTubeから追放された”とウィキペディアに書かれていることからも分かるように、影響力のある重要人物なのです。
 私がジョセフ・マーコラ博士のことを知ったのは、In Deepさんの2021年8月5日の記事でした。博士は『私が 48時間後にすべてのコンテンツを削除するようになる理由』の中で、“ご存知のように、私は(検閲の)リストの一番上に置かれました。…そこには、私の 25年分の血、汗、涙の内容が含まれます。…ウェブサイトでは、引き続き新しい記事を公開はしますが、今後、公開する各記事は、公開後 48時間しか利用できなくなり、その後サイトから削除されます。…15,000以上の記事が今から削除されます。かつて人々が自由に議論し、尊重し合うことができる時代がありました。その時はもう過ぎました。繰り返しになりますが、25年前に始めたように、日々の記事を書いていきますが、今後は、削除されるまでの 48時間しか利用できません。しかし、今後のコンテンツをダウンロードし、共有し、そして再投稿するのはあなたがた次第です。私の今後の記事が自由に共有されるように、私はこれらの情報に私の著作権を付与しません。長年にわたって私を支えてくれた皆さんに感謝したいと思います”と書かれていました。
 この一文を見た時の印象は、“ま~こら、スゴイ人だわ!”という感じでした。ジョセフ・マーコラ博士は、多くの人がワクチンを打たれた国々で、COVID とは無関係の超過死亡率が急上昇しているにもかかわらず、主流メディアは無知を装って、「理由は誰にもわかりません」という態度を取っていると言っています。
 記事では、“COVIDワクチンはすべて、ある意味で全く役に立たない。明らかに有用性より害の方が大きい”ことを示し、ワクチン接種が原因で「現在では頻繁な病気となり、慢性的な障害を負い、そして超過死亡の主要な原因となっている」と結論づけています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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超過死亡は爆発的に増加、専門家は困惑したまま
転載元)
(前略)

2023年5月11日付の英国『エクスプレス』紙の報道によると、英国人は数万人単位で死亡しており、「しかしその理由は誰も知らない」という。国家統計局(ONS)が発表したデータによると、2022年5月から12月の間だけでも、イングランドとウェールズで32,441人の超過死亡があり、これにはCOVID関連の死亡は含まれていない。エクスプレス紙は次のように報じている。

  「超過死亡」とは、5年間の平均を上回って死亡した人の数である。ただし、COVIDがその年の死亡数を急増させたため、2020年を除いて計算している。... この衝撃的な事実は、医療関係者の間で警鐘を鳴らしている。...

オックスフォード大学の人口統計学の名誉教授であるデビッド・コールマン教授は、昨年を通してこれほど多くの死者を出した原因について、誰も確かなことは分からないとミラー紙に語った。

COVID後、ウイルスによってかなりの割合の高齢者が死亡し、英国の人口が変化したことを彼は指摘する。彼は、「そのような病弱な人たちが亡くなった後、残った人たちはより健康になるはずで、その後、死亡者数が通常より少なくなる時期があるはずなのだが、そうはなっていない。」と説明した。

超過死亡の原因1位は「定義が不明確な状態」

エクスプレス紙によると、超過死亡の主な原因として、虚血性心疾患と認知症の2つが挙げられている。この記事は、肥満と高齢化社会が死亡率超過の原因である可能性を示していると述べている。

しかしながら、コールマン教授が言うように、2020年に高齢者のかなり多くがCOVIDで死亡し、若くて健康とされる人口が残されたことによって人口が変化したとすると、そのパズルのピースは正確にかみ合わないことになる。

しかも、エクスプレス紙は、認知症とアルツハイマーが2022年12月の1カ月間の死亡原因の第1位であることだけを明記していなかったのだ。2022年全体における、超過死亡原因の第1位は「定義が不明確な状態」の徴候や症状だった。

イングランドでは、この不明確な死因は5年平均を36.9%上回り、ウェールズでは30.4%上回った。さて、これを聞いて何を思い浮かべるだろうか。「成人突然死症候群」だろうか。歴史的に稀な死因であるが、COVIDワクチンが登場してから突然急増したものだ。

上の映像にあるように、2021年から2022年にかけて、主流メディアは、ワクチン未接種者は敵であり、COVIDの死はすべて自分たちの手に血が流れていることを意味し、それに応じて罰せられるべきだという、誤った、信じられないほど不快な物語を流し続けた。

そして今、多くの人がワクチンを打たれた国々で、COVIDとは無関係の超過死亡率が急上昇しているにもかかわらず、彼らは呆れたように無知を装っているといえる。

実験的な遺伝子導入注射がワクチンとして導入され、COVIDが消えても死亡率は上がり続けている。なんというミステリー! 誰もが困惑している。科学的な意見の一致は行き詰っている。なぜ人が死んでいくのか、誰にもわからない。

