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ロサンゼルスの山火事の出火原因は「指向性エネルギー兵器(DEW)による攻撃」および「工作員による放火」であり、火をつけた張本人は「トランプの工作員」である

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”の記事をご覧になると、2028年に夏季オリンピックを開催する予定のロサンゼルスは、「2028年までにスマートシティ化する」という計画が2020年から立てられていたことが分かります。
 記事には、“今回のような大火災においては、「既存の建物やインフラを破壊する」という作業が省かれるので、スマートシティとして復興するのならば、手間が省けることになった”とあります。
 冒頭の動画で、カリフォルニア州のギャビン・ニューサム知事が嬉しそうに話す様子は気になります。ギャビン・ニューサム知事は、ロサンゼルス再建の包括的計画「L.A. 2.0」を発表し、“同氏は、オリンピックを前にロサンゼルスの再構築に連邦政府の支援を求め、この地域は完全に再編されると述べている”とのことです。
 Shadow of Ezra氏のこちらのツイートによれば、“1970年6月、米国森林局は、高等研究計画局 (ARPA) の支援を受けて、「軍事兵器としての森林火災」と題する報告書を発表した。…この研究は、意図的に起こされた森林火災が敵の資源を破壊したり、障壁を作ったり、あるいは広い地域を通行不能にして移動を強制したりするために使用できるかどうかを判断することを目的としていた。”ということです。
 記事のKan Nishida氏やJ Sato氏のツイートに見られるように、今回の火災が人為的なものかもしれないと考える人は多いようです。放火犯が目撃されており、ロサンゼルス市警は「何者かが故意に放火した」と見ているようです。
 また、火事で家屋を失った住宅所有者や賃借人らは、「国立気象局の緊急警報にもかかわらず、電力大手が電気設備を停止しなかった」として、南カリフォルニアの大部分で1,500万人に電力を供給しているサザン・カリフォルニア・エジソン(SCE)に対して訴訟を起こしています。
 火災の原因を「スマートメーターの遠隔操作発火」と見る人もいます。
 フルフォード氏は1月13日の日本語版『アメリカ内戦、ロスの山火事と権力交代』で、“先週7日からロサンゼルス市では同時多発的に複数個所(最低でも5ヵ所)で火災が発生、現時点で既にアメリカ史上最悪の被害が出ている。出火の原因は「指向性エネルギー兵器(DEW)による攻撃」および「工作員による放火」だ。”としています。
 キンバリー・ゴーグエンさんは「トランプの工作員は火をつけた張本人であり、彼らはカリフォルニアにある金や鉱物を財務省に譲渡して思いがけない利益を得ようとしており、空想の通貨を確保しようとしている。」と言っています。
 出火の原因が「指向性エネルギー兵器(DEW)による攻撃」および「工作員による放火」であるということと、火をつけた張本人が「トランプの工作員」だというのは直観にも合致しており、納得の出来ることです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


※「青いゴミ箱」の写っている画像はツイッターをクリックしてご覧ください

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ぴょんぴょんの「移植される記憶」 ~臓器移植でマックが食べたくなった人たち

 臓器狩りの話を聞くたびに、「臓器移植を希望する人がいなければ、こんな商売も成り立たないのに」と思います。ですが、臓器産業はけっこう繁盛しています。2022年に世界で行われた臓器移植は157,494件だったそうです。(Statista
 のんきに、「15万超もの臓器を提供してくれる人がいたのか」と思えたらいいのですが、実態は違います。今この瞬間も、人身売買や誘拐や戦争で、生きた人間が捕まえられ、殺されて、新鮮な臓器が奪い取られ、移植を待つ場所へと売られて行く。
 そういういわくつきの臓器をもらって生きている人たちは、幸せかなあと思います。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「移植される記憶」 ~臓器移植でマックが食べたくなった人たち

臓器移植がなくならない理由


なんで、臓器売買はなくならないんだろう?

買い手がいるからだろ?

臓器移植は高額なのに、なんで買い手がいるんだろう?

