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イタリアで勝利した「五つ星運動」が教えてくれること(前編):長周新聞より

 3月5日、イタリア総選挙の結果、新政党「五つ星運動」が躍進というニュースが流れました。以前に、しんしん丸様がイタリア社会の奇跡と紹介された、あの「五つ星運動」です。大手メディアからは単に「反体制派政党」「ポピュリズム(大衆迎合主義)」と決めつけられていますが、イタリア一国のみならず、EUそして日本にもインパクトのある出来事でした。長周新聞が見事、その本質に切り込んだ選挙解説をされました。また「五つ星運動」自体についても、その背景や運動の内容を丁寧に伝える記事があり、今の日本にとって大変参考になると思われます。2回に渡って、長周新聞からご紹介します。

 まず、今回の選挙について、リーマンショック後に典型的な経済植民地となり、貧困層が3倍になるほど痛めつけられたイタリア国民が、右派左派どちらに転んでも「IMF、EU、欧州中央銀行(ECB)の内政干渉政権」になるのが二大政党制だと理解し、腐敗と汚職の政権を拒否して、国民が直接政治に参加する政治制度を求めて選んだのがこの「五つ星運動」でした。「五つ星」は、2009年から政党となり、またたく間に地方議員や市長、州知事を送り出すなど急速に勢力を拡大し、今回は総選挙での勝利に至りました。
 では、「五つ星」は新星のように現れて、いきなり成功したのでしょうか。
来日したリカルド・フラカーロ氏の講演内容は、様々な示唆と人間洞察に満ちた「五つ星」の経過が語られます。まずは、政党に到るまでの軌跡を見ますと、、。
 そも市民革命が成功する背景には、歴史的に2つの要素、エネルギーと情報の革新があると言います。今はまさに再生可能エネルギーとインターネットが新時代への革新的要素ですが、「五つ星」躍進にも、この2つは重要でした。
 またイタリアでは「情報を得て、問題意識を持ち、その解決策を自分の頭で考えることができるのに、自分たちでその解決策を実現することができない」という日本でもおなじみの政治状況に苦しみ、具体的には、本来国民の使用人である議員が、国民に仕えることなく汚職で権力を濫用し、国民に主権がないことへの不満が高まっていました。
 そんな時、人気のコメディアンが政権批判を理由にテレビ業界から追放され、独自のショーで人々を揺さぶり始めました。多くの人々を啓発していたところに、IT専門家と出会い、ショーの対象は一気に世界規模となりました。しかも一方的に発信するのではなく、市民同士がネット空間で議論や協力をし、さらにはそれらを現実の世界へ移して政治的提案を作成し、政治家たちへ働きかけました。まさに草の根からの大規模なムーヴメントを何度も起こしました。ところが、政治家もメディアも全く動かない。それを知った国民は、当初自分達が政治家になるなど考えていなかったのに、ついに政党を結成して直接働きかける手段を選びました。コアとなる二人の勇敢な創設者がいてくれたラッキーはもちろんありますが、政治的無力に諦めないイタリア国民の熱い思いが、「五つ星」を運動から政党へ育て上げました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イタリア総選挙 既存政党凋落のもとで五つ星運動が第1党に躍進
転載元)

首相候補のルイジ・ディマイオ(中央・31歳)と元党首のベッペ・グリッロ(左)


 イタリアで4日におこなわれた総選挙で、新政党「五つ星運動」が上下両院で最多議席を確保し、第1党に躍進した。
(中略)

だが、今回の選挙からは40%以上を得票した政党に自動的に過半数議席が与えられる「ボーナス制度」が廃止されたため、政党単独で過半数(158議席)に届かない場合は政党間の協議による連立政権を模索することになる。この選挙制度の改定は、国民的な支持を広げて躍進する五つ星運動などの新興勢力に政権を奪われることを危惧した民主党や右派連合の二大政党が推進し、昨年成立させていた。

