アーカイブ: 0_メインテーマ

[リテラ 他]都構想で劣勢の橋下徹が創価学会取り込み逆転へ!? 菅官房長官の仲介で学会幹部と談合

竹下雅敏氏からの情報です。
 さすがに今なら、多くの方がこの男が詐欺師だとよくわかるのではないでしょうか。
 記事の最後の段落が、大事なポイントです。ここを見てもわかるように、この問題は、単に大阪だけの問題ではないのです。世論調査によると、市民はまともな判断をしているようですが、ここに安倍自民と創価学会が絡んでくると、この連中は不正選挙でも何でもやりかねないので、本当に厄介です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。


――――――――――――――――――――――――
都構想で劣勢の橋下徹が創価学会取り込み逆転へ!? 菅官房長官の仲介で学会幹部と談合
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

文字起こし3/3:円の支配者(日本語字幕・シャンティ・フーラオリジナル翻訳)ドキュメンタリー映画 <中央銀行の真実 - Princes of the Yen >

翻訳チームからの情報です。
 今回は68:51〜91:12(最後)までです。
 多くの実例で、この世界が本当に中央銀行によって支配されていることに気づかせてくれる最高の映画だと思います。私も今回の「円の支配者」の掲載を機に、多くの事を学ばせていただきました。
 庶民に最も縁遠いところにある中央銀行ですが、その影響力は、全国津々浦々まで押し寄せ、悪用されると私たちの生活は破壊され、果ては戦争にまで誘導されることでしょう。もし中央銀行が庶民の平和を願う人々によって運営されていたなら、今頃は適切に働くだけで多くの人がまともに暮らせる社会が実現されていたのではないかと思います。
 現在、経済崩壊の瀬戸際でそれに変わる新しい金融システムも着々と準備が整ってきているようですが、多くの人が「円の支配者」の内容を教訓として理解しておくことは、中央銀行のもつ絶大なパワーが悪用されることの抑止力になるのではないでしょうか。そして、日銀プリンスの売国行為を問いただす事はできないものでしょうか。そのためにもメディア関係者や経済の専門家の方々にも是非とも見ていただきたい映画です。多くの方の気づきとなりますように。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
円の支配者 - 中央銀行の真実 (ドキュメンタリー)
転載元)
日本語字幕の設定方法はこちら

68:51 

東南アジア危機


日本は、1990年代に世界大恐慌以来の最も深刻な不況を経験したアジアで唯一の高パフォーマンス経済国ではなかった。1997年、東南アジアで急激な成長を遂げた「タイガー」諸国の通貨は、米国ドルとの固定為替相場を維持することができなかった。これらの通貨は1年以内に60~80パーセント暴落した。この値崩れの原因は1993年にさかのぼる。

この年、アジアのタイガー経済国である韓国、タイ、インドネシアは、資本勘定と国際金融機関の設立に関する規制について強引な緩和政策を実施した。これによって企業部門と銀行部門は、海外から自由に融資を受けることができるようになった。これが可能になったのは戦後期になって初めてのことだった。

実際には、アジアのタイガー経済国が海外から資金を借りる必要はまったくなかった。国内投資に必要なすべての資金は自国で創造することができた。実際には、資本移動の自由化は海外からの圧力によるものだった。1990年代の初期から、IMF、世界貿易機関、米国財務省がこれらの国々に働きかけて国内企業が海外から借金することを認めさせたのだ。

この3者は、新古典主義経済学が自由市場と自由な資本移動によって経済成長が達せられることを証明したと主張した。ひとたび資本勘定が規制緩和された時点で、中央銀行は国内企業が外国から融資を受けるよう、逆らいがたいインセンティブを創出する仕事に取り掛かった。自国通貨で借り入れると米国ドルよりも高くつくようにしたのだ。

    (ニュース映像)
    スクリーンショット 2015-05-14 11.52.25 

    世界銀行・河合正弘氏国内の実勢金利は米国ドルの金利よりも高く、為替レートは事実上固定されていました。

    スクリーンショット 2015-05-14 11.53.35
    ヴェルナー:「為替レートを維持すると言ったのは政府と中央銀行でした。

    河合:「その通りです。タイ中央銀行との東アジア諸国の中央銀行は為替レートの調整に抵抗しました。為替レートを守るという信号を発信しようとしました。」

中央銀行は、公式声明で米国ドルとの固定為替相場を維持することを強調した。借手が、当初借りたよりも多く自国通貨で返さなければならなくなる心配を無用にするためだ。

    (ニュース映像)