カネ持ちは、カネで寿命を買いたい。我が子を救うためには、カネはないけど、募金してでも移植させたい。

どうせ、いつかは死ぬのにね。

カネが余ってるヤツらは、臓器移植なんかより、自分のクローンを作ったり、機械で置き換えてトランスヒューマンになったり。


そこまでして、死にたくないのかなあ。

すべてはカネのため。それと「死にたくない」という執着だな。

おカネは、墓場まで持って行けないからね。

だが、臓器移植の代償は大きい。新鮮で活きのいい臓器をゲットするためには、生きた人間から臓器を切り取ることも厭わない世界だ。

そうは言っても、臓器移植の恩恵を受けた人たちもいるよね。


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25/1/6 フルフォード情報英語版:アメリカ内戦終結、中国との戦争が勃発

 欧米における「ハザール・マフィア/ディープ・ステートの粛清がいよいよ最終段階に差し掛かっている」と言っています。そして、「中国が非常に厄介な切り札を準備しており、それが戦争を引き起こしかねない」らしい。「この事態に対処するためには、アメリカに軍事政権が必要」だとされています。
 ご存知の通り、現在アメリカでは、テロ事件が多発しています。ニューオーリンズでの車突入事件や、ラスベカスでの車爆破事件の疑惑についても触れています(関連記事)。こうしたテロの狙いというのは、「非常事態下での軍事統治に備え、米国民を準備させること」、そして「米国民に中東への侵攻やイランとの戦争が必要だと思い込ませ」ることだと言っています。また、「米宇宙軍派は、これらの同じテロ事件を利用し、秘密技術の公開とともにディープ・ステートへの大規模な取り締まりを準備しようとしている。」ともあります。
 各地で不気味な霧が目撃されており、「この霧が呼吸器系の病気に似た症状を引き起こした」と言われているそうです。そして、「呼吸器疾患や髄膜炎を引き起こす可能性のある細菌をばら撒いていた」という情報を載せています。
 2024年の春以降、中国は日本に「自動小銃で武装した80万人の人民解放軍兵士を潜入させている」と言っています。これに関して、「工作員は約40〜60カ所に上陸。首相官邸、国会、原子力発電所、石油精製所など計135カ所をターゲットに選んだ」「10トントラックに3000丁の自動小銃が入っていた」「中国は何千人もの美女を送り込み、日本軍人を誘惑して結婚させた」といった不穏な情報を載せています。
 ハザール・マフィアは韓国を再び服従させるために、「韓国の民間航空機を引き続き墜落させると脅迫した可能性が非常に高い。」として、それに関連する情報を載せています。その中で、1997年以降に製造されたすべてのボーイング機には、ハイジャック防止装置システムが搭載されているとあり、「実際には政治的な目的で飛行機を墜落させるために利用されてきた。」と言っています。
 ペスト鳥インフルエンザの蔓延の可能性として、そのワクチン開発の情報を載せています。また、「ビル・ゲイツ財団は、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターや世界保健機関(WHO)と連携し、2025年に致命的なパンデミックを想定したシミュレーション『壊滅的感染』を実施した。」とあります。
 以下、その他のトピックになります。
  • 中国では、政府、家計、企業による借入総額が年間GDPの300%に迫っている…中国には約8000万戸もの空き家があり、これは全米の住宅ストックの半分に相当する。
  • マスクがH-1Bを推進しているのは、テスラが今年初めの解雇の波で放出した米国人労働者を置き換えるために、最近H-1Bビザの利用を増やしたからである。
  • バーニー・サンダース上院議員について)内部告発者が彼も脅迫された小児性愛者だと述べている。…ホワイトハット同盟は、サンダース上院議員に対し、自身が強要された小児性愛に関する恐喝について記者会見で話すよう提案している。
  • 2009年に米連邦準備制度理事会(FRB)のベン・バーナンキ議長が、FRBが5000億ドルを他の中央銀行に送金し、誰が受け取ったのか分からないと証言している
  • 世界のお金の支配を巡る戦いは、トランプが1月20日に権力を握る時期に何らかのクライマックスを迎えるだろう。基本的な物資を備蓄しておくのが賢明かもしれない。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:アメリカ内戦終結、中国との戦争が勃発
転載元)

