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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝88 ― 神聖行為

 「隔世の感」があります。約20年前のイラク戦争開始時はもちろん、5年前の2018年の春頃を思い返しても…。
  • 「トルコ建国の父」ムスタファ・ケマル・アタテュルクが、サバタイ・ツヴィ直系の偽装イスラム改宗団ドンメーの一員だっただけでなく、サバタイの直系子孫であったことを見た近・現代編 第17話
  • サウジアラビア王家のサウード・ワハビ家のワッハーブ主義が偽装イスラム改宗団ドンメーであり、ここからアルカイダなどいわゆるアラブテログループが出ているのを見た第18話
  • サウジがドンメー国家であるのを掴んでいたのがサダム・フセインであり、イスラエルとサウジアラビアとトルコはサバタイ-フランキストが建設し支配する双生児の国家だったのを確認したのが第19話
これら3つの記事を作成したのが2018年3月だったのです。

 当時はエルドアン大統領へのクーデター失敗で、トルコがロシア側へと態度を変えていましたが、米国同盟国としてのサウジアラビアはまだ健在でした。大産油国サウジアラビアこそが米国ペトロダラー・システムの要石だったのです。2003年のイラク戦争の主たる理由もペトロダラー・システム死守にありました。
 ところが現在サウジアラビアは、長年の宿敵であったイランと国交正常化し、ブリックス(BRICS)側についてしまい、米国離れをしています。これには驚きました。中東を中心に劇的な展開となっているのです。
 もはや世界基軸通貨であったドルには、その価値の担保はありません。ニクソン以降のドルの価値の担保は、米国の他の追随を許さない軍事力と、石油などエネルギー決済はドルのみにすることでした。米国は、代理戦争のウクライナ戦争でロシアに敗北。サウジアラビア離脱でドル覇権は完全終了。こうなると、英米に巣くって「」として虐殺・破壊・略奪行為を続けてきた連中の姿が白日の下にさらされる日も遠くなさそうです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝88 ― 神聖行為

善悪逆転の倒錯


「911テロ主犯はアルカイダ首領ビンラディン、タリバン政権がビンラディンを匿ったから」、米国はこのくだらない言い分を理由にアフガニスタンに2001年10月に侵攻開始しましたが、もともと米軍のアフガン侵攻は、もちろん既定路線でした。

アラビア海で対テロ任務を行う五ヵ国連合艦隊
Wikimedia Commons [Public Domain]

『社会新報』2021.09.04記事にも次のようにある通りです。

米軍が同国(筆者註:アフガニスタン)に侵攻する「不朽の自由作戦」を準備したのは、「9・11事件」の以前からだからだ。パキスタンのニアズ・ナイク元外相は01年9月18日に放映された英BBCのニュース番組で、同年7月に米国政府の高官から「遅くとも10月半ばまでに」アフガニスタンへの軍事行動を開始すると通告されたと、証言している。

この米軍のアフガン侵攻の半年後の2002年4月11日には、米国を支配する諜報機関CIAが資金援助し、ベネズエラの軍部を指導しクーデターを起こさせ、チャベス大統領を監禁しました。

ウゴ・チャベス大統領(2005年)

1998年に「貧者の救済」を掲げて大統領に選出されたチャベス大統領は、「独裁者」としてパワー(グローバル)・エリートたちからの攻撃の的となったのですが、なぜか?

『世界史の窓』「チャベス」の記述が端的で分かりやすいです。チャベス大統領の行動を次のように記述しています。

2000年、新憲法による大統領選挙で再選され、国家収入の7割を占める石油の収入を貧困解決に向け、スラムの解消、学校の建設、無料の治療、大地主の遊休地を接収して農民に分配、失業者に対する職業訓練、協同組合方式による企業設立など矢継ぎ早に施策を実施して国民的な人気を高めた。

ベネズエラは産油国です。そのベネズエラの石油を多国籍巨大企業の所有者であるパワー・エリートたちは私物化して、ぬれ手に粟で利益を収奪していたのです。

その石油企業をチャベス大統領は本当の意味で国有化し、外国人に利益が盗まれるのをストップさせて、その利益を国民に公平に分配する仕組みを作ったのです。そうして国富を有効利用し、国内の貧困層を救済したわけです。

パワー・エリートたちにとってのチャベス大統領は、自分たちの利益独占を阻むものであり、ましてや自国を豊かにし、公平な政治手段で貧困層を救済するチャベスなどは「極悪の独裁者」となるのです。

