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独逸の伯林で見た、聞いた、感じた社会問題、教育問題 ~第122楽章 負けるのはどいつ(ドイツ)だ?

 ベルリンは秋の素敵な紅葉の時期を迎えています。歩いているだけで楽しい雰囲気です。時事ブログでもドイツのこの冬は大変なことになる・・と騒いでいますので、きっと大変になるだろうな・・と思いつつも・・まだ今ひとつ実感が・・・。物価も値上がりをしていると思うのですが、外食もしないので、実感なし・・、息子が4ユーロでケバブが買えなくなってしまった・・と言っていたので、物価は上昇中とわかります。車もないのでガソリンも関係ないですし・・、ベルリンで生活をしていても今のところそんなに実感がなくて・・。外食なし、車なし、加工品買わない・・という状態では、今のところ生活に打撃はないです。(・・と私は思っていたのですが、息子によると、ドイツ人がよく買うパン、ハム、チーズなどの乳製品、お菓子などは1つあたり、30セントから50セントほど値上がりだそうです・・)たぶん、外食なし、車なし(都会ならば)、加工品買わないという生活こそがこれからの生活防衛手段ですね・・。またさらに我が家にはテレビがないので、変な情報が入らないですし、また、電気代もテレビがないおかげで普通よりは安いはず・・。コピー用紙が倍の値段になったのには驚きました。

 先ほど、息子がイギリスのサッカープレミアリーグ・ブライトンの選手24歳が心臓が悪くて選手をやめなければいけない・・と言っていました。これもワクチン接種が原因でしょうね・・心臓が悪くてサッカー選手になるわけないですからね・・。また、こちらのブログでも書いてありましたが、今までも息子はサッカー選手が病気になっている例を教えてくれるのですが、若い選手の睾丸ガンが・・プロ選手でも多いようです・・サッカーのボールがぶつかるから??と言っていたのですが・・違う違う・・今までそんなことないし・・つまりは、早速ワクチンの害が出ているわけですね・・
(ユリシス)
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第一次世界大戦、第二次世界大戦、両方の敗戦国ドイツ


ドイツは第一次世界大戦においても、第二次世界大戦においても、両方の敗戦国なんですよね・・負けるのはどいつ(ドイツ)だ?ということで・・

第一次世界大戦時のアルバトロス D.III戦闘機
Wikimedia_Commons[Public Domain]

第一次世界大戦では、4つの帝国(ドイツ帝国、オーストリア=ハンガリー帝国、オスマン帝国、ロシア帝国)が崩壊、第二次世界大戦では、日本、ドイツ、イタリアなどの日独伊三国同盟を中心とする枢軸国陣営が敗戦・・

第二次世界大戦末期のベルリン
Author:Carl Weinrother[CC BY-SA]

もちろん、世界大戦はディープステートの手法でロスチャイルド家がいなかったら、世界大戦などこの世に存在しないといえるほどで・・漁夫の利を得るアメリカ(バックにイスラエルとか、イギリスとか・・)が経済的にのし上がるために、なんかあの辺でドンパチやっておけ・・という感じですよね・・・ヒドイものです・・

私はシャンティ・フーラを知りはじめた2014-5年頃には、息子によくドラえもんの例を出して、スネ夫とのび太を戦わせておいて、真ん中でジャイアンが得をしていいとこ取りをするよね・・ジャイアンがアメリカという帝国(ディープステート・カバール)だよ・・と伝えていました。

まずは、第一次世界大戦で、ドイツを含む東方面でドンパチやって、ロシア系、東方系を潰して・・第二次世界大戦で、ドイツの科学技術を根こそぎ取り上げる・・って感じですかね・・ドイツもやはり、アメリカにゴッソリと奪われているんですね・・日本はアメリカのATM状態で、あと国民は洗脳ですかね・・

『第一次世界大戦の背後にある理由は、サラエボでのオーストリア・ハンガリー(ハプスブルグ)帝国の王位 継承者フランツ・フェルヂナンド大公の暗殺というありふれた教科書の説明よりも邪悪なものである。経済的要因が1914年の大規模な戦争の本当の動機であった』

