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25/1/27 フルフォード情報英語版:トランプ、革命進行中に西ヨーロッパの支配権をロシアに譲渡

 今回の記事は、全体に渡ってトランプに関する情報が多くありました。冒頭では、「トランプがロシアにNATOと西ヨーロッパの掌握を容認した」とする情報、およびその関連情報を載せています。以下は、その他のトランプ情報です。
  • トランプは、石油価格を引き下げ、石油生産を増加させることで、彼らの『脱炭素化』計画を完全に打破するつもりだと語った。その後、トランプはOPECとサウジアラビアに石油価格を引き下げるよう求め、結果として石油価格は急落した。
  • トランプはすでに、ウクライナに武器や生物兵器を供給していた国防総省の関係者をすべて解任し、ウクライナへの資金提供も完全に停止している。
  • 1960年代に起きたジョン・F・ケネディ大統領とその弟ボビー・ケネディ【ロバート・ケネディ】の暗殺、そして公民権運動指導者マーティン・ルーサー・キング・ジュニアの暗殺に関する機密文書を公開する大統領令に署名した。(関連情報あり)
  • 4日間で8万人もの子供たちを発見した。それらの子供たちはロサンゼルスの地下にあるトンネルにいた可能性が高い。
  • 彼は、コロンビアが追放された不法移民の受け入れを拒否しようとしたとき、コロンビアに圧力をかけて支配権を示した。
  • メキシコの麻薬カルテルをテロ組織に指定したことで、コカイン輸入機関とも称されるCIAの一部に対して宣戦布告した
 次はイーロン・マスクの失脚についてです。その裏付けとして、次の情報を伝えています。
  • オラクル社ラリー・エリソンが、彼に代わって軍産複合体の法定通貨マネーロンダリングの最高責任者となったようだ。
  • トランプが電気自動車への補助金をすべて打ち切り、マスクのテスラ・ビジネスモデルが事実上崩壞した
  • 現在、マスクが米国デジタルサービスの責任者に任命されたことが明らかになったが、これは予算削減とはほとんど関係がない。
また、失脚の理由については、「別の元小児性奴隷の内部告発者が、彼が悪魔崇拝者であることを新たに明らかにしたことによって引き起こされた」と言っています。
 続いて、そのマスクの後釜となる予定のラリー・エリソンについての情報です。フルフォード氏自身、エリソンから情報をもらっていたことがあるそうです。
  • (TikTokの一連の騒動は)エリソンを介してトランプの支配下にあるFacebookやInstagramと統合する計画の一環だった
  • エリソンの会社オラクルの最初の顧客はCIAであり、現在も政府契約に依存している。…オラクルのデータベースは、あらゆるものを記録・管理するために使用されている
  • AIを使って癌を検出し、mRNAワクチンをカスタマイズして48時間以内に治療するという不安を呼び起こすような『スターゲート』発表を行った。
 ハザール・マフィアの支配を終わらせるために、白龍会、アジアの秘密結社、日本の裏社会、日本の軍関係者が会合を持ち、「日本銀行を国有化する必要があるということで合意がなされた」とのことです。日本銀行の国有化によって、バチカン銀行ブラックロックなどが日本の金融システムおよび上場企業の支配権を失うことになると言っています。また、「世界中で印刷されるドルの大部分が日本で印刷され、日本によって裏付けされるため、連邦準備制度理事会(FRB)のシステムは終りを迎えるだろう。」とも伝えています。
 以下、その他のトピックです。
  • ハザール・マフィアは、ほぼ間違いなく気象兵器を使ってフロリダを襲った。フロリダでは、カナダの主要都市や北部の都市をも上回るような規模の1日の降雪が観測された。
  • ハザール・マフィアは数億人にのぼる中国の新年旅行者を利用して、有毒な鳥インフルエンザのパンデミックを広める計画を立てている
  • ジョンソン・エンド・ジョンソンは子会社を設立し、それを破産させることで、自社製品が原因で癌を発症した人々からの責任や訴訟を回避しようとしている。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:トランプ、革命進行中に西ヨーロッパの支配権をロシアに譲渡
転載元)