パワー・エリートたちはつくづく「魔界の住人」だな、と思います。一般普通の感覚での善は「魔界の住人」には悪であり、普通の意味の悪が「魔界」では善となるのです。「魔界」では善悪が完全に逆転した倒錯の世界になるのです。この点をよく気をつけ、日本を含む西側メディア報道に接する必要があります。西側メディアは魔界の住人の所有する「使い魔」で、西側メディアは魔界の言葉をそのまま一般世界に垂れ流すのです。言葉だけ眺めると美しく善に見えるのですが、その中身をよく見ると、通常では全く逆の醜く悪であることはメディア報道の日常茶飯事であり、その繰り返しだったのです。

狂った帝国主義 殺戮の歴史 ウゴ・チャベス
✅ 2:27以降を抜粋
私達は今日帝国主義の上位段階を体験しています。帝国主義の狂気を体験しています。これは狂気です。これは世界への脅威です。
さて、チョムスキーはその著作の中で、帝国主義の絶大な力が世界を脅かしていると言っています。
しかし、世界を救うことができるもう一つの絶大な力が存在します。世界の世論です。しかし、それは真に自由な世論に限ります。操作を受けていない自由な世論です。私はこの世界の世論に大きな希望を抱いています。
だからこそ、世界を支配しようとする人々は、世界の世論を騙すことに汲々としているのです。そしてほぼ常に、彼らはそれに成功するのです。これは逆転した世界です。


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下院監視委員会のジェームズ・コマー委員長「調査しているのは…公職を利用して我が国の国家安全保障を危険にさらしたバイデン一家の怪しげなビジネスです…私たちは、それをバイデン一族と関係者が自分たちを裕福にするために利用したものだと特定しました。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 政府の権力の乱用などをチェックする下院監視委員会のジェームズ・コマー委員長は、“この委員会が調査しているのは、バイデン大統領とジョー・バイデン氏の公職を利用して我が国の国家安全保障を危険にさらしたバイデン一家の怪しげなビジネスです。…当委員会はバイデン一族やその関係者の個人と会社の何千もの銀行記録を点検しました。これらの銀行記録は、私が異なる銀行に対して発行した4つの召喚状により受け取ったものです。…当委員会は20以上の会社の複雑で疑わしいネットワークに懸念を抱いています。私たちは、それをバイデン一族と関係者が自分たちを裕福にするために利用したものだと特定しました。…銀行記録によるとバイデン一族とその関係者、そして彼らの会社は、外国人とその会社から1000万ドル以上を受け取ったと示されています。そのうちのいくつかは中国の会社から来たお金で、ハンター・バイデン氏の会社に送金されました”と言っています。
 ツイートに「バイデン家の爆発的なスキャンダル」とあるように、本来ならメディアで連日大騒ぎになるレベルの話なのですが、例によって主要メディアは沈黙しています。
 アメリカの俳優ジェームズ・ウッズ氏は、FOXニュースの記事『バイデン一家の驚くべき汚職を示す爆発的な新証拠』の中から、“まさに建国の父たちが最も恐れていたことだ。彼らは、将来の大統領が、悪意のある外国の関係者と密かに共謀して、私利私欲のために我が国を裏切ることによって、神聖な就任の宣誓を破るのではないか、と懸念した”という一節を引用し、「なぜこれが無視されるのでしょうか?」とツイートしています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。アメリカの保守系政治評論家、ラジオ司会者、起業家、テレビプロデューサーであるグレン・ベック氏が、こうしたアメリカの現状に激怒している様子です。
 最後のツイートはおまけです。苦労人の改さんは、「音声と字幕は別物です。私の心の声としてお聞きください。ただし感情はこのおじさんが200%代弁してくれています」とツイートしています。
 総統閣下シリーズのように、このタイプの動画が流行るかも知れないです。
(竹下雅敏)
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【概要】米下院・監視委員会 記者会見 バイデン一族のビジネススキームについて GOP Oversight Committee 2023/05/10
配信元)
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配信元)
※英文全文はツイッターをクリックしてご覧ください
速報】バイデン家の爆発的なスキャンダル

下院監視委員会のジェームズ・コマー委員長は、ジョー・バイデン大統領の家計に関する調査結果を明らかにするため、国会議事堂で記者会見を行います。

コマー氏は、ジョー・バイデン氏が副大統領時代に賄賂を受け取ったとする情報提供者のファイルをFBIに提出する期限を正午に設定した。

記者会見の焦点

1) 記者会見では、バイデン家の企業ネットワークと外国人から受け取った数百万ドルに焦点を当てる予定です。

2) コマー氏は、銀行の召喚状によって入手した財務記録からの発見を詳述した覚書を発表する予定である。

3) 調査結果は、外国人からの多額の金融取引を隠そうとしたビデン家の試みを浮き彫りにするものである。

4) コマーは、バイデン家の財務活動に関連する今後の調査行動についても発表する予定である。

以前の調査結果

監視委員会は最近、銀行記録を取得し、Suspicious Activity Reportsを検討した結果、これまで報告されていなかったバイデン家のメンバーが外国の現金を受け取っていたことが示唆されました。

