アーカイブ: 竹下氏からの情報

[Twitter]防犯カメラの映像

竹下雅敏氏からの情報です。
「ドリトル先生」に、ダブダブという愚痴と世話焼きの大好きなアヒルが出てくるらしい。
(竹下雅敏)
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配信元)

「対ロシア制裁」は世界的な燃料価格の高騰を招き、物価の上昇に喘ぐ事態に

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”のRTの動画によると、「アメリカのインフレーションが過去最高の8%に達しました。3月に財務長官のイエレン氏は、インフレは大きな問題ではないと述べていました。しかしロシアへの制裁を課し、元々高かったエネルギーと食料がさらに値上がりしています。イエレン氏は過去の彼女の見通しが間違えていたと述べました。…直近のインフレ試算では、アメリカの一般家庭の支出は、過去1年の支出に比べ、$5,200(68万円)の増加。月々で割ると$400(5万2千円)の増加です。3月の発表によると、アメリカの山間部ではインフレ率は更に高くなっています。1月だけで$500(6万5千円)の支出増となっています。」とのことです。
 対ロシア制裁は世界的な燃料価格の高騰を招き、日本でも「総務省の2015 年を100とする消費者物価指数によると、2022年2月は100.7と前年同月比で0.8%も上昇したと発表されています。特に、天然ガスや石油は27.5%、小麦などの穀物を中心とした食料は3%も上がりました。」とのことです。
 「記録的ガソリン高騰にバイデンは策がない!日本はガソリン税撤廃を!」と題する動画で、及川幸久はガソリンの税金は原油価格に関係なく57.36円、このうちの暫定税率25.1円は1971年に導入され、暫定なのに約50年撤廃されていない、そこにさらに消費税がかかっている。つまり、ガソリン税は二重課税になっていて、“二重課税というのは、何処の国でも憲法違反ですよ。(6分45秒)”と言っています。続けて、“もともと消費税が30年前に導入された時に、間接税を全部やめて消費税一本にしましょうということで、国民は納得して消費税を受け入れたわけですよね。ところが、間接税でそのまま温存されたもの、それがこのガソリン税…このガソリン税は撤廃すべきですよ。”と言っています。
 記事をご覧になれば、「対ロシア制裁」が逆効果なのは明らかです。食料のことも考慮すると、まずは「対ロシア制裁」を解除すべきだと思いますが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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欧米、巧妙手口でロシア産石油を抜け買い 露は大儲け
転載元)

© Sputnik / Vitaly Podvitsky
 
ウクライナ情勢を背景に欧米の対ロシア制裁が強まるなか、欧米の一部の業者が「抜け駆け」をしていることが明らかになった。「原産地ロンダリング」をすることによって自国政府の課した制裁を巧妙に回避し、露産石油の購入を続けているという。
 
インドで精製すればインド産

米国では4月から露産石油の輸入禁止措置が取られているが、5月になってもニューヨークやニュージャージーの港には露産石油を積載しているとみられるタンカーがみられた。
 
米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、輸入業者が石油の原産地がロシアであることを隠して世界市場に供給していると指摘している。この石油は露産であるがインドの工場で精製され、スエズ運河と大西洋を経由して運ばれてきたものだと考えられている。
 
今春初めからインドから米国への石油製品の輸出は43パーセントも増加しているといい、これまで露から直接調達してきた石油の「代わり」となっている。インドとしても露産石油を安く買い、通常価格で欧米に転売できるとしたら悪くない話だ。


 
ラトビア・ミックス

一方、ヨーロッパでも抜け買いは行われている。ブルームバーグが伝えたところによると、英石油大手のロイヤル・ダッチ・シェル社は、露産石油を他の産地のものと混ぜる「ラトビア・ミックス」と呼ばれる手法で制裁を逃れているという。
 
露サンクトペテルブルクに近いプリモルスクを出港したタンカーが、バルト海を経由して石油をラトビアの石油ターミナルに運ぶ。そこで他国産の石油との「調合」が行われている。シェル社は49.9パーセントの露産石油と50.1パーセントの他国産を混ぜれば制裁違反にはならないとみなしているという。
 
