アーカイブ: *陰謀

ぴょんぴょんの「移植される記憶」 ~臓器移植でマックが食べたくなった人たち

 臓器狩りの話を聞くたびに、「臓器移植を希望する人がいなければ、こんな商売も成り立たないのに」と思います。ですが、臓器産業はけっこう繁盛しています。2022年に世界で行われた臓器移植は157,494件だったそうです。(Statista
 のんきに、「15万超もの臓器を提供してくれる人がいたのか」と思えたらいいのですが、実態は違います。今この瞬間も、人身売買や誘拐や戦争で、生きた人間が捕まえられ、殺されて、新鮮な臓器が奪い取られ、移植を待つ場所へと売られて行く。
 そういういわくつきの臓器をもらって生きている人たちは、幸せかなあと思います。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「移植される記憶」 ~臓器移植でマックが食べたくなった人たち

臓器移植がなくならない理由


なんで、臓器売買はなくならないんだろう?

買い手がいるからだろ?

臓器移植は高額なのに、なんで買い手がいるんだろう?

カネ持ちは、カネで寿命を買いたい。我が子を救うためには、カネはないけど、募金してでも移植させたい。

どうせ、いつかは死ぬのにね。

カネが余ってるヤツらは、臓器移植なんかより、自分のクローンを作ったり、機械で置き換えてトランスヒューマンになったり。


そこまでして、死にたくないのかなあ。

すべてはカネのため。それと「死にたくない」という執着だな。

おカネは、墓場まで持って行けないからね。

だが、臓器移植の代償は大きい。新鮮で活きのいい臓器をゲットするためには、生きた人間から臓器を切り取ることも厭わない世界だ。

そうは言っても、臓器移植の恩恵を受けた人たちもいるよね。


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25/1/6 フルフォード情報英語版:アメリカ内戦終結、中国との戦争が勃発

 欧米における「ハザール・マフィア/ディープ・ステートの粛清がいよいよ最終段階に差し掛かっている」と言っています。そして、「中国が非常に厄介な切り札を準備しており、それが戦争を引き起こしかねない」らしい。「この事態に対処するためには、アメリカに軍事政権が必要」だとされています。
 ご存知の通り、現在アメリカでは、テロ事件が多発しています。ニューオーリンズでの車突入事件や、ラスベカスでの車爆破事件の疑惑についても触れています(関連記事)。こうしたテロの狙いというのは、「非常事態下での軍事統治に備え、米国民を準備させること」、そして「米国民に中東への侵攻やイランとの戦争が必要だと思い込ませ」ることだと言っています。また、「米宇宙軍派は、これらの同じテロ事件を利用し、秘密技術の公開とともにディープ・ステートへの大規模な取り締まりを準備しようとしている。」ともあります。
 各地で不気味な霧が目撃されており、「この霧が呼吸器系の病気に似た症状を引き起こした」と言われているそうです。そして、「呼吸器疾患や髄膜炎を引き起こす可能性のある細菌をばら撒いていた」という情報を載せています。
 2024年の春以降、中国は日本に「自動小銃で武装した80万人の人民解放軍兵士を潜入させている」と言っています。これに関して、「工作員は約40〜60カ所に上陸。首相官邸、国会、原子力発電所、石油精製所など計135カ所をターゲットに選んだ」「10トントラックに3000丁の自動小銃が入っていた」「中国は何千人もの美女を送り込み、日本軍人を誘惑して結婚させた」といった不穏な情報を載せています。
 ハザール・マフィアは韓国を再び服従させるために、「韓国の民間航空機を引き続き墜落させると脅迫した可能性が非常に高い。」として、それに関連する情報を載せています。その中で、1997年以降に製造されたすべてのボーイング機には、ハイジャック防止装置システムが搭載されているとあり、「実際には政治的な目的で飛行機を墜落させるために利用されてきた。」と言っています。
 ペスト鳥インフルエンザの蔓延の可能性として、そのワクチン開発の情報を載せています。また、「ビル・ゲイツ財団は、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターや世界保健機関(WHO)と連携し、2025年に致命的なパンデミックを想定したシミュレーション『壊滅的感染』を実施した。」とあります。
 以下、その他のトピックになります。
  • 中国では、政府、家計、企業による借入総額が年間GDPの300%に迫っている…中国には約8000万戸もの空き家があり、これは全米の住宅ストックの半分に相当する。
  • マスクがH-1Bを推進しているのは、テスラが今年初めの解雇の波で放出した米国人労働者を置き換えるために、最近H-1Bビザの利用を増やしたからである。
  • バーニー・サンダース上院議員について)内部告発者が彼も脅迫された小児性愛者だと述べている。…ホワイトハット同盟は、サンダース上院議員に対し、自身が強要された小児性愛に関する恐喝について記者会見で話すよう提案している。
  • 2009年に米連邦準備制度理事会(FRB)のベン・バーナンキ議長が、FRBが5000億ドルを他の中央銀行に送金し、誰が受け取ったのか分からないと証言している
  • 世界のお金の支配を巡る戦いは、トランプが1月20日に権力を握る時期に何らかのクライマックスを迎えるだろう。基本的な物資を備蓄しておくのが賢明かもしれない。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:アメリカ内戦終結、中国との戦争が勃発
転載元)