1) 金融取引 コマー氏の召喚状による以前の調査結果では、バイデン一家の関連者と外国企業との間の金融取引が明らかになった。

例えば、バイデン家のアソシエイトであるロブ・ウォーカーは、中国企業であるState Energy HK Limitedから300万ドルの支払いを受け、それがバイデン家に渡っていた。

2) バイデン家の海外取引: バイデン家の海外取引に関する情報は、ハンター・バイデンのノートパソコンから発見された不完全なファイルによって部分的に明らかにされている。

ハンター・バイデンは、中国政府の「ベルト・アンド・ロード」構想に関連する中国企業から数百万ドルを受け取っている。

また、彼は中国で国家が支援する投資ファンドを共同設立しています。

さらに、ハンター・バイデンはウクライナの天然ガス会社の役員を務めて収入を得、父親のジョー・バイデンは彼のビジネス関係者と会合を持った。

ロシアとのつながり

1) 上院委員会の報告書では、ロシアの億万長者がハンター・バイデンの関連会社に数百万ドルを支払ったことが主張されています。

2) このロシアの億万長者はバイデン政権からの制裁に直面しておらず、潜在的な利益相反の可能性を提起している。

司法省の調査

1) 司法省は、Hunter Biden氏を税金詐欺やその他の犯罪の疑いで告発するかどうかの決定に近づいていると伝えられています。

2) コマーは、捜査の焦点が狭すぎると主張する可能性がある。

これらの調査結果によって、ハンター・バイデン、あるいはジョー・バイデンが起訴されることになるのだろうか。

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日本整形外科学会で壇上の尾身茂氏に直接質問をぶつけた医師「なぜネガティブな点に触れずに6回目を勧めるのか」「6回目を接種したら大きな屍の山を築く」

 5月13日の日本整形外科学会に「新型コロナウイルス感染症 これまでとこれから」というタイトルで尾身茂氏の講演があることを知ったドクターが、直接対決に臨まれました。その時の様子を動画にもおさめておられました。
尾身氏の講演がひと通り終わった後、普通は質問時間が設けられるものですが「質問時間無し!!」会場には300人くらいの参加者があったそうですが誰も質問せず「全員集団催眠下です。」とありました。このドクターは加藤しょじろ先生という闊達なお方で「なんで超過死亡には触れられないんでしょうか、ひと言も。一昨年7万人くらい、去年も13万人くらい超過死亡が出てるんですけれども、これどうもワクチンがうまくいってないんじゃないかと思うんですけれどいかがでしょうか?」と質問をぶつけられました。
 尾身氏は、超過死亡が季節性インフルエンザに比べて多くなっているのは間違いない、と答えたものの、その後の説明では感染症対策と経済の両立というトンチンカンな話を持ち出し、許容できるレベルがどうかというのは価値観の問題だ、我々医療者がそこに介入するのはやめた方がいいと言い出します。超過死亡を価値観で語り、医師は増加する死亡者数に関わらない方がいいと言う「専門家」の話を、会場は大人しく聞いています。というか「会場は凍りついていたそうです。」しょじろ先生は「もう国内外で、このmRNAワクチンのメカニズムに潜在的な危険性があるとか、あと、DNAが混入している疑惑だとか、かなり大きな問題になっているわけなんですけども、なぜかそういうネガティブな点に触れずに、6回目を勧めていらっしゃる。僕は、この6回目を接種したら今月中、あるいは来月にかなり大きな屍の山を築くであろうと確信しております。」と突っ込んでおられました。すると係の人がすっ飛んできて止めに入りました。学会なのに議論を封じ込めています。
 尾身氏の犯罪的な無責任と、日本の医療界の言論封殺、そして静まり返って声を上げない多くの医師たちを浮き彫りにした学会風景でした。
(まのじ)
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23/5/8 フルフォード情報英語版:もう十分だ。今こそ、奴らを追い詰め、裁くときである

