アーカイブ: *司法

地方局KTNとCBCのワクチン副反応の番組から / テレビ番組を観てワクチンへの考えを変える人もいる、地方局から日本を変えよう

読者の方からの情報です。
 どんなにワクチンの危険を訴えても聞き入れてくれなかった家族が、大石邦彦アナの「チャント!」という番組を観て考えを変えたというツイートを見ました。名古屋のCBCテレビで継続的に新型コロナワクチンの副反応や被害を伝える番組です。テレビというのは本当に影響が大きいと思いました。地方局ががんばってワクチン被害を取り上げることは意義深いと思います。読者の方から長崎のKTN、そしてCBCの最新の番組を紹介いただきました。
 KTNの方は、医療従事者の方のワクチン後遺症と言える状況で、検査しても異常がない、因果関係は「評価不能」、日常生活が送れないほどの支障があるのに救済されない、、という典型的なケースでした。この方は、ご自身の今後のことよりも9月から5歳〜11歳の接種が「努力義務」になることを懸念されていました。「絶対受けなければいけない」と誤解する人が出て来るのではないか、ワクチンの副作用などよく調べて「慎重に慎重に判断してほしい」と訴えておられ胸が痛いです。
 CBCで取材された方は、すでにネット上で声をあげておられた方でした。健康そのもののご主人が「子ども達をコロナから守るために」二回目の接種をした後、急死されました。それまでSNSはあまり使わず、コロナについてはテレビからの情報で判断され、早くワクチン接種をしようとご夫婦で相談されたようでした。生まれて来る赤ちゃんのために接種をされたのに、その赤ちゃんを見ることなく亡くなったそうです。
 お二人とも国やメディアの流す情報を信じて今、辛い思いをされているのに、国は救済しません。番組を観て「これはおかしい」と気づいた人々が増えれば国を変えられます。志のあるテレビマンの方々、日本を変えましょう。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)
————————————————————————
【KTN】コロナワクチンの副反応? 接種後に原因不明の症状
配信元)




————————————————————————
4人の子どもと妻を残し… ワクチン接種の3日後に死亡 妻は「ワクチンしか考えられない」【大石が深掘り解説】
配信元)

ファーストフード店やファミリーレストランなどの食品は、ほとんどがニセモノ? ~合成ステーキ、リンパ肉小籠包、長期冷凍肉で作った塩フライドチキンなど、何でも揃っています

竹下雅敏氏からの情報です。
 ファーストフード店やファミリーレストランなどの食品は、ほとんどがニセモノではないかと疑っています。
 冒頭の動画では、“「辛吉飛」というブロガーが…しゃぶしゃぶ用ラム肉は鴨肉で作ることができると紹介していました。その他、合成ステーキ、リンパ肉小籠包、長期冷凍肉で作った塩フライドチキンなど、何でも揃っています。…この一連の動画が投稿された後、大きな波紋を起こしました。…TikTokはすぐに「辛吉飛」に電話で圧力をかけ、動画の用語や内容を変更するよう要求しました。これに対し辛吉飛は、「私の作品が違法したのか? それともモラルに反しているのか? それとも、これらの添加物が違法なのか?」と疑問を呈し、「私が言ったことは全部事実だ。業界全体がやっていることであり、私は食品工場で働いている」と述べました。”と言っています。
 辛吉飛は9月下旬に、「(圧力がかけられた)背後の勢力が大きすぎて、最終的には仕方なく、アカウントを取り消した」という最後のコメントをTikTokに残した、ということです。
 動画の1分の所では、ミルクとお茶を使わないミルクティー、鶏肉と大豆たんぱく質を使った牛肉、デンプンソーセージの作り方のレシピが出てきます。
 岸田政権の看板政策となる「新しい資本主義」の実行計画の中に、「バイオものづくり」が重点事項の1つとして盛り込まれているということで、「日本ハムが独自に研究開発している培養肉」は量産化を目指しているとのことです。その日本ハムは、「たんぱく質を、もっと自由に」というCMで、“すべての人に愛されるたんぱく質を自由な発想で考える”と言っています。
 自由な発想から生まれた究極の食品は既に存在しており、マクドナルドの〇肉ハンバーガーでしょうね。時々「歯」が混入してます。
 大豆やトウモロコシの遺伝子組み換え食品から「培養肉」もつくられるのでしょうね。
 そして、国連がみんなに食べさせたい「昆虫食」です。昆虫食には発癌性のリスクがあるようですが、ワクチンのリスクを隠蔽できるのなら、こんなものは何でもないですね。病気が増えて病院、製薬会社は儲かりますね。
 外食が平気で出来る人々なら、「培養肉」も「昆虫食」も知らない間に口にしているという未来になりそうですね。私は嫌なので、違う未来を望みます。
(竹下雅敏)
————————————————————————
美味しい食べ物は、ぜ〜んぶ食品添加物でつくれますよぉ〜
配信元)
————————————————————————
配信元)
 