アメリカに軍事政権が必要だとされている理由


US civil war about to end, war with China about to begin
By
Benjamin Fulford
January 6, 2025
2 Comments
Today is January 6th, 2025 and there will be a reckoning. Congress will gather for a constitutionally mandated session to certify President-elect Donald Trump’s Electoral College victory. Since it is also the anniversary of the entrapment of US Patriots by the deep state, the January 6 political prisoners have launched a historical $50 Billion class action lawsuit against the Department of Justice.
2025年1月6日、今日は歴史的な節目の日。議会では憲法に基づき、大統領に選出されたドナルド・トランプの選挙人団勝利が公式に認定される。また、同日はアメリカの愛国者たちがディープ・ステートの策略に巻き込まれた出来事の記念日でもある。この日に合わせて、1月6日に拘束された政治犯たちが司法省を相手取り、500億ドル規模の歴史的な集団訴訟を起こした。

What all this means is that the purge of the Khararian mafia deep state in the West is about to enter its’ final stage. The West needs to end its’ undeclared civil war as soon as possible because alarming news is indicating China has a very nasty surprise in store and this could mean war. This means military government is needed in the US in order to deal with that. この状況が示しているのは、欧米におけるハザール・マフィア/ディープ・ステートの粛清がいよいよ最終段階に差し掛かっているということだ。西側諸国は、一刻も早く水面化で進行している内戦を終わらせなければならない。というのも、中国が非常に厄介な切り札を準備しており、それが戦争を引き起こしかねないという憂慮すべきニュースが流れているからだ。この事態に対処するためには、アメリカに軍事政権が必要だとされている。

And military government has begun. There is now an Operation Gladio-style rash of staged terror events taking place in the United States. These are expected to escalate in the coming days. The aim is to prepare the US public for emergency military rule, high-level Pentagon sources say. 軍事政権が始動した。現在、アメリカではグラディオ作戦*を彷彿させる演出によるテロ事件が多発しており、今後数日でさらに激化することが予想されている。その狙いは、非常事態下での軍事統治に備え、米国民を準備させることだと国防総省の高官筋が語っている。

The problem is there are two factions fighting over exactly what kind of military rule it will be. 問題は、軍事統治の形態を巡って2つの派閥が争っている点だ。

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[ゆるねとにゅーす] 米アップル社の「Siri」によるプライバシーの侵害が法廷で認められた / 2017年のウィキリークスによる公開文書「CIAによる盗聴」は本物だった