 今回の記事では、「待望の大量逮捕が本当に起こる」という兆候をいつになく多く取り上げています。そしてその引き金となるのが「チャールズ王の戴冠式」であると言い、その兆候の中で最大のものが、アメリカのマーク・ミリーが「統合参謀本部議長を辞任し、代わりに空軍の現トップであるチャールズ・"CQ"・ブラウン・ジュニア元帥が就任した」ことを挙げています。夏には実現するように、バイデンは、このブラウン空軍大将を「米国の全軍の最高責任者にするよう命じられている」とのこと。また、ワシントンDCでは何か大きなことが起こったらしく、"多数のステルス・ブラックホーク【米軍特殊部隊が使用する「UH-60 ブラックホーク」のステルスバージョン】がホワイトハウスに着陸した。ある高級政治家が逮捕された"と言っています。
 小児性愛犯罪についても動きがありそうです。下院監視委員会のジェームズ・コマー委員長は、「FBIに対し、偽大統領ジョー・バイデンによる人身売買やその他の犯罪に関連する文書を5月10日までに提出するよう指示」してるようです。また、“FBI長官クリストファー・レイ、司法長官メリック・ガーランド、司法省監察官マイケル・E・ホロウィッツは、ジェフリー・エプスタインとギレーヌ・マクスウェル、そして彼らの小児性愛者のVIPたちの犯罪組織を「真剣に調査しなかった」ことに関して召喚状を受け取っている。”という情報も紹介。こうした内容について、「今までとの違いは、企業メディアがそれについて報道していることなのだ。」と言っています。また、これに対抗する動きとしては、プライベート・エクイティ企業である「ブラック・ダイアモンド・キャピタル・マネジメントの創設者であるスティーブン・デッコフが、エプスタイン島を6千万ドルで購入」しており、「多くの目撃者がこの島で定期的に行われていたという子供たちの拷問と生贄儀式の証拠を、彼が葬り去ろう」としているとのことです。
 米国のほとんどの銀行が債務超過に陥っていると報じ始めており、「4月最初の3週間だけで、預金者がさらに3600億ドルを(加速度的に)引き出し、総引き出し額が2兆ドルの大台に迫っている」とのことですが、こうしたデフォルトは「一般的なアメリカ人にとって良いことだ」と言っています。そして、「国債のデフォルトは、健全で償還可能な商品ベースの貨幣の復活への道を開くだろう。」というダグ・ケイシーの言葉を紹介しています。また、「テキサス州が先陣を切っている」として、「5月2日、テキサス州の下院委員会は、100%の準備ゴールドと銀を裏付けとする取引通貨を創設する法案を可決した。この法案が成立すれば、人々が健全な通貨で取引を行う選択肢が生まれ、連邦準備制度による通貨独占を揺るがし、中央銀行デジタル通貨(CBDC)に代わる有力な選択肢となる可能性がある。」とのことです。
 「オーストラリア政府と医薬品規制当局を相手取り、画期的なCovid-19ワクチン傷害集団訴訟が提起された」ということで、フルフォード氏が「Covid訴訟」で検索したところ、「1億1200万件以上のリンクがヒットした。ざっと目を通したところ、訴訟騒ぎがまだ始まったばかりであることがわかる。」ということでした。関連情報として、“CDC【アメリカ疾病予防管理センター】のトップであるロシェル・ワレンスキーが逮捕され、人道に対する罪と大量虐殺未遂の罪でニュルンベルク綱領の第2項で裁かれる予定”と紹介しています。
 中東においては、「サウジアラビア、ヨルダン、エジプト、イラクの外相がシリアの外相とともに、シリア全土におけるアサド政権の主権回復、シリア政府機関の強化、シリア国内の武装グループや過激派組織による活動の終結を要求」として、「これは、アラブ連盟がイランとの関係を修復し、シリアを再び仲間に引き入れたことに起因」とみています。
 ウクライナに関する2つの情報、「4月26日にウクライナで行われたミッションで、74の地下トンネルが破壊され、678人の児童売買業者が殺害され、3,876人の人身売買業者が逮捕され、1万人以上の檻の中の子供たちが救出されたこと」と、「ウクライナ産の穀物を食べて家畜が死んでしまうというポーランドの農家たちの報告」について、「なぜ国連はウクライナについて語らないのか?」と疑問を投げかけています。
 ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は、「西側諸国とロシアは、いずれは意見の相違を話し合う必要があるとしつつも、その対話はウクライナのウラジミール・ゼレンスキー大統領とではなく、彼を手先として利用している者たちと行うべき」と発言しています。
 最後に、「ブラックロックが脳チップを作っている」という情報と、それに関連する2つの特許「注射可能な電子機器のインターフェース」と「意識の望ましい状態を誘発するための方法と装置」を紹介しています。そして、人類を遠隔ロボット化するこうした試みを、宇宙人による干渉説を匂わせて記事を締めくくっています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:もう十分だ。今こそ、奴らを追い詰め、裁くときである
転載元)