トランプがロシアにNATOと西ヨーロッパの掌握を容認したとする情報


Trump to hand control of Western Europe to Russia as revolution continues
By
Benjamin Fulford
January 27, 2025
4 Comments
The revolution that swept US President Donald Trump into power is unfolding at a blistering rate. Since a lot of it is all over the news and readers have probably already seen it, we will concentrate this week on things they may have missed.
ドナルド・トランプ米大統領を権力の座に押し上げた革命は、驚異的な速さで進行している。その多くはすでにニュースで広く報じられ、多くの読者が目にしているだろう。そこで今週は、見過ごされているかもしれない事柄に焦点を当てたい。

The biggest move still not in the news is that Trump has given Russia the green light to take over NATO and Western Europe, according to Russian FSB and MI6 sources. “Trump told us he does not mind if Russia takes over the EU ‘because they are Nazis,’” the FSB sources say. MI6 confirms the denazification of Europe will mean the removal of the governments of most Western European governments. Partial confirmation of this can be found in various news items such as this one saying he has ordered the withdrawal of 20,000 troops from Western Europe. まだニュースで取り上げられていない最大の動きとして、トランプがロシアにNATOと西ヨーロッパの掌握を容認したとする情報が、ロシア連邦保安庁(FSB)とMI6【《英》軍事情報活動第6部】から伝えられている。FSBの情報筋は、「トランプは『EUはナチスだから、ロシアが支配しても構わない』と話していた。」と証言している。MI6もまた、ヨーロッパの脱ナチ化が西ヨーロッパ諸国の多くの政府の排除につながると確認している。この動きを裏付ける情報として、トランプが西ヨーロッパから2万人の軍を撤退させるよう命じたとの情報がある。
https://x.com/defense_civil25/status/1883281354395439141?ref_src=twsrc%5Etfw%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E1883281354395439141%7Ctwgr%5E0166d5230cdbef902a6bfe521fe9cfcbf7fce63a%7Ctwcon%5Es1_&ref_url=https%3A%2F%2Fwww.rumormillnews.com%2Fcgi-bin%2Fforum.cgi%3Fread%3D250720

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大阪万博に入場するためには個人情報を丸ごと差し出す「万博ID」が必要、利用規約の同意チェックに要注意 / 「社会信用システムに誘導」される危険

 計画段階から欠点・汚点・疑惑・不祥事がてんこ盛りで、未だに完成の目処が立たない大阪万博ですが、この上まだ驚きの情報がありました。「万博は万博IDを作らなければ入場できません。しかし、そのためには個人情報保護方針への同意が必要で、同意すれば外国政府、協賛企業や出展者等に個人情報が提供される場合があります」というものです。
ホントかな、とEXPO2025のサイトを見ると。
「・ユーザーの基本情報(氏名、ニックネーム、性別、生年月日、住所(郵便番号、都道府県名、市町村)、電話番号、メールアドレス、パスポート番号、国籍又は居住国に関する情報等)
支払い及び決済に関する情報(クレジットカード番号等)
位置情報
生体情報(顔画像、音声、指紋等)
所属先に関する情報(企業名、団体名、部署名、役職等)
医療に関する情報(障がい者認定の有無等)
SNSに関する情報(LINE、X、Facebook、Instagram又はGoogle等のアカウントやプロフィール、パスワードに関する情報等)
入力情報(言語設定、メール配信設定、既婚・未婚の別、子どもの有無、趣味嗜好その他当協会の入力フォーム等の当協会が定める方法を通じてユーザーが入力又は送信する情報等(上記に含まれる情報を除く。))
ユーザーの端末等から取得する情報(端末の種類、OS、端末識別子、IPアドレス、ブラウザ種別その他のブラウザ情報、リファラー情報、Cookie ID、Cookie及びCookie類似技術を利用して取得する閲覧履歴・購入履歴等に関する情報、IDFAやGoogle Play広告ID等の広告識別子等)」
 万博に入場するのに信用情報、位置情報、生体情報、医療情報が必要か? 万博を利用してデジタルIDを取得し、外国政府や企業に開示することを同意させているのです。「社会信用システムに誘導してるよ」というコメントは、その通りだと思いました。
 もっとも「万博に行かない」と決めている人は約90%らしいので、残りの10%の方、個人情報保護の同意に気をつけてくださいねー!
(まのじ)
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ぴょんぴょんの「新たなグルジア?」 ~NATOはルーマニアにヨーロッパ最大の基地を建設中

