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ドクターハッシーさんの昆虫食を解説する動画に高圧的な削除要請がきた 〜 昆虫食の危険を訴える声を監視し規制しようとする動きに反対を

 昆虫食について熱心に調べているうちに、コオロギという文字を見ただけで身体がカユくなる、まのじです。昆虫食など無くても全然困りません。ネット上では次第に昆虫食推進の怪しさが明らかになり、同時に、昆虫食などで食糧危機に対処するくらいならば農家支援や酪農支援をすべきだという常識的な意見が主流になっていると感じます。
 そんな中、ドクターハッシーという方が「コオロギ食の『医学的な効果』を現役の内科医が解説します。」という動画をアップされていました。コオロギ食のメリットとされる点をひとつずつ検証し、医学的見地を織り交ぜながら軽快に「ロンパ」されています。たくさんの視聴があり、しかもコメントは好評なものばかりだったそうです。
 ところが。
なんと、ある企業から恫喝めいた動画の削除要請がきたそうです。内容は「食糧危機の解決策として昆虫食の可能性を模索している正式に委託を受けている認定機関です。動画内のコオロギ食を侮辱する発言、コオロギ食はアレルギーを引き起こす可能性がある、や、コオロギ食は医学的にキモい、などの発言は断じて許されるものではありません。動画の削除、そして発言の撤回、及び謝罪を要求いたします。」削除がない場合は法的手続をとるという内容証明郵便まで送り付けてきたそうです。ずいぶん高圧的です。
人々を飢餓から救うための機関であるかのように見せながら、コオロギ食の身体への健康被害は無視するとは、どういう企業なのでしょう。武士の情けか企業名を伏せてありますが、公開して市民からの抗議や不買運動を起こしても良い状況です。
昆虫食自体の危険性もさることながら、こうして反対の声を上げる人々を規制し監視する体制が背後にあることがよく分かる事件です。
 ドクターハッシーさんはスポンサーなどに忖度するお立場ではないらしく、自由に発言してこられたそうです。この動画、そして恫喝の原因になった元の動画が削除されてしまうのか分かりませんが、自由な意思表示を守る応援を兼ねてしっかり拡散しましょう。
(まのじ)
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内容証明郵便が届きました。確かにやりすぎでした…。これって裁判になるんですかね…
配信元)

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【驚愕】誰もが納得してしまう、コオロギ食の「医学的な効果」を現役の内科医が解説します。
配信元)

サンテレビの強いメッセージを感じる新型コロナワクチン特集番組 〜 情報開示請求に対する厚労省の回答、購入単価を追求する井坂信彦議員

読者の方々からの情報です。
 読者の方々からいっせいに投稿が届きました。サンテレビの新型コロナワクチンに関する特集の続報です。京都大学の福島雅典名誉教授らが厚労省に対して情報開示を求めていた「新型コロナワクチンの購入契約書」「有害事象の全てのデータ」について、回答がありました。
 まず、ファイザーとモデルナの非臨床試験や臨床試験で生じた有害事象の全データについて、厚労省は「2023年4月3日までに相当の部分の開示決定を行い、残りは2026年3月末までに開示するかどうかを決定する」という歯切れの悪い回答をしました。次に購入契約書については「公にすることにより、当該法人等の権利、競争上の地位その他正当な利益を害するおそれがある」として不開示を決定しました。
 福島名誉教授は「非常に国民にとって重要なことだからみんな知る権利があるわけです。」と述べ、国が国民に対して不利益な隠し事をしてはならないという態度を示されました。福島名誉教授は国民の一人として不開示決定の取消を求める民事訴訟を起こされる予定です。番組では「アベノマスク」の発注数や単価の不開示を取り消す判決が出たことを効果的に伝え、この件よりもさらに莫大な公金が投入された新型コロナワクチンの詳細が明かされるべきだと訴えました。
 わずか4分足らずの番組に重要な事実がたくさん盛り込まれていましたが、それでも伝えきれなかったインタビュー、そして国会での追求、政府答弁は全て国民が知るべき内容でした。サンテレビニュースは番組に乗らなかった部分を追加の動画でアップしています。
 その動画の前半は、福島名誉教授のインタビューです。有害事象の全データについて、サンテレビ藤岡キャスターが「開示する、ではなく、開示の決定をする、という回答なので、不都合なものを開示しない可能性もあるのではないか」と問うと、福島先生は「当然あると思います。」「ただアメリカですでに開示されているデータは翻訳してネットに上げます。」ここで確認できる有害事象によって、多くの人々の不調の原因がワクチンだと立証できるそうです。原因不明で見放されている人々への指針になります。
 動画の後半は、なんと国会中継でした。昨年4月の衆議院厚生労働委員会で、立憲民主党の井坂信彦議員(兵庫1区)がワクチン購入の単価を問う重要な質疑をされていました。後藤厚労大臣は「企業側が他国と交渉する際に不利益を被る恐れがあり、我が国とは契約を結ばないという事態になることを避けるため、企業と秘密保持契約を締結している」と答弁しました。国民よりも企業の利益が大事だと堂々と答えています。伊坂議員は「2兆4千億円使っていながら単価は答弁できないというが、ユニセフのワクチン・マーケット・ダッシュボードには各国の購入単価がずらりと出ている。これによるとファイザーはおおむね15ドルから20ドルの範囲に収まっている。日本は単価32ドルで購入している。」と、欧米の倍近い値段で購入していることを指摘しました。その後の後藤大臣の、購入単価をごまかそうとする見苦しい売国答弁は14:58からです。この中継部分を取り上げたサンテレビの強いメッセージが見えてきます。
(まのじ)
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【独自】厚労省 新型コロナワクチン購入契約書は不開示~有害事象全データは段階的に開示決定~情報開示請求に対して厚労省が回答
配信元)