» 続きはこちらから

日本に見られる67,101人もの超過死亡数はコロナ感染死が原因ではない 〜 追加接種後10週間後に超過死亡が観察されていた

 ワクチン接種後の薬害情報が明らかにされ始めました。CDCによると、接種者1000万人のうち日常生活を送れなくなった人が120万人、学校や職場に行けなくなった人が130万人、医学的治療が必要な人は80万人という凄まじい数字が出ています。またほとんどの国でワクチンのブースター接種の後、超過死亡が急増していることも分かってきました。
 日本では2021年は前年を67,101人上回る死亡数が発表されました。これは東日本大震災のあった2011年の56,054人を上回る衝撃的な数字だそうです。
 小島勢二教授は、コロナによる感染死の増加が超過死亡の原因だとは考えにくいことを解説されています。世界的にコロナが流行し各国で超過死亡が観察された2020年、日本ではむしろ死亡数は減少していました。2022年現在、コロナ死亡数12,195人に対して、超過死亡数は41,919人と感染死を大きく上回っています。また感染研もダッシュボードのデータ上ではコロナ感染死以外に超過死亡の原因があることが確認できます。ワクチン接種が開始された日から超過死亡が観察されるようになるのは10週間後となり、これは再現性が確認されました。
 ところが感染研の鈴木基感染症疫学センター長は「ワクチン接種の関与を明確に否定」しています。しかもその根拠は「1)超過死亡はワクチン接種の増加に先立って発生していること、2)海外からワクチン接種が超過死亡の原因とする論文の発表がないこと」という、いずれも説得力に欠けるもので、小島教授はニュージーランドでの「ワクチンの追加接種後に生じた超過死亡に関する論文」で反証をあげておられました。ニュージーランドは日本と同様に2020年の超過死亡が見られなかった国ですが、日本でもニュージーランドでも「累積接種率と累積超過死亡とには、有意な正の相関がみられた。」元記事の表で確認できます。
 感染研はこれらを踏まえて超過死亡を国民に説明すべきです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
国立感染研は超過死亡の原因についての見解を改めて示すべきだ
引用元)
(前略)
(中略)9月16日に厚生労働省から、2021年の人口動態統計の確定数が公表された。昨年は、前年を67,101人上回る死亡数であった。東日本大震災のあった2011年でさえ、前年を上回った死亡数が56,054人であることからしても、この数値は衝撃的である
(中略)
今年になっても、超過死亡の増加は続いている。図1は、1月から6月末までのコロナ感染による死亡と超過死亡の累積数を示す。コロナによる死亡が12,195人に対して、超過死亡数は41,919人で2021年と同様、超過死亡はコロナによる感染死を大きく上回る。
(中略)
筆者は、これまでも、わが国で観察された超過死亡の原因として、ワクチン接種後の死亡の可能性を論じている
(中略)
このように、再現性をもって、ワクチン接種から10週前後に、超過死亡が観察される時期が始まっており、ワクチンの接種開始と超過死亡発生との時間的関連は明白である

しかし、2022年2月18日に開催された第76回厚生科学審議会で、感染研の鈴木基感染症疫学センター長は、超過死亡の原因として、ワクチン接種の関与を明確に否定した
(中略)

次に、日本における累積追加接種率と累積超過死亡との関係を図4に示す。3回目累積接種率と累積超過死亡数の間には、ニュージランドで観察されたのと同様に、相関係数0.99と極めて強い正の相関が見られた

