アーカイブ: *陰謀

ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第6話 ― 小泉政権の誕生

 昔、ハマコーこと浜田幸一というヤクザ上がりの国会議員の名物男がいました。そのハマコーが小泉純一郎元首相に「この芸者殺し野郎!」と名指したのは有名です。特に下ネタが絡む裏情報は、ヤクザ業界ではあっという間に広まるのはある種の常識です。ヤクザと政治家は切っても切れない仲ですから、「小泉氏の芸者殺し」は政治業界界隈でも有名だったでしょう。
 これは小泉氏の「小はん殺し」、小泉氏の愛人だった新橋芸者小はんが突然変死した事件として、ネットには多くの情報が出ています。小泉氏には妙な性癖があり、「女性との最中に首を絞めて楽しむ」というもので、それが行き過ぎて小はんを死に至らしめ、その後始末に狂奔したというのが事件の概要です。
 この事件発生は1992年5月、すでに小泉氏はこの当時YKKの一角として政治家として名を売っていました。事件が事実であり発覚すれば、小泉氏は政治家どころか社会人生命は破滅です。果たしてこの事件は事実だったのか?
 …引用の記事(編集者註:アーカイブはこちらはもう見られませんが、2013/08/25の竹下さんの記事を見れば、事件になるような事実はあり、最中に首を絞められた小はんは気絶、ただし命はとりとめていたようです。
 しかし「女性を絞め殺した」とされた小泉氏は恐喝されていったようです。小泉氏自体は多分「とうとうやってしまったか…」の思いだったでしょう。何故か?
 彼は若い頃から同じようなことを繰り返していたからです。小泉氏は真正のサディストだったはずです。その彼が長く日本の総理大臣を勤めるのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第6話 ― 小泉政権の誕生

ロシアと日本、真逆の道に


ロシアでは、政治家となったウラジーミル・プーチンが1996年にボリス・エリツィン政権に参加。連邦保安庁長官、連邦安全保障会議事務局長を経て、1999年8月に首相に就任。同年12月にエリツィンが辞任、プーチンが大統領代行に指名され、2000年にはロシア大統領選挙を制して大統領に初当選しました。

大統領就任式典で就任宣誓を行うプーチン(2000年)
Author:Kremlin [CC-BY]

同時期の日本では、1998年夏に橋本内閣から小渕内閣が政権を引き継ぎましたが、小渕総理が2000年(平成12年)早々に突如として病に倒れます。小渕総理はそのまま不可解な死去となり、2000年4月に密室の談合から森喜朗内閣が発足。


2000年にロシアはプーチンが大統領に、日本は清和会の森内閣に。ここでロシアと日本は真反対の道を歩んでいくことになります。

1991年末にソ連が解体されて成立したエリツィン大統領のロシアは、基本がハザール・ユダヤの勢力であるオリガルヒたちに、その国富が散々に食い荒らされてボロボロの状態になっていきます。

その中で、出世街道を歩んでいたプーチンはエリツィンの忠実な部下と見られ、プーチン大統領は引き続いてオリガルヒに有利な政権運営を行うと見られていました。しかし、その見方は完全に覆されていきます。大統領となったプーチンはロシアからオリガルヒを追放し、オリガルヒに繋がっていた政治家や政商も放逐していきます。

プーチン大統領と後に投獄されるオリガルヒの代表格ミハイル・ホドルコフスキー(2001年)
Author:Kremlin [CC-BY]
ホドルコフスキー(2001年)

1993年(平成5年)夏に来日され、その講演録『元ソ連外交官が語る「ロシア-ユダヤ闘争史」の全貌』にて、アレキサンドル・イワノフ氏が最後部分で語っていた内容、「ユダヤ人たちは再びロシアの権力を握ったと思っているだろうが、しかしそれは続かないだろう、やがてロシア人の解放運動が巻き起こるだろう。私(イワノフ)は固く信じている」。その予言が、プーチン大統領の登場によって事実となっていくのです。