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【インタビュー】新型コロナワクチンの購入契約書 厚労省は不開示決定~京都大学福島雅典名誉教授「訴訟を起こします」
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ロシアの極超音速ミサイル「キンジャール」を6発含む約80発のミサイルが、3月9日にウクライナのインフラに向けて発射され、そのうち1発が、NATOが運営する地下要塞に命中し、ウクライナ防空を管理するNATOのアドバイザー数名を含む約100名の将校を殺害

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアの極超音速ミサイル「キンジャール」を6発含む約80発のミサイルが、3月9日にウクライナのインフラに向けて発射されました。
 ロシア国防省のイーゴリ・コナシェンコフ報道官は、“極超音速ミサイルシステム「キンジャール」を含む対陸海空・高精度長距離兵器が、ウクライナの軍事インフラの重要な部分を直撃した”と発表しています。
 CNNの3月10日の記事は、“ウクライナのロドニャンスキー大統領顧問(経済担当)はロシアによる9日の大規模攻撃を受け、防空システムがロシアのミサイル「キンジャール」の一部に対処できなかったとの見解を示した”と報じています。
 西側で報じられていないのは、“「キンジャール」の1発が、NATOが運営する地下要塞に命中し、ウクライナ防空を管理するNATOのアドバイザー数名を含む約100名の将校を殺害した”という事実でしょう。
 冒頭の記事のリンク先には、“ロンドン紙のウクライナ軍関係者によると、「ロシアはKh-47キンジャール6発を含む81発のミサイルをウクライナ各地の標的に向けて発射した。…81発のミサイルのうち、迎撃されたのは38発だけで、残りの8発は対抗措置によって目標から外れた。…破壊されたミサイルは、ほとんどが亜音速の巡航ミサイルと低速で飛行する攻撃用ドローンであった。キンシャルを含む25発の高速ミサイルや弾道ミサイルは、いずれも撃墜されなかった。」…これは、キエフとリヴォフの間にあるウクライナとNATOの戦争スタッフの秘密の場所を狙った首切り作戦の始まりである。…ミサイルの標的には「深さ80メートルに及ぶ掩体壕...リヴォフ近郊(対空システムを制御するためのNATO戦略司令部だった)には最大300人がいて、そのうち40人は外国の高位専門家だった」”と書かれています。
 “米軍は14日、黒海上空を飛行していた米空軍の無人偵察機「MQ9」が、ロシア軍の戦闘機「Su(スホイ)27」と衝突し、黒海に墜落したと発表した”ということですが、ウォール・ストリート・ジャーナルによれば、“衝突は現地時間14日午前7時ごろに起きた。米欧州軍(EUCOM)は発表文で、衝突の直前にロシア軍の「Su-27」2機が「燃料を廃棄し、MQ-9の目の前を飛行した。無謀で環境上問題があり、プロ意識に欠けるやり方だ」と述べた”とあります。
 CBSが再現CG作っているのですが、これが馬鹿げているのは軍事の素人にもハッキリとわかります。すらいと氏は「露軍のEWで電波妨害、衛星誘導信号をカット。墜落を起こした。制御/テレメトリメモリーチップは黒海艦隊により回収された」とツイートしていますが、これなら納得です。
 今やメディアの報道よりもツイッターの方が正確な情報が取れる時代になりました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアの極超音速ミサイルがNATO主導のウクライナ防空網を直撃
引用元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
 