図4 日本における累積追加ワクチン接種率と累積超過死亡との関係



追加接種後の情報が出そろった現在、国民の関心が高い超過死亡について、感染研が新たな見解を示す時期が来たと思われる。

携帯電話がこの冬、ヨーロッパ全体で使用できなくなる可能性がある ~米国の通貨システムを支配する者たちは、ロシアからのガスのパイプラインを意図的に止めている

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事で、“米国の通貨システムを支配する者たちは、金融システムを意図的に破壊し、ドルを高騰させて他の国の資産を安値で買い叩くことで庶民からすべてを奪い取るつもりだ“とコメントしましたが、In Deepさんの記事を見ると、どう見ても最初に餌食になるのはヨーロッパです。 
 米国の通貨システムを支配する者たちは、ロシアからのガスのパイプラインを意図的に止めています。“続きはこちらから”の記事には、「フランスではいくつかの原子力発電所がメンテナンスのために停止しているため、状況はさらに悪化している。」とあります。
 グローバルエリートと呼ばれる人たちは、人間だと思わない方が良い。彼らは人々が苦しむ姿を見て喜びを感じ、エネルギーを充電するのです。人々を苦しめるほど、サタンは喜ぶのです。悪魔崇拝の本質はそこに有ります。
 ヨーロッパはガス不足による停電の重大なリスクに直面していて、停電によって何千もの携帯電話アンテナに取り付けられたバックアップバッテリーが使い果たされると、「携帯電話がこの冬、ヨーロッパ全体で使用できなくなる可能性がある」と言うことです。
 携帯電話が使えなくなることよりも、冬の寒さの方がもっと深刻だとは思うのですが、情報の遮断は人々をパニックにします。下手をすると、命綱の「ノルウェーからヨーロッパへの天然ガスの供給」を断ち、それを“ロシアの報復で破壊された”ことにされる可能性があります。
 こうなると、どんなに値段が高くてもアメリカの液化天然ガスを使うしかなくなります。ヨーロッパ経済は破綻し、ドルは高騰しヨーロッパの資産を安値で買い叩くことができます。台湾有事を考慮すると、ヨーロッパの次の標的には日本が入ってきそうですね。
 こうして、世界経済フォーラム(WEF)のよく知られたスローガン「何も持たずに幸せになる」を実現する準備が整います。著名な金融専門家であるエルンスト・ヴォルフ氏は、“中央銀行デジタル通貨を徐々に導入すると、その導入過程で大きな抵抗を受ける危険があるので、逆にまず社会を混乱させた上で、すべての問題の解決策として中央銀行デジタル通貨をユニバーサル・ベーシックインカムという形で提示するのです。”と言っていました。
 中央銀行のデジタルマネーはプログラム可能であり、“私たちに異なる税率を割り当て、個別に罰則を課すことができる”ようになります。それを正当化するのが、CO2削減による地球温暖化の防止です。
 中央銀行のデジタル通貨は、“人類史上最も効果的な社会統制機構であり、通貨を介した独裁の完成”なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
この冬、ヨーロッパ全体で「携帯電話の通信網が崩壊する」可能性が浮上
転載元)
(前略)
「ヨーロッパ全体のモバイルネットワークが崩壊する可能性」があることを、米ロイターが特報として報じています。
 
私は携帯基地局のアンテナのことはよく知らないのですが、停電が繰り返されると、バックアップバッテリー機能が働かなくなり、停止してしまうのだそうで、これがヨーロッパ全体で起きる可能性があるということについての報道でした。
(中略)
最近、ロシアからヨーロッパへ天然ガスを供給していた(事故当時はすでに供給が止められていましたが)ノルドストリームが爆破されたことで、少なくとも、この冬などのロシア経由のヨーロッパへの天然ガス供給の可能性は途絶えました。
 
しかも、最近知ったのですが、トルコや南ヨーロッパなどにロシアから天然ガスを供給していた「タルクストリーム (TurkStream)」という天然ガスパイプラインも、「最近、ガスの流れが停止した」と、アメリカのエネルギーメディアが伝えていました。
 
これは、EU による「新しい対ロシア制裁」の発動後に行われたようですので、「制裁に対してのロシアからの制裁」なのかもしれないですが、いずれにしても、これにより、ロシアから天然ガスをヨーロッパに送っていた、以下の、

・ノルドストリーム二基 (破損)
・ヤマルヨーロッパ (西シベリアからドイツまでガスを送達。5月に停止
タルクストリーム

のすべてのガス流入が停止しているということになり、そして、ロシアからのガスのパイプラインは、「これが全部」なのです。
 
パイプライン経由のヨーロッパへのガスがすべて止まってしまったと見られます。
 
そうなると、他の地域から船舶等で運ぶことになるわけですが、「費用が全然異なる」ために、要するに高くなる。
(中略)
現在、ヨーロッパへの最大の天然ガスの供給国はノルウェーとなっていますが、いつまでもノルウェーだけから供給され続けるというわけにはいかないでしょうし、何より「今は戦争」であり、ノルウェーのある北欧は、ロシアの隣です。
 
地政学的な意味合いでは、「ノルウェーからヨーロッパへの天然ガスの供給を断つ」ことができれば、戦争の一部は終わったようなものだと思いますが (参考記事:ノルウェーの北欧最大の石油開発事業者の石油とガス基地の周辺に「正体と目的が不明の無人機」が出現し続けている)、それがなくとも、エネルギーに関しては、どの国でもさらに厳しくなっていまして、10月2日の英 BBC は、「この冬、英国は、ガス不足による停電の重大なリスクに直面している」と報じています。
 