ボロボロになっていたロシアはプーチン政権下のもと復活していき、旧来以上の発展を遂げ、いまや地上世界の光となっています。しかし日本は、そのロシアとは真逆のコースを辿っていくことになります。

すでに日本は、90年代に長引く不況から「日本の市場の明け渡し(市場開放)」「構造改革」路線に乗せられ、経済的に疲弊しました。ただここまでは日銀とメディアは別として、日本国内の勢力による目立った「日本売り」の動きは見られませんでした。

ところが2000年の森喜朗内閣以降は、日本ではアメリカ側と結託していたであろう売国奴たちが白昼堂々と跋扈するようになり、日本を更にボロボロにしていきます。アメリカ側から逐次命令されるわけでもなく、自らが進んでアメリカ側に隷従して積極的に日本を破壊していくのです。

それは経済だけでなく、法を捻じ曲げて破壊し、何よりも日本のリーダーたちからその倫理観を奪っていくのです。いわゆる「今だけ、金だけ、自分だけ」の世界です。

この日本破壊の流れを確定させたのが、2001年4月の自民党総裁選でした。


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ロシアのウクライナ侵攻に関する米国と北大西洋条約機構(NATO)の軍事機密文書がインターネット上に流出した疑い ~アメリカの破壊を目的とした米軍の自作自演

竹下雅敏氏からの情報です。
 米軍の極秘文書がSNSで拡散され、話題となっているとのことです。日本経済新聞は「ロシアのウクライナ侵攻に関する米国と北大西洋条約機構(NATO)の軍事機密文書がインターネット上に流出した疑いがあることが明らかになった。米紙ニューヨーク・タイムズ(NYT)が6日、米政府高官の話として報じた。」と伝えています。
 ツイートには「バイデン政権はネットから消去するよう要求している」とありますが、こんなことをすれば流出文書は本物だと多くの人は思うはずです。
 CNNの記事では、“3番目の文書は3月1日時点の戦況を示す地図で、機密に分類されている。地図にはロシア、ウクライナ両軍の大隊の位置や規模、両軍の推計総死傷者数のなどが記載されている。当局者はこの文書の死傷者数について、改変されたものだと見ている。ロシアの実際の損失は、文書に記載されている「戦死者1万6000~1万7500人」よりはるかに多いという。文書ではウクライナ側の戦死者数について6万1000~7万1500人と記載。当局者によれば、この数字も編集されているとみられ、米国防総省の推計よりも多くなっている”とあるのですが、私の印象は、“ウクライナ側の戦死者数がえらく少ないな”と思いました。
 スプートニクの記事によれば、スコット・リッター氏は、“一部のデータが改ざんされた可能性は否定できない。…文書にはオープンな情報を超えるものはほとんど見当たらない。…そのため、文書のリークは世論形成を目的にしている”と分析しているとのことです。
 私はこの機密文書の流出は、アメリカの破壊を目的とした米軍の自作自演だと思っています。現在のアメリカにはイエズス会、あるいは中国のディープステートの命令に従い、ドルを崩壊させ、金融システムを破壊し、第3次世界大戦を引き起こそうとする者がたくさん居ます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)



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米軍の極秘文書をリークした人物の目的とは=米専門家
転載元)

© 写真 : Public Domain/U.S. Army/Senior Airman Matt Porter

米軍の制服組トップ、マーク・ミリー統合参謀本部議長用に準備された文書がSNSで拡散され、話題となっている。このリークを受け、国防総省は司法省に調査を要請する事態に発展している。こうした機密情報は本来、厳重に管理されていることから、情報流出は米軍司令部の深刻なセキュリティ問題を示している。この問題についてスプートニク通信が専門家らの意見をまとめた。
 
