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イージス・アショア秋田市配備の候補地調査で防衛省がウルトラ「初歩的ミス」、しかし「防衛白書」には以前から誤った地図を掲載し続けていた“前科”あり

 陸上配備型迎撃ミサイル「イージス・アショア」の秋田市への配備は現在、新屋演習場が候補地になっています。しかし地元住民の要望を受け、防衛省は新屋に代わる候補地がないか19カ所の調査を行なっていました。その結果、周囲の山々がレーダーの障害になるなどの理由で、結局「新屋演習場が最適」との結論を出しました。
 ところが、その調査そのものがずさんで誤っていることが発覚しました。
障害とされた山の仰角データ全てが現実のものと大きく異なり、中には仰角4度の山が15度と報告され、どこにそんな高い山があるのかとウソがバレたようです。ミスの理由がスゴイ。防衛省は実地調査など行わず、グーグルアースで得た地形断面図のデータをそのまま印刷し、三角定規で角度を出したという信じられない方法を取り、その際データの水平距離と山の高さの縮尺が異なっていることに気づかなかった「初歩的なミス」との釈明です。なぜパソコン上で計算せずに、わざわざ印刷して三角定規を当てる必要があったのか。意図的なものでないとすると、この調査能力でイージス配備をするなど地元住民でなくとも震えてきます。当然のごとく秋田県知事は配備への協議を白紙に戻すと発表しました。新屋演習場ありきの辻褄合わせの調査をする防衛省の姿勢は、沖縄辺野古を見るようです。
 本当は、本当は、正確無比な調査結果を出す実力があるのに、わざと誤った結果を出した防衛省、と思ってしまいますよね。
 が、、。案外そうでもなかったりして。
ロジの大前提とも言える地図で、防衛省はずっと昔からミスをしていたという驚愕の記事がありました。地図の専門家による爆笑しつつも凍りつく内容で、防衛省の公式年次報告書である「防衛白書」に採用される地図によもや1ミリのズレもあるわけないとの期待を裏切ってくれます。1997年から2017年までずーっと竹島、尖閣諸島は実際の位置から100kmもずれた地図、2018年にやっとこっそり修正が入ったかと思うと屋久島、種子島の位置は間違ったままで反省の色無し。PKOで注目された南スーダンに至っては「防衛白書」の南スーダンPKO特集の地図で、なんと南スーダンの国自体を抹消した地図を掲載している「トンデモぶり」です。
 大丈夫かな、安倍政権防衛省。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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防衛省 定規で測って適地判断 秋田市のイージス・アショア配備計画で発覚
転載元)
防衛省がおこなった地上配備型ミサイルシステム「イージス・アショア」の調査報告書に、事実とまったく異なるデータが記されていたことが物議を醸している。

 防衛省は陸自新屋演習場(秋田市)以外に、青森、秋田、山形各県の国有地と陸自弘前演習場の計19カ所を調べた結果、どこも「不適」になったため「新屋演習場が東日本で唯一の適地だ」と主張してきた

ところがレーダーの妨げとなる山があるかどうかを調べた9カ所すべてで、実際にある山の高さより数倍高い数値を記し「不適」としていたことが発覚した。適地選定の恣意性とともに、あまりにずさんな調査姿勢が表面化している。

(中略)

 ところがこの「仰角」データがすべて誤っていたことが明らかになった。このうちもっとも誤差が大きかったのは秋田県男鹿市の秋田国家石油備蓄基地を候補地とした例だった。候補地からの「仰角」は候補地と対象の山を結んだ「水平距離」と「山の高さ」を基に三角関数で算出する。

秋田国家石油備蓄基地の場合は、同基地から男鹿の本山まで水平距離は約9600㍍で、本山の標高は715㍍である。従って「仰角」は「約4度」とならなければおかしい。だが調査結果に記していた「仰角」は「約15度」だった。この「仰角」から男鹿の本山の高さを算出すると約2600㍍になる。この男鹿半島に実在しない巨大な山がレーダーを遮ることをもって「秋田国家石油備蓄基地はイージス・アショア配備地として不適」としていた。ところが男鹿半島に2600㍍級の山などない。地元住民の指摘ですぐにデータの誤りが表面化することになった

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝46 ― 戦争の主体者は“誰”か?