ロシア軍が断末魔作戦を開始した。木曜日に発射した極超音速ミサイル「キンジャル」の1発が、NATOが運営するウクライナ防空を収容していたリヴォフ近郊の地下要塞に命中した。
 
深さ80~100メートルを貫通したミサイルの爆風で、掩体壕は大部分が破壊された。ロシア側は、ウクライナ防空を管理するNATOのアドバイザー数名を含む約100名の将校を殺害したと主張している(1)。
 
他の資料では、この要塞には約300人の将校が収容されていたとされている(2)。いずれにせよ、これはロシアが今後ますます頻繁に使用するタイプの攻撃であり、極超音速ミサイルを使用してウクライナのNATO指揮統制センターを破壊する断末魔作戦の始まりである。
(中略)
この新しい戦争形態は、ウクライナ戦争に対するアメリカの疲弊を助長し、金融資本の破綻によってさらに強化される。アメリカでは、ウォール街が支配し、ウォール街が内政、金利、株価、インフレ...を支配している。
 
私たちは、大規模な展開、大規模な地上作戦、軍備の大規模な動員を必要としない、戦争の形態における加速と革新の段階に入っている。戦争はますます外科的に行われるようになるだろう。
 
(1)  https://theduran.com/russia-controls-bakhmut-roads-closes-on-avdeevka-ukraine-hq-destroyed-china-appoints-pro-russian-defence-chief/
 
(2)  https://johnhelmer.net/unravelling-the-riddles-the-nord-stream-bomb-operation-the-kinzhal-decapitation-operation-the-georgian-beggar-operation/
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ウ軍を指揮してきたNATOの地下司令部が露軍の極超音速ミサイルで破壊された
引用元)
(前略)
ロシア国防省によると、トランスポンダーをオフにした無人機がクリミア半島へ接近、Su-27は緊急発進した。その無人機はコントロール不能になって海中へ墜落したが、ロシア軍機は搭載した武器を使っていないという。
(中略)
MQ-9は公海上を飛行していたというが、ウクライナに展開するロシア軍に関する情報を収集していた可能性が高く、その情報はウクライナ軍へ伝えられる。
(中略)
ロシア政府は昨年9月21日に部分的動員を発表した。30万人から40万人が集まったと言われ、その大半は軍事訓練に回された。準備が整うまでに半年は必要だと言われているので、3月に訓練は終わると見られている。その部隊が戦線へ投入される日が近づいている。始めてロシア軍がウクライナで姿を見せるということだ。
(以下略)

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SNS時代のプロパガンダ 〜 Botを駆使した情報操作の例としてインドのモディ首相 / 防衛省も大量のインフルエンサーを利用している可能性

読者の方からの情報です。
インドのモディ首相のこと、「えええっ」と。
情報量が少なかったので驚きました。
(DFR)
 SNS時代のプロパガンダについて解説されています。Botを駆使して大量の情報を流し、大衆に意図的な「人気」や「思考」が生み出されることを想像しながら読みました。具体的な実例として挙げられたのが、インドのモディ首相の手法でした。
 ナレンドラ・モディ首相は、インド首相に就任する以前の2002年、「グジャラート州のポグロム」として知られるイスラム教徒への大量虐殺を指揮し、イスラム教徒の所有財産を侵害しましたが罪に問われていません。DFR様が「情報量が少なかった」とコメントされていますが、面白いことにWikipediaにはモディ首相がこの大事件に関わったことは書かれておらず、グジャラート州首相時代は「清廉潔白であることも知られている」とありました。モディ首相の世論操作は基本的にボランティアだそうです。熱狂的なモディ支持者達が一人で数十、数百台のスマホを持ち、モディ首相への批判に対する反論を、登録されたグループに一斉に送りつけ拡散を図るようです。
 問題はインドではなく、日本の防衛省もすでに、こうした手法を取り入れているだろうということを懸念されていました。以前に「防衛省、芸能人らインフルエンサー100人に接触計画」という報道がありましたが「公表してもしなくても、実行することは可能です。」勝手に防衛予算の増額、使途を決めてしまう現在の岸田政権のモラルハザードは底なしの様相です。国民に対して何が仕掛けられているか、目的は何かを見極めることがますます必要です。
(まのじ)
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配信元)

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Foxニュースのタッカー・カールソン氏「メディアが支配装置の一部であることはわかってる」 / ジュリアン・アサンジ氏「私が発見した希望的観測のひとつは、過去50年の間に起こったほとんど全ての戦争は、メディアの嘘の結果によるものだ」 / 元CIA職員のラルフ・マクギー氏「CIAは諜報機関ではありません。秘密工作を行う機関です」