元海兵隊員のアナリスト、スコット・リッター氏によると、漏洩した情報の出所は不明であり、一部のデータが改ざんされた可能性は否定できない。情報流出の流れを踏まえると、ロシア政府がリークに関与した可能性は低い。最初は人気オンラインゲームで公開され、後に陰謀論関係のサイトで取り上げられ、それからTwitterやTelegramなどのメインストリームで拡散された。それと同時に、文書にはオープンな情報を超えるものはほとんど見当たらない。ウクライナ向けの弾薬供与に関する情報が含まれているものの、ロシア軍でも独自に収集できるようなものばかり。たいていの参謀将校であれば春に予定されるウクライナの反転攻勢について、同様の報告書を用意できるという。そのため、文書のリークは世論形成を目的にしているとスコット氏は分析する。仮にリークした人物が米軍内にいる場合、ウクライナ軍の反転攻勢を妨害する狙いがあると想定される。こうした漏洩により、米軍トップがウクライナ軍の反転攻勢に「待った」をかける可能性もある。しかし、このリークそのものが戦況に影響を与えることはなく、ウクライナによる領土奪還が困難という現状に変わりはないとのこと。



一方、米国のカレン・クフャトコフスキ退役空軍中佐は今回のリークについて、兵器供与が詳細に記されていることから、他のデータと比較して統合することで、ブラックマーケットに流出した武器の規模を推測することが可能だ指摘する。また春の反転攻勢に米軍やNATO軍が参加しないことが示されているため、ウクライナ軍の過小評価につながるとのこと。そのため、今回のリークは米国の政治家と米国民を狙ったものであり、バイデン氏の代理戦争に対する懐疑的姿勢をさらに高めることが目的だという。

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パンデミックと新型コロナワクチンは、意図的に計画された暴挙であり、彼らの次の計画は、食品に密かにmRNAを挿入する事 / ネッド・リュン氏「我々は世界経済フォーラムが狂信的な政治組織であることを受け入れなければならない」 / クラウス・シュワブが語る移植可能なチップの話

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で過去を振り返ると、「パンデミックと新型コロナワクチンは、意図的に計画された暴挙」であることが分かると思います。
 「ファクトチェッカーが疑問者の声を封殺した。…反論者は公権力に踏みつぶされた。…暴君の一声で操り人形師が糸を引っ張り、人形が躍り出した。(1分33秒)」という所で、“操り人形師”の言葉と世界経済フォーラム(WEF)のクラウス・シュワブの映像が重なっています。
 また、2分20秒の「すべては意図的で、計画されたものなのだ」という場面では、ビル・ゲイツとクラウス・シュワブの姿が出てきます。彼らの次の計画は、食品に密かにmRNAを挿入する事のようです。 
 “続きはこちらから”をご覧ください。アメリカン・マジョリティの創設者兼 CEOのネッド・リュン氏は、“我々は世界経済フォーラムが狂信的な政治組織であることを受け入れなければならない。コロナのヒステリーや、地球温暖化のデマのように恐怖心を煽って、「この人たちが救世主だ」とみんなから思ってもらえるようにしむけているのです。皆さんがしていることは「彼らの目的」を達成する手助けをしているだけです。それは世界的な官民のファシズム運動であり、巨大な政府と技術、巨額のお金を融合させて技術的な支配を行なうエリートを作り上げることであり、それが彼らのことなのです。…連中は「封建制ver2.0」を作ろうとしています。我々は農奴です、彼らは上位支配者になり、あなたは何も所有せず、幸せになる”と言っています。
 次の動画は既に紹介しましたが、移植可能なチップの話をしています。クラウス・シュワブは、“確実に今後10年以内です。最初は服の中に埋め込むことになるでしょう。その後は、脳や皮膚に埋め込むことも考えられます。…私たちが目にするのは、物理的、デジタル的、そして生物学的な世界の融合のようなものです”と言っています。
 動画の後半でクラウス・シュワブは、“まず、自分専用のロボットが登場します。…人工知能が学習する使用人であり、単なるマニュアル作業のアシスタントではないのです。本当の意味で、あなたの知的なパートナーになるのです”と言っています。
 「次女(12)が作文の宿題がめんどくさいらしく、ウダウダしていたので、プロンプト書いて#ChatGPTさんにAI家庭教師してもらった。」という話題のツイートがあるのですが、クラウス・シュワブの言っていた「自分専用のロボット」は、すでに出来ているのかも知れない。
 ツイートにあるAI家庭教師のChatGPTさんとのやり取りを見て、“ChatGPTさん、ポジティブだな~。教師は要らないかも…”と思ってしまいました。
(竹下雅敏)
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配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください



ピーター・A・マッカロー(MD、MPH™)
 
中国が牛乳にmRNAを搭載し、摂取者の消化管で吸収されることに成功した。
食品に密かにmRNAが挿入されることへの懸念は妥当である! 阻止しなければならない!