 「常識がない、非常識だ」、これらは「社会人として欠陥がある」との非難の言葉になります。しかし、常識とされているものが正しくない場合は結構よくあります。
 これは一般人を従わせるのに支配層に都合の良い知識や情報、思考パターンなどを「常識だ」として押し付けているのです。歴史教科書やマスメディアを使って、明らかに誤った事柄でも、それが「正しい、常識だ」と思い込ませるパターンはよくあるのです。
 さて、「内戦」を「一国内における、同じ国民どうしの戦い」と定義づけると、フランス革命以降、世界で行われてきた「内戦」とされるものの多くが、見た目はともかく、内実は「内戦」の定義から外れるでしょう。
 2011年から始まったシリアでの戦乱の報道などひどいものでした。シリアへの外国軍隊の介入を報道しながら、枕詞で「内戦の続くシリアでは」と必ず前置きをしていたのですから。
 シリアは「侵略戦争」であってシリア国民同士の「内戦」などでは決してありませんでした。しかしNHKなどは恥知らずにも誤った報道を繰り返しているのです。
 戦争など大きな事件は、“誰”が“何の目的で”それを起こしたのかを把握していくことが大事になってきます。そうでないと容易にマスコミなどの意図的な誤報道に乗せられてしまいます。
 “誰”が?の犯人を捜すのに手っ取り早いのは、その戦争などで大きな利益を得たのは“誰”か?を探ることです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝46 ― 戦争の主体者は“誰”か?

戦争や革命の構造 ~南北戦争は内戦か? 【閲覧注意】ツイート中に遺体の写真あり


1861年3月、エイブラハム・リンカーンが第16代大統領に就任しました。その一か月後、サムター要塞(サウスカロライナ)に南軍からの砲撃がなされ、南北戦争の戦端が開かれました。

サムター要塞を砲撃する南軍
Wikimedia Commons [Public Domain]

さて、南北戦争の概要や解説等に目を通すと幾つかの不可解な部分があります。その一つがウィキペディアの同記事に「南北戦争が勃発した時点では、北部も南部も戦争の準備は全くできていなかった。」とある点です。

南北戦争は南北合わせてアメリカ人の死者が60万人以上という、アメリカ史上最大のアメリカ人犠牲者を出した戦闘です。しかし、アメリカに在住の市民が南北に分かれて互いに憎悪し、自分たちの利益を確保するため戦争を行うこともやむなし、こういった戦争を起こすことに対する主体的・能動的な姿勢があったならば、「戦争の準備は全くできていなかった。」などということはありえないでしょう。

これは前回見たように、南北戦争はその裏にロスチャイルド家を中心とした国際金融団や英国秘密スパイ団の存在があって、その密かで綿密な準備と計画があっての戦争だったことの傍証となるでしょう。

一般アメリカ市民たちは騙され踊らされて、戦争に誘導されて膨大な犠牲者を出してしまった、こう見るのが妥当でしょう。


また、南北戦争は「内戦」と歴史教科書は教えています。しかし本当に「内戦」だったのか?

確かに地域の点からすると南北戦争は「アメリカの内部の戦争」です。しかし南北戦争は単なるアメリカ人同士の大規模抗争などではありません。表層に見える部分でも、フランスと英国が干渉していますので、この点から「内戦」などと矮小化できない国際問題で、「侵略戦争」の部分があるのも否定できないでしょう。

この南北戦争の形態、「内戦」とされるが、実際は外国勢力が勝手に関与・干渉し「侵略」を進めていた戦争形態、これは現代までもそのまま継承されてきました。

マスコミの報道では「内戦」とされる2011年に開始の「リビア内戦」と「シリア内戦」、少なくともこの二つ(実際にはアフリカでの「内戦」などもそうなるでしょう。)は「内戦」の名の「侵略戦争」です。欧米等の外国軍隊が戦闘に参加しているのですから。

そして米国、英国、フランスといった国家の背後には、その国家を動かす支配者の国際金融団や秘密スパイ団の存在があるのです。アメリカ独立の革命戦争、フランス革命以降から現在に至るほぼ全ての戦争や革命は、どういう名称であれ、この構造になっているのです。

戦争とは国家間で行われるもので、自国の利益と勢力の拡大を目的としている、私たちはこのように教えられ、これが常識とされます。しかしこの常識は実質を全く外したもので、洗脳による「思い込まされ」です。その戦争や革命で“誰が”利益を得たのか? この視点で見るべきなのです。

そうやって戦争や革命で伝えられていることの表層の一枚を剥いでみると、そこには悪魔崇拝のグループが、一般人の生き血を啜る姿がいつでも出てくるのです。

ベネディクト・アーノルドジェファーソン・デイヴィスが地獄にいる様子を描いた風刺漫画(1865年)
Wikimedia Commons [Public Domain]

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巨大な暴露と開示の第一弾がついに始まった! ~カバールの敗北は確実で、これから世界中で巨大な変化が起こる