今回の総選挙は、表面上対立する格好をとりながら国民を欺瞞してきた左右の既存政党と、その政治構造の根本的な変革を求める国民世論との対決となった。

 イタリアでは、リーマン・ショック後の金融危機で財政が悪化し、中道右派のベルルスコーニ政府のもとで2011年11月にIMF(国際通貨基金)の監視下に入り、二大政党の片方を担ってきた民主党政府に移行してからも、政治中枢をIMF、EU、欧州中央銀行(ECB)の通称「トロイカ」関係者が握り、国民の主権を無視した徹底した緊縮策を実行してきた。

貧困層は10年で3倍に膨れあがり、全人口の8%に及ぶ500万人が生活必需品すら買う経済力がないほどになり、IMFは昨年、「国民の29%が貧困層に転落する」との調査結果を報告している。周辺国からの移民流入に加え、イタリア人自身が移民となって欧州各地や中国、米国へと移住する事態が社会問題となっている。

(中略)

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18/3/5 フルフォード情報英語版:ニュルンベルク裁判その2が迫る中、カバールは最終局面へ

 今回は、記事の殆どが現在トランプ政権内で対立している二つのグループについてです。カバールと戦いを繰り広げ、他の国々からも感謝されている米軍出身の武官組と、イスラエルなどに情報をリークしている文官組と。イヴァンカさんまでスパイ行為を疑われております。
 そしてどちらの派閥からも重視されているのが、借金漬けで後の無い米国にとって金づる――もとい、命綱である中国。ちなみに日本は……ポチです、奴隷植民地です、事あるごとに金は巻き上げられますが、眼中にすら入っていません。
 そんな内部のドタバタがあっても、カバールを裁くための軍事法廷の準備は着々と進んでいます。ニュルンベルク裁判は、第二次世界大戦後に連合国が22人のナチス戦犯を裁いたものでした。ここも日本的に言えば東京裁判ですが、英語ではピンと来る人が少ないのでしょう、「ニュルンベルク形式」でございます(※細かく言うと、東京裁判もニュルンベルク裁判を下敷きに、その後開かれました)。
 お子ちゃま日本もさっさと上層部を片付けて、一帯一路の好景気の尾っぽ辺りには乗っかって欲しいものです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニュルンベルク裁判その2が迫る中、カバールは最終局面へ
投稿者:フルフォード

もうすぐ開かれる軍事裁判に備える


第三次世界大戦を始めて人類の九割を殺そうとしていたハザールマフィアの派閥は今や瀕死の状態だと、複数の情報源が口を揃えている。これが最もはっきりと見てとれるのは、ドナルド・トランプ米大統領と国防省が3月1日に出した大統領令と636ページにも及ぶ付属書で、ニュルンベルク方式の裁判に備えるためのものだ。
https://www.whitehouse.gov/presidential-actions/2018-amendments-manual-courts-martial-united-states/
https://www.regulations.gov/document?D=DOD-2017-OS-0032-0003


Author:米国政府(の職員) [Public Domain]


複数のペンタゴン筋によると、これら命令の本旨とは、全ての米国国民が軍法の対象となり、軍がもうすぐ開かれる裁判を手伝ってもらうために、軍隊に所属していない法律の専門家を雇えるようになる、というものだ。付属書2の2ページ目に記載されている以下の条項はとりわけ興味深いもので、軍事裁判管轄権の行使は、一つには「その領域内【全て】ないしは領域内の一部にいる民間人を、必要に応じて軍隊を介して一時的に統治している政府によってなされる。(戒厳令)。」とある。

ペンタゴン筋の説明によると、「トランプは、真実和解【委員会を開く】前にカバールへ【実施する】第二次ニュルンベルク軍事裁判に関して、民間の法律支援を受けることを可能にし、また一般国民に覚悟させるため、軍事裁判手続きを修正しようと3月1日の大統領令に署名した」。どうやら少なくとも大量殺人者の内の何人かは、単に謝るだけでは済まなくなるようである。


商務省が貿易戦争開始で何故か同盟諸国を標的に


先週のトランプ政権によるもう一つの大きな動きは、貿易戦争の最初の一斉攻撃を行ったことだ。第一弾は、鉄鋼とアルミ輸入に対してそれぞれ25%と10%の関税をアメリカが課すことになる、との発表だった。


