Home»時事ブログ»＊陰謀 - ページ123

アーカイブ: ＊陰謀

画像の出典: Author:Ministério_da_Indústria,_Comércio_Exterior_e_Serviços [CC BY-SA]

世界経済フォーラムの「陰謀」は、失敗することが確定している ～世界を覆う「脱グローバル化」

/ ＊陰謀, ヨーロッパ, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　我那覇真子さんの冒頭のツイート動画は、これから世界中で見られることになるでしょうね。このツイートの書き込みに「これは私が今まで見た中で最も素晴らしく、最も礼儀正しい驚きのインタビューです。それなのに、まだシュワブは偉そうにしているし、失礼な態度だ」というのがありました。
　“続きはこちらから”の記事をご覧ください。今年のダボス会議には「ロシアの代表団がいない」だけではなく、“G7の首脳の中で参加したのはドイツのみ。南アフリカの大統領も辞退。ロシア・中国も不参加。各国首脳レベルの人物がいない”という不思議なことが起こっているのです。タマホイさんのツイートによれば、“世界を覆う「脱グローバル化」を反映している”ということです。
　また、世界経済フォーラム（WEF）のヤング・グローバル・リーダーの一人であるニュージーランドの邪心蛇、邪心堕、蛇身堕、ジャシンダ・アーダーン首相が2月7日までに辞任すると表明しました。“任務継続に必要な力が残っていない”というのが辞任の理由だということです。“アーダン氏は涙を浮かべながら「多大な難題と向き合ってきた。私も人間だ」と述べた”と言うことで、「人間だったの？」というのが素直な感想です。
　このように世界経済フォーラムの「陰謀」は、失敗することが確定しているのですが、気を緩めることはできません。欧州委員会のヴィエラ・ジュロヴァ副委員長は世界経済フォーラムのパネルで、「ヘイトスピーチの違法化ですが、これはアメリカでもまもなく導入されるでしょう」と発言、ブラジルでは「ワクチン強制接種への不参加、ワクチンの効果に関する虚偽のニュースの流布、接種プログラムの遵守を思いとどまらせる行為を犯罪化するために、刑法を改正する」ということです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元）
Twitter 
クラウス・シュワブに遭遇！そして、これが何が起こったのかです。
彼は私たちの抵抗を恐れています！
@WEFダボス2023
 
彼は、あなたがプロパガンダのニュースチャンネルの一つからであれば、あなたに答えたでしょう。
「独立ジャーナリスト」という言葉を聞いた時の彼の膝の反応。
市民ジャーナリズムの勝利だ

素晴らしい仕事だ、マサコ!  私たちは、真実を公にするために戦う、あなたのような勇気と大胆さを持った独立したジャーナリストをとても必要としています。

やっぱり、あのボディガードは見たことがある
クラウス・シュワブは紛れもなく、アンブレラ・アカデミーの校長だ......。

シュワブが本物のジャーナリストから即興でアプローチされたのは、歴史上初めてのことです。

» 続きはこちらから
画像の出典: クラウス・シュワブ Author:World_Economic_Forum [CC BY-SA]

世界経済フォーラムの年次総会「ダボス会議」が始まりました ～気候変動は議題の中で非常に重要な位置にあり、将来的には、地球を守るという名目で、気候ロックダウンをすることも予想される