こちらは第一次世界大戦の敗戦国が失ったものがまとめられています。

第二次世界大戦のドイツ敗戦の意味は、seiryuuさんの記事に書かれています。

第二次世界大戦は、光の銀河連合(英国、フランス)と闇の同胞団(ドイツ)との戦いであったと宗教学講座 初級コース 第262回 神智学(ナチスと秘密結社)で学びました。

ドイツ人科学者をアメリカに連れて行ったペーパークリップ作戦を知った時は、そうだったんだ・・と驚きましたね・・

ペーパークリップ作戦で渡米したドイツ人科学者達
Wikimedia_Commons[Public Domain]

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問責決議を受けて明石市の泉房穂市長が任期限りで引退の衝撃 〜 スーパーヒーローに全てを負わせる政治ではなく市民、国民が主導する意識を持つ時代に

 泉房穂市長のツイッターがしばらく無いなと思っていたら、まさかの引退のニュースで絶句しました。「なぜ、なぜ?」と様々な可能性を思い浮かべましたが、ゆるねとにゅーすさんが心をよぎった全てを網羅して記事にされていました。泉市長の活躍は、地方自治のみならず国政にまで大きな影響を与えるものでした。政治家が私利私欲無く、全力で取り組めばここまで市民を幸せにできるという実例を見せることは、政権にとってどれほど不都合であるか。来年の統一地方選挙までに存在感を失わせたい者たちがいたのか。泉市長は「市民だけが唯一の味方」とコメントされていましたが、私たち市民はスーパーヒーローに全てを負わせていたのではないだろうか。政治を任せるのではなく主導する意識が必要な時代になったのかもしれない。リーダーに立って下さる人とともに市民が攻撃を受けて立ち、言いがかりの問責決議を許してはいけなかったのかもしれない。問責決議に賛成した議員、反対した議員が公表されています。来年の統一地方選挙での判断材料になります。

 ジャーナリスト鮫島浩氏が、れいわ新選組の天畠大輔議員の擁立に当たって撮られた動画が素晴らしいですが、その中の5:40からは「誰一人見捨てない」というテーマで泉房穂市長にインタビューをされています。泉市長の優しさの原点を見るような胸に迫る少年時代のお話です。優生思想が今よりもっとひどい時代、日本で最もひどかった兵庫県では「不幸な子供の産まれない運動」を知事が率先して推進していたことがあるそうです。そのような中、泉市長の弟さんが生まれる時に障害の可能性があり、県は「産まないように、産んでもそのまま放置して(死なせるよう)」ご両親に求めたそうです。ご両親のその後の生き方が、真っ直ぐな少年に優しさと行動力を与えたように思いました。優れた頭脳を持つ人は多いですが、暖かな心をあわせ持つ人は稀です。明石市は大切な宝を失ってしまうのか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【悪が跋扈する世界】泉房穂・明石市長が引退へ!市民から絶大な人気を誇る中、腐敗権力側に「パワハラ」「暴言」と大々的に盛り上げられ問責決議が可決される!
転載元)
どんなにゅーす?

2022年10月12日、明石市議会で、泉房穂明石市長に対する問責決議案が可決され、泉市長が「今季限りで引退する」ことを明らかにした

泉市長は、18歳未満の医療費無料や保育費無料など、一般庶民に優しい市政を実行し、市民から絶大な支持を受けていた一方、明石市議会やマスコミは泉市長の発言を切り取り、「パワハラ」「暴言」と大きく盛り合げ積極的にバッシング。ネット上では、泉市長の引退に反対する声が殺到しており、日本の行政やマスコミにおける腐敗の実態が浮き彫りになっている

(中略)

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[出版協] マイナンバーが健康保険証や免許証、口座などと紐付けされるのみならず「サイバー警察」による制限の無い監視対象となる

