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23/5/1 フルフォード情報英語版：米金融崩壊が加速し、バイデン船を見捨てるネズミたち

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　冒頭より「ジョー・バイデン偽政権の崩壊が最大の話題」とはじまり、「ヒラリー・クリントン・ロックフェラーが、ハザール・マフィアのプロパガンダ紙であるニューヨークタイムズに、金融システムの崩壊が差し迫っているとの警告を書かざるを得ないところまで来ている。」とのことです。その最も顕著な兆候として「ファースト・リパブリック銀行の事実上の倒産」を挙げており、「3月だけで1000億ドル、預金の60％以上を預金者が引き出したため、先週末にFDIC【米国連邦預金保険公社】の管理下に置かれたのだ。」と言っています。このことは、「すべての銀行を破産させるのに十分な資金（少なくとも1.5兆ドル）をこの1ヶ月で引き出した、犯罪的かつ詐欺的な銀行システムに対するアメリカ国民の一般的な反乱の一部」だとみなしています。また、“FDICはすでに軍資金を使い果たしたので、JPモルガンのような銀行による「救済」や購入の発表は、嘘と詐欺である”としています。ファースト・リパブリック銀行については、時事ブログでも取り上げています。
　米ドルに対抗する動きが活発化しており、その動きを主導しているのはインドだとして、「18ヶ国以上がルピーで直接インドと取引するようになった。現在、アルゼンチンやインドネシアもこの中国/米ドル離れの動きに加わっている。」ことを伝えています。
　米国株式会社が倒産すると思われる6月中旬以前に、ハザール・マフィアは「デジタルユーロ」を押し付けたいと必死になっているらしいのですが、世界金融システムの崩壊は、「NATO、WHO【世界保健機関】、国際刑事裁判所を含む土台のすべての機関の崩壊につながる。」とみています。
　バイデン一族の犯罪が明らかになりつつあり、そのせいで“バイデンの「Aチーム」の47％以上が辞任”しているようです。その犯罪というのはやはり、「性的奴隷として売られ、拷問されることを目的とした子供の人身売買」でした。4月29日の時事ブログもぜひご覧ください。
　メディア内部でも反乱が起きているということで、タッカー・カールソンの解雇の例を挙げており、フルフォード氏の見解では、“彼らが彼に巨額の賄賂を渡して「秘密保持契約」にサインさせようとしている”としています。
　トルコのエルドアン大統領とメキシコのロペス・オブラドール大統領は、“ともに、米国政権を批判した後、「COVID-19の陽性反応」が出たとして、先週突然、公の場から姿を消した。”として、「彼らはエネルギー兵器で殺された」という見解のようです。
　各国の情報トピックとして次のようなものがありました。
　・「日本の軍部がこれから、岸田文雄首相の奴隷政権に対して、本格的な反乱を起こす」「日本の軍部と指導部の間では、ワクチンを推進する岸田氏とその政府全体が排除される」
　・北朝鮮は、現在100以上の「小型から超大型まで」の核兵器を保有しており、「核兵器でニューヨーク、シリコンバレー、ジュネーブを狙い、朝鮮半島の統一を強行するつもりだ」
　・カナダのトルドー政権は支配力維持のため、「政府によるインターネット検閲法を可決した」が、「役に立たない」という
　・イギリスのリシ・スナク首相に汚職捜査が迫っているとして、“英国国家の「緊急」警報システムに数百万ポンドの税金を使い、富士通と契約し、富士通はその下請けとしてINFOsys社（リシ・スナクの義父N・R・ナラヤナ・ムルティが起業し、現在はスナクの大富豪夫人が経営）に発注したことが判明した”
　また、スーダンの聖戦士たちの活躍として、“彼らは、ファウチ、ビル・ゲイツ、米国防総省、CDC【アメリカ疾病予防管理センター】から資金提供された危険なウイルスを含むバイオラボをそこで押収した”ことと、“スーダンの聖戦士たちが、ロスチャイルドが所有・管理するスーダン中央銀行を閉鎖し、人身売買の主要な出口を閉ざした”ことを取り上げています。
　ロスチャイルド家は状況を打開しようとして、習近平とゼレンスキーの会談を設けて、“ウクライナ戦争に見せかけた大量虐殺を止め、代わりに「ウクライナ復興」という餌付けを始めることが決定された”らしい。
　ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が「西側少数派が全人類を代弁することを許した者は一人もいない。」と語ったように、今やすべてが変わろうとしているようです。
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：米金融崩壊が加速し、バイデン船を見捨てるネズミたち
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 23/5/1
投稿者：ウィンドランダー
Rats abandon Biden ship as US financial implosion accelerates
By
Windlander
May 1, 2023
15 Comments
First, before we start, we would like to warn readers about a pirate site on Telegram that steals our material. They are also pretending to be me in order to sell fraudulent crypto-currency. We appreciate that telegram has been a source of freedom of information in this age of heavy internet censorship. However, there is a difference between freedom of the press and identity theft and fraud. This is not limited to me but is widespread. So, we are telling Pavel and Nikolai Durov, the people behind Telegram, to CEASE AND DESIST IMMEDIATELY. This is the only warning you will get. Next time it will be special forces kicking down your door in the middle of the night. まず、始める前に、我々の資料を盗むテレグラムの海賊版サイトについて読者に警告しておく。彼らは詐欺的な暗号通貨を販売するために、私になりすましているのだ。インターネット検閲が激しいこの時代に、テレグラムが情報の自由の源となっていることは評価している。しかし、報道の自由となりすましや詐欺は別物だ。これは私に限ったことではなく、広範囲に及んでいる問題である。そこで、我々はテレグラムの背後にいるパヴェルとニコライ・ドゥロフに、直ちに中止するように伝えている。これが唯一の警告だ。次は、夜中に特殊部隊があなたの家のドアを蹴破ることになるだろう。


