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トランプ大統領 日本の金をむしり取りに来日 〜 首脳会談後に「レアアースなど重要鉱物の供給確保に関する文書」に署名

竹下雅敏氏からの情報です。
 日米首脳会談が行われました。トランプ大統領は、“貴国が軍事力を大幅に増強していることは承知しており、新しい軍事装備を大量にご注文いただいています。…そのご注文には感謝しており、貿易についても大いに感謝しています。”と述べています。
 ハワード・ラトニック商務長官はさっそく、“今夜、4900億ドル(約74兆円)の投資に署名することを誇りに思います。…これらの取引は日本の戦略的投資イニシアチブによって推進されます。”と発表しています。
 日本の金をむしり取りに来ると思っていたので予想通りですが、首脳会談後に「レアアースなど重要鉱物の供給確保に関する文書」に署名したということです。
 「日本で人類の730年分と言われる巨大埋蔵レアアースが見つかった」という報道は、2011年にはすでに出ていました。
 中国政府は4月4日に、7種類のレアアースを輸出規制の対象にすることを発表しました。輸出管理の対象となったのは、サマリウム、ガドリニウム、テルビウム、ジスプロシウム、ルテチウム、スカンジウム、イットリウムです。
 例えばテルビウムとジスプロシウムは「耐熱ネオジム磁石」として、米軍戦闘機のエンジン用に使われており、世界における中国のシェアは95%と99%です。これを輸出禁止にされたら米軍武器製造はお手上げです。
 日本は南鳥島で世界最高品位のレアアース泥を確保し、2026年の試掘、2028年の商業生産に向けて着々と準備を進めています。“日本が年産100万トンのレアアース生産体制を確立したとき、日本が一挙に中国の生産量を上回って断トツの世界一の座を掴める”ということです。
(竹下雅敏)
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トランプ大統領 約6年ぶり来日も…異例の総理主催夕食会“開催なし”の理由【羽鳥慎一モーニングショー】(2025年10月28日)
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露骨な言論弾圧を始めている高市政権、高市総理と統一教会との関係を批判しない大手メディア / 維新の会との連立で中国共産党を利する政権となる危険

 安倍政権時の言論弾圧は目に余るものがありましたが、今また露骨な言論統制が行われています。統一教会やスパイ防止法の危険について発信するSNSが一方的に凍結されるケースが多発しています。高市首相への非難はヤジすら許されない空気になっています。まだ何の成果も出していない時点で「高市新首相への熱狂的支持」を押し付けられるように感じる人がネット上でも目につきます。「どうにも自然発生的なものに見えないからだ。 まるで、あらかじめ“盛り上がり”が用意されていて、そこに世論が誘導されているような違和感がある。」「不思議なことに、愛国者を自負するウヨさん達は絶対に外国のスパイ組織に作られた統一教会を批判しない。」というコメントには深く共感します。真に日本を大切に思うならば統一教会への批判は避けて通れないはずなのですが。
 「ゆるねとにゅーす」では、統一教会の機関紙「世界日報」が連日のように高市総理を称賛していることを取り上げていました。大手マスコミは「この事実を見て見ぬふりをしながら、高市総理のサポートにせっせと勤しんでいる始末」ですが、「高市氏の政策や主張は統一教会のそれとほとんど完璧なまでに一致しており、高市氏が意欲を見せている『スパイ防止法』こそ、統一教会が長年にわたって強く主張してきたものに他ならない。」「高市氏は右翼でもなんでもなく、ただの反日朝鮮カルトとシオニスト戦争屋の使用人である最悪の売国政治屋である」という、ゆるねとにゅーす管理人さんの指摘をしっかり認識しておきたいと思います。
 同時に、中国共産党の「国防動員法」実現のためにできた維新の会と連立を組んだことで、高市政権は「親中派」の政策をとる危険もはらんでいます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【完全にバレバレ】統一教会の機関紙・世界日報が高市総理関連ニュースを連日取り上げて称賛!高市支持者も大手マスコミも揃ってこれを「見て見ぬふり」で全く触れず!
転載元)
どんなにゅーす?

