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ブラジルの即時決済システム「Pix(ピックス)」の台頭に危機感を抱く米国 / 米国の住宅市場が黄色信号から赤信号に

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、習近平体制は事実上崩壊しており、中国経済は危機にあることをお伝えしました。経済崩壊の危機にあるのはアメリカも同様です。
 一つ目の動画をご覧ください。ブラジルのルーラ大統領は「私は毎晩こう自問しています。なぜすべての国々がドルに裏付けられた貿易を強いられているのか? なぜ私たちは自国通貨での貿易ができないのか? 私たちは自分たちの通貨を持つという責任を負っていないのか?(1分58秒)」と発言しています。
 ブラジルでは、ブラジル中央銀行が開発した即時決済システム「Pix(ピックス)」が支払い手段の主流で、国民の76%以上に普及(1分20秒)しています。“基本的には支払う側と受け取る側が同じサービスを利用していることが決済の条件であり、電子決済なので現金を持ち歩く必要はない。クレジットカードに比べて、店舗側が支払う手数料は少なく、スマートフォンで全てが完了する。利用者は納税者番号や携帯電話、メールアドレスのどれかがあれば、開設は簡単”というもので、銀行間の送金やスマホ上からQRコードや携帯電話番号を使用した支払いを24時間365日可能にしています。
 “家賃の支払い・食料品の購入、そして送金など、米ドルを経由することなく、あらゆる支払いにデフォルト【いつもどおり】で利用されるようになり、米国はここに関して大きな懸念を抱き始めました(1分24秒)。…もう少し具体的に言うと、これは米国投資、そして金融全般における米ドルへの依存からの世界的な転換、つまり脱ドル化に向けた非常に重要な一歩となるんです。そして米国の政治家にとって、また多くの有識者にとって、これは米国の世界的な影響力に対する直接的な脅威として受け取られたんです。(3分5秒)”と言っています。
 トランプ大統領は7月30日に、「ブラジルからの輸入に対して40%の追加関税を課す大統領令」を発令しました。現在課している10%のベースライン関税に上乗せし、追加関税率は50%に引き上がります。しかし、ブラジルの輸出に占める米国向けの割合は12%にとどまっており、中国との間で強固な貿易関係を確立しているため、ブラジル経済が大きな打撃を受けることはないとみられています。
 問題は、トランプによるこうした経済戦争行為は、ブーメランとして帰ってくるということです。
 二つ目の動画では、“数週間前に、米国の住宅市場について黄色の警告信号を発したが、今は赤い警告信号がより適切になった”という話をしています。これほど分かりやすい解説は珍しいので、ぜひご覧ください。
(竹下雅敏)
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【脱ドル化】遂にあの経済大国が米国に反逆!
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【あの危機と同じ兆候?】【日本の投資家が見落としているリスク】【米国株/S&P500/リーマンショック】
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習近平の失脚と中国経済崩壊の危機 ~中国とアメリカが不況に陥れば、世界恐慌になりかねない

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”の板垣英憲氏の記事を先にご覧ください。私は、本物の習近平は2021年8月に死亡していると思っています。私たちが最近目にしているのは替え玉です。
 こちらの写真は本物の習近平で、こちらの写真は替え玉です。鼻の形が違うので、すぐに別人だと分かります。
 私は、替え玉の習近平も死亡しており、現在はゲロゲーロ、いや、張又俠(ちょうゆうきょう)が実権を握っていると思っています。
 中国でクーデターが起きたわけですが、詳しい内容は6月11日のぴょんぴょん先生の記事をご覧ください。
 板垣英憲氏の情報によれば、“習近平は近く(来月)、健康上の問題を理由に全ての役職を辞任し、失脚するだろう”とあります。習近平派は政敵を粛清するために、上海などの大都市でロックダウンを強行しました。粛清によって西側の影響力を排除したわけですが、経済にツケが回ってしまいました。現在の中国経済は崩壊の危機にあります。ゲロゲーロは軍人なので、急速に悪化する経済を立て直すことができるのかは未知数です。
 『25/7/28 フルフォード情報英語版』には、“中国では、李強首相がヤルンツァンポ川下流域での水力発電プロジェクトの建設開始を発表した。総投資額は約1兆2000億元(約1678億米ドル)と見込まれている。これにより、中国は膨大な雇用を生み出し、大型トラックなどの機材需要をもたらし、安価なエネルギーを確保できるようになる。”とありました。膨大な数の失業者のために、巨大な公共事業が必要だということでしょう。
 中国経済が急速に落ち込んでいることは、二つの動画をご覧になると良く分かります。経済崩壊の危機はアメリカも同様です。関税の影響は先に中国にあらわれ、アメリカでは今月末頃からハッキリしてくると思っています。
 フルフォード氏は先のレポートで、“長らく先送りにされていた行動が9月に開始されるとの情報が入ってきている”と言っていましたが、これが実行に移されるとアメリカ経済は失速すると思われます。
 中国とアメリカが不況に陥れば、世界恐慌になりかねません。エドワード・ダウド氏は、「これはブラックスワンではない。ホワイトスワンだ。見えている。予測可能。避けられない。」と言っているようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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経済崩壊の連鎖:中国で480社/日が消滅・民間経済が完全停止・100日で4人の社長が飛び降り・3.4億元の借金を抱えた経営者が「血を売って生き延びる」現実 |中国を読み解
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上海から人が消える? 約500万人が流出
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今年のインフルエンザワクチンは打ってはいけない ~コロナワクチンと同じmRNA技術が使われる可能性 / 懸念されるエボラパンデミック / 自然界の100倍の速度で増殖する危険な人工ウイルスの製造