この動きの大部分は米国の同盟諸国を標的にしているのだから、控え目に言っても奇妙極まりない。2017年度に77億ドルの対米貿易赤字だったカナダは、米国の鉄鋼とアルミ輸入のそれぞれ16%と41%を占めている。2017年度に2,880億ドルの対米貿易黒字だった中国は、米国の鉄鋼とアルミ輸入のそれぞれ僅か2%と、【アルミに至っては】1%未満を占めるのみなのだ。今回予定されている関税の其の他の大きな被害者は、日本・韓国・ブラジルといった【米国の】同盟国だと見做されている国々である。

この動きが米軍と連繋していないことも明白だ。ジェームズ・マティス国防長官は商務省へ書簡を送り、【その中で、】米軍がアメリカの鉄鋼とアルミ製造能力のたった3%しか使用していないことを指摘し、自分はこの動きが「我々の主要な同盟諸国に及ぼす悪影響」について懸念している、と表明したのだ。
https://www.commerce.gov/sites/commerce.gov/files/department_of_defense_memo_response_to_steel_and_aluminum_policy_recommendations.pdf

表面上は、トランプ商務省のカウボーイ【のように荒っぽい】連中が、米国の毎年8,000億ドルの貿易赤字にまともに取り組むよりも、弱い国々を虐めたがっているようにも見える。

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安倍政権の政変劇は、韓国大統領パク・クネ弾劾とそっくり ~日本の政治を動かしていたのは、女霊媒師のお告げ?~

