(前略)
人の脳へのチップの埋め込み(脳インプラント)は、ブレイン・コンピュータ・インターフェース(brain computer interface:BCI)
と呼ばれています。
(中略)
ブレイン・コンピュータ・インターフェース(BCI)の
研究は1960年代からスタートしました。(中略)… ナチスは、戦前から軍事利用を目的とした脳神経科学の研究に力を入れており、それは、遠隔透視(リモート・ビューイング)や念動力(サイコキネシス:PK)といった超心理学(パラサイコロジー)の分野にまで及んでいました。
(中略)
1995年、情報公開法(FOIA)によって米軍の部署の中に「遠隔透視部隊」が存在していることが明らかにされました。(中略)… スターゲイト計画は、いわゆる
超常現象を、スパイや軍事利用のために利用することを意図した米国政府のプロジェクトのコードネームであることは、すでに知られています。
(中略)
赤ちゃんを電磁波に晒す日本の保護者たち
(中略)
携帯電話の電磁波が人間の生殖能力を奪う大きな要因となっていることは、もはや疑いのない事実。携帯電話の普及とともに
男性の前立腺がんが急激に増え、女性においては、
20歳代から30歳代に子宮頸がんや乳がんが急激に増えても、「ライフスタイルの変化が原因だ」とすり替える核推進者の医学者たち。
(中略)
2015年の9月から11月にかけて、NPO法人「子どもとメディア」が、九州に住んでいる
3歳以下の子どもを持つ保護者を対象に「スマホを使う目的」についてアンケート調査を実施したところ、5117人から有効回答を得ることができました。結果、有効回答を得た
3歳児の保護者のうちの31%が「静かにさせることを目的にスマホを使っている」と回答したのです。次いで、17%が「テレビ電話などのコミュニケーションに慣れさせるため」、16%が「教育・知育のため」と回答したのです。
(中略)
公益社団法人「日本小児科医会」は、リーフレットやポスターを作成して
「スマホに子守りをさせないで!」と呼びかける運動を展開しています。
しかし、スマホから赤ちゃんに照射される強烈な電磁波の影響については、一言も書かれていないのです!
(中略)
最近のCNNの報道では、「脳腫瘍の罹患率と携帯電話の使用との間の因果関係」について触れています。
「
英イングランドで進行性の悪性脳腫瘍にかかる人の割合が過去20年で倍以上に増えたという調査結果が、(5月)2日の学術誌に発表された。原因は解明されていないものの、
研究チームは携帯電話が関係する可能性にも言及している」・・・
(中略)
もはや第五世代移動通信システム(5G)の影響から安全に逃れることはできない
(中略)
現在の無線通信システムは第4世代の「4G」ですが、
研究者の間では長い間、携帯電話から放出される電磁波が、「うつ」「生殖機能の減退」などの障害を引き起こすのではないかとの議論が繰り返されてきました。実は、世界の医学界では、携帯電話の電磁波が人体に重大な悪影響を与えているとの研究は当たり前のように行われており、
疫学的な研究レポートも、いくつか公開されています。
(中略)
携帯電話事業を管轄する
総務省は、「
第4世代移動通信システムのさらなる普及」などと言っていますが、実は、
2020年から第5世代移動体通信システムに移行させようと産業界との間ですでに調整に入っています。(中略)… これが普及すると、私たちのライフスタイルが劇的に変わってしまうのです!
(中略)
5Gとは、キャッシュレス経済を実現するために必要な量子コンピュータの導入を見据えての移動体通信システムと言うことができます。
(中略)… 量子コンピュータであれば、マイナンバー制度などなくても、銀行にデジタル通貨の口座を作った時点で、ID管理と名寄せが同時にできてしまうのです。
(中略)
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そのチープな「経済対策」では軽減税率対象となる判断がややこしく、購入した商品を持ち帰るならば8%、店内で飲食ならば外食扱いで10%と、コンビニのイートインなどでは大変な混乱が予想されています。「こんな運用ができると考える財務官僚に1日コンビニで働かせてみては」というご意見、アッパレ。
さらに人をバカにしたようなポイント還元サービスは、中小店舗でキャッシュレス決済をした人に、国の補助で増税分2%を期間限定で還元するというもので、これは経済対策というよりも強引にキャッシュレス社会にさせる狡猾な布石のように思えます。
以前の時事ブログでは、キャッシュレスに伴う手数料は弱い立場の人々が負担する構図だとありましたが、2%の期間限定の後に残るのは、手数料を巻き上げるシステムだけかもしれません。
さて、安倍政権に呼応するように、日銀黒田総裁は「消費税が10%に上がっても日本経済への影響は軽微だ」と発言しました。普通に考えればおバカさんな発言ですが、トランプ政権によって日銀の為替介入が封じられ、予想される株価暴落は安倍政権の大打撃になります。この消費税容認も見方によれば安倍政権崩壊への強力な後押しになるのかもしれません。
最後に、消費税を語らせるならばこの方でしょう、山本太郎議員の「私が総理大臣だったら消費税ゼロです。」をお聞き下さい。