    ヴェルナー:タイにいた時、私はまっすぐタイ銀行に行って尋ねました。『非公式に信用を指導する仕組みが何かありますか?』 私がこれを尋ねると驚いていましたが、自分が日本にいた時の研究から、ことによると、何か似たものがあるだろうと思いました。私の質問に答えたのは若い職員で、どんな政略が関係しているか承知していなかったかも知れませんが、彼は言いました。『ええ、ええ、その信用の仕組みは私たちの銀行にあります。』

銀行は貸出を増やすよう命じられていたが、生産部門の借入需要が少なくなっているという事態に直面していた。この部門の企業が、海外からの借入のインセンティブを与えられていたためだ。このため銀行は、最後の手段としてリスクの高い借手への貸出を増やさなければならなかった。

中央銀行が自国通貨を米国ドルに固定することに同意したため、輸入が縮小し始め、経済競争力が低下した。ところが国際収支統計で輸出として勘定される国外債によってこれらの国々の経常収支は維持されていた。

投機家がタイバーツ、韓国ウォン、インドネシア・ルピーを売り始めると、各国の中央銀行は固定相場を維持しようとして外貨準備を事実上すべて使い果たすに至ったが、これは無益な試みとなった。このため海外の資金提供者に為替相場が割高となっているタイミングで資金を回収する機会をたっぷりと与えることになった。

これらの国々の中央銀行は、外貨準備を使い果たした場合、債務不履行を避けるためIMFの援助を求めなければならなくなることを心得ていた。IMFが一たびが関与すると、ワシントンを本拠とするこの機関が何を要求するか、中央銀行は知っていた。

過去30年の間、このような場合同じことが要求されてきた。それは中央銀行の独立だった。7月16日、タイの財務大臣が日本に緊急援助を求めるため空路で東京にやって来た。

この時、日本には2130億ドルの外貨準備高があった。これはIMFの資金の総額を上回る。日本側は援助を厭(いと)わなかった。だがワシントンは日本が主導権を発揮しようとするのを阻止した。アジアの通貨危機の発生に対するどのような解決策も、IMFを介してワシントンから提示されなければならなかった。

    (ニュース映像)
    スクリーンショット 2015-05-14 12.00.06 
    「2か月にわたる投機攻撃の後、タイ政府はバーツを変動相場制に切り替えました。」

» 続きはこちらから

[フルフォード氏]西側の金融システムの操作された崩壊が差し迫っている 〜出来れば1年分の食糧を備蓄しておいた方が良い〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 今回のレポートを見ると、フルフォード氏もジェイド・ヘルムが単なる軍事演習だとは考えていないことがわかります。“徒党の頑固な抵抗は、戦争と…操作破産によって…除去されなければならない”とのことで、今後米国はもちろん、欧州、中東、そしてウクライナ、ことによると朝鮮半島でも“地域戦争の混乱”があるかも知れません。ただし、これが拡大してハルマゲドン(世界最終戦争)になることはありません。記事の中で語られているように、“事態が沈静化する前に、最終対決が予想されている”とのことで、私の想定していた通りの展開であることがわかります。
 “神々からの警告(2)”の動画の中で、こうした大混乱が予測されるため、食糧の備蓄を呼びかけていたのですが、それが間違っていなかったことがわかります。このような混乱の中で世界経済は巨大な津波に飲み込まれてしまいます。世界的な紛争が果たして3か月で終わるのか、1年かかるのか、シリアを見ていると4年経っても収束していません。世界の金融システムの再起動をどれだけ短い期間で立ち上げられるかに、全てがかかっていると言えます。
 これまで何度も、最低3か月分の食糧の備蓄を呼びかけて来ました。しかし、出来れば1年分の食糧を備蓄しておいた方が良いとアドバイスして来ました。今世界が置かれている状況を認識するならば、これは適切なアドバイスだとわかると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
フルフォードレポート英語版(5/12)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[日本や世界や宇宙の動向]アメリカでは、昨年後半から今年にかけて、大量のCEOが辞職しています。

竹下雅敏氏からの情報です。
 米経済や世界経済が崩壊寸前であり、ほとんどのアメリカ人が“この夏、各都市で市民の暴動(人種間戦争)が拡大する”と予測しています。いずれどこかで戒厳令が敷かれるのは、時間の問題でしょう。FEMAにはすでに大量の棺桶が用意されていることも、記事では指摘されています。
 こうした異変をエリートたちはすでに察知しており、“逃げ出す準備をしている”とのこと。“ビジネス界でも大量の逃亡者が出ています”ということです。
 全体の状況を総合して判断すると、これで何も起こらなかったら、その方が不思議です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
アメリカでは、昨年後半から今年にかけて、大量のCEOが辞職しています。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/power-elite/2015/05/mass-exodus-has-begun-ceos-bugging-out-500-retiring-ceos-another-sign-of-something-ominous-to-come-2448952.html
(概要)
5月12日付け:

ゴイム(ユダヤ人以外の悪魔から生まれた一般大衆)に対するプロパガンダが益々盛んに行われ、我々ゴイムに暴動を起こさせようとしています。その結果、社会が大混乱し、シオニストの金融エリートらによる解決策を打ち出されることになります。それは。。。戒厳令の発動と銃の押収であり、そうすることにより彼らはこの国を占領しようとしているのです。こんなことは誰でもわかるくらい明らかなことです。だから、我々は暴動を起こしてはいけないのです。

彼らは、アメリカへの核攻撃を3年以上も前から計画していました。これは既にネット上では明らかになっています。その結果、何百万人ものアメリカ人が犠牲となりますが、既に大量の棺が用意されています。それらは一度に3人の遺体が収容できる大きなサイズの棺です。大量殺人を行った後にこのような棺に遺体を入れ、お葬式もせずに山積みにして遺体を放置するのです。

以下の記事をご覧ください。
「集団脱出が始まった!500社以上の大企業のCEOが辞職、逃亡。不吉な前兆なのか?」
http://www.allnewspipeline.com/Mass_Exodus_CEOs_Bug_Out.php

スーザン・ダルコスさんの記事では、金融エリートらは今後何が起きようとしているのかを知っており、現在、逃げ出す準備をしていると伝えています。

リストには(サイト内を参照)、2014年後半から2015年にCEOを辞職したか来月までに辞職する500社以上の大企業のCEOの名前が表示されています。

ビジネス界でも大量の逃亡者が出ています。

米ドルが世界準備通貨の地位を失い、米経済や世界経済が崩壊寸前です。
ウォールストリートジャーナルやNBCニュースの最新世論調査によると、96%のアメリカ人がこの夏、各都市で市民の暴動(人種間戦争)が拡大するだろうと予測しています。そのためなのでしょうか、これほど多くのCEOが辞職しているのは。。。

この国では長い間市民の怒りの感情が抑えつけられてきましたが。。。ここにきてついに爆発し始めています。
アメリカがこうなることは何年も前から警告してきました。しかし多くの人は、市民の暴動が起こるなんて大げさだと思っていたことでしょう。

今、それが実際に起こっているのです。今後数年間にわたりアメリカの各都市で暴動が激化し、世界に衝撃を与えることになるでしょう。


金融エリート(ハザール・マフィア)らによる世界支配の計画を知ってください。
我々がそれを止めなければ、彼らは世界を乗っ取ります。我々もアイスランドのように、金融エリートらが辞職する前に彼らを逮捕し起訴すべきなのです。そして金融界で大規模犯罪(LIBORスキャンダル、市場操作、デリバティブなど)を実行し続けた彼らを刑務所に投獄すべきなのです。これらは完全に違法行為なのに、これまで誰も逮捕されず懲罰も受けていません

アイスランドは金融犯罪者らを逮捕、起訴そして刑務所に投獄しました。そしてロスチャイルド配下の金融エリートらを国外追放しました。現在、アイスランドの経済は回復しています。

アイスランドと同様のことをアメリカも行うべきなのです。アイスランドは、ゴールドマンサックスがあまりに大きすぎて潰せない銀行ではないということを証明しました。

ウィリアム・アーキン氏の記事によると、
金融エリートらは、ワシントンDCから100マイル離れたところにある(バージニア州の)山奥に秘密の掩蔽壕(避難所)を建設していたのです。アメリカには我々が知らない(利用することができない)金融エリートらのための掩蔽壕が数えきれないほど存在します。

さらにペンタゴンも本部と重要設備を冷戦時代に設置されていたシャイアン山の奥地に再び設置することにしました。
辞職するCEOの数が日々増えています。サイト内にリストアップされたCEOは現時点で確認が取れた人のみです。

[らばQ]子猫と子犬をあお向けに寝かせると…ああ、たまらない!(動画)

竹下雅敏氏からの情報です。
 みりょこてきな子猫たち。ぐいぬるみかと思へるやうな、ちゃーみんぐいな小犬。破壊力ありすぎ。
(竹下雅敏)
――――――――――――――――――――――――
子猫と子犬をあお向けに寝かせると…ああ、たまらない!(動画)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。