制裁の皮肉な結末

記録的な燃料価格の上昇によって、露は石油の輸出で3月に1.2兆ルーブル(2.5兆円)、4月には1.8兆ルーブル(3.8兆円)の収入を得ており、年初からの4カ月間だけで2022年中に見込まれていた9.5兆ルーブル(20兆円)の収入の半分をすでに手にしたことになる。
 
また、露通貨ルーブルの為替レートも対ドルや対ユーロで高い水準を維持している。3月以降、外国企業の多くが露産エネルギーのルーブル払いという露政府の要求を受け入れたことが原因だとされている。厳しい制裁下においてもそれを相殺するほど石油や天然ガスの輸出によって得られる利益は大きいという。
 
日本を含む西側諸国は露の経済にダメージを与え、ウクライナにおける特殊軍事作戦を中止に追い込まんと制裁を発動してきた。だが、皮肉なことに制裁は世界的な燃料価格の高騰を招き、露政府の財布は潤う一方で、自国民は燃料を含む物価の上昇に喘ぐ事態となっている。

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長尾和宏氏などの主張をもとに新型コロナワクチンの推進に反対している須藤元気議員、「ワクチン廃棄・データ偽装問題!」を総務委員会で追及する日本維新の会の柳ヶ瀬裕文参議院議員

竹下雅敏氏からの情報です。
 須藤元気議員は、2019年7月の参院選の比例区に立憲民主党公認で立候補し初当選。その後、消費税の考え方の相違などを理由に立憲民主党を離党し、現在は無所属。消費税は「廃止すべき」、原発は「いますぐ廃止すべきだ」、長尾和宏氏などの主張をもとに新型コロナワクチンの推進に反対しているとのことです。
 日本維新の会の柳ヶ瀬裕文参議院議員は、「ワクチン廃棄・データ偽装問題!」を総務委員会で追及、“このデータ改ざん問題はですね、極めて由々しき問題だと思いますよ。これあの、首相官邸がですね、なぜこういうツイートをしてきたのかと言うと、ワクチンを打った方が感染予防になるからですよ、ということを言いたいがためにですね、このデータを引っ張って、ツイートをずっとしてきているんです。ところが、この直近のデータを見ると、そういうデータになってない。何故かといったならば、未接種の人、実は打ったんだけれども未記入の人ですね、もしくは接種をしたけれども、その日付がいつか良く分からないという人を、未接種に含めていたということですよね。これね、明らかなデータ改ざんだと思いますよ。…都合のいいデータが出てきている時には、感染予防効果があるんだと、このデータを元にですね、言ってきたんですよ。それがこのツイッターでしょ、首相官邸の。でも今もう、ツィートすることをやめちゃったじゃないですか、このデータを用いて。…都合のいい時には感染予防効果があると言い、正しいデータが出てきたら、これ感染予防効果を示しているデータではないんだということを言っていると。これが今大きな話題になっているデータ改ざん問題なんですよ。”と言っています。
 柳ヶ瀬議員は、「教えて! にゃんこ先生」のシリーズで、宮沢孝幸氏との動画をいくつも出していますね。宮沢孝幸氏は、日本では唯一と言えるまともなウイルスの専門家ですよね。
 議員に関しては、これまでワクチンに対してどのような態度を取ってきたのかを問いたいと思っています。政党に対しても、これまでワクチンに関して沈黙をして来たところは支持しません。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 