読者の方からの情報です。
 この記事にある、『 GPS捜査最高裁大法廷(2017年)判決は、GPS位置情報はプライバシーにあたると判断』という部分が、マイナンバー利用拒否の正当性として主張できるかもしれない?と思ったため、投稿させて頂きました。
 庶民のプロファイルをCIA傘下グローバル諜報企業に置くということは、マイナンバーに紐づいている情報と共にGoogleのGPSで追跡されて、社会的なスコアが低いと特定されている政府にとっての危険人物は、どこにいても周波数兵器で殺される危険性に曝されるのではないかと思いました。
 出版協さんが別の記事で、警察法改正で警察庁に「サイバー警察局」 と「サイバー特別捜査隊」が新設され、警察庁に捜査権限が与えられたことに対しても声明を出されていますが、今回のマイナンバー義務化の動きと連動していると今さらながらに感じました。
 マイナンバー義務化は、事実上、緊急事態条項と同じ効力を発揮するくらいに恐ろしい事態に繋がると思います。統一教会の解散は言うまでもなく、カルト内閣、カルト政党自民党も解散させて、ワクチン等を含む多くの科学技術も棚上げすべきです。こんな暗黒技術を持ったところで人間が上等になるわけでもなく、ましてや進歩とか進化なんてほど遠い。
 どうかメディアの皆さんも、人間の自然な姿に立ち返って、本来の使命を呼び覚まして下さい。
(サトヤマダトモコ)
 投稿いただいた情報により、「マイナンバー制度は憲法13条が保障するプライバシー権を侵害するとして、自分の個人番号の利用差止めや削除などを求めた訴訟」が東京、名古屋、大阪、仙台、金沢、新潟、福岡など全国8カ所で続々提訴されていたことを知りました。現在、東京と横浜が控訴しています。その中の横浜訴訟の原告に加わった方が、その理由を書かれていました。事業主としてマイナンバー制度が経済的にも実務的にも非常に負担になることが理由の一つですが、もっと大きな問題点が「マイナンバー制度を放っておくと、IT技術の高度化にともなって、すべての自分自身の社会行動が紐付けされ、日本社会は超監視社会になってしまうことを確信したからです。」とありました。「マイナンバー制度は、税や社会保障ばかりでなく、健康や消費行動など社会生活上の全行動を記録するGPS装置になる危険性をもっていますから、違法、違憲と言わざるをえません」と意見陳述されたそうです。
 さらに今問題になっている健康保険証一本化も、2020年のこの記事で「政府は、その仕組みを利用して医療や健康の個人情報を管理・共有し、さらにはビッグデータとして民間会社に使ってもらおうと意図しています。慎重に取扱いを要する個人情報である医療・健康情報を、本人の同意もなしに目的外利用するのは、明らかにプライバシーの侵害です。」と指摘されていました。
 加えて危惧されているのが「マイナンバー法は、その9条5で、刑事事件で捜査の目的のために利用することができる」ことで、すでに「警察は、依頼者やその関係者の行動記録を無制限に集めている」ことを確認されています。
 今年3月にろくな審議もしないままスピード可決した警察法改正ですが、そこで定められた「サイバー警察局」「サイバー特別捜査隊」の捜査対象は「私たちが日常生活で利用している電子メール、SNSなどによるコミュニケーションの領域そのもの」で、警察はすでに被疑者写真、指紋、DNAなど膨大な個人情報を収集しているにもかかわらず、国民の個人情報を保護する法律はないままです。
この警察法改正を無理やり可決させた二之湯智国家公安委員長は、統一教会との関係が取りざたされていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバー制度の違法・違憲を訴え続ける(ほんのひとこと)
引用元)
(前略)
 意見陳述の内容は、つぎの2点でした。①マイナンバー制度による中小零細出版社の経済的負担、②訴訟の原告になった理由

 ①については、とくに著者との関係に触れました。
 同法では、事業者には、著者に印税や原稿料をお支払いした場合、税務署に提出する書類(「報酬、料金、契約金及び賞金の支払調書」)に著者の個人番号を記載することが義務づけられています(現在のところ、税務署はその記入がなくても、書類を受け取っています)。そのため、事業者は、著者から個人番号の提示を求める必要があります。その際、本人確認に必要なマイナンバーカードのコピーも一緒にいただくことになります。
 そして、事業者には、受け取った個人番号やその関連書類に関して、厳重な管理(「安全管理措置」)が義務付けられています。その「安全管理措置」の内容は、多岐にわたっています。
 たとえば、そうした番号付き情報を扱う業務担当者を社内で選任し、その情報を保管する場合はインターネットに接続していない独立したPCでなければならないとされています。そのようなことが、小出版社で現実的にできるのかということです。