 2024年11月24日、ルーマニアで行われた大統領選挙で、ウクライナへの武器支援の停止を訴えるカリン・ジョルジェスク氏が、得票率でトップに立ちました。大あわてしたのが、EU・NATO・アメリカ。彼らが働きかけたのでしょう、12月8日に予定されていた、1位と2位の決選投票は、その2日前に憲法裁判所からストップがかかり、選挙自体が無かったことにされてしまいました。理由は、ロシアの介入があったというのです。
 読者の方から頂いた資料を参考に、ルーマニアの事情を調べてみました。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「新たなグルジア?」 ~NATOはルーマニアにヨーロッパ最大の基地を建設中

第1回投票後、衝撃に包まれたルーマニア


〈新たなグルジア? 西側諸国は、ルーマニアで対ロシア第二戦線を開こうとしている。 ルーマニアの大統領候補ジョルジェスク氏は、ルーマニアはウクライナでの第三次世界大戦の「入り口」で、EUはNATOを「掌握」しようとしていると述べた。〉

2024年11月24日の大統領選挙の第1回投票後、東欧の国ルーマニアは衝撃に包まれた。

何があったの?

すべての世論調査で本命とされていた、左派グローバリストでユーロ狂信者である(現職)首相が3位になって、選挙戦から脱落したこと。もっと衝撃的だったのは、国連を「悪魔的」と呼んだEU懐疑主義者であるカリン・ジョルジェスク(Călin Georgescu)氏が大勝したことだった。GATEWAY PUNDIT

わーお! 嵐の予感だ〜!!

本来ならこの後の12月8日、1位、2位の最終決戦投票が行われるはずだった。ところが2日前の12月6日、ルーマニアの憲法裁判所が、投票結果を無効とし、大統領選は、一からやり直すことになったんだ。

ええ〜?!!不正選挙だったとか?

あの、例のヤツ、ロシアの介入があったとかいう。

はあ〜、またか〜。グルジアとおんなじ〜!

ジョルジェスクの選挙運動ではブロガーへの報酬、テレグラムを通じたTikTokの管理に、ロシアの資金が使われていたと言う。ここらへんの事情は、ニキータ氏の動画がわかりやすい。

【時事ネタ】目立たないように仕込まれたトランプ氏への負の遺産〜1/15水曜版です🫡‼️

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25/1/20 フルフォード情報英語版:トランプが権力を握った今、地球を巡る最終決戦が始まる