/ ＊陰謀, ヨーロッパ, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　クラウス・シュワブはダボス会議の挨拶で、“文化と地球をテーマにした偉大な人々にお越しいただいたうえで、この年次総会を開催することは非常に適切なことです。私たちは、故郷を復興させなければなりません。海を回復させなければなりません”と言っています。ケムトレイルや化学物質などで地球を破壊している連中の言葉だけに、説得力（？）がありますね。
　日本からは西村康稔経済産業大臣、河野太郎デジタル大臣、後藤茂之経済再生担当大臣、そして小泉進次郎元環境大臣といった「偉大な人々」がダボス会議に出席しているという話も聞いています。
　ダボス会議に出席するということは「将来の総理候補」ということですよね。日本の未来は、こうした「偉大な人々」の顔ぶれから、非常に暗いものに見えるのですが、気のせいではないと思います。
　タマホイさんの４つ目のツイートの動画で、“彼らはロックダウンのテストをしました。そして、デジタルIDのテストも行いました。パンデミックと呼ばれるものは、社会のデジタル化を国民にうけいれさせるための準備のようなものでした”と言っています。
　プロジェクト・ベリタスの潜入取材で、CNNは「新型コロナで恐怖を煽るメディア報道は近いうちに終了し、今後は気候変動の恐怖を広める報道にシフトする」ということでした。
　動画の女性は、“気候変動は議題の中で非常に重要な位置にいます。なぜなら、この「トロイの木馬」は私たちの社会をデジタル化し、自動車世代に社会的信用スコアシステムを導入するために、彼らが利用するものだとわかりきっていますから。将来的には、地球を守るという名目で、気候ロックダウンをすることも予想されます”と言っています。
　我那覇真子さんのツイート動画で、シュワブ財団の男性は気候変動問題について、“科学者たちによるとあと数年しかないみたいですね。取り返しがつかなくなるのは８年だったでしょうか。あまり時間はない、と言っておきましょう。…規制が必要であることを、すべての人が認識し、新しい技術を取り入れることを促進して、気象変動の出現を食い止める必要があると思います。政府がプッシュして規制の多い環境作りをして、人々が厳しい変革を行うよう強制し、そうしたくなるようなインセンティブを与えない限り、変化が間に合うかどうかは、分からないですね”と言っています。
　この男性の話ぶりからは、本当にこのように思っているのではないかという気がします。クラウス・シュワブについては、“素晴らしい人です。彼は本物。世界を良くするために真剣に取り組んでいます”と言っています。
　ワクチン接種に疑問を持たない医療従事者の場合、最上層部は全てを知っていて意図的に悪を成し、下の方の医者は何も理解しておらず完全に洗脳されているのが分かりますが、世界経済フォーラムの関係者も同様の構造になっているのでしょうね。
　権力欲、出世欲に取りつかれた有能な人物（？）を洗脳し、「無駄飯ぐらいを地球から排除すること」が地球を救済するためには必要なのだと思い込ませ、筋の良い（？）ものは「悪魔崇拝」に引きずりこむということをやっているのでしょうか。
（竹下雅敏）
————————————————————————
配信元）
Twitter 
 
 
 
 
 

» 続きはこちらから
画像の出典: photo-ac

ホワイトハウスは突然死や障害者の激増の原因をコロナ後遺症とする予定 / ウイルスが原因だとすると、ウイルスは一般人口・非被雇用者よりも、被雇用者にだけ影響を及ぼしているということになってしまう

, , / ＊陰謀, アメリカ, ライター・読者からの情報, 日本国内, 社会
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　ブラックロック社の元ファンドマネージャー、エドワード・ダウド氏が、これから予定されているホワイトハウスの「隠蔽工作」を警告されています。多数の突然死や障害の発生がいよいよ隠しおおせなくなり、世論調査でもワクチン、突然死、副作用への国民の認識が大きくなっていることから、政府の中枢ではその原因をコロナ後遺症のせいにしようと議論されているようです。元動画の前半では、直近の障害者データから、12月時点で11月よりも10万人増えていること、2022年9月の障害者は3320万人で、2021年から320万人も増加していると述べ、そのうち170万人が被雇用者であることを指摘しました。つまり「健常な被雇用者も身体に障害が発生していることは確実だ」ということです。ダウド氏は、明らかな原因は２つ、被雇用者の大量ワクチン接種とワクチン義務化だと述べました。「データ解析の専門家として、突然死・超過死亡がワクチンの大量接種・義務化が原因ではなく、コロナ死と解釈する見方が可能か」との質問に、ダウド氏は明確に否定し「ウイルスが原因だとすると、ウイルスは一般人口・非被雇用者よりも、被雇用者にだけ影響を及ぼしているということになってしまう」と述べました。一般人口の障害者数は8％の増加なのに対して、被雇用者では31％も増加しています。さらに「ワクチンが嫌で辞めたとか、接種しないからクビになった」という人が相当数含まれる「非労働者人口」の障害者の増加率はわずか4％でした。
「超過死亡増大の原因がウイルスだとしたら、このウイルスは被雇用者だけを狙っているということになる。その論理は通用しない。」
　さて「日本の専門家は、ワクチン接種率が高いにもかかわらず、コロナ死が急増したことに困惑しています」と世界では報じられているようですが、当の日本人は知っているのか？
（まのじ）
————————————————————————
配信元）
Twitter