 ②の原告になった理由については、おおよそつぎのように述べました。
 マイナンバー制度を放っておくと、IT技術の高度化にともなって、すべての自分自身の社会行動が紐付けされ、日本社会は超監視社会になってしまうことを確信したからです。さらに、現在は、マイナンバーの利用範囲は、税と社会保障などに限定されていますが、この制度を放置しておくと、利活用はどんどん拡大していき、将来の日本社会に重大な禍根を残すことになると思ったからです。
(中略)
 このように、警察は、依頼者やその関係者の行動記録を無制限に集めていることがわかります。マイナンバー法は、その9条5で、刑事事件で捜査の目的のために利用することができるとしています。
 GPS捜査最高裁大法廷(2017年)判決は、GPS位置情報はプライバシーにあたると判断しています。そうであれば、マイナンバー制度は、税や社会保障ばかりでなく、健康や消費行動など社会生活上の全行動を記録するGPS装置になる危険性をもっていますから、違法、違憲と言わざるをえませんと、意見陳述を締め括りました。
(以下略)
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声明】警察庁に「サイバー警察局」などを新設する警察法改正に対する声明
引用元)
(前略)
 国の機関である警察庁は、これまで自らが犯罪捜査を行うことを認められていなかった。これは、戦後改革によって、幾多の人権侵害を起こす原因になった戦前の中央集権的な国家警察が否定され、自治体警察に警察活動を委ねたためである。
(中略)
 「サイバー警察局」が捜査対象とするサイバー領域は、私たちが日常生活で利用している電子メール、SNSなどによるコミュニケーションの領域そのものである。言論、表現の自由および通信の秘密が保障されたコミュニケーションは民主主義の基盤をなすものである。

 警察はこれまでにわかっているだけでもすでに、被疑者写真約1170万件、指紋1135万件、DNA型141万件など膨大な個人情報を収集している(2021年5月11日参議院内閣委員会)。日本には、そうした警察による個人情報の収集・保管・抹消に関する法律がないため、その実態はほとんど明らかではない。

 改正法案ではサイバー攻撃やサイバー犯罪に関する定義があいまいであることから、「サイバー警察局」は、高度な技術力を駆使して、サイバー領域においても市民の個人情報を収集し、市民の活動そのものを日常的に監視するおそれがある。電気通信事業法でも明記されている「通信の秘密」を無効にするそうした監視は、市民の自由なコミュニケーションを萎縮させ、言論・表現・結社の自由を保障する憲法21条と相容れないものである
(中略)
 「サイバー警察局」が法制化され、4月1日には早くも創設された今、サイバー領域での市民の個人情報保護を強化する必要性は、より一層高まった。現在、顔写真、指紋、DNA型データなど捜査上の個人情報の収集・保管・抹消について定めるのは国家公安委員会規則である。そうした規則では、警察による市民の個人情報収集・管理に対する監視や市民からの抹消要求の実効性は担保できない。それに応えるためには、捜査情報の収集・管理・抹消に関する法律と、徹底した個人情報保護の法律を作る必要がある。早急な法律の整備を強く要求する。
(以下略)