竹下雅敏氏からの情報です。
 今、安倍政権に起こっていることですが、“韓国大統領パク・クネ弾劾と中身がそっくり同じ”ということです。パク・クネが消えて文在寅大統領になってから、半島情勢が和平の方向に向かい始めたのがわかるはずです。半島の統一がほぼ確実になって、ようやく日本の政変劇が始まろうとしています。これは、“アメリカが仕組んだ政変劇。アジアのグランドデザインを大きく変える試み”だと考えるべきです。
 次の記事では、公文書偽造というシナリオを描いたのは、官邸のアイヒマン北村情報官ではないかとの指摘。これは十分に頷けるところです。
 その下の、安倍晋三後援会「安晋会」の母体である「慧光塾」の女霊媒師・光永佐代子(本名・長谷川佐代子)の記事は、重要です。あべぴょんは、女霊媒師のお告げで日本の政治を動かしていた可能性が出てきました。こうなると、まさに韓国前大統領スキャンダルとそっくりです。
 “続きはこちらから”以降は、関連情報ですが、この女霊媒師は、CIAエージェントであると書かれています。これは事実だと思います。だとすると、戦争屋CIAはあべぴょんをプロファイルしており、実に巧妙な方法でコントロールして来たということがわかります。あべぴょん自身は、自分が頼りにしてきたこの女霊媒師などの霊能力者たちが皆CIA工作員であることを知らない可能性が高いと思います。
 あべぴょん自身がCIA工作員ということはないのか? これはまずありません。工作員になれるほどの頭がありません。なんせ、トカゲの頭ですから。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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朝鮮戦争休戦レジームからの脱却、安倍政権の死臭
転載元)
(前略)
『安倍の晋三 怖くはないが 「安晋会」は恐ろしい』
第一次安倍内閣、(2006年9月26日から 2007年8月27日)の不祥事では重要な役職を占める関係者の自殺や不審死が連続して起きていた。(中略)… 現職閣僚が変死する前代未聞、空前絶後の珍事まで起きたので、あの能天気な小池百合子からも笑顔が消えたが最後には安倍晋三首相が所信表明演説直後に自ら政権放り出して終わっている。
(中略)
森友学園の改竄前の原本と遺書が見つかった財務省の赤木俊夫・上席国有財産管理官の自殺は、本来なら大事件だがベタ記事で(中略)… 佐川辞任に乗っ取られていた。
(中略)
『韓国のパク・クネ弾劾と同じ種類の、政権最側近による造反劇(内部告発)』
(中略)
此処で一番不思議なのは、お隣の韓国で起きた40年来のお友達による国政壟断による韓国大統領パク・クネ弾劾と中身がそっくり同じだったのである。スキャンダルの中身が同じだし起きた時期も同じ、政権最側近による造反劇(内部告発)だという一番の核心部分も同じなのですから、日韓双方に共通する朝鮮戦争休戦レジームが関係していると見るべきであろう。
(中略)
たぶんアメリカが仕組んだ政変劇。アジアのグランドデザインを大きく変える試みなのです。
(以下略)
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森友事件の本質と安倍責任<本澤二郎の「日本の風景」(2911)
<3分の2議席に浮かれた重大犯罪>
(前略)  
公文書偽造という途方もない事件が、朝日新聞にもたらされて、大ニュースになってしまった。そうして関係者の一人が自殺して果てた。(中略)… ここで言えることは、国権の最高機関を欺くという、信じがたい安倍暴政の暴挙である。(中略)… 国権の最高機関を欺いたシナリオを誰が描いたものか。専門家は安倍側近の官邸のアイヒマンと指摘している。彼と安倍は毎日忙しく接触している。
(中略)
ふと韓国のソウル検察を思い出してしまった。東京地検がなぜ動かないのか。国民と国会の怒りが、爆発寸前であるにもかかわらず。
(以下略)
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安倍はカルト狂<本澤二郎の「日本の風景」(2904)
<慧光塾・女霊媒師の国会証人喚問が必要!?>
 日本政治関連の情報収集家が、昨夜、メールで注目のアドレスを送信してきたので、ここに添付、公開しようと思う。筆者が全く知らなかった慧光塾の女霊媒師のことだ。
(中略)
安倍・自公の暴政は、彼女のお告げを経て、国民の前に現れてきたのだろうか。(中略)… 安倍はお祓いだけでは満足しなかった。占い・お告げ信仰の信者でもあった。これはもう、天地がひっくり返ったようなものである。
(中略)
特定秘密保護法や戦争法、そして共謀罪という憲法違反法が強行された背景に、霊媒師のお告げがあったのか。国民は知る権利がある。
(中略)
まさか、まさか、の世界である。占いで動く日本の政治、そして利権アサリのブラックボックス、その鍵を握っている女霊媒師の存在! 
(中略)
なにやら韓国前大統領スキャンダルに、数十倍も輪をかけた、大がかりな大事件に発展するかもしれない、という予感がしてきた。
(中略)
https://plaza.rakuten.co.jp/masiroku/diary/200601310000/ …
https://ameblo.jp/et-eo/entry-12222060988.html
http://lite-ra.com/2016/11/post-2714.html
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財務省が、決裁文書の書き換えを認める方針を固めた ~一斉に泥船から逃げだす御用評論家たち~

竹下雅敏氏からの情報です。
 財務省が、決裁文書の書き換えを認める方針を固めたということですが、毎日新聞によると、佐川クンが“書き換えを指示したとみられる”とのこと。すべての責任を佐川クンひとりに押し付け、麻生の首を切れば自分は助かるというのが、トカゲの頭ぐらいの脳しかない者の考えることでしょう。
 しかし、ことはそう簡単にはいかないようで、2つ目のツイートには、驚くべきことが書かれています。「朝日新聞が確認した文書は菅野完が7万円で販売している森友文書」とのこと。これは確かに信憑性が高い。森友関係の記事で、氏が情報源でなかったものを探す方が難しい。
 番頭ワタナベのツイートは驚くべきもので、なんと、“自殺した赤木氏からのメールがネットゲリラに届いていた”というのです。これは本当なのでしょうか。
 事実だとすれば、自殺をしたとされる赤木氏は身の危険を感じていて、万一の際に決定的な情報をあちこちにばら撒けるような措置を取っていたと考えられます。
 安倍政権にすれば、森友関係のネタ元である菅野完氏は目の上のタンコブで、静かにしておいて欲しい人物の筆頭です。しかし、氏に手を出すことができないのは、予防措置を何重にも講じていると思われるからです。
 ひょっとしたら、安倍政権は大きな地雷を踏んでしまったかも知れません。
 “続きはこちらから”以降は、“財務省改ざん認める”という事態になって、御用評論家たちが一斉に泥船から逃げだす様子です。森友学園からクモの子を散らすように逃げ出した連中を見ているので、いずれこうなることは予測できたことでした。
 菅野完氏のツイートがこのタイミングで復活しているという不思議さを考えると、これは“やはり、3月6日の北朝鮮問題の進展と無縁ではない”ということがわかります。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 
 