  英国はこの冬、ガス不足の重大なリスクに直面している、とエネルギー規制当局に警告
UK at significant risk of gas shortages this winter, warns energy regulator
BBC 2022/10/03

大規模な停電を避けられるのかどうかギリギリの検討が続けられていると報じられています。
(中略)
このような中で、最初にも書きました、「この冬、ヨーロッパで、携帯ネットワークが崩壊する可能性がある」ことが報じられていました。
 
対策として考えられているのは、「一般家庭を停電させて、モバイル通信を維持する」というような方法らしいです。つまり、どのみちこの冬のヨーロッパの停電は避けられないものとしての対策のように読めます。
(中略)

» 続きはこちらから

カンザスシティ・ミズリー大学の経済学教授のマイケル・ハドソン氏が語るアメリカのスーパー・インペリアリズム(超帝国主義) ~「ドル体制=巧妙なアメリカ世界支配の仕組み」

竹下雅敏氏からの情報です。
 カンザスシティ・ミズリー大学の経済学教授のマイケル・ハドソン氏が、アメリカのスーパー・インペリアリズム(超帝国主義)を語ります。The Sun Snores Pressさんの全訳の中から要点のツイートのみを取り上げました。
 10月3日の記事で、プーチン大統領の演説を紹介しました。プーチン大統領は、「西側は新植民地主義体制を維持するためであれば、どんなことでもするつもりです。…一部の国々の支配層トップは、自主的にそうすることに同意し、自主的に臣下となることに同意しています。…現在の新植民地主義モデルが最終的に破滅することはあきらかです。…世界は、革命的変容の時代へと踏み出しました。…我々と志を同じくする人々は、ヨーロッパや米国を含め、世界中にいます。…今日、我々は公正で自由な道を歩むために戦っています。」と言っていました。
 私たちは歴史的な転換点にいるのですが、多くの人々はその事に気付いていません。プーチン大統領は、「米国の専横は、武力の上に成り立っています。」と言っていましたが、その米国の軍事力はドルが基軸通貨であることで支えられています。一連のツイートは、この「ドル体制=巧妙なアメリカ世界支配の仕組み」を分り易く説明しています。
 マイケル・ハドソン氏は、「かつてアメリカは全世界の保有ゴールドの75%以上も保有していたのに、それを戦争ですっかり使い果たしてしまった。…金本位制を離脱したことで、アメリカは逆にはるかに強力に全世界を支配できるようになったのです。」と言っています。
 この「金本位制の離脱」の部分は、9月12日の記事で紹介した“Kan Nishida氏の「基軸通貨ドル」の仕組み”をご覧ください。
 アメリカは金本位制を離脱したことで、いくらでもドルを刷れるようになりました。世界に溢れるドルは米国債を買わせることでアメリカに還流します。「そうすることで皮肉にもアメリカを除く全世界は自分たちを脅かすアメリカの軍事力の費用を自ら負担することになった。」のです。
 また、金本位制を離脱したことで世界経済は不安定になります。経済が不安定であるほど、ジョージ・ソロスのような投機家は利益を上げることができます。マイケル・ハドソン氏はギリシャの破産を例(ツイート39~54)に挙げて、その仕組みを説明しています。
 マイケル・ハドソン氏の説明で良く分からないときは、映像配信「家族の絆 〜夫婦(97):IMF・形を変えた植民地支配〜」をご覧ください。
 グローバリズムとは「形を変えた植民地支配」のことであり、プーチン大統領は、「この体制の下で西側は、ドルの力と技術による専横で世界に寄生、つまり世界を強奪し、人類から貢ぎ物をかき集め、覇権への地代という不労所得を獲得してきました。」と演説していました。
 “好きなだけドルを刷り、世界に溢れるドルで米国債を買わせる”と言う手法がいつまでも続くはずがありません。ねずみ講と同じでいずれは破綻します。その破綻を先延ばしにするために新型コロナウイルスがばら撒かれ、更に延命するために戦争が必要だということなのです。
 エドワード・ダウド氏によれば、金融システムの終焉において、「ドルは上昇しながら破綻する」と言うことでした。米国の通貨システムを支配する者たちは、金融システムを意図的に破壊し、ドルを高騰させて他の国の資産を安値で買い叩くことで庶民からすべてを奪い取り、解決策として中央銀行デジタル通貨を人々に強制するつもりなのです。
 しかし、ロシアを中心とした資源に裏付けられた新金融システムが、この野望を打ち砕くことになるでしょう。
(竹下雅敏)
————————————————————————
Michael Hudson on Super Imperialism: How America Rules the World
配信元)
————————————————————————
配信元)
(中略)
(中略)
(中略)
(中略)
 
 
(中略)

» 続きはこちらから