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[Sputnik]ロスチャイルド卿「人類を対象にしたグローバルな金融実験が行われている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジェイコブ・ロスチャイルド卿が、中央銀行の行なっている大規模な金融緩和という“金融上の実験”が、“どんな結果をもたらすかは、予見不可能だ”と述べたということです。
 彼が予見不可能ならば、誰にもこの結果を予測することは出来ないと思って良いでしょう。したがって、最悪のケースを予想して、備蓄に励むしかないという結論になります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロスチャイルド卿「人類を対象にしたグローバルな金融実験が行われている」
転載元)
RIT Capital Partners基金の総裁を務めるジェイコブ・ロスチャイルド卿は、クライアントに向けた定例書簡の中で「すでにここ数年、人類は、世界の中央銀行が行っているグローバルな金融上の実験という条件下で暮らしている。中央銀行は『空中から』記録的な量の紙幣を印刷し、歴史上最低レベルまで金利を下げた」と指摘している。

またロスチャイルド卿は「中央銀行のトップ達は、世界の歴史上、文字通り最大のマネタリー実験を続けている。それがどんな結果をもたらすかは、予見不可能だ」と述べた。

米国のバンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ(投資銀行)は、この8年間、世界の中央銀行は600回以上、金利を下げたと計算している。

2008年の経済危機後、中央銀行の側から行われた資金注入の総額は、10兆ドルを超えている。

なおロスチャイルド卿は、定例書簡の中で「ほとんどあらゆるタイプの投資は、資金の注入により増えたが、経済成長は微々たるもので需要も弱い、また多くの先進諸国では、相変わらずデフレがみられる」と分析している。

先に、安倍首相は世界第3の経済大国の需要をなんとか覚醒させようと再三の試みを展開と報じられた。

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日本GDP値が期待値割れで金の価格が上昇
転載元)
金の価格は15日、日本のGDP統計の脆弱な値を背景に上昇。

モスクワ時間18時18分(日本時間16日午前0時18分)時点でのニューヨーク商品取引所(COMEX)では金の12月先物価格が3ドル60セント上昇(0.27%)し、1トロイオンスあたり1346ドル80セントに達した。また銀の9月先物価格も0.7%上昇し1オンス19ドル84セントとなった。

金の価格上昇を促したのは日本のGDPの低い値。

「日本のGDP値は期待値以下。これはつまり日本経済の追加刺激策が出されることを意味している。」ETFセキュリティーズの資源市場戦略担当のニテッシュ・シャフ氏がウォールストリートジャーナルに対し語った。

中央銀行が自国経済の追加刺激策をとる場合、通常、投資家らは安全策として金の購入に走る。

オバマ大統領が検討している“核兵器の先制不使用”を安倍晋三が反対

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前紹介した記事で、世に倦む日日の管理人の方は、日本がすでに核兵器を開発し配備しているという認識でした。私もそのように考えています。国民がこれほど反対している原子力発電所の再稼働は、核弾頭を定期的に再処理していつでも使える状態にする必要があるからだと思っています。
 今回、この記事で、オバマ大統領が検討している“核兵器の先制不使用”を安倍晋三が反対したということは、彼は、中国などに対して核兵器による先制攻撃を視野に入れているということかと思います。ツイートにある通り、“完全な狂人”と考えた方が良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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首相、核先制不使用に反対 米に伝達 米紙報道
引用元)
 【ワシントン=後藤孝好】米紙ワシントン・ポストは十五日、オバマ米大統領が検討している核兵器の先制不使用を巡り、安倍晋三首相がハリス米太平洋軍司令官に「北朝鮮に対する抑止力が弱体化する」として、反対の意向を伝えていたと報じた。
 同紙によると、首相は最近、ハリス氏に対して、オバマ氏が核兵器の先制不使用を宣言した場合、北朝鮮などの国への抑止力が低下し、地域紛争のリスクが高まるとの懸念を直接、伝達したという。

(以下略)

東京都立マンガ喫茶!? 豊洲の衝撃的写真を公開するシリーズ:賛成派オーシャンビュー/反対派牢獄、ヘアピンカーブで渋滞必須、マンガ喫茶のブース幅以下の仲卸スペース…続々

 選挙中、築地移転問題について「立ち止まって考える」と言っていた小池都知事ですが、昨日、豊洲を視察した後に『世界最高の施設が出来た』と絶賛したそうです。ところが下のツイートを見ると、とても「世界最高の施設」とは言えないような、衝撃的写真が公開されています。「狭くてマグロが切れない!」という仲卸業者の悲鳴が上がっており、「東京都立マンガ喫茶」の方がしっくりくるようです。
 最後の板垣英憲氏の記事にあるように、小池都知事が"巨額の利権の巣と言われている築地市場移転計画を根本から見直し、石原慎太郎元知事を関与から外す"ことが出来るか注目です。また、ただ利権を移し替えるだけに終わらず、都民の願いが反映される都政を行って欲しいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)







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[Sputnik]ロシアとトルコにドル廃止の可能性 〜秘密結社は、今後、解散せざるを得なくなる方向へ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 トルコとロシアが自国通貨建てに移行するようです。ドル覇権が終わることは間違いありません。
 ギリシャのチプラス首相は、やはり死んだふりをしていただけのようです。金を裏付けとした新金融システムは、いつでも開始可能なように見えます。
 霊的なレベルを含め、秘密結社は、今後、解散せざるを得なくなる方向で追い詰められて行きます。情報の完全開示に伴った措置です。これらのことが並行して起こりそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアとトルコにドル廃止の可能性
転載元)
© Sputnik/ Alexei Druzhinin