アメリカに軍事政権が必要だとされている理由


US civil war about to end, war with China about to begin
By
Benjamin Fulford
January 6, 2025
2 Comments
Today is January 6th, 2025 and there will be a reckoning. Congress will gather for a constitutionally mandated session to certify President-elect Donald Trump’s Electoral College victory. Since it is also the anniversary of the entrapment of US Patriots by the deep state, the January 6 political prisoners have launched a historical $50 Billion class action lawsuit against the Department of Justice.
2025年1月6日、今日は歴史的な節目の日。議会では憲法に基づき、大統領に選出されたドナルド・トランプの選挙人団勝利が公式に認定される。また、同日はアメリカの愛国者たちがディープ・ステートの策略に巻き込まれた出来事の記念日でもある。この日に合わせて、1月6日に拘束された政治犯たちが司法省を相手取り、500億ドル規模の歴史的な集団訴訟を起こした。

What all this means is that the purge of the Khararian mafia deep state in the West is about to enter its’ final stage. The West needs to end its’ undeclared civil war as soon as possible because alarming news is indicating China has a very nasty surprise in store and this could mean war. This means military government is needed in the US in order to deal with that. この状況が示しているのは、欧米におけるハザール・マフィア/ディープ・ステートの粛清がいよいよ最終段階に差し掛かっているということだ。西側諸国は、一刻も早く水面化で進行している内戦を終わらせなければならない。というのも、中国が非常に厄介な切り札を準備しており、それが戦争を引き起こしかねないという憂慮すべきニュースが流れているからだ。この事態に対処するためには、アメリカに軍事政権が必要だとされている。

And military government has begun. There is now an Operation Gladio-style rash of staged terror events taking place in the United States. These are expected to escalate in the coming days. The aim is to prepare the US public for emergency military rule, high-level Pentagon sources say. 軍事政権が始動した。現在、アメリカではグラディオ作戦*を彷彿させる演出によるテロ事件が多発しており、今後数日でさらに激化することが予想されている。その狙いは、非常事態下での軍事統治に備え、米国民を準備させることだと国防総省の高官筋が語っている。

The problem is there are two factions fighting over exactly what kind of military rule it will be. 問題は、軍事統治の形態を巡って2つの派閥が争っている点だ。

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[深田萌絵氏] 中居正広氏の性暴力事件は芸能人のゴシップネタで終わらせず、フジテレビが再発防止を誓い、社会問題として取り上げるまで企業責任を問うべき

 中居正広氏の性暴力事件について、深田萌絵氏が社会的な構造の問題を指摘されています。「まだメディアで語られていない、本当に解決しなければいけない問題がある。」仕事の上でセクハラが起きた場合「した方が悪い、受けた方が悪い」という個人的な問題で終わらせず、構造的な問題だということを男性にも知ってほしいと訴えておられました。
 このような問題は、企業が真摯に解決に向けて取り組む必要があり、フジテレビ側が「社としてこのようなことがあったのは遺憾です。全力で再発防止に努めます。」というべきだとキッパリと述べました。ご自身のセクハラ被害を当時勤めていた企業がもみ消してしまった経験から、そのような対応をする企業はセクハラ体質を改善できない、きちんとルールに従って処罰をしてこそ社員も襟を正すと指摘しています。
社会に出て「早く仕事で成果を上げたい」と焦っている女性が、仕事を理由に食事に誘う男性とトラブルになるケースはよくあり、深田氏の会社では「社員として飲み会はしないでほしい」と決めているそうです。「テレビ局が頻繁に飲み会を開いて女性社員を連れ回すのは、働きたい女性にとって本当に迷惑だ。」「フジテレビが女性社員を性接待要員として、お酌係として使いたいのであれば、風俗営業の許可を取ったらいいじゃないですか。女性に対する侮辱じゃないですか!」「フジテレビが『自分たちは関係ありません』という態度を取るのは会社としてあり得ない。」「世論を形成するテレビ局で起こっているということは看過できない。」と多くの女性を代弁されました。
 中居氏個人の単なる芸能人のゴシップネタで終わらせず、フジテレビが再発防止を誓い、社会問題として取り上げるまで、企業責任を問う世論を作っていかなければいけないと、私たちに訴えかけてこられました。
深田氏ご自身が真っ直ぐな気持ちで働いてこられた中で、イヤな思いをされながらも心を歪ませず、後に続く女性達、社会のために発信されている姿には励まされます。
 最後、政経プラットフォームに来て下さる「おじさん達」には、可愛がられているんじゃなくて「こっちが可愛がってあげてるんです!」と啖呵を切って男前な深田萌絵氏でした(40:04〜)。
(まのじ)
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配信元)
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中居氏事件について雑誌から取材を受けました
配信元)