・反日朝鮮カルト・統一教会の機関紙である世界日報が、高市総理関連ニュースを連日取り上げて称賛。高市支持者も大手マスコミも揃ってこれを「見て見ぬふり」で全く触れない事態になっている。

世界日報 (日本)
~省略~
概要
文鮮明の指示により、統一教会と国際勝共連合が出資して、一般紙を目標に1975年(昭和50年)1月1日に創刊された[3][4]。『聖徒』[注 1]1974年 (昭和49年) 11月号によると、文鮮明が「思想新聞を日刊化しなければ、日本の復帰計画は果たされない」と発言したことで、日本国内で統一教会による日刊紙の発行が決まった[3]。『世界日報』の名称も、文鮮明が久保木修己国際勝共連合会長にロンドンで下したものである[3]。この当時、勝共連合の機関紙『思想新聞』(1969年創刊の『国際勝共新聞』が前身) は旬刊だったので、それを日刊化しようとしたが、勝共連合の名前をだすと強い拒否反応を引き起こすことが予想されたので、名前を隠して日刊化を目論んだもののようである[5]。創刊した当初、『世界日報』は無料配布されていた新聞だった[3]。
~省略~
【Wikipedia】


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高市早苗政権が推進する「国家情報局」構想 ~ 改憲とスパイ防止法で進む国民監視

竹下雅敏氏からの情報です。
 高市総理は、国内外のインテリジェンス(情報収集、分析)活動の司令塔となる「国家情報局」の創設を検討するよう木原稔官房長官に指示しました。
 現在、情報活動を行う機関としては内閣官房の内閣情報調査室(内調)や警察庁の公安部門、外務省の国際情報統括官組織、防衛省の情報本部、法務省外局の公安調査庁がありますが、司令塔として省庁横断で情報収集、分析を行い、中国やロシアなど外国勢力の脅威に備える狙いがあると見られています。
 移民問題と中国による侵略を不安視する人たちからは、“日本の国土と国民の命を守るため国家情報局設置を目指す。外国人問題の司令塔を強化し不法滞在者対策や土地取得規制を見直す”という高市早苗の総裁選出馬会見の言葉を真に受けているようです。
 深田萌絵氏は、“憲法はこれから改正させられる予定で、自民党の憲法改正案はですね、基本的人権がないわけなんですよ。思想の自由も表現の自由も制限され、政治結社の自由も制限され、その中で公務員による虐待の禁止も削除されるわけです。その上、「スパイ防止法」という名前に生まれ変わった実質的な「治安維持法」の制定も急いでいるわけです…保守雑誌の表紙を見てビックリしたんですけれども、「早苗の敵は日本の敵」と言って煽っているんですね。ということは政府に逆らうものは敵、高市早苗さんに逆らうものは敵ということです。(4分3秒)”と話しています。
 移民問題は確かに日本の脅威ですが、こうした左派グローバリストによる日本破壊工作に怯えると、右派ポピュリストによる国民監視システムを簡単に受け入れてしまうようになります。
 911同時多発テロ事件と、その直後に起こったアメリカ炭疽菌事件によってアメリカ国民はパニックになり、平常時ではありえない「愛国者法」が簡単に成立してしまうのです。
 どちらもアメリカ政府の自作自演だったということが、現在では多くの人たちに認識されてきているようです。支配層がどのように国民を騙すのか、そして戦争を正当化するのかを知る必要があります。
(竹下雅敏)
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高市総理の国家情報局構想とデジタル監視システム
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生まれつき盲目だった75歳の老人がDMSO(ジメチルスルホキシド)使用後に突然視力を回復 ~関節炎、火傷、捻挫から脳卒中、脊髄損傷まで、80~90%という驚異的な成功率を記録したDMSOの治療効果