画像の出典: flickr [Public Domain]

トランプ政権は、COVID-19の最初の感染者が確認された2020年1月20日の一週間前に、モデルナと提携していた！ ～これらのワクチンは政権が言うような「ワープスピード」で開発されたわけではない

, , / ＊陰謀, アメリカ, 政治経済, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　1月7日の記事で、サーシャ・ ラティポワ氏の調査により、「米国防総省（DOD）、保健福祉省（HHS）、その他の政府機関、世界中の政府が製薬会社と結託し、バイオテロや情報戦の作戦を通じて、世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」が明らかになったことをお伝えしました。
　トランプ大統領は2020年3月13日、公衆衛生緊急事態（PHE）を宣言し、国家安全保障会議を COVID 政策の担当とした。ｍRNAワクチンと呼ばれている製品は「ワクチン」でもなければ「医薬品」でもなく、国防総省（DOD）が「全体の最高執行責任者」で、彼らは「認可された薬局の販売業者ではない」ため、その業界を規制する「いかなる法律も遵守する必要はない」ということでした。
　ただ、ｍRNAワクチンが緊急使用許可（EUA）の指定を受けるためには、“他の既知の治療法や治療薬が存在してはならない”ので、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンのような多くの実績ある治療薬は効果が無いことにされてしまったのです。
　“続きはこちらから”の記事をご覧ください。2020年5月15日、ドナルド・トランプ大統領は「ワープスピード作戦（OWS）」を開始。ワープスピード作戦の目的は「COVID-19のワクチン、治療法、診断法（医療対策）の開発、生産、流通の加速」です。
　しかし、COVID-19ワクチンの開発に関しては、トランプ大統領の娘のイヴァンカさんのツイートから、“トランプ政権は、すでに2020年1月13日にモデルナと提携していた”ことが分かるのです。しかも、モデルナと提携した日時は、COVID-19の最初の感染者が確認された2020年1月20日の一週間前なのです。
　これは記事が指摘しているように、“これらのワクチンは政権が言うような「ワープスピード」で開発されたわけではない”ことを示します。
　ジョンズ・ホプキンズ・ヘルス・セキュリティ・センターが世界経済フォーラムとビル＆メリンダ・ゲイツ財団との協力により主催した「イベント201」は、2019年10月18日に行われました。「イベント201」は、パンデミックに備えるシミュレーションです。
　驚いたことに記事の引用元によれば、「クリムゾン・コンタギオン」と呼ばれる中国を起源とするインフルエンザの深刻なパンデミックに対応する合同演習が、トランプ政権によって2019年1月から8月にかけて実施されていたというのです。
　こちらの記事『クリムゾン伝染:トランプとアメリカ政府が数ヶ月前に「パンデミック」を知っていて計画していたという証拠』に詳しい内容が書かれています。
　この記事では、合同演習で使用された公式文書が添付されており、“これらの文書は、トランプと彼の政権がこれらのパンデミックシミュレーションを完全に認識していたことを示しています”と書かれています。
　そして、2020年1月21日にトランプ大統領は、世界経済フォーラム(WEF)で講演し、トランプの演説の最後にクラウス・シュワブは「大統領、あなたのスピーチに感謝します、そしてあなたがあなたの経済のために、そしてあなたの社会のために達成したことに対しておめでとうございます-私たちはここで包括性の問題を非常に集中的に議論しますが、あなたの(トランプの)政治はすべて確かにアメリカ人のためにより良い包摂性を生み出すことを目指しています。　特に、私たちの議論に楽観的な見方を注入してくれたことに感謝します。世の中にはたくさんの問題がありますが、おっしゃるように、私たちには夢が必要だと思います。そして、私たちはそれらの夢を実現するためのすべての能力、技術、リーダーシップを持っています」と言っていたのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
米国国防総省は、国家安全保障プログラムのもと、最初からCOVID「ワクチン」を管理していた。安全かつ効果的」ではなかった。
転載元）
Global Research 23/1/16　アームド・フォース・プレス
（前略）
この調査・文書は、製薬会社CRO（医薬品開発業務受託機関）の元幹部サーシャ・ラティポワと集中法律研究家キャサリン・ワットによって入手されたものである。
（中略）
トランプ大統領は2020年3月13日、スタッフォード法に基づき公衆衛生緊急事態（PHE）を宣言し、国家安全保障会議をCOVID政策の担当とした。Covid-19ワクチンは、ワクチンや医薬品として規制されていないグレーゾーンの製品である「医療対策品」です。
 