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カバールと共にバイデン政権を運営、地球同盟のホワイトハット、さらに17人の中核グループではないものの「Qグループ」のメンバーであるジョン・レイモンド将軍 / 米軍が過去に行ってきた犯罪の責任追及から逃れられない、情報の部分開示派「Qグループ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月14日の記事で、“バイデンを操っているのは米宇宙軍のはず”とコメントしましたが、キンバリー・ゴーグエンさんは、「宇宙軍とSSPがホワイトハウスを牛耳っている」と言っています。
 “米国宇宙軍の責任者であるジョン・レイモンド将軍は…COVIDグレートリセットロックダウンプロジェクトを継続させ、食糧不足などを引き起こそうとしているグローバルカバルパートナー(CIAやブラックロックなど)と共に、「バイデン政権」を運営している”とありますが、私も同様に考えています。
 コズミック・シークレットJAPANさんの「コーリー・グッド&マイケル・サラ博士2020年8月ブリーフィング」という記事で、コーリー・グッド氏は、“信じられないかもしれませんが、私は人身売買に関して最も詳細なブリーフィングを空軍の関係者から受けました。そして空軍の特殊部隊がこれらの犯罪者の逮捕と情報収集を行っているという話をよく聞きます。…宇宙軍を率いている人々は反カバールだからです。”と言っており、サラ博士の「宇宙軍のレイモンド作戦部長は間違いなくホワイトハットだということですね。」という質問に対し、コーリー・グッド氏は、“ええ。この空軍大将を宇宙軍の司令官に任命するのは大変だったのです。…宇宙軍のトップの地位を巡って、アライアンスとディープステートの間で大きな戦いがあったのです。”と答えているのです。
 私は、ジョン・レイモンド将軍を地球同盟のホワイトハット、さらに17人の中核グループではないものの「Qグループ」のメンバーだと思っています。また、地球同盟は「反カバール」という一点で、緩やかにまとまっている同盟なので、各派閥でそれぞれに目指すものが異なります。
 アメリカ、米軍が過去に行ってきた犯罪は言い訳の余地のないもので、人々に真相が知られると、「Qグループ」のメンバーでさえ責任追及から逃れられない事は、彼らが一番良く知っています。なので、「Qグループ」は情報の部分開示派なのです。
 昨日の記事で、 “実は昨年末にアライアンスのトップ会談で、ある決定がなされました。カバールと交渉し、カバールの降伏の交換条件としてディスクロージャーの内容を限定的なものにするという取引です。”というコーリー・グッド氏の情報をお伝えしましたが、いわゆるホワイトハットの大部分が過去の罪をカバールに公開されると、自分の立場がなくなる人たちなのです。 
 また、彼らはアメリカの覇権を脅すロシアや中国を脅威と見做しており、ウクライナでの戦争を操りロシアを弱体化し、次に中国の弱体化を狙っていることは、カバールと目標を同じくしています。自分たちの目的のためには、ウクライナの人々や台湾や日本の人々のことなど、どうでもよいのでしょう。こうした目的志向の人間は、“目的は手段を正当化する”という「悪」の論理を平気で実践できることを、今回のウクライナ戦争で証明してしまいました。
 こうした視点を踏まえて、キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ると、興味深いと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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失敗するSSP-CIA&ペンタゴン ダーク タイムライン プロジェクト。進行中の惑星の大掃除
引用元)
(前略)


ハイライト
CIAとSSPは、ウクライナ、イスラエル、その他の場所で低周波ポータルを開こうとし続け、COVIDグレートリセットハンガーゲームプロジェクトに関連する負の惑星タイムラインの可能性を復活させようとしています。SSPは、ペンシルバニア州のDUMBSベースのDEW(周波数兵器)を起動しました。
「…気分を悪くし、疲れを感じさせ、その周波数を下げるためにできることは何でもします。彼らは私たちを引きずり下ろそうとしているのです。」
マシンは、その基地内のすべての人員とともに、場所を特定され、「非実体化」されました。ライフフォース・エンフォースメントは、周波数兵器やその他の手段を介して人類を攻撃するカバルカポを引き続き排除します。

キム:「この道を進むと決めた者たちは、もう私たちの仲間ではないのです。バージニア州では多くの人々が動揺していた[すなわち、ラングレーCIA派閥]。別のSSP基地を失ったからだ。我々はもうマシンを取らないし、マシンを無効化もしない。我々は基地を手に入れる。基地全体の周波数をカウンターバランスして正しい周波数にするんだ-これが周波数兵器で、"シュン!"と音がしてすべてが消えるんだ。

サニー:「消えた」っていうのは、「消える」ってこと?