ワクチン接種によって人々は「波動」のネガティブの極に落ち込んでしまうことが、メタトロンと呼ばれるロシアで開発された医療機器によって実証される

竹下雅敏氏からの情報です。
 9月30日の記事でIn Deepさんが取り上げた「ビッグファイブ(心理学)」を紹介しました。
 「基本的に気質・性格は、その人の人生において、ほとんど変化しない」とされているにもかかわらず、“パンデミックの2年間が多くの人のビッグファイブを変えてしまい、2021年と2022年に行われた調査では、開放性、外向性、協調性、誠実性(良心性)が大幅に減少した。18歳から30歳の場合、神経症傾向が以前に比べて大幅に増加し、協調性と誠実性(良心性)が非常に劇的に低下した。”という結果が出たとありました。
 10月1日の記事では、「ビッグファイブ (心理学)」は野口晴哉氏が発見した「体癖」と本質が同じであることを示しました。
 従って例えば、“パンデミックの2年間が多くの人のビッグファイブを変えてしまい…協調性と誠実性(良心性)が非常に劇的に低下した。”としても、これだけでは必ずしもネガティブな結果だとは言えないわけです。
 “協調性の低下”は、心が内向きになっていることを意味します。これは真理の探究という意識の進化にとっては、避けられない道筋です。また、“誠実性(良心性)の低下”は、社会的規範ではなく、自分自身を大切にすることを意味しており、「悟り」には不可欠な要因です。
 ですから、心理学者がネガティブに捉えるパンデミック以降の傾向は、人類の目覚めという観点からはポジティブな事と捉えることも出来ます。先の「ビッグファイブ (心理学)」と「体癖」の関係を示した記事で、“心理学者の人が「体癖」を学ぶと、全く別の世界が見えてくるだろう”とコメントしたのは、心理学者の世界観が非常に小さな部分に限定されているように見えたからです。
 人々が性格と考えている事柄は相対的なものであり、ポジティブに捉えれば長所で、ネガティブに捉えれば短所になるというだけのことです。地球上のほとんどの人々は、育児、教育の過程で「人格」を否定されて育つので、自分のことが好きではありません。常に他人と比較をして、自分の価値を推し量るような事ばかりをしています。
 他人との比較は、自惚れと自己嫌悪の間を揺れ動くことになるだけです。こうしたバカバカしいことを一切やめて、“自分は自分”として「あるがまま」を受け入れたのが「悟り」です。ですから現在の地球は、「悟り」に非常に近いところにいる人たちがたくさんいるのです。
 さて、こうした「性格」に見られるような相対的なものではなく、絶対的な基準としてのポジティブとネガティブがあるのです。それが「波動」です。
 「波動」がサハスラーラ・チャクラで振動していれば、「至福」と表現されるポジティブの極であり、ムーラーダーラ・チャクラで振動していればネガティブの極なのです。通常の地球人は下から3番目のマニプーラ・チャクラで振動しています。これが4番目のアナーハタ・チャクラで振動するようになるとポジティブな「喜び」の波動になります。しかし、下から2番目のスワーディシュターナ・チャクラで振動すると「悲しみ」の波動となり、最下点のムーラーダーラ・チャクラでは「苦しみ」となります。
 「波動」は、例えば肉体(狭義)でも、体外(身体)、体表(表層)、神経叢(中層)、脊髄(深層)の4つに分かれます。また、肉体(狭義)だけではなく、肉体(広義)、エーテル体、アストラル体、メンタル体、コーザル体の「波動」も存在します。 
 私の場合は、これらのすべての「波動」が、常にサハスラーラ・チャクラで振動しています。こうした状態を、インドの宗教ではサハジャ・ニルヴィカルパ・サマーディと呼びます。
 記事を見ると、ワクチン接種によって人々は「波動」のネガティブの極に落ち込んでしまうことが分かります。時事ブログで何度も警告していたことが、メタトロンと呼ばれるロシアで開発された医療機器によって実証されるということです。
 また、この最悪の状況を抜け出すには「バラ科植物の種子」を食べると良いということも、これまでに何度もお伝えしました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2021年以来、人間のエネルギーは変わってしまったのだろうか
転載元)
(前略)
最近、ナオミ・ウルフさんのサブスタック記事が更新されていまして、そこには何というか、一種切ないとも終末的ともいえる心情が書かれていまして、完結にいえば、「人と街のエネルギーが変化してしまったことに気づいてしまった」
ことを書いているものです。
(中略)

「脂質ナノ粒子は人間を微妙に変えているのだろうか?」より抜粋
Lipid Nanoparticles: Are They Subtly Changing Human Beings?
Dr Naomi Wolf 2022/10/05
 