「国家安全保障会議を担当させ、戦争行為として扱ったのです」とラティポワは言った。
 
ワープスピード作戦／ASPRの報告書によると、国防総省はCOVID対抗措置の開発、製造、流通を命令、監督、厳重管理し、主に国防総省が以前に確立した軍事請負業者とコンソーシアムのネットワークを活用した。
 
国防総省、BARDA、HHSは、大規模製造のプロトタイプ実証として「ワクチン」を含むすべてのCOVID対策を発注し、その他の取引権限の下での規制と透明性を回避しました。PHE時にEUA（注：緊急使用許可）の下で使用されるプロトタイプとして、「ワクチン」を含むCOVID対策は、製造品質、安全性、表示に関する米国の法律を遵守する必要はありません。
 
「その意味するところは、米国政府は『プロトタイプ』の法的地位を明確にすることなく、不適合な生物材料を米国人に配備することを許可し資金を提供し、その材料を通常の規制監督の対象外とし、国民に対して不正な擬似『規制』のプレゼンテーションを維持したということです」とラティポワは述べています。
 
「最も信じられないのは、米国議会が制定した現在の法律が、この隠蔽行為を合法としているように見えることだ！」。

PHEのもとでは、医療対抗措置は医薬品として規制も保護もされていない（21 USC 360bbb-3(k).
 
アメリカ国民は、FDA、CDC、そしてアンソニー・ファウチのような有力者がCOVID-19ワクチン・プログラムを監督していると信じ込まされていた。
 
彼らの関与は組織的な情報操作であった。COVID-19ワクチンの研究、資材の入手、流通、情報共有に関するすべての決定は、国防総省によって厳しく管理されていた。
 
何百ものCOVID対策契約が発覚している。多くの開示は冗長化された形になっている。しかし、ラティポワとワットは、詳細を埋めるための情報源を見つけた。
 
これらの契約を見直すと、米国政府（DoD/BARDA）による高度な管理が行われていることがわかる。それは、成果物の範囲を「デモンストレーション」と「プロトタイプ」のみに指定する一方、臨床試験と製造品質管理を契約で支払われる業務範囲から除外している。製薬会社が金銭的なリスクなしに自由に偽の臨床試験を行えるようにするため、契約には、2005年のPREP法および関連する連邦法に基づき、メーカーおよび供給・流通チェーンに沿ったすべての請負業者の責任を取り除くことが盛り込まれているのです。
 
なぜ規制当局も裁判所も動かないのか？

ラティポワとワットによれば、最近成立した法律と行政命令の組み合わせで、嘘をつくことが合法になったというのだ。HHS長官は、健康国家緊急事態が3ヶ月ごとに議会によって延長され続けるなら、誰に対しても責任を負うことはない。
 
COVID-19が発生した瞬間から、重要な情報作戦が開始された。米国政府、情報機関、メディア、そしてビッグ・テックが結託して、反対する医師や評論家、そして実行可能な代替療法を中傷しながら、ワクチンを緊急使用許可法の下で合法的に指定させることを目的とした激しい圧力キャンペーンを組織し実施したのです。この指定によって、標準的な安全性と公衆衛生プロトコルを無視した迅速な製造が可能になったのです。
 
EUAの指定を受けるためには、他の既知の治療法や治療薬が存在してはならない。
そのため、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンのような多くの実績ある治療薬がメディアでブラックリスト化され、過去にはこれらの安価で容易に入手できる薬がその効果を謳われていたのに「馬の駆虫薬」と断じられたのです。
 
ピーター・M・マッカローやピエール・コリーといったCOVID治療を行う著名な医師は、その医学的信用に対する前代未聞の攻撃に直面しているのです。
（中略）
Global Researchの記事を自由に再投稿し、広く共有してください。