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画像の出典: 左より ジョン・ニーリー・ケネディ上院議員、米国エネルギー省副長官デビッド・ターク氏
Wikipedia [Public Domain] 1 2

カーボン・ニュートラル政策の費用と効果についての質問に、まともに答えようとしない米国エネルギー省副長官デビッド・ターク氏 ／ 「地球温暖化」というフェイクを利用して、彼らが目指す「グレートリセット」を実現しようとしているチャールズ国王とグローバリストたち

/ ＊陰謀, ヨーロッパ, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　ジョン・ニーリー・ケネディ上院議員（共和党）が、米国エネルギー省副長官デビッド・ターク氏にカーボン・ニュートラル政策の費用と効果について質問しますが、デビッド・ターク氏は答えようとしません。非常に面白いやりとりで、あべぴょん時代の国会質疑を思い出しました。
　ジョン・ケネディ上院議員は、“カーボン・ニュートラルを実現するには、どのくらいの費用がかかりますか？…あなたは私たちがカーボン・ニュートラルになることを主張していますが、それにいくらかかるかわからないということですか？…では、それを行なった場合のコストとそれを行なわなかった場合のコストを教えてください。…あなたはそのための費用を知らないのですか？…あなたの同僚が証言したように、2050年までにカーボン・ニュートラルになるには50兆ドルかかるとすれば…50兆ドルで、世界の気温をどれだけ下げますか、または世界の気温の上昇をどれだけ減らしますか？…わからないということですね？ 副長官さん。…あなたはエネルギー省の副長官であり、カーボン・ニュートラルのために何兆ドルも費やすことを提唱しています。そのお金はあなたや私のお金ではありません。納税者のお金です。それなのに、世界の気温がどれだけ下がるかはわからないということですか？ それとも、知っているのに、教えてくれないということですか？”と質問しています。
　デビッド・ターク氏が質問に対して、まともに答えようとしないのは、「地球温暖化」の話が詐欺であり、人口削減と金儲けの手段でしかないことが分っているからだと思います。
　タマホイさんのツイートにリンクされている記事『「地球温暖化」のウソに騙されるな』の中で、キヤノングローバル戦略研究所の杉山大志氏は、“「温暖化の原因は化石燃料を燃やすことで出るCO2だから、これを大幅に削減することが必要だ」というふうに思っているでしょう。しかし、これは事実ではないのです。…誤解を恐れずに言えば、温暖化の悪影響という話はほとんどフェイクニュースです。…結局、温暖化はゆっくりとしか進んでいないし、その影響で災害が増加しているわけでもない。温暖化の理由の一部はCO2ですが、それ以外の要因も大きく、CO2の大幅排出削減は「待ったなし」ではない。これが温暖化の科学的知見だと言えるでしょう”と言っています。
　“続きはこちらから”をご覧ください。チャールズ国王とグローバリストたちは、「地球温暖化」というフェイクを利用して、彼らが目指す「グレートリセット」を実現しようとしているのです。
　私達はスマートシティに押し込まれ、虫や人工肉を与えられ、AI（人工知能）にすべての行動や思考までも監視されるのです。あらゆる病気に対してｍRNAワクチンが用意され、DNAが書き換えられることで、彼らは「皮膚の下の監視」を実現しようとしているように見えます。
　「ハラリー　鼻から牛乳」のユヴァル・ノア・ハラリ氏は動画「ホモサピエンス最後世代になる皆さんへ」の中で、“私たちはおそらくホモサピエンス最後の世代になります。1～2世紀以内に地球は支配されるでしょう。私達とはもっと違う者によって…なぜなら、次の世代では設計する方法を学ぶでしょう。体と脳そして心をです。…地球の将来のマスターはどんな感じになるでしょうか？ これは、データを所有する人々によって決定されるでしょう。データをコントロールする人々が未来をコントロールし、人類だけでなく命ある生き物全体の未来をコントロールするでしょう”と言っています。
　未熟で自分自身をコントロールできない人は、他人をコントロールしようとします。内面を見つめ、自己を解放した賢者は、自分も他人もコントロールしようとはしません。
　他人をコントロールしようとする欲求は、実のところ自己嫌悪から来ています。このタイプの人たちは、内面ではなく外見をことさら気にします。“人類だけでなく命ある生き物全体の未来をコントロール”しようとするグローバリストたちは、真の自己を激しく嫌悪しています。なぜなら、それは神の似姿だからです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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画像の出典: Author:Chairman_of_the_Joint_Chiefs_of_Staff [CC BY]