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は、ぜひご覧ください。カバールの敗北が確実であることがよくわかると思います。7月4日に“巨大な暴露と開示”がなされると言っています。Eriさんのツイートを見ても、まず第一弾が“ついに始まった”ようです。
 これから世界中で、巨大な変化が起こります。日本も例外ではありません。フルフォードレポートを見ても、そのことがわかると思います。
 記事の中で、“G7国家が主導する国際金融システムを動かす際には…日本の天皇陛下の印章(印鑑)が必須”だとありますが、おそらくこれは、板垣英憲氏が言っているMSA資金の運用と運用益の分配のことを言っているのだと思います。
 ただ、現状では、この資金がどのように運用され分配されているのか、一般人には全くわかりません。果たしてこれが合法であるのか否か。仮に合法だとしても、世界の人々がそれを合法だと認めるかどうかは、別の問題です。この部分の透明性も必須だと思います。
 いずれにせよ、ありとあらゆるものが表に浮き上がってくるので、これまで悪事をなしていた者たちは、過去の行為の弁明に追われるだろうと思います。
 ただ、何度も言っていますが、本当に反省し改心している者たちは許さなければならないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【Q Proof 】July 4 Surprise 勝利は近い
配信元)
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配信元)
 
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国際金融システムの頂点で起きている権力構図の変化
引用元)
先週3日、ドナルド・トランプ米大統領が欧州外遊を開始し、4日にイギリスのテリーザ・メイ首相、6日にフランスのエマニュエル・マクロン大統領と会談を行った。それによりアングロサクソン世界の内部に生じていた緊張関係が大きく緩和された、と英王族筋は伝えている。また、今回の米英会談では「イギリスのEU離脱」と「欧米のナチ勢に対する取締り強化」が再確認されたという。
これについてペンタゴン筋は「この状況は、日本や国際金融システムなどにも多大な影響を与えるだろう」と話している。
 
【 国際権力の変化 】
英王族筋によると、国際社会の権力構図が変貌している今、新天皇陛下のもとで日本国内の権力の所在も「ナチ系ハザールマフィア」から「親米英の純日本勢」に移っている。そして、G7国家が主導する国際金融システムを動かす際には究極的に日本の天皇陛下の印章(印鑑)が必須なのだという。

国際権力の頂点で変化が起きたことを裏付けるサインは、一般のニュース報道からも読み取れる。まず日本の元号が令和になってから、ナチ系と伝えられていたイギリスのテリーザ・メイ首相やウクライナのペトロ・ポロシェンコ大統領などが相次いで失脚。また、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相も新政権...(以下有料部分)

19/6/6 ソルカ・ファール情報:トランプ軍がアメリカを再び取り戻そうと侵攻の訓練開始で、インドはロシア同盟に参加

 アメリカは内戦の様相を呈してきました。トランプさんは政治的・経済的・軍事的に、四方八方から攻め込んでおり、ディープ・ステート子飼いの民主党はパニック状態。
 そんな不安極まりないアメリカを見て、インドはさっさとロシア・中国側につくことにしましたとさ。ってユーラシア同盟、完成しちゃったじゃないっすか! アメリカの属州、日本が取り残されるーっ。

 後半の中絶や景気拡大の話は賛否両論あるでしょうが、欧米のトランプ支持の中核をなす保守キリスト教徒の頭の中はこんな感じなんだな、と思って頂ければ。シスター・ファールも敬虔なキリスト教徒ですからねー、「中絶は悪魔の所業」、「全面反対」なんですよ。
 記事には出てきませんが同性愛も同様で、宗教絡むと例外が全く許されなくなるのが恐ろしい限り。
 アメリカのとある街の病院前で、それこそ精神錯乱したんじゃないかというくらい中絶反対を絶叫している活動家の映像を随分昔に見ましたが、ドン引きです。おまけに中絶を行なった医者が殺害されてしまう国です。流石は監獄惑星の“先進国”ですな。

 おまけとして、6月2日午後に仕掛けられた大掛かりなネット攻撃の様子も御紹介しておきます。言論統制をするわ、フェイクニュースを拡散するわ、やりたい放題のカバール巨大企業にトランプさんが牙を剥きました。独禁法違反の捜査で斬り込み、最終的には解体処分にまで持っていくつもりのようです。
 数日前の時事ブログ記事の補足情報になれば。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:トランプ軍がアメリカを再び取り戻そうと侵攻の訓練開始で、インドはロシア同盟に参加
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

インドが露中同盟側についた!


