貧しくても誇り高く生きる国だったキューバ
モヒート🌱 pic.twitter.com/ty5p4OlItL
— NOCHIKA (@pharmacist753) November 1, 2024
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玉木代表「今朝報道された内容については、大胸…大胸事実です」
— お侍さん (@ZanEngineer) November 11, 2024
視聴者「それは2回も言わなくても、見れば分かる。そらタマキンもチン上げするわ」
有識者「ちゃんと昔の画像を見ろ」
視聴者「大胸…大胸事実じゃないのか…!?!?」 pic.twitter.com/mfsW1c5n2d
榛葉「代表〜 お前、浮気したんだってな。玉木のタマキンが大暴れってかw」
— Murasaki📚論文解説お兄さん (@MurasakiRonbun) November 11, 2024
玉木「持続的なチン上げ目指してる党の代表ですから」
玉木・榛葉「ギャハハハハハハハハハハwwwwww」 pic.twitter.com/3DlNJTdWCy
玉木さんチンアゲするとこ間違ってるよ〜 pic.twitter.com/hi6N12n3O2
— リュウイチ (@Rseiziiinkai) November 11, 2024
11月17日に投開票が行われる兵庫県知事選挙の情勢報道です。 pic.twitter.com/RoUisLTfrv
— 三春充希(はる)⭐未来社会プロジェクト (@miraisyakai) November 9, 2024
これは大事だと思う。
— MasaDjp (@masjp72) November 4, 2024
関テレの記者と立花氏、どちらかの話が思い切り真逆の嘘。立花は又聞きの話だが、関テレの記者は県民局長に直接取材。
立花:県民局長は亡くなる1週間前『穏便に済ませて欲しい』と懇願。そのあと、百条委員会を前に、不倫がバレることを恐れ自殺したのでは?… https://t.co/5L15KuZxhS pic.twitter.com/tv7K52qauJ
全文公開してるということなので心置きなく載せます。昨日のしんぶん赤旗記事。 pic.twitter.com/x04DlxaVeJ
— HRK (@on_and_under) November 11, 2024
<極めて重要‼️絶対に読んで‼️>
— 大阪が好きやねん#カジノのための万博はやめなさい@維新にこれ以上大阪を壊されてたまるか! (@oosakahaoosaka) November 10, 2024
>災害支援は宣伝
能登半島地震(今年1月1日発生)のボランティアに対する支援を斎藤氏が遅らせたこともわかりました。… https://t.co/onkAZ83QGy
トランプ陣営、RFK Jr.と静かに距離を置く
— J Sato (@j_sato) November 7, 2024
トランプに近い関係者「我々が今日注目してほしいのは、そういう(💉の)ことではない」
トランプ政権移行チーム共同議長ルトニック「ケネディは保健福祉省の責任者にはならないが、💉安全性をチェックするためにデータへのアクセス権は与えられるだろう」 pic.twitter.com/kT6DzlVIPU
選挙活動のレトリックでは大衆に変化を期待させることを上手なパフォーマンスで言うが、実際にはほぼ何もしないという第一期の実績を踏襲しそうな雰囲気https://t.co/joSaTAZ7jdhttps://t.co/mGPyjyaIty
— J Sato (@j_sato) November 8, 2024
【農林水産省がガン無視する日本人科学者達】
— うた桜子🌸流山市議会議員 (@rocio0825) November 7, 2024
皮肉にもヨーロッパでは日本人の論文が考慮されネオニコ規制をしている。
農林水産省や消費者庁に問い合わせても、のらりくらりの回答しかない。そこまで農薬を売るグローバル大手企業に忖度しないといけないならば、、、… pic.twitter.com/wfpcJpNpMa
まずは需要がないという状況を作らないと規制しようと動かなないかも知れません。農林水産省も消費者庁も今気付いている人の数では、まだ甘く見られていて意見書出しても声を上げても全く対応しようとしていないので💦。周りに知恵をつけて高くても国産無農薬ばかり売れる状況にしていく必要がありそう…
— うた桜子🌸流山市議会議員 (@rocio0825) November 8, 2024
キューバと言えば、アメリカと国交が回復してから、観光客が押し寄せて、豊かになっているとばかり思っていましたが、こちらも「百聞は一見にしかず」で、ビックリ!
いったい何が、どうやって、こんな貧困のどん底に落とされてしまったのか?
案の定、犯人はあの国でした。(キューバの「テロ支援国家」指定は、2024年5月15日に解除されました。)