2024年までにNATOが東京に連絡事務所を開設、7月のNATO首脳会議までに署名の予定と報道 / あからさまな対中国包囲網はアジアを危険に晒す

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　林外務大臣が軍事同盟であるNATO外相会合に出席するという、世界の分断に加担するようなことをして驚かされましたが、今度はNATOの方が日本に来ると報じられました。ロイターによると、2024年までにアジアで初めてとなる東京に連絡事務所を開設するそうです。NATOは近年あからさまに対中国を念頭に、韓国、オーストラリア、ニュージーランドとの連携を強化していましたが、新たに日本をパートナーに引き摺り込むことを表明しました。記事では「NATOと日本は、サイバー脅威、破壊的技術、偽情報に関する協力の深化に向け、７月に開かれるNATO首脳会議までにパートナーシップ・プログラムの署名を目指している」とあります。中国包囲網に利用されるような主体性のないパートナーシップに勝手に署名しようとしているのは岸田首相か？ 誰の命令なのか？
　中国が即座に反応し、中国外交部の毛寧報道官は「アジアは平和と安定のための錨であり、協力と発展のための有望な土地であって、地政学的競争のためのレスリング場ではない」「NATOがアジア太平洋に東進し、地域問題に干渉し続けることは、必然的に地域の平和と安定を損ない、陣営対立をあおることになる。このため、地域諸国は高い警戒心を持つ必要がある」と述べました。
日本がNATOに参加するという軽率で敵対的な振る舞いによって、日本だけでなく中国と友好関係を望むアジア地域までも危険に晒されることになります。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ＮＡＴＯ、東京に連絡事務所開設へ　アジア連携強化＝報道
引用元）
ロイター 23/5/4
[東京 ３日 ロイター] - 北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）はアジア地域での連携を促進するため、２０２４年中に東京に連絡事務所を開設する。日経アジアが３日、日本とＮＡＴＯの関係筋の話として報じた。

日経アジアによると、東京に連絡事務所を設置することで、中国やロシアなどを巡る地政学的な課題を念頭に、韓国、オーストラリア、ニュージーランドなどのＮＡＴＯの安全保障パートナーとの協議が可能になる。ＮＡＴＯと日本は、サイバー脅威、破壊的技術、偽情報に関する協力の深化に向け、７月に開かれるＮＡＴＯ首脳会議までにパートナーシップ・プログラムの署名を目指しているという。

設置される連絡事務所の場所を日本が提供するのか、もしくはＮＡＴＯが資金を提供するかなどの詳細は交渉中という。

ＮＡＴＯはニューヨーク、ウィーン、ウクライナなどに連絡事務所を設置している。

ＮＡＴＯのオアナ・ルンゲスク報道官はこの報道について、現在行われている交渉の詳細には踏み込まないとしながらも、ＮＡＴＯは日本との緊密なパートナーシップを築いているとし、「実践的な協力には、サイバー防衛、海洋安全保障、人道支援、災害救援、核不拡散、科学技術などの幅広い分野が含まれる」と述べた。

日本の外務省報道官はコメントを控えている。
（以下略）
画像の出典: オランダの国会議事堂 Author:Markus_Bernet [CC BY-SA]

ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」 ／ 「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という合法とは思えない強引な農場閉鎖計画を立てるオランダ政府

/ ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告を、「日本や世界や宇宙の動向」さんが翻訳してくれていましたので、引用させて頂きました。
　イェードン博士は、「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」と話していますが、この3年間の異常な出来事を客観的に見れば、イェードン博士の見解に同意せざるを得ないでしょう。
　グローバルエリートが大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動（大量移民）、さらに経済崩壊を引き起こそうとしていることは、点と点を結び付けることさえ出来れば、かなり明白だと言えるでしょう。
　“続きはこちらから”をご覧ください。オランダ政府はEUの気候目標を遵守するために、最初に3000農場閉鎖、2030年までに11200農場を閉鎖する計画を立てています。「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という、とても合法とは思えない強引な計画なのですが、“ブリュッセルの欧州委員会は、この計画は欧州グリーンディールの幅広い目標に合致しており「必要かつ適切」であると述べ、計画を支持した”とのことです。
　日本も将来の食糧危機に備えて、新たなタンパク源としてコオロギを推奨しながら、牛を1頭減らせば15万円の補助金を出すという支離メチャメチャ（支離滅裂より酷い様子）な政策を取っています。
　感染症で死ぬ人の数は知れていますが、世界的な食糧危機ではかなりの人が死ぬはずです。サプライチェーンと経済の崩壊で大飢饉となり、世界規模の大量移民が出現します。そしてそれを演出するために戦争が利用されることは、ウクライナを見ていればよく分かります。
　こうしたことが「人口削減」のために意図的に行われているということは、新型コロナが人工ウイルスであり、ワクチンが医薬品ではなく兵器であることを理解していれば分かるはずです。
　こうした考え方は「陰謀論」と呼ばれます。しかし、タマホイさんのツイートにあるように、グローバリストの世界経済フォーラム（WEF）の著名なメンバーでローマクラブの名誉会員であるデニス・メドウズは、“人間の人口の86%の削減を求め、生存者が「自由」と「高い生活水準」を持つことができるように、世界の人口のほとんどを一掃しなければならない”と主張しているのです。これは人類への宣戦布告ととらえるべきでしょう。
　デニス・メドウズは、ローマクラブへの報告「成長の限界」のプロジェクトリーダーを務めた人物ですが、最後のツイート動画でクラウス・シュワブは気候変動への取り組みについて、“私は1973年から取り組んでますよ。「ローマクラブ」に最初の大きなプラットフォームを与えたのは私です、それだけはお伝えしておきます。このような問題は、地球規模の構造と地球規模のシステムの修復によってのみ解決できると考えています”と言っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 23/5/5
速報: ファイザーの元副社長であるマイク イェードン博士は、数十億人ではないにしても、数百万人を殺す計画があると述べています。
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5/6-その１　イェードン博士が同意を撤回しないと人類はとんでもないことになると警告！
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 23/5/6
（前略）
マイク・イェードン博士が次のように警告しています。

「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。これがいつまで続くのかはわかりません。しかしこれは人類史上最大の犯罪です。そしてこれは世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。彼らが目指しているのは数十億人とはいわないまでも、今後さらに何百万人を殺害するつもりであると個人的にみています。
（中略）
現在、原材料や仕上げ材量の世界的なサプライチェーンが（意図的）に放置されています。船舶の位置を特定すればわかります。食品生産や肥料も同様に必要なところに届いていません。彼らはこれらを破壊しており、食品産業は世界人口を生存させ続けるのに十分な食品を生産することができなくなっています。これによって我々が辿り着くところは、大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動（大量移民）です。我々がこのまま何もしないことを選択したなら、これらが必ず起きます。さらに経済崩壊も世界中で進行中です。

巨額な負債で金利が上昇し多くの銀行が破綻します。そして不況が起きます。またお金に対する信用もなくなり、預金も消滅するでしょう。預金していたお金の価値がなくなります。このまま何もしなければ手遅れになります。しかし我々は人類史上最悪の犯罪から逃れることができます。それは我々は同意していたものを撤回するのです。いかなる理由があっても絶対にデジタルIDを受け入れないでください。そして常に勇敢に抵抗してください。

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画像の出典: ジョン・ラトクリフ氏 Wikimedia_Commons [Public Domain] & Pixabay