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の【冒頭が】ややおざなりだった新報告書では、とある【ロシア政府の政】令について賛同していました。国際取引において米ドルを脇に追いやるべく、ロシア中国が互いの自国通貨で支払う合意に署名することを許可した【政】令です。

――【最初はつまらないかと思えた報告書ですが】世界最大の民主主義国インド欧米に対抗するロシア軍事同盟に加わることを誓ったと明かし、大変興味深い展開となってきました。【インドは欧米が】恐れしS-400対ミサイル・システムを、もし購入しようものなら制裁を科すとアメリカが脅していたにも関わらず、購入したのです

――インドとしては、米軍デカイやつ」と称するものに備えて、今週オレゴン州ワシントン州といった西海岸沿いで侵攻訓練を開始したことから、必要となった【自己】防衛の動きでした。

【※表向き、「デカイやつ」とは西海岸の「カスカディア沈み込み帯」で発生するかもしれない大地震のことを指しています。日本でいう南海沖トラフ地震みたいな感じかと。なので、この訓練は、天災に備えたものと発表されています。】

――【実は「デカイやつ」とは】ドナルド・トランプ大統領流の“暗号化された言葉遣い”で、【大統領は】自国内で叛乱を起こしているこういった各州の支配を取り戻す準備を進めているのです。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

「アメリカに二度目の内戦がやってくる」
【※一度目は日本で「南北戦争」と呼んでいる内戦のこと。】

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EMP(電磁波パルス)の危険が日常生活に潜んでいる可能性 〜 車両暴走、パソコンのダウンも

 1日、横浜市の「シーサイドライン」が逆走事故を起こしました。
シーサイドラインは運転士がいない無人運行システムを導入した列車ですが、発車後、突如逆走(後退)し、車止めにぶつかって止まった事故でした。現時点では列車の欠陥は見つかっていないそうです。
 「東海アマブログ」では、今回の事故のように「車両制御を狂わせる問題」は、EMP(電磁波パルス)の作用であると断言しておられます。元記事では例を挙げて、大出力のトラック無線による干渉や大地震の前に起こる電気の暴走「ピエゾ効果」を説明されていました。コンピューター制御の自動車がトラック無線の横を走行しただけで、いきなり暴走する事例は国内外にいくらでもあるものの、電磁波パルスが消えてしまえば機器に痕跡を残さないため、原因特定には至らないそうです。
 東海アマさんは、今回のシーサイドラインの暴走は、ピエゾ効果によるものと判じておられました。そしてこの地震前に見られるEMPはパソコンを暴走させるそうです。「電子的信号を狂わせ、突然ブラックアウトの電源切断を引き起こす」。
 最近、パソコンが突如ダウンする不具合に見舞われた話を続けて耳にしました。何かがピエゾ効果を生じさせたのか。数キロワットのトラック無線でも自動車を暴走させるエネルギーがあるのに、時代は4Gを超え5Gを目指しています。人体への有害性への説明は不十分なまま、水面下で超高周波数が現実のものとして現れているのではないかという危惧をおぼえます。しかも、これらを完全に遮断する方法はまだ無いのが現状です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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自動運転の列車逆走=車止めに衝突、15人負傷-横浜
引用元)
 1日午後8時15分ごろ、横浜市磯子区の新交通システム「シーサイドライン」新杉田駅で、「電車が逆走して壁に接触し、けが人が多数出た」と110番があった。神奈川県警磯子署などによると、乗客15人が負傷し、6人が重傷を負ったが、いずれも命に別条はないという。
(中略)
 国土交通省によると、列車は自動運転で運行されており、事故当時も乗務員は乗っていなかった
(以下略)
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電磁波インターフェア(パルス=EMP)の恐怖
引用元)
(前略)
すでに、電磁波インターフェアが、車両制御を狂わせる問題については、何度も書いている。私は、これはEMP(電磁波パルス)の作用であると、はっきり言える
(中略)
 20世紀末に、北米でトヨタ自動車が不可解な暴走を重ねて、リコール問題に発展したとき、すでに私は、これが、大出力のトラックCB無線のインターフェアで制御を失ったのだと何度も警告した。アメリカのトラック無線では数キロワットの出力が普通だった。(中略)

 このことは日本でも起きていて、アマ無線家の間では、当時、コンピュータ化された制御システムの乗用車が、大出力トラック無線の近くを走っていると、いきなりアクセルが暴走するという報告についてインターフェアが議論されていた
(中略)
 よく、パソコンが暴走することがあるのは、これが原因であることが多い。地震の直前に激しいサージ電流が乗ってきて、電子的信号を狂わせる。このとき日本語変換機能が暴走することが多い。また、突然ブラックアウトの電源切断を引き起こすことも多い

(中略)
 これが何を意味するかというと、トラック無線や、ピエゾ効果による磁界が存在する場所では、電子制御は必ず暴走する危険を孕んでいるということになる。
 つまり、電子制御を列車や自動車に利用すれば、必ず暴走事故を起こすことを意味していて、人類は、安全性を追求する限りにおいて、自動制御を利用してはならないのである。
(以下略)