 スマホの盗聴・盗撮機能は、時事ブログの読者の方々にとっては「何を今さら」な事実ですが、米アップルの「Siri」によるプライバシーの侵害が法廷で認められたことは驚きでした。アップル社は「Siri」によって録音された音声データを「委託業者に送信し、内容を定期的に分析していた」ことを争わず和解しました。
 「ゆるねとにゅーす」さんは、2017年に「CIAはインターネットに接続されたスマートフォンやスマートテレビを使って盗聴する技術を開発している」という、ウィキリークスが公開した文書が本物だったことを指摘し、「アマゾンやマイクロソフト、グーグルなどが開発したAIも同様の盗聴行為を行なっていることを疑うべきですし、盗聴だけでなく盗撮が行なわれていても全くおかしくありません。」と警鐘を鳴らしています。管理人さんの「ノートPCに備え付けられているカメラが勝手に作動し、シャッター音が発生した」という体験談はゾッとします。
 さらにネット上の投稿が傑作でした。「勝手に録音してたん?」と質問されたSiri、嘘をつかなかったのはエライ。Siriだけではなく、AmazonのパーソナルAIアシスタント「アレクサ」も静かに日常会話を蓄積しているようです。まずは人間が、あらゆる会話や姿を取られていることに気づき、その先には「デジタル奴隷監視社会」が待ち受けていることに警戒しましましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米アップルのAI「Siri」が一般市民の会話を日常的に盗聴!集団訴訟で利用者に計150億円の和解金支払いで合意!巨大グローバル企業が世界中の人々のあらゆるプライバシーを盗み取っている現実!
転載元)
どんなにゅーす?

・米アップル社のスマホなどに搭載されているAI「Siri」が、一般市民の会話を盗聴していたことが発覚した問題について、集団訴訟において利用者に合計150億円(1端末当たり3100円)の和解金を支払うことで合意したことが報じられた。

アップルがSiri利用者の会話を無断録音…集団訴訟で和解金150億円の支払い合意
~省略~
2024年12月31日付でカリフォルニア州の連邦地裁に提出された書面によると、14年9月~24年12月にシリに対応した「iPhone(アイフォーン)」などの端末を所有・購入した米国在住の利用者が和解の対象。同地裁が和解案を承認すれば端末1台当たり最大20ドル(約3100円)の和解金を受け取れる。
訴訟は19年に始まった。原告によると、シリが意図せずに起動し、個人的な会話が無断で録音されていた。アップルはこの音声データを委託業者に送信し、内容を定期的に分析していたという。アップルはシリを使った会話の精度向上が目的で、不正行為はなかったと主張している。
読売新聞 2025.1.3.


米連邦当局、CIAハッキング技術めぐる情報漏えいで捜査開始
~省略~
ウィキリークスが公開した大量の文書によると、CIAはインターネットに接続されたスマートフォンやスマートテレビを使って盗聴する技術を開発している

CIAとFBI、ホワイトハウスは文書が本物かどうかについての確認を避けた。

CIAの報道官は8日、BBCの取材に対し、「テロリストなどの敵から米国民を守る情報機関の能力を損なおうとするウィキリークスのあらゆる情報公開について、米国民は深く懸念すべきだ」と述べた。「このような情報公開は、米政府の職員や作戦を危険に陥れるだけでなく、我々に危害を加えるすべと情報を我々の敵に与えることになる」。
~省略~
CIAはサムスンのテレビから録音する技術を開発したとされる
(中略)
BBC 2017.3.9.



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24/12/30 フルフォード情報英語版:米国政府株式会社を破産させ共和国を樹立せよ、さもなくば中国の奴隷となるだろう