大量逮捕の引き金になるチャールズ王の戴冠式


Enough is enough, it is time to hunt the bastards down and bring them to justice
By
Benjamin Fulford
May 8, 2023
6 Comments
And that appears to be what is finally happening. Of course, we have all heard this story before, but there are many signs this time the long-awaited mass arrests really are happening. Various sources say the coronation of King Charles was the trigger event people were waiting for. Regardless of what you think of this unpopular King, he is the head of the Anglo-Saxon armed forces and he has promised to unleash a “vast military-style campaign,” His official inauguration was needed so military action against the cabal could be ordered, MI6 sources confirm.
それがついに起こりつつあるようだ。もちろん、この話は以前にも聞いたことがあるが、今回は待望の大量逮捕が本当に起こるという多くの兆候があるのだ。チャールズ王の戴冠式が、人々が待ち望んでいた引き金になるのだと、さまざまな情報筋が語っている。この不人気な国王をどう思おうとも、彼はアングロサクソンの軍隊のトップであり、「広範な軍隊的キャンペーン」を繰り広げると約束したのだ。MI6の情報源によれば、陰謀団に対する軍事行動を命じるために、彼の正式な就任式が必要だったとのこと。

Needless to say, if Charles turns out to be a Khazarian Mafia stooge, he will be killed by his own bodyguards, according to these sources. In what may have been a warning, the Grim Reaper walked by as Charles was crowned the new King of Great Britain. 言うまでもなく、チャールズがハザール・マフィアの手先であることが判明した場合、彼は自分のボディガードに殺されることになる、とこれらの情報源は述べている。その警告だったのか、チャールズが新しい英国王の戴冠式を行ったとき、死神がそばを通りかかったのだ。


By the way, King Charles is a direct descendant of the Prophet Muhammad, the founder of Islam, as well as Vlad the Impaler (Dracula) according to Burke’s Peerage, ちなみに、チャールズ王はイスラム教の創始者である預言者ムハンマドの直系の子孫であり、バーク貴族名鑑によればヴラド・ツェペシュ(ドラキュラ)の子孫である。

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「日本が腐敗し切った国」だというのは、今も昔も変わらない ~捕まるかどうかは罪を犯したかどうかではなく、上級国民か否かで決まる

竹下雅敏氏からの情報です。
 “ずっと前から日本はまともな国ではなかったことが、この3年間で白日の下に晒された”というのは、その通りだと思います。
 時事ブログでは、新型コロナウイルス感染症の専門家会議を「アホなオッサンの集まり」と指摘して来ました。今では、国民のほとんどがこれに同意すると思います。
 2020年3月16日の記事では、“ワクチンが危ないのは、時事ブログをご覧になっている方なら常識の範囲のことだと思います。恐らく、生物兵器である「新型コロナウイルス」をばら撒いた連中は、ウイルスと彼らに利益をもたらす危険な治療薬で多くの患者を殺し、経済の破壊と食糧危機を意図的に作り出すことで、さらに多くの人を殺すことを考えていると思います”とコメントしたわけですが、今ならこれを「陰謀論」とは思わない人が増えたのではないでしょうか。
 「日本が腐敗し切った国」だというのは、今も昔も変わりません。捕まるかどうかは罪を犯したかどうかではなく、上級国民か否かで決まります。昨日の記事で見たように、「史上最悪の性犯罪者」であっても上級国民であれば庇護を受けられるのです。
 「民主主義も自由主義もとっくに死んでしまっていた、あるいはただの幻想だった」というのもその通りで、世界に民主主義国家は一つもありません。民主主義が成立するには国民が賢明でなければなりません。
 ウィキペディアによれば、衆愚政治は失敗した民主政を揶揄して用いられた蔑称ですが、“社会的判断力が不十分な多くの市民が意思決定に参加することで議論が停滞したり、扇動者の詭弁に誘導されて意思形成を行い、合理的ではない政策執行に至る場合がある。また知的訓練を受けた僭主による利益誘導や、地縁・血縁からくる心理的な同調、刹那的で深い考えに基づかない怒りや恐怖、嫉妬、見せかけの正しさや大義、あるいは利己的な欲求などさまざまな誘引に導かれ意思決定を行うことで、コミュニティ全体が不利益を被る政治状況を指す”とあります。
 まさにコレですね。「まともな医師、先生、政治家、1パーセント。」という状況では衆愚政治にしかなり得ない。
 「戦時中からまともじゃない」という中で、さらに腐敗した「米国にステルス支配」されているという状況ですが、今ではラーム・エマニュエル駐日米国大使のおかげで「ステルス支配」ではなく、誰が日本の総督であるのかが分かるようになりました。
(竹下雅敏)
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配信元)







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