……私は最近「ブースター」が展開された後のマンハッタンに行き、そこで奇妙な経験をしました。
 
ブティックホテルの屋上にある混雑した屋上バーに私は立っていました。テーブルの上でいちゃつく魅力的なカップル。シングル客はカクテルをかき混ぜていました。
 
空には太陽が輝いていて、すべてが正常に見えました。
 
しかし、私はホログラムの中に立っているような戸惑いを感じ続けていました。気がつくまで、何に戸惑いを感じているのか理解できませんでした。
 
それに気づいたのです。彼らは群衆のように見えましたが、群​​衆のようには感じませんでした。もちろん、たくさんの人々がそこに実際にいます。しかし、2020年以前のマンハッタンにあったような人間の群集の、つまり濃密で、喜びに満ち、情熱的で、キラキラした、激しいエネルギーを感じることができなかったのです。
 
その後、街を歩き、その印象を確かめました。
 
いつものようにマンハッタンのたくさん人々が歩道に押し寄せていましたが、彼らは「写真のよう」なのです。明るい服を着た幽霊のようなのです。巨大なエネルギー場、つまり脈動する人間の発電機としての以前のマンハッタンの感覚、何世代にもわたる新参者たちを刺激した、あの電気のようなエネルギー は、単になくなっていました。
(中略)
私がレストランやホテルに足を踏み入れると、訪問者に挨拶する任務を負った美しい若い女性たちは、19世紀の交響詩『死の舞踏』のシーンのダンサーたちのように見えました。
 
彼女たちは一様に顔色が淡い、あるいは黄色がかった、または顔色が灰色がかっていました。彼女たちは目の下にクマを持っていました。
 
人間が求愛してきた、血色の輝き、健康の輝き、性的エネルギーはすべて魅力的であると考えられてきましたが、それらはすべてなくなりました。
 
群衆の様相そのものが変わっていました。
 
ヤングアダルトたちは足を引きずっていました。最近の時代では元気だった四十代から五十代の男女が、八十歳のように動いている。
 
あらゆる年齢の膨大な数の人々が、動くのが苦痛であるかのように歩いていました。十代の若者や年長の子供たちでさえ、ゾンビやロボットのように動き、エネルギーを感じず、漂流しているように見えました。
 
小さい子供たちは暴れたり走り回ったりしていませんでした。子どもたちは公園のベンチやレストランでぼんやりと座っていました。または、彼らは両親のそばで小さな亡霊のように漂い、何にも集中していませんでした。
これは何? 人類に何が起こったのですか?

ここまでです。
(中略)

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OPEC、特にサウジアラビアがワシントンの命令に従わなくなった…今、OPEC はアメリカとの関係を断ち切り、ロシアと手を結んでいる ~脱ドル化は、ウォール街とロンドン・シティが支配する世界金融に打撃を与え…国内外に疾風怒濤のような危機が迫っている