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スイスはコロナワクチンの接種勧告を撤回 〜 今後薬害が起こった場合は医師の責任が問われることに / 日本だけ接種を続ける異常

 スイスでは、新型コロナワクチンの接種勧告が撤回されたようです。さらに驚きをもって伝えられているのが、ワクチン接種によって起きた薬害への責任です。スイス連邦政府は契約上、製薬会社に対して全ての責任を免除していることを明らかにしました。ワクチン接種による薬害が発生した場合は、今後、医師が責任を負うことになるそうです。医師は慎重にならざるを得ないので、ワクチン接種への意欲はさらに低下すると報じられています。逆に言えば、これまでは何が起こっても医師が責任を問われることはない前提だったのか。
 さらにスイスのメディアは、誰も打たなくなったワクチンの大量廃棄も問題にしています。十分なワクチンの備蓄がある上に過剰な追加購入をしたにもかかわらず、ワクチンへの需要は減少しました。ワクチンの多くは有効期限が切れ、寄付をしようとした貧困国からも断わられ、廃棄処分にされます。全世界ではこれまで14億回分のワクチンがゴミ箱行きでした。打たれるよりマシですが。
ところがYouさんいわく「ガラパゴス化した日本だけでワクチンが接種されている…」と、世界の接種状況を比較するグラフを上げておられました。日本だけ異常です。
イギリスの大手メディアも今や「コロナワクチンのブースターは恩恵よりも害の方が大きい」と報じているようです。
 日本でまともな報道がされるのは、一体いつの日になることか。いつまで打ち続けるのか。
(まのじ)
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配信元)

23/4/3 フルフォード情報英語版:新世界秩序、地球を征服する500年の計画に終止符を打つ

 今回より担当させていただくことになった、ぺりどっとです。英語が堪能だという事実は微塵もなく、むしろ苦手な部類。そんな自分がよもや、こうした翻訳に携わることになったことは、ただただ驚天動地の出来事なのです。(そういえば最近も、驚天動地のiPS真相という記事がありましたっけ。)DeepLなどの機械翻訳たちとにらめっこしながら、よりよい和訳をなんとか探っているといったところです。どうぞよろしくお願いいたします。

 今回の記事の要約ポイントを箇条書きにしてみました。
  • 大航海時代に世界中に宣教師を派遣して、「執拗な征服と略奪の戦争を500年以上にわたって引き起こし」、それを正当化させた教義を、バチカンが放棄した。
  • 「300人委員会のトップはアジアの秘密結社にメッセージを送り、地球のための多極的新秩序を交渉するよう依頼した」ようですが、「こうした動きは、上海協力機構とBRICSが今や世界の人口とGDPの約80%を支配しているからだ」とのこと。
  • ウクライナ戦争でのロシア勝利がきっかけとなり、「世界政治における米国やその他の非友好的な国々の支配の名残をなくす」というロシア外交戦略が新たに発表。
  • 「フランスのデモ隊は、もはや年金が盗まれたことについてではなく、ロスチャイルドの傀儡であるエマニュエル・マクロン大統領をギロチンにかけることを望んでいる」とのこと。
  • 「NSA【アメリカ国家安全保障局】によると、スイスではUBS銀行がクレディ・スイスを買収した後、債券の支払いを拒否し、サウジアラビアや他のOPEC諸国の資産をすべて押収している。」
  • “アメリカ人の83%がトランプの起訴は政治的な動機によるものだと考えているため、「トランプ」に対する攻撃は民主党に大きく裏目に出ている。”
  • アメリカでは大規模な金融犯罪が暴露され始めているとされ、「シリコンバレー銀行の救済は、133億ドルの資金を持つ10人の中国人億万長者を助けるためだったことが、今、判明している」とのこと。また、「長年にわたって暗号通貨市場を操作して入手した」とされるビットコインの件でも、「米国政府が3月14日に9,800枚のビットコインを売却していたことが文書で明らかになりました。これにより、ビットコインは数分で9%以上急落した。さらに41,500ビットコインを年内に4回に分けて売却する予定だと伝えられている」とのこと。そのため、「これらの行為は、市民に銀行に対する反乱を引き起こしている。3月最終週には、大手銀行が1290億ドルの預金を失い、週次では過去最大の流出となった。」
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:新世界秩序、地球を征服する500年の計画に終止符を打つ
転載元)