» 続きはこちらから
画像の出典: Pixabay & illust-ac

ヨーロッパ27カ国でいよいよ昆虫食の導入が承認される 〜 粉末化して少量ずつ、あらゆる食品に添加され、しかも成分表示は学名なので昆虫食に気づかない

, , / ＊陰謀, ヨーロッパ, ライター・読者からの情報, 政治経済
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
読者の方からの情報です。
　mihoさんの昆虫食に関する情報動画を見て、詳細を調べるつもりでいたら、ドイツのニュースサイトReport24の記事を見つけました。
記事の本文にある昆虫の日本語名は、
Mehlwürmer(Mehlwurmの複数形 )=ミルワーム(ミミズの種類)
Wanderheuschrecken=イジョウバッタ（イナゴ）
Hausgrillen(Hausgrilleの複数形)=コオロギ
Getreideschimmelkäfer=ガイマイゴミムシダマシ(カブトムシの種類)です。
記事の最後に "Klaus Schwab sagt: Guten Appetit!" とあります。
　クラウス・シュワブ曰く、「召し上がれ！」

　含有されている食品は私が思っていたよりも広範囲にわたります。mihoさんは購入時に分かるなら買わない、食品に表示されている含有物の名前が分からない場合は開封する前に調べて、昆虫が含まれているなら購入先にそのまま戻しに行く、など、こういった食品の不買運動をすべきだと提唱しておられますが、同感です。ただ、殆どの人が、昆虫が食品に混ぜられていることさえ知らないことが問題で、外食などで知らずに食してしまっている可能性が大きい。牛乳にまで混じりこんでいるとは本当に意外です。
（匿名）
　ヨーロッパ27ヵ国で本格的に昆虫食が導入されるようです。REPORT24の元記事には、承認された４つの昆虫のそれぞれが、どのような食品に使われるかを列挙しています。例えばミルワームですと、ビスケット、豆料理、パスタ製品など。イナゴの場合は、ジャガイモ加工品、スープ、豆類と野菜の保存食/瓶詰め、サラダ、ビール類、アルコール飲料、チョコレート製品、冷凍発酵乳ベース製品、ソーセージなど。コオロギは、食肉類似物以外のタンパク質製品、パン、ロールケーキ、シリアルバー、パスタの詰め物など延々と続きます。とにかくあらゆる食品に添加しようとしているらしく、しかも外見上全く分からないように粉末化して少量ずつ添加するようです。mihoさんによると、昆虫の成分表示は専門的な学名で表記されるらしく、そうすると一般消費者は購入時に判断ができない場合もありそうです。コオロギなどは「部分的に脱脂されたコオロギの粉」とあり、mihoさんは「脱脂した油分は別の食品に使うつもりなのかな？」と鋭い推察をされています。「これも大規模な人体実験をしようとしているのではないか」「私たち自分達で（学名など）勉強して、情報を共有しあって、こちらの方が賢くなって不買運動などをするしかないと思う。」「そういう形でグローバリズムに対抗するしかないと思っています。」「負けないようにがんばりましょう。」と締めくくられました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
EUで正式に認可:これらの4種類の昆虫が食品に密かに混入され得る
引用元）
REPORT24 23/1/16
原材料のリストを見ることは、食品の買い物の一部であるはずです。無意識に昆虫を食べたくないEU圏の方は特に注意が必要です。EU委員会は、すでに4種類の昆虫をさまざまな形で「食用昆虫」として承認している。今後は、ミールワーム、バッタ、コオロギに続いて、穀物カビムシもパン、スープ、パスタ、スナック、ピーナッツバター、チョコレート製品などの食品の原材料として使用できるようになります。

ミールワーム
いわゆる「食用昆虫」の最初の認可は、すでに2021年6月にミールワームに与えられている。EU委員会の施行規則2021/822は、「新規食品」としてTenebrio molitor（チャイロコメノゴミムシダマシ）の乾燥幼虫の発売を認可した。フランスのSAS EAPグループが申請し、EUでのミールワームの発売が許可された。単品または最大10gのレベルで販売されることがある。
（中略）
昆虫を使用する場合は、甲殻類・軟体動物およびその製品、ハウスダスト・ダニに対するアレルギーが知られている人が摂取するとアレルギー反応を引き起こす可能性があることを食品のパッケージに記載する必要があります。
（以下略）

（DeepL機械翻訳）
————————————————————————
#64　パン、パスタ、スナック菓子、加工食品などに積極的に導入されるコオロギ粉
配信元）
YouTube 23/1/13
1 … 114 115 116 117 118 119 120 121 122 123 124 125 126 127 128 129 130 131 132 … 581