 冒頭で、「2020年にバイデンが中国の代理人として政権に就き、中国指導部がワクチンを用いた大量虐殺計画に関与していた可能性がある」として、息子のハンター・バイデンは株式などを得ており、その見返りとして、「バイデン政権は2020年から2023年にかけてワクチン大量虐殺を実行した」と見ています。また、「習近平国家主席以下、中国の現体制は、獣の刻印を象徴とする、中国主導の世界独裁体制を実現するために大量殺人を行った」と言っています。
 最近中国を訪れたフルフォード氏の友人によると、「欧米のクレジットカードは使用できず、中国のデジタル通貨を申請することもできなかったそうだ。唯一の選択肢は現金だったが、それさえも誰も受け取らなかった」とのことです。「中国国民は今や『社会信用スコア』によって管理されており、どんな形であれ不服従があれば、罰として資金を凍結される可能性がある」と言っています。
 次期大統領のドナルド・トランプは、「腐敗した米国政府株式会社を北米合衆国共和国へと置き換える意思」を明確にしており、パナマ運河やカナダ、グリーンランドまでも手中に収めたいと考えているようです。
 トルコに関する情報として以下のようなものがありました。
  • トルコはすでにイスラエルの新政権と交渉している
  • トルコのレジェップ・エルドアン大統領がこの地域を掌握した兆しとして、トルコはラタキアタルトゥスの戦略的な港に海軍基地を設置しようとしている。
  • トルコとシリアの間の海洋管轄権協定は、東地中海のすべての均衡に影響を与えるだろう。
  • エジプト政府はトルコに転覆される寸前である
 「イスラエルがシリアに発射したミサイルが大爆発を起こし、それがマグニチュード3の地震を引き起こした。」と言っています。そして欧州連合(EU)の放射線環境モニタリングによれば、「強い爆発の20時間後にトルコとキプロスで放射線量が増加しており、これは小規模な核攻撃を示唆している」とのことです。
 ロシアが現在脅威に感じているのが、中国の「地熱エネルギー技術」であり、それは「ほぼ無限に近い無料のエネルギーを地球全体に提供できる可能性」を秘めていると言っています。「クエイズ・エナジー(Quaise Energy)という企業が…岩石を溶かす技術を活用して、深さ10キロメートルの穴を掘ることを可能にしている」とのこと。こちらの記事によると、「Quaiseは最新の掘削装置とジャイロトロンを組み合わせることで、岩盤を溶かすようにして、わずか数カ月で深さ約20kmの穴を掘ることができる…深さ約20kmに達する穴の底では岩盤の温度が約500度に達するため、ポンプで送った液体を地熱で蒸気などに変換して、発電に利用することが可能」とのことです。
 以下、その他のトピックになります。
  • 中国が気づいていないのは、米国宇宙軍は指向性エネルギー兵器を保有しており、それを使えば中国の主要都市を瞬時に溶けたガラスの池に変えることができる
  • アメリカでは、年間の万引き件数がパンデミック前に比べて93%も増加し…世界の囚人の25%を抱えており、囚人数は世界最多である…さらに…77万人ホームレスがいる。
  • ドイツは、EUとNATOの両方から離脱する動きを見せている
  • ウクライナのゼレンスキー大統領は最近、欧州の政治指導者に賄賂を贈ろうとしたことを認めた。
  • 食品300品目について、プラスチック化学物質を検査した。その結果、86%の食品からプラスチック化学物質が検出され、73%の製品にはフタル酸エステルが、22%にはビスフェノールが含まれていた…フタル酸エステルは生殖器の正常な発達を妨げる。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:米国政府株式会社を破産させ共和国を樹立せよ、さもなくば中国の奴隷となるだろう
転載元)

中国主導の世界独裁体制を実現するための大量殺人


Bankrupt the US Corporation and declare the Republic or else become Chinese slaves
By
Benjamin Fulford
December 30, 2024
6 Comments
This is the choice Americans and people of the world now face. New evidence confirms the Biden administration was a Chinese-controlled government. That means the current Chinese leadership was complicit in the global mass murder by vaccine campaign that started in 2020 when Biden was installed as a Chinese proxy.
これは、今アメリカ人と世界中の人々が直面している選択である。新たな証拠によれば、バイデン政権が中国の影響下にあった政府であることが明らかになった。つまり、2020年にバイデンが中国の代理人として政権に就き、中国指導部がワクチンを用いた大量虐殺計画に関与していた