可能性としては、十分な数の人々がワクチンを受けなかったということだ。2023年初頭、BBCはそう主張した。一般市民に対する医療実験が恐ろしいアイデアであったことを、誰も認めたくない。多くの人が有毒なワクチン接種をしたために、超過死亡率が標準よりはるかに高くなってしまったという可能性を、誰も考えたくないのである。

心臓専門医のピーター・マッカロー博士が繰り返し述べているように、我々は2021年2月にずっと明確な安全性シグナル*を持っており、それは時間とともにより顕著になるばかりだ。にもかかわらず、安全性の検証は一度も行われておらず、保健当局は天文学的な死者数に対処することを拒否している。


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スーパーやコンビニで売られている食品が、いかに汚染されているのか ~ロバート・F・ケネディJr「工業的な農業は…栄養価の低い食品を与えるだけではありません。化学物質やホルモン、抗生物質で満たされています」

竹下雅敏氏からの情報です。
 スーパーやコンビニで売られている食品が、いかに汚染されているかを見てみましょう。地産地消で家族経営の農家が元気な社会は、その地域の健全さを表す指標として用いられる概念かもしれません。
 グローバリズムとは経済的植民地主義のことなので、家族経営の農家をダンピングなどの手法で破産させ、農家を廃業に追い込むか、奴隷にします。
 スミスフィールド・フーズは、アメリカのバージニア州スミスフィールドに本社を置く豚肉生産、食肉処理企業で、現在は中国の万洲国際(WHグループ)の完全子会社です。
 ロバート・F・ケネディJrは、“スミスフィールド・フーズは、最大の豚肉生産企業でしたが…ウェンデル・マーフィーというパートナーが州上院議員になり、ノースカロライナ州上院で28の法律を可決し…そして、彼はスミスフィールド社との連携を解消し、ブタの飼育方法を確立しました。この方法では、豚を農場で飼育する代わりに、倉庫で飼育することになります。そして、豚肉の価格を1ポンド60セントから2セントに引き下げました。ノースカロライナ州の28,000軒の独立養豚農家をすべて廃業させ、2,200軒の工場に入れ替えました。…スミスフィールド社と契約している農家が唯一ビジネスを続けられました。…彼らはもう家族経営の農家ではなく、農場で働く召使なのです。…結局、我が国の養豚生産の80%を掌握した後、中国に身売りしました。今では中国がアメリカの豚肉生産の全てを所有し、土地や資源も支配しています。…このような工業的な農業は…栄養価の低い食品を与えるだけではありません。化学物質やホルモン、抗生物質で満たされています”と言っています。
 東京大学の鈴木宣弘教授は、“この間、産婦人科学会の学会誌にも出てましたけども、アメリカの牛肉を日本で調べたら、日本の自然に入っているエストロゲンの600倍出てきた。それでその学会誌もホルモン依存性の日本におけるがんの増加と輸入牛肉の増加とは関係があると考えざるを得ないと。…それで農水省も平成18年に、もうちょっとね、日本の食生活を和食に戻せば、38%ぐらいまで下がってる食糧自給率は63%まで上げられるって計算を出したんです。…みんなで食生活を見直しながら国内の物を食べていけばね、循環的な生活できるよと。そのレポートは今この世に存在しないです。もう抹殺されたんです。まさにGHQの焚書のように消された。…アメリカなどからの安くてもリスクのある物をどんどん食べて生きなさいという流れ…5年で増税して43兆円もアメリカのトマホークを買う金があるなら、まず国内の食料をちゃんと確保するために、日本の農業を支えるために、お金何兆円かけたってその方が当たり前なのに、それを放置したまま、とにかく武器を揃えて、まともな農業もう無理だから、いざとなればコオロギ食べましょうなんてやってたら、本当にいざとなったらトマホークかじってコオロギかじってどれだけ生き延びられるのか”と言っています。
 「コオロギなんか食えるか!!」は、ちゃぶ台返しの語源になった漫画のシーンですが、まだちゃぶ台が空中に浮いている間に右手で殴り、なぜか岸田の左頬が叩かれ、岸田は宙に舞うという不思議な構図になっています。それはともかく、岸田がいい味出してます。
 “続きはこちらから”をご覧ください。「コンビニ添加物の解説」の動画を見たら、“知らないうちに、身体は毒されている・・・という事実・・・”に気付くと思います。
 これらの一連の情報とワクチン接種の事実から、「確実にこの国や企業は人口抑制政策をしている」と見て良いと思います。
(竹下雅敏)
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