竹下雅敏氏からの情報です。
 mRNAワクチン中止を求める国民連合が、今年のインフルエンザワクチンを打ってはいけない理由を解説しています。とても良くまとまった分かりやすい内容なので、ぜひご覧ください。
 今年のインフルエンザワクチンには、コロナワクチンと同じmRNA技術が使われる可能性がある(28秒)ということです。
 コロナワクチン被害の実態は、53秒から2分43秒のところで触れています。“死亡の認定件数を見てみます。コロナワクチン以外の1年あたりの認定件数が3.4件なのに対し、コロナワクチンではなんと255件となっており、その差は75倍となっています。コロナワクチンの健康被害認定のハードルは非常に高く、認定された被害は氷山の一角ではないかと考えられています。(2分15秒)”と言っています。
 2分45秒から6分55秒では、mRNAワクチンが危険な理由を説明し、7分45秒以降では、mRNAインフルエンザワクチンについて説明しています。インフルエンザウイルスの表面には10nm程度の長さの2種類のスパイクが存在しており、その一つがヘマグルチニン(HAタンパク)です。そのヘマグルチニンの遺伝子をmRNAにして脂質ナノ粒子に包んで注射する(8分)わけです。
 東京理科大の村上康文教授は、“問題は、インフルエンザには日本人は何回も感染しているわけ。そうすると皆さん、抗体を持っているわけですよ、すでに。抗体を間違いなく持っている人にね、HAタンパクの遺伝子を注射したら、100%でその反応が起きるわけですよ。(8分48秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。「保守の仮面」をかぶった高市早苗が、“エボラ、エボラ、エボラって言ってるんですよ、総裁選の時から。コロナじゃなくてエボラのために緊急事態条項…”と言っていたことを、近現代史研究家の林千勝氏が指摘しています。
 武蔵村山市にBSL-4施設があり、そこで昨年エボラのヒト細胞マウスへの感染実験が始まりました(1分25秒)。驚くべきことに、武蔵村山市としては、ウイルスの漏出リスクは想定しておらず、避難計画もない(1分38秒)ということです。
 最後のツイートは、「機能獲得研究」の第一人者として知られている河岡義裕博士が主導した研究で、自然界の100倍の速度で増殖する危険な人工ウイルスを製造したというものです。
 “今回の研究で最も問題となるのは、研究者たちが人工ウイルスの安全性を全く検証していないことだ。…「ワクチン開発」という名目で行われているが、実際には軍事転用可能な生物兵器の開発と何ら変わりがない。”と書かれています。
 どう見ても、生物兵器を開発しているとしか思えません。
(竹下雅敏)
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2025年秋のインフルエンザワクチンを打ってはいけない!この秋のインフルエンザワクチンには被害多発コロナワクチンと同じmRNA技術が使われる可能性大&日本人は細胞性免疫あり⇒甚大な被害が出るかも!?
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子どもの学力が大幅に低下している問題の本質的な要因 ~スマートフォンを早期に所有したことに最も強く関連する具体的な症状としては、自殺願望、攻撃性、現実からの乖離、幻覚などがある

竹下雅敏氏からの情報です。
 文科省による全国の小学6年生と中学3年生を対象にした経年変化分析調査で、子どもの学力が大幅に低下しているという結果が出ました。
 「コロナで学習環境っていうのは変わりましたから。やっぱりその影響がありますよね。(1分28秒)」と中村竜太郎キャスターはコメントしています。学力低下の原因としてスマホの使用時間が増えている(1分50秒)ことが挙げられています。スマホの使用時間が増えることで、勉強時間が少なくなることは分かりますが、そうした表面的な問題ではないと思います。
 2021年5月20日の記事で、“小さな子供にマスクをさせるのは論外で、「将来的に障害が起きなければ良いが…」と心配です。”とコメントしたのですが、2021年8月25日の記事で、「パンデミック時に生まれた赤ちゃんは、言語能力や運動能力に問題があり、知能が低いことが分かった」ことをお伝えしました。
 小さな子供だけでなく、学校で一日中マスクをつけさせるという暴挙とも言える事態に対して、ほとんどの日本人が何も問題にしなかったことに私は驚きました。私がこの立場なら、子供を学校に行かせなかったと思います。
 その意味で、今回の文科省による学力低下の調査結果は予想通りのもので、私の観点からは常識の範囲内のものです。
 しかし、FNNプライムオンラインでは、「保護者への質問で学力低下への要因が見えてきました。見ていくと分かるんですけど、子どものスマートフォンとかの時間がとにかく増えているという結果になりました。勉強時間が減ってしまう。(1分35秒)」と報じています。こうした的外れの報道しかしないメディアのレベルの低さが、人類の知能低下の原因なのではないかと思ったりします。
 “続きはこちらから”のIn Deepさんの記事をご覧になると、この問題の本質が見えてくるでしょう。10 万人以上の若者を対象とした世界的な調査で、初めてスマートフォンを手に入れた年齢が若いほど、総合的なメンタルヘルス・スコアは低下し、“スマートフォンを早期に所有したことに最も強く関連する具体的な症状としては、自殺願望、攻撃性、現実からの乖離、幻覚などがある。研究者たちは、COVID-19 パンデミックによってこうしたパターンが拡大した可能性があることを認めている”ということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【解説】子どもの学力が大幅低下なぜ 小6・中3の学力調査…スマホ・テレビゲーム使用は増加 保護者に要因も
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[X]最高峰レベルのダンス跳び

竹下雅敏氏からの情報です。
肩こりなさそう。
(竹下雅敏)
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