国家情報長官を務めていたジョン・ラトクリフ氏「コロナウイルスは実験室漏洩からだ。これが知性的、科学的、常識的に考えられる唯一の論点だ。…もし審判を起こしたら、私たちの情報機関からの沢山のありうる証拠は、陪審員らが…武漢研究所に有罪を判決せざるを得ない」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　アメリカ疾病予防管理センター（CDC）の前所長ロバート・R・レッドフィールド博士は、新型コロナウイルスの発生当初から実験室由来説を主張していました。
　レッドフィールド博士は、「私にとって最もショックだったのは、BaltimoreSun新聞に人種差別主義者呼ばわりされたことだ。私が実験室由来説を発表したからだ」と言っています
　オハイオ州選出の連邦下院議員で下院司法委員会の委員長であるジェームズ・ダニエル・ジョーダン氏は、“新型コロナウイルスは、実験室由来、自然由来、いずれも可能性がある。…何故ファウチ博士はひたすら一つの可能性だけに執着するのか。…もし三年前に事件室由来説を唱えようものなら…ツイッターに審査され、ブラックリストに載せられ、挙句の果てに変人だと言われる。…レッドフィールド博士、あなたは米国疾病予防管理センターの責任者で、コロナウイルス特別ワーキンググループのメンバーでもある。…特別委員会の設立は2020年1月29日…そのわずか2日後に、ファウチ博士はアンダーソン博士からのメールを受け取った。ウイルスに進化と矛盾するような改造の跡が見られるとのメールだ。…翌日の2月1日、ゲリー博士もファウチ博士にメールを送った。その中で、このウイルスが自然界で発生するとは想像できないが、実験室では容易に実現できるはずだと述べている。…3日後、2人の博士は自分の主張を180度大転換した。…当時唯一関わりのある事象は、ファウチ博士とのオンライン会議だった。…その会議でレッドフィールドさんは、CDC主任とコロナ特別ワーキングメンバーの任を解かれた。その3か月後、彼ら（アンダーソン博士とゲリー博士）はファウチ博士から900万ドルを受領した”と言っています。
　これらのことは2022年2月1日の記事で既にお伝えしています。この中で、「武漢研究所で行われている人工コロナウイルス実験」のスクープ映像を、イタリアのテレビ公共放送局が既に2015年に流していたことをお伝えしました。
　2020年5月～2021年1月に国家情報長官を務めていたジョン・ラトクリフ氏は、“パンデミックの1年目に政府の情報にアクセスできた一人として、私の考えは変わっていない。つまり、コロナウイルスは実験室漏洩からだ。これが知性的、科学的、常識的に考えられる唯一の論点だ。…もし審判を起こしたら、私たちの情報機関からの沢山のありうる証拠は、陪審員らが…武漢研究所に有罪を判決せざるを得ない”と言っています。
　このように新型コロナウイルスが人工物であることは当初から明白でした。時事ブログでは2020年1月28日の記事で、“新型コロナウイルスは生物兵器だと考えて間違いない”と指摘し、2020年2月22日の記事ではロシア保健省の公式ウェブサイトで「武漢肺炎ウイルスは組換えウイルスであり、自然発生のウイルスではない」と発表されたことをお伝えしています。
　“続きはこちらから”をご覧ください。「ウイルスは存在しない」「誰もこのウイルスを分離していない」などの陰謀論が誤りであることは、何度も時事ブログで取り上げ説明してきました。
　多くの研究室がSARS-CoV2を分離し、ゲノム配列を決定しているのは明らかなのですが、「ウイルスは存在しない」という妄想にハマった人たちは、どうしてもこうした事実を受け入れないようです。
　ロバート・マローン博士は、“フランスのマルセイユのIHUは、1万人以上の 患者からSARS-CoV2を分離しています。だから、誰もこのウイルスを分離して いないなどという戯言はやめてくれ”と言っています。
　時事ブログでは2020年6月28日の記事でマルセイユのメディテラネ感染症研究所の論文を紹介しています。論文では「臨床サンプルからSARS-CoV-2を1週間で大規模に分離できるようにした」と書かれていました。
　妄想にハマった人たちは、「細胞培養における分離は、病原性ウイルスの存在を証明する実験ではありません」と主張して、「細胞培養」を用いずに分離せよと要求するのです。
　仮に彼らの要求通りに、1個のウイルスが「細胞培養」を用いずに分離できたとして、このウイルスのゲノム配列を「細胞培養」を用いずにどうやって決定するのでしょう。また、感染実験も行えません。
　J&J が作ったワクチンはベクター（運び屋）として風邪の症状を引き起こすアデノウイルスを用いたものなのですが、「ウイルスは存在しない」と主張する人たちは、“誰もウイルスを持っていなかったら…J&J が作ったウイルスベクターは何だったのか？”という疑問に答える必要があるでしょう。
（竹下雅敏）
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