ロサンゼルス近郊のパシフィック・パリセーズで7日に発生した山火事をめぐる不穏な情報 ~「数か月前に、住宅所有者の保険契約が大量にキャンセルされていた」

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカ西部ロサンゼルス近郊のパシフィック・パリセーズで7日に発生した山火事は、非常に強い風によって急速に燃え広がり、1000 棟以上の建物が焼失、5 人が死亡し7 万人以上が避難を余儀なくされたとのことです。
 ドナルド・トランプは1月9日に「消火栓には水がなく、FEMAにはお金がない。これがジョー・バイデンが私に残してくれたもの。ありがとう、ジョー!」とツイートしています。
 アメリカの不動産会社カルーソの創設者リック・カルーソ氏は、“パリセーズには水がありません。消火栓からは水が出てきません。これは市の完全な管理ミスです。…正直に言うと、市長は海外に出張中で、街は燃えているのに、消火活動を行うための資源がないんです。”と言っています。
 ラハイナ火災と同じで「軍が助けにこない」というだけでなく、バイデン大統領は「ウクライナ戦争にさらに5億ドルを投入すると発表」しているらしい。
 ロサンゼルス消防署で初の女性および LGBTQ の消防署長クリスティン・クロウリーは、消火活動よりも「多様性、包括性、公平性を重視する文化を創造、支援、促進することが優先事項」であったため、「無能な消防署長」の烙印を押されています。
 しかし、そのクリスティン・クロウリー署長が先月、カレン・バス市長に対し、消防署の予算から1700万ドル以上を削減したことで「山火事を含む大規模緊急事態への備え、訓練、対応能力が著しく制限された」と警告していたということです。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。「数か月前に、住宅所有者の保険契約が大量にキャンセルされていた」というのです。陰謀論者のアレックス・ジョーンズは「最も被害を受けた地区であるパリセーズは、2028 年のオリンピック開催地となる予定で、すでにモデルスマートシティへの転換が予定されていた。」と主張しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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山火事、ロサンゼルスの高級住宅街を襲う(動画あり)
転載元)
パシフィック・パリセーズ地区のエリート住宅が多数焼失した。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
2025年1月8日、カリフォルニア州ロサンゼルスのパシフィックパリセーズ地区で火災が発生した。©エリック・セイヤー/ゲッティイメージズ

水曜日もロサンゼルスの裕福なパシフィック・パリセーズ地区は猛烈な山火事に見舞われ、当局は同市史上最も破壊的な火災とされるこの火災の鎮圧に苦慮している。

写真や動画には、猛烈な炎で完全に破壊された地区全体が映っている。この地区で育ったABC7の記者ジョシュ・ハスケル氏は、「パシフィック・パリセーズの50~75%が消失したように感じる」と語った。

『Business Insider』によると、サンタモニカとマリブの間に位置するパシフィック・パリセーズには、ベン・アフレック、トム・ハンクス、マイケル・キートンといったハリウッド俳優が所有する豪邸など、アメリカで最も高価な不動産がある。


カリフォルニア州消防局によると、1,000棟以上の建物が焼失した。少なくとも5人が死亡し、7万人以上が避難を余儀なくされた。



ロサンゼルスのカレン・バス市長は、国内では暴風警報が発令されている中、週末にアフリカ旅行に出かけたことに対し、ネット上で批判を浴びている。政治家や開発業者も、昨年消防署の予算を1,760万ドル削減したことで同氏を非難した。テック起業家のイーロン・マスクは、水曜日のXへの投稿で、バスを「まったく無能 」と呼んだ。

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配信元)
ジョー・バイデン、カリフォルニアが燃える中、ウクライナ戦争にさらに5億ドルを投入すると発表

消火栓が機能しておらず、水が出ません。

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