 冒頭よりドナルド・トランプが第47代アメリカ合衆国大統領に就任したことが記されています。「200以上の大統領令」を出していますが、フルフォード氏が注目しているのは、「経済的緊急事態」についてです。内国歳入庁を廃止して、「関税、税金、および外国からの収益を徴収するために、対外歳入庁を創設することを発表」したことです。また、これに関連して、中国の習近平国家主席と合意した内容を載せています。合意内容は、「中国は、アメリカ国民が中国についてより正確な理解を得ることを条件に、アメリカの全ての債務を免除すること」、「アメリカの貿易赤字を解消するために、米国内にさらに多くの工場を建設すること」だそうです。さらに、「ミームコイン」と呼ばれるデジタルトークンを発表したと言い、「これが熱狂的な買いを呼び、市場の時価総額が数十億ドルにまで急騰した」とのことです。
 南アメリカのアマゾンでの若きフルフォード氏の体験談が興味深かったです。未開の部族を奴隷化し、伝統的な知識や文化を破壊する様子を伝えています。また、部族の人たちは紙幣に嫌悪感を抱くのと対照的に、「西洋の人々はこの『お金の魔術』にすっかり洗脳され、裸になることも、週に80時間働くことも、この『紙』のために自分を犠牲にすることさえ厭わなくなった」と述べています。
 計画的かつ組織的な犯罪であったことが明らかになりつつあるロサンゼルスの大規模火災について、1月15日の時事ブログで紹介されたJ Sato氏のXで青いゴミ箱だけが無傷のまま写っている画像がありましたが、その理由が書かれていました。「彼らが青色レーザーを使って火を起こすことがわかっている。そして、青色の物体はこれを反射するため、燃えないのだ。」とのことです。
 以下、その他のトピックになります。
  • 中国の10年物国債の利回りは1.65%、政策金利は1.5%、不動産暴落が続いており(万科企業の2025年債券が暴落)、翌日金利は16%に急騰した。…不動産は中国の全資産の約70%を占めており、その崩壊は共産党支配を脅かしている。
  • 財務省や他の法執行機関の関係者は水曜日、議員たちに対し、中国のハッカーが3,000以上の未分類の機関ファイルにアクセスしたと述べた…ハッキングはNSA【アメリカ国家安全保障局】によって行われ、『中国のハッキング』に見せかけるために意図的に中国語のテキストが挿入された
  • 処罰されないVIP犯罪の一例として、…FBIがマクドナルドの食肉供給業者から大量の人骨を発見した…が、その関係者は告発されなかった。
  • バイデン政権が始まった当初、ワシントン・ポストは1日あたり2200万人の閲覧者を抱えていたが、2024年には250万〜300万人にまで減少した。これは約90%の減少に相当し、1日あたり約2000万人の読者が離れたということになる。
  • タッカー・カールソンは、ウクライナに提供された武器の50%が、実際には闇市場やメキシコのカルテルに流れたことを伝えている。
  • 炭素詐欺に目覚めた人々は、電気自動車の購入をやめるようになっている。ドイツでは昨年、電気自動車の新車販売が27.5%も減少した。
  • 世界経済フォーラムのもう一つの大きな詐欺は、非生殖的なアナルセックスを推進することで人口を減らそうとするものだ。
  • HIVはアフリカやハイチで接種されたポリオワクチンに混入された。アフリカ民族を絶滅させる計画だった…私の推測では、ゲイツはこれを公にすることで米軍を脅迫し、保護を得ようとしている。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:トランプが権力を握った今、地球を巡る最終決戦が始まる
転載元)

第47代アメリカ合衆国大統領ドナルド・トランプの誕生


Now that Trump takes power, the final battle for the planet earth begins
By
Benjamin Fulford
January 20, 2025
1 Comment
Today Donald Trump formally takes power and this will trigger the final battle for the planet Earth. To win Donald Trump must nationalize the Federal Reserve Board and end its’ system of Babylonian debt slavery. The future of our species is at stake. If we lose this battle, we will spend all eternity in the human equivalent of chicken factory farms. If we win, we will be able to choose our own futures according to our dreams and desires.
本日、ドナルド・トランプが正式に政権を握り、地球を巡る最終決戦が幕を開ける。トランプが勝利するためには、連邦準備制度理事会を国有化し、バビロンの債務奴隷制度を終わらせる必要がある。我々人類の未来がその成否にかかっている。この戦いに敗れれば、人類は永遠に家畜のように扱われる工場のような場所で暮らすことを余儀なくされるだろう。もし勝利すれば、我々は自分たちの夢や願いに従い、未来を自由に選べる世界を手にすることができる。

Here is the official portrait of the man we hope will set us free: Donald Trump, the 47th President of the United States. これが、自由への道を切り拓いてくれることを私たちに期待させる男の公式肖像画である。:ドナルド・トランプ、第47代アメリカ合衆国大統領。


A Pentagon source comments: “This looks like the real CIC Trump. He has the bluish color under his eyes. Plus his right eye is partially closed…This one of the traits of the real deal.” 国防総省筋は次のようにコメントしている。「これは本物のトランプ最高司令官のようだ。目の下が青みがかった色であり、さらに右目が少し閉じている…これらは本物であることを示す特徴の一つだ。」