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トランプ大統領が 5月までに金正恩氏と会談することで合意 ~メディアで流される情報や、専門家と称する人の見解はほとんど当てにならないことが証明された~

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領が、5月までに金正恩氏と会談することで合意したとのことです。時事ブログではずいぶん以前から、北朝鮮問題は茶番であり、水面下ではキッシンジャー博士のチームによる米朝和平と南北統一の方向で交渉が進んでいるという、板垣英憲氏の情報が正しいとコメントしてきました。
 キッシンジャー博士が世界平和の方向に軸足を移したという見方は、当初フルフォード氏も懐疑的でしたが、時間が経つにつれ、フルフォードレポートの中でもこのことが確認出来るようになりました。今では、フルフォード氏は南北統一が決まったと言っています。
 この北朝鮮問題を見ても、メディアで流される情報や、専門家と称する人の見解はほとんど当てにならないことがわかったと思います。ほとんどが偽情報の中から、本当は何が起こっているのかを見極めなければなりません。それには、誰が事実を語っているのかを識別する必要があります。
 様々な情報の中でも、コーリー・グッド氏の情報、ロバート・デイビッド・スティール氏の情報、ニール・キーナン氏の情報、ベンジャミン・フルフォード氏の情報、吉備太秦氏と接触して以降の板垣英憲氏の情報などは、未来を予測する上で非常に参考になります。
 ただ、現在進行形の非常に重要な案件に関しては、正確な情報が出ているはずがないので、ある程度情報を割り引いて考える必要があります。事実を書くと敵方に作戦が筒抜けになってしまうからです。表に上がってくる情報は、ある程度確定した流れに沿ったものだと考えなければなりません。
 北朝鮮問題はかなりはっきりとした形になってきましたが、現実に平和条約が締結されて南北統一が実現されるまで、気を抜く事は出来ません。これと並行して、日本国内の浄化とイスラエル問題の解決に向かうだろうと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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あっと驚くトランプ流のどんでん返し
転載元)
(前略)

『トランプ大統領、金正恩氏と会談へ 韓国発表』5月までに実施へ 2018年03月09日Huffington Post Japan

韓国の特使、鄭義溶(チョン・ウィヨン)大統領府国家安保室長は3月9日、トランプ大統領が5月までに金正恩氏と会談することで合意したと発表した。CNNなどが伝えた。
鄭氏は、韓国大統領の特使として金正恩氏と会談した後、その内容を報告するために渡米。トランプ大統領と会った後に、ホワイトハウス前で記者会見した。
鄭氏は、金正恩氏が「可能な限り早くトランプ大統領と会いたい」と語ったと述べたうえで、トランプ大統領も「会談を歓迎した」と明らかにした。金正恩氏は「非核化に取り組み、核実験やミサイル実験を自粛する」と表明し、米韓軍事演習についても「継続する必要性を理解している」と発言したという

(中略)

『すべては事前の「筋書き」の通りに進行する出来レース』

日本ではマスコミとか有識者の全員が考えているらしい『米朝チキンレース』ですが、この『逝きし世の面影』ブログでは180度逆に、実は米朝政府当局による馴れ合いの八百長プロレス『出来レースだ』と一貫して主張していたのですが、トランプ政権成立から1年2ヶ月目にとうとう正しさが証明されたようです。
可哀想なのがトランプの脅しを信じていたらしい安倍晋三であり、40年来のお友達の『国政の壟断』で与野党のアッと驚く国共合作で弾劾され現在獄中の韓国のパク・クネ大統領と同じで、少し遅れたがモリ加計など安倍お友達の『国富の簒奪』での訴追は免れないでしょう。

(以下略)
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金委員長 トランプ大統領に“特別メッセージ”(18/03/10)
配信元)