竹下雅敏氏からの情報です。
「ペトロダラー」の仕組みは、9月12日の記事で紹介したKan Nishida氏の一連のツイートによる、“アメリカの「基軸通貨ドル」の仕組みと、BRICS基軸通貨システムによるドル崩壊の解説”をご覧ください。
 “1974年、当時国務長官のキッシンジャーがOPECの長であるサウジに飛び…秘密の協定を結ぶ。アメリカがサウジの王室を守るから、石油の取引は全てドルにし、収益はドル(アメリカ国債)で保有する。これで、世界中の全ての国は石油(そして他の資源)を買うためにドルを保有しなくてはいけなくなった。 いわゆる「ペトロダラー」の誕生。そして、ドルは金ではなく、石油で裏付けされることになった。”ということでした。
 また、10月5日の記事で、カンザスシティ・ミズリー大学経済学教授のマイケル・ハドソン氏の語る「アメリカのスーパー・インペリアリズム(超帝国主義)」を紹介しました。
 マイケル・ハドソン教授は、“アメリカのスーパー・インペリアリズムは主にヨーロッパの国々、日本、韓国などから富を略奪しているのです。またボリス・エリチェン政権下のロシアでも、その方法で徹底的に略奪が行われました。スーパー・インペリアリズムは標的とした先進国に対して軍事的に戦争を仕掛けることはしません。そのかわり、それらの国々がドル体制から離脱する動きを封じ込めておく必要があります。”と言っていました。
 ところが、スプートニクの記事を見れば、“OPEC、特にサウジアラビアがワシントンの命令に従わなくなった…今、OPEC はアメリカとの関係を断ち切り、ロシアと手を結んでいる。”とあります。その結果、“脱ドル化は、ウォール街とロンドン・シティが支配する世界金融に打撃を与え…国内外に疾風怒濤のような危機が迫っている”のです。
 中国はアフリカなどの途上国に大規模な融資を行い、一帯一路でアメリカ支配から独立した広大な経済圏を構築しつつあります。これはアメリカにとって大変な脅威です。しかし、これを許したのがロックフェラーに代表されるイルミナティでした。彼らは寄生する国を、アメリカから中国に乗り換えるつもりだったのです。もちろん、グローバルエリートが支配しやすいように中国はバラバラにするつもりでした。そのためには戦争が必要なのです。このために日本は改憲などの準備をされてきたわけです。
 ところが、習近平は「一つの中国」を堅持し、中国のゴルバチョフになるつもりはありません。また、プーチン大統領は「一極的な世界秩序」を拒否し、イルミナティに反旗を翻したため、“ジェイコブ・ロスチャイルドはプーチンを「新世界秩序の裏切り者」であると非難”しました。
 トランプ元大統領を担いだホワイトハットは、ロシアや中国と共に地球同盟のメンバーであり「沼の水をぜんぶ抜く」はずでした。しかし、彼らはアメリカの世界覇権、基軸通貨ドルを守るために、カバールと手を組むことを選びました。この辺りはコーリー・グッド氏の「アライアンスの最上層部が、臆病風に吹かれ、裏切りました。」という情報を参考にしてください。
 こうして、いまだに死んだトランプを担ぐホワイトハットは、ウクライナ紛争を仕掛け、闇に落ちてしまったのです。“OPECがアメリカとの関係を断ち切り、ロシアと手を結んだ”ことで、彼らは自分たちが敗れたことを理解していると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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サウジが記録的原油減産に踏み切りロシアへの支持を表明、米大統領は関係見直しを指示
転載元)
米国は中東最大の産油国サウジアラビアとの関係見直しを進めている。ジョー・バイデン大統領はサウジアラビアが原油増産の要請を退け、ロシア政府に対する支援を行ったと判断し、同国との関係見直しを指示した。ホワイトハウスのジャンピエール報道官がブリーフィングで表明した。

先に開かれたOPECプラスの会合で、産油国は原油価格安定のため、日量200万バレルの減産に踏み切った。米国政府はこの合意形成に向けてサウジアラビア政府が展開したロビー活動を非難している。先にバイデン大統領は自らサウジアラビアを訪問し、減産に踏み切らないよう政府に強く呼びかけていた。


 
ホワイトハウスの報道官は、OPECプラスの決定を受け、サウジアラビアとの関係を見直す方針を明らかにした。報道官はOPECプラスの加盟国が原産に踏み切ったことでロシアへの連帯を示した形になったと評価した。
 
これを受け、連邦議会上院にはサウジアラビアへの兵器輸出を1年間にわたって禁止することを定めた法案が提出された。法案はリチャード・ブルーメンソール議員(民主党)が用意した。


 
サウジアラビアのファイサル・ビン・ファルハーン外相はテレビ局、アル・アラビアの取材に応じた中で、OPECプラスの減産決定は純粋に経済的な理由によると表明し、減産は全会一致で承認されたことを明らかにした。世界経済が低迷する中、産油国は市場の安定を目指しており、大幅な減産に踏み切ることで合意したと外相は説明している。
 
なお、米紙ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)が消息筋を引用して報じたところによると、米国の政府高官らは中東の産油国に対し、減産の決定を一か月延期するよう要請していたものの、サウジアラビア側はこれを退けたという。報道によると、ブレント原油の価格が1バレルあたり75ドルまで値下がりした場合、米国はサウジアラビアから戦略的備蓄用として原油を輸入する考えを伝えたものの、米国側の要請は却下されたとのこと。WSJの消息筋によると、中東の産油国は西側諸国がロシア産原油価格の上限設定を目指していることについて、これを産油国全体に対する直接的な攻撃と受け止めているという。

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