© Sputnik/ Alexei Druzhinin


ロシアとトルコは自国通貨建てに移行する可能性がある。ペテルブルクで行われたプーチン大統領とトルコのエルドアン大統領の会談の結果明らかになった。

両大統領によると、ロシアとトルコの自国通貨建てはロシアとトルコ間の貿易量を大幅に増やす可能性があり、それは特に旅行セクターでの雇用の増加につながる。

高等経済学院の教師であり東洋学者のアンドレイ・チュプリギン氏は次のように述べている。

「自国通貨建てはすでに中国、韓国そして一連の南米諸国で実現されている。しかし、自国通貨建て移行は、米国が依然として世界で最も強い通貨である以上、極めて複雑で長いプロセスだ」

先に伝えられたところによると、トルコの メヴリュト・チャヴシュオール外相は今日11日、トルコはシリアでの対ダーイシュ(イスラム国、IS)共同作戦の可能性をロシアと審議する準備があると声明した。

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[創造デザイン学会]ロシアのドーピングに対する暴力的な裁定 / 国際パラリンピック委、ロシア選手団の出場認めず

 創造デザイン学会の翻訳者の方が以下のようにお勧めしている記事です。

『これは“ロシアの国家主導ドーピング”という欺瞞を、完膚なきまでに暴いた論文と言っていいだろう。…尋常でないうさん臭さを感じておられる方は、ぜひこれを読まれるとよい。…』

 ロシア・パラリンピック・チームの出場禁止処分の大きな根拠になったのは、マクラーレン教授の報告書のようですが、国家主導によるドーピングの確たる証拠は何も示せないようです。反ロシア的偏見を広めるためのプロパガンダの一環だと分かります。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国際パラリンピック委、ロシア選手団の出場認めず(16/08/08)
配信元)

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ロシアのドーピングに対する暴力的な裁定
転載元)
(前略) 

Rick Sterling
August 11, 2016, Consortiumnews.com

(中略) 

先週日曜日、国際パラリンピック委員会(IPC)が、9月にリオで開催予定のパラリンピックから、ロシア・チーム全体を出場禁止にすると通告した。

(中略) 

私はこの論文で、薄弱な根拠に基づいたいくつかの大きな非難が、いかにクリーンなロシア選手への差別を生み出したか、そして本来のオリンピック精神に反する、危険な敵意を生み出したかを示そうと思う。

IPCが、267人全員のロシア・パラリンピック選手の出場禁止を決定した、大きな根拠になったのは、世界反ドーピング機構(WADA)の7月16日の「マクラーレン(McLaren)報告」と、その中心執筆者リチャード・マクラーレンとの個人的なやり取りである。

https://www.wada-ama.org/en/resources/doping-control-process/mclaren-independent-investigations-report-into-sochi-allegations

IPC総長Sir Phillip Cravenは、非難と道徳的暴言に満ちた声明を発表した。彼は言った――「私の考えでは、マクラーレン報告は、すべてのスポーツの歴史において、最も暗い時代の一つを画するものです。」しかし、マクラーレン報告は、深い偏見に根差すものである。ここに、この報告の問題点のいくつかを示そう――

https://www.paralympic.org/news/ipc-decision-membership-status-russian-paralympic-committee-0

    ――それは、主として一人の人物、元モスクワ鑑識課課長Grigory Rodchenkovの証言を根拠としている。この人物は、ロシアの選手たちからカネをゆすった事件にかかわり、罪を他者のせいにすることに熱心な、事件の主犯である。
    ――それは、ロシア政府を、その弁護や反対情報を考慮することなく非難している。
    ――それは、あるロシアの権威者の提出した文書や記録を除外している。
    ――それは、利益を受けた選手個人を特定することなく、チーム全体に疑惑を投げかけている。
    ――それは、ロシア人の違反が例外的ではないことを示すWADAの編集した統計的データを、無視している。
    ――それは、量的測定値の出どころを挙げていない。
    ――それは、証拠をもっていると主張するが、それを明らかにしていない。
 

(中略) 

集団処罰 

なぜパラリンピック・チーム全体を出場禁止にしたかについての、IPCの説明は、次の非難に要約できる

(中略) 

ロシアのスポーツを汚染しているドーピング文化は、ロシア政府から発するもので、今は1つだけでなく2つの、独立したWADAの委嘱による報告によって明らかになった。...私は、ロシア政府が、そのパラリンピック選手を、立ち上がれないほどに裏切ったと考える。彼らの“モラルよりメダル”という精神は、私に嫌悪感を与える。反ドーピング組織の完全な腐敗は、ルールに逆らうものであり、パラリンピック・スポーツ精神の根幹に打撃を与えるものだ。」

これは強い言葉による非難だが、選手に対するものでなく、ロシア政府に対するものである。ロシア政府を罰するための手段として、ロシアのパラリンピック選手たちが集団的に罰せられているようだ。

しかし事実はどうなのか? まず、ロシア選手の一部が、禁止されたステロイドとか、他の成績を上げるドラッグ(PED)を用いたことがあるのは事実である。Hajo Seppeltによる調査ドキュメンタリーは、ロシアの選手たちがPEDを使ったことを認めたこと、資格停止されたコーチがこっそりコーチを続けていたこと、また別の資格停止コーチが禁止ドラッグを取引していた、といった例を暴露している。

https://en.wikipedia.org/wiki/Hajo_Seppelt

(中略) 

最大の疑問は、ロシア政府が果たして、禁止されたドーピングの“スポンサー”になっていたのか、それとも監視していたのかということである。

(中略) 

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