侵攻や虐殺を正当化するための教義


New World Order ends 500 year plan to conquer the planet
By
Benjamin Fulford
April 3, 2023
35 Comments
On March 30th, the Vatican renounced the Doctrine of Discovery. It was a once in 500-year news event that went almost completely unreported in either the corporate or alternative media.
3月30日、バチカンは大航海時代の教義を放棄した。これは500年に一度のニュースであったが、企業メディアや代替メディアではほとんど報道されなかった。
https://press.vatican.va/content/salastampa/en/bollettino/pubblico/2023/03/30/230330b.html
This doctrine -first put forth by Popes in 1452- allowed Christians to murder, enslave and steal the land of non-Christians around the world. It led to over 500 years of relentless wars of conquest and pillage by the West against the rest of the world. That is why Spanish conquistadors would pull out a bible, ask Aztecs and Incas to obey its teachings and then start slaughtering them when they refused. It is what Americans used to justify the genocide of first nations. More recently, it was used by George Bush (Pecce) Jr. to justify a massive invasion of the Middle East. この教義は、1452年にローマ教皇によって初めて発表され、キリスト教徒が世界中の非キリスト教徒を殺害し、奴隷にし、土地を奪うことを可能にした。この教義は、西洋諸国による、世界の他の地域に対する執拗な征服と略奪の戦争を500年以上にわたって引き起こした。スペインの征服者が聖書を取り出し、アステカやインカの人々にその教えに従うよう求め、彼らが拒否すると虐殺を始めたのはそのためだ。これは、アメリカ人が最初の先住民族の虐殺を正当化するために使ったものである。最近では、ジョージ・ブッシュ(ペッチェ)・ジュニアが中東への大規模な侵攻を正当化するために使用した。

Now, the Roman Empire is saying “We are sorry we tried to subjugate the entire planet to the obedience of a Caesar.” Pope Francis says: “Never again can the Christian community allow itself to be infected by the idea that one culture is superior to others, or that it is legitimate to employ ways of coercing others.” 今、ローマ帝国は、「地球全体をシーザーの服従に従わせようとしたことを反省している」と言っているのだ。教皇フランシスコは、「キリスト教共同体が、ある文化が他より優れているという考えや、他を強制する方法を採用することが正当であるという考えに感染することを、二度と許してはならない」と言っている。

There is also talk again of replacing Francis with an African Pope. This may be the real reason talks have again emerged about him resigning “for health reasons.” Vatican watchers note: また、フランシスコをアフリカ系のローマ法王に交代させるという話も再び出てきている。これが、「健康上の理由」で辞任するという話が再び浮上した本当の理由かもしれない。バチカンウォッチャーはこう指摘する。

The health episode involving Pope Francis appears increasingly indecipherable. The given versions are not only different. They are also in contradiction with each other. フランシスコ法王にまつわる健康エピソードは、ますます解読不能に見える。公式に発表された情報が異なるだけでなく、互いに矛盾している。
https://ilsismografo.blogspot.com/2023/03/vaticano-card-sandri-gia-lunedi-scorso.html

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