キム:「ただ消える」です。

サニー:「すごい!」

キム:「塵しか残らない。場合によっては、ほこり。ある場合には、何もない。」

サニー:「それは人間も同じ?」

キム:「うん。」
(以下略)
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嵐=米軍カバル政府
引用元)
(前略)
5月20日と5月25日のキム・ゴグエンニュースからのメモと抜粋です。

キムの報告によると、アメリカの宇宙軍は、マイケル・サラ博士が10年来警告してきたグローバルなSSPネットワークのイチジクの葉として働き続けている。宇宙軍は、惑星のコントロールを取り戻すために、最近失ったものに代わる同盟者を探そうとネガティブなET種族に絶えず連絡を取っているが、もはやそのような者は誰も電話に出ることができず、ネガティブ・ポータルも同様に閉鎖されている。

宇宙軍とSSPがホワイトハウスを牛耳っているわけです。それはずっと前から分かっていたことです。バイデンがバイデンでないことは分かっていた。バイデンは死んだそれが何かは知らないがシークレットサービスによると、今はいろんな人が演じているそうです。もうハイテンだけじゃない。そして、彼らはその物語をできるだけ長く続けようとしています。シークレットサービスではなく、宇宙軍です。」
(中略)
米国宇宙軍の責任者であるジョン・レイモンド将軍は、犯罪的なSSPネットワークの粉飾決算として機能していると言われているが、COVIDグレートリセットロックダウンプロジェクトを継続させ、食糧不足などを引き起こそうとしているグローバルカバルパートナー(CIAやブラックロックなど)と共に、「バイデン政権」を運営しているのだ。キムによれば、レイモンド将軍はWHOの5月22日から28日の戒厳令会議に先立って、ジョー(彼らのバイデンの操り人形)がWHO協定に署名するだろうから、他の者も署名すべきだという言葉を広めていたそうだ。
(以下略)

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≪慢心した坊ちゃん≫という形態に陥った権力者たちによって引き起こされている、世界のいたるところに見られる醜悪さ

竹下雅敏氏からの情報です。
 スペインの哲学者オルテガは、自己を確立していない根無し草の「大衆」は、同時に自分の能力を過信し慢心する性質も持っているとし、“人間の生のもっとも矛盾した形態は≪慢心した坊ちゃん≫という形態である。…なぜならば、かれは自分でしたい放題のことをするために、生まれおちた人間だからである。”と言っています。また、科学者をはじめとする専門家たちこそが、現代では大衆的人間に変わってしまったというのです。
 大衆的人間の典型である専門家が、自分の能力を過信し≪慢心した坊ちゃん≫という醜悪な形態に陥ると聞いて、“あべぴょんのこと?”と思ってしましました。
 自己を確立していない精神的に未熟な人間が、権力を手にした時に何が起こるのか? 今、世界のいたるところに見られる醜悪さは、≪慢心した坊ちゃん≫という形態に陥った権力者たちによって引き起こされていると言えるのではないでしょうか。
 世界経済フォーラム(WEF)の連中などを見ていると、まさに彼らこそが≪慢心した坊ちゃん≫という形態の大衆的人間の典型である専門家集団だと分かります。明らかに本物で偉大な専門家であるロバート・マローン博士は、≪慢心した坊ちゃん≫の典型であるクラウス・シュワブの「The Great Reset」を読んで、“私が驚いたのは、その論理がいかに未熟で科学がいかに間違っているかということです。…「あぁ、こいつらバカなんだな」と思わざるを得ない。”と言っているのですが、完全に同意します。
 この一連のツイート動画に関しては、言いたいことは山のようにあるのですが、一つだけ指摘するとすれば、こうした二元論的な思考形態に陥ってはいけないということです。例えば、立憲主義と民主主義の対立にしても、論理の世界には「心」や「意識」は出てこないからです。要するに、論理が未熟なのです。
(竹下雅敏)
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配信元)

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