竹下雅敏氏からの情報です。
 Foxニュースのタッカー・カールソン氏は、“メディアが支配装置の一部であることはわかってる。…経済や戦争、コロナのような、本当に重要でみんなに大きな影響を与えるようなことについて、メディアはみんなに情報提供するためにあるわけではない。…世界を実際に動かしている小さな集団のために働くことだ。メディアは彼らの下僕であり、彼らのガードである”と言っています。
 そして、そうしたメディアに対して「私たちは、彼らを最大限に軽蔑して扱うべきなのです。」と言っています。なので、犬HKと呼ぶのは、日本人として正しい行いなのです。
 ジュリアン・アサンジ(受理案・亜惨事)氏は、“私が発見した希望的観測のひとつは、過去50年の間に起こったほとんど全ての戦争は、メディアの嘘の結果によるものだと言うことです。メディアが充分な調査をし、政府のプロパガンダを転載していなければ防げたはずです。しかし、それの意味するところは、基本的に、人々は戦争を好みません。ですから、国民を騙して戦争をさせる必要があります。それは、人々が自分の意志で戦争にいくわけではないからです。つまり、良いメディア環境があれば、平和な環境を手に入れることができるのです。これは私の意見ですが、メディアは大抵の場合、本当に酷いです。我々は問わねばなりません。彼らがいない方が、世界のためになるのではないか、と”と言っています。
 「彼らがいない方が、世界のためになる」という人たちは沢山いますが、この人たちの特徴は、人類の大半を「役立たずの無駄飯食らい」だと思っていて、“戦争やワクチン接種などの方法で削減する必要がある”と本気で思っていることです。
 アメリカのジャーナリスト、グレン・グリーンウォルド氏は、“アメリカの企業ジャーナリズムでは、デマや陰謀論を広めることは禁止されていません。むしろ、それこそがジャーナリズムで成功する唯一の方法です。企業ジャーナリズムの中で最も昇進して豊かになってきた人々は、最も多くの陰謀論を流布してきた人々です。…陰謀論を広めるジャーナリストとそうでないジャーナリストではなく、CIAが望んだ陰謀論を広めるジャーナリストが昇進するのです”と言っています。
 元CIA職員のラルフ・マクギー氏は、“CIAは諜報機関ではありません。秘密工作を行う機関です。秘密工作とは、外国政府を転覆させたり支援したりすること。もうひとつ、秘密工作の一環として、偽情報があります。そして、アメリカ国民が、CIAの偽情報操作の主要な対象者であると私は考えています。私は、ベトナム戦争全体が、CIAの情報操作によってもたらされ、私たちに売り込まれたものだと考えています。ここで言う「私たち」というのは、アメリカ国民のことです”と言っています。
 ラルフ・マクギー氏は、2020年5月2日、メイン州ファルマスでCOVID-19により92歳で死亡したということですが、元CIA職員が本当のことを話すのは非常に珍しいので、少し検索すると「ラルフ・マクギー、CIA、そして致命的な欺瞞」という記事が見つかりました。
 記事には、 “ラルフは、アメリカの善意を心から信じていた。たとえ、その戦術が時に遺憾に思えるものであってもだ。共産主義者を倒すことが、彼の大きな願いだった。1968年12月、サイゴン近郊の宿舎で、ある重要な夜、ラルフはついに理解した。
 「私は、この私的な地獄に私を導いたすべてのものについて、苦悩しながらそこに座って考えた。私の理想主義、愛国心、野心、優秀な情報将校になって祖国が共産主義の脅威と戦うのを助けようと思っていたのに、一体何が起こったのだろう? なぜ、救おうとする人々を爆撃しなければならなかったのか。なぜ幼い子供たちをナパームで殺すのか? なぜ、私の16年間の雇い主であるCIAは、真実ではなく、嘘を報告したのか?」
 「私は、殺人と恐怖の見せかけに加担する自分が嫌だった。私の努力は、子供たち、特に子供たちを生きたまま焼き殺すことに加担していたのです。ナパームで焼かれたベトナムの子供たちの写真に、私は打ちのめされました。」
 ラルフはあの夜、ベトナムで自殺しようと思った。…しかし、最後に彼は、ベトナムで実際に起こったこと、アメリカの共産主義との戦いの本質を世界に伝えることに人生を賭けた。ラルフは、自分の国が本当は何をしているのかを明らかにする、辛く孤独な旅に出た”とあります。
 ラルフ・マクギー氏が地獄から抜け出すことが出来たのは、偽りの人生ではなく、真実を貫いたからだということがよく分かります。
(竹下雅敏)
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配信元)
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