竹下雅敏氏からの情報です。
 生まれつき盲目だった75歳の老人がDMSO(ジメチルスルホキシド)を使用した後、突然視力を取り戻したというツイートを見て驚きました。
 動画のインタビューでマレー氏は、「副鼻腔のトラブルを抱えていたので、『まあ、DMSOを試してみよう』と思いました。それを使ったところ、副鼻腔が即座にクリアになりました。 約2ヶ月間それを使っていて、左目で色が見えるようになったことに気づきました。…それで、まぶたの上下に毎日塗るという形で継続してきました。指で拭くだけですが、左目の視力は改善し続けています。」と話しています。
 Alzhacker氏のこちらの記事『慢性痛・火傷・脳梗塞まで治す究極の家庭常備薬DMSO』によれば、ジメチルスルホキシド(DMSO)は1866年にロシアの化学者アレクサンドル・ザイツェフによって合成された化合物です。
 キャリアの大半をDMSOの研究に費やし、安全かつ効果的な薬剤としての承認を推進したのは、スタンリー・W・ジェイコブ医学博士でした。「ジェイコブ医師の研究が進むにつれ、DMSOの治療効果は想像を超えるものであることが判明した。関節炎、火傷、捻挫から脳卒中、脊髄損傷まで、幅広い疾患で80-90%という驚異的な成功率を記録したのである。」とあります。
 日本オーソモレキュラー医学会の『「DMSO ― 忘れられた治療薬」その2』には、“安全性、有効性、汎用性の観点から注目に値する治療薬がDMSO(ジメチルスルホキシド)で…DMSOの医療用途が開始された1960年代以降、DMSOが原因の死亡や重篤な合併症は一度も報告されていません。”とあります。
 注意点としては、DMSOは効果的な経皮吸収型抗炎症剤なので、“たとえば、肌に化粧品やその他の化学物質など望ましくない物質がついている場合、DMSOがそれらも体内に取り込んでしまう可能性があります。これを防ぐため、使用前には皮膚を不必要な物質から清潔にしておくことが推奨されます。”ということです。
 また、“経口投与も可能です。ジュースに100%のDMSOをティースプーン1杯加え、1日1回服用し効果を観察します。全身の関節痛や線維筋痛症、自己免疫疾患を抱える方は、1日に2回目の服用が必要な場合もあります(後日ティースプーン1杯を追加)。ただし、DMSOは排尿を促進することがあるため、就寝前の服用は避ける方が良いでしょう。”とのことです。
(竹下雅敏)
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マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究で判明「ChatGPTで脳が壊れる」 ~脳の連結性は外部支援の量に応じて系統的に縮小するという確固たる証拠

竹下雅敏氏からの情報です。
 2025年6月10日に提出されたマサチューセッツ工科大学(MIT)の論文『ChatGPTにおける脳の働き:エッセイライティング課題でAIアシスタントを使用した場合の認知負債の蓄積』で、衝撃の研究結果が発表されました。
 「ChatGPTで脳が壊れる」というものです。脳波測定という手法で4か月間にわたって脳の活動を詳しく分析しました。「ChatGPT使用グループ」「検索エンジン使用グループ」「何も使わないグループ」に分けてエッセイを3回作成させたところ、“脳の連結性は、外部支援の量に応じて系統的に縮小するという確固たる証拠を示した”というのです。
 また最後の4回目に、「ChatGPT使用グループ」の参加者にはChatGPTを使用しないように依頼し、「何も使わないグループ」の参加者にはChatGPTを使用するように依頼したところ、驚くべき違いが現れました。
 「ChatGPT使用グループ」の脳の領域は神経連結性が弱いままだったのに対し、「何も使わないグループ」では記憶想起能力が高く、後頭葉・頭頂葉および前頭前野の広範なノードの再関与が見られたのです。要するに、何も使わずにエッセイを作成していた人たちが4回目にChatGPTを使用したところ、脳の神経活動が劇的に活発化したというのです。
 論文の「限界と今後の課題」のところで、“本研究では、特定の地理的地域、つまり互いに非常に近接した複数の大規模学術機関から、限られた数の参加者を募集しました。今後の研究では、多様な背景を持つ参加者(様々な分野、年齢層の専門家など)をより多く含めること、そして研究の男女比をより均衡させることが不可欠です。”と書かれているように、サンプル数を増やした本格的な研究が必要です。
 ただ、「筋肉と一緒で使ってなければ退化するのは言ってみれば当たり前」なので、この研究結果は妙に説得力があります。普段、自分の頭で考えない人がChatGPTを使用すると、その影響は壊滅的だということが事実だとすれば、“子供の遊び相手や家庭教師にAIを使うのは、どのような結果をもたらすのか?”という疑問が浮かびます。
(竹下雅敏)
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MIT研究:ChatGPTと脳
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