The real CIC will have a lot on his plate. CIA officials report massive terror attacks are planned for the US including suicide bombers and attacks on airliners. The illegal immigrant army is also supposed to take up arms in the fight for control of the United States and thus the world. 本当の最高司令官は多くの課題が山積しているだろう。CIA当局者によると、アメリカでは自爆テロや旅客機への攻撃を含む大規模なテロ攻撃が計画されているという。不法移民の軍団もまた、アメリカ、ひいては世界の支配を巡る戦いで武器を手にすることになっている。
https://x.com/TudorDixon/status/1877506944367214732?ref_src=twsrc%5Etfw%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E1877800335516827861%7Ctwgr%5E802df4fb24625a6680098d2b2b99f1c7d500b58d%7Ctwcon%5Es3_&ref_url=https%3A%2F%2Fwww.rumormillnews.com%2Fcgi-bin%2Fforum.cgi%3Fread%3D250312&mx=2

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CIAは新型コロナウイルス感染症を引き起こすウイルスの起源として、中国の実験室からの漏洩に由来する可能性が高いと評価 ~この当たり前の評価が出るのに5年もかかった

竹下雅敏氏からの情報です。
 CIAは新型コロナウイルス感染症を引き起こすウイルスの起源として、自然起源のシナリオは依然として可能であるが、中国の実験室からの漏洩に由来する可能性が高いと評価しました。
 この当たり前の評価が出るのに5年もかかりました。これはCIAが無能であるか、邪悪であるかのいずれかだと思いますが、おそらくは後者でしょう。
 “続きはこちらから”のツイートによれば、“CIAの分析はバイデン政権時代に完了し、内部で公開されたが、2023年のCOVID-19起源法に違反して、これを一般公開しなかった”とのことです。
 CIAは往生際も悪いようで、「ほぼすべてのアメリカ諜報機関も、ウイルス自体は遺伝子組み換えではないと評価していると報告書は述べている。」とのことです。
 この世界はどういうわけか、当たり前のことを理解してもらうのに、非常に時間がかかるようです。
 例えば、時事ブログでは2020年2月9日の記事で、“新型コロナウイルスが空気感染すること”をお伝えしましたが、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)がそれを認めたのは2020年9月のことでした。
 新型コロナウイルスの空気感染は感染状況から明らかでしたが、日本では専門家と称する人たちが誰もそれを口にせず、CDCが認めてからようやく常識になりました。
 また、ウイルスが人工であることは2020年2月22日の記事に、“「武漢肺炎ウイルスは組換えウイルスであり、自然発生のウイルスではない」という公式発表は、ロシア保健省の公式ウェブサイトで公式に発表されました。”と書かれていたことから、想定していなければならないことでした。
 ですから、新型コロナウイルスが生物兵器であることまで想定して、対策を講じなければならないことは明らかでした。しかし、日本では誰もその事を口にしませんでした。
 また、2022年8月8日の記事では、ロシアのイーゴリ・キリロフ中将のブリーフィングの内容を紹介しました。
 ロシアは、“COVID-19の不自然な挙動が、このウイルスが人工的に作られただけでなく、異なる地域で異なる亜種の導入を通じて、絶えず研究され「人為的に供給」されていたことを証明していると確認した。…ロシアはさらに、米国の国際開発庁(USAID)が新しいコビッドの亜種の作成に関与していることを直接非難している。”ということでした。
 こうした過去記事の情報から見ても、「ほぼすべてのアメリカ諜報機関も、ウイルス自体は遺伝子組み換えではないと評価している」と言うCIAの報告書の内容は、彼らの無能さを表すか、あるいは往生際の悪さを表していると見て良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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CIA、新型コロナの起源について研究室漏洩説を支持
引用元)
CIAは、その発見について「信頼度は低い」と述べているが、世界中で数百万人が死亡したウイルスの起源を特定することでは、これまで以上に前進している。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
JD・ヴァンス副大統領は木曜日、CIA長官ジョン・ラトクリフの就任宣誓を行った。ラトクリフは以前から、研究室漏洩説が最も妥当な説明だと考えていたと述べている。写真: ネイサン・ハワード/ロイター

ワシントン—中央情報局は、致命的な新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、おそらく実験室の漏洩から生じたと結論付け、科学者や政治家の間で長年激しい議論の的となってきた見解に信憑性を与えた。

これにより、CIAは連邦捜査局やエネルギー省に加わり、中国武漢の実験室事故が新型コロナウイルスのウイルスの発生源である可能性を特定した。このウイルスは、米国で120万人以上、世界中で700万人以上を死に至らしめた。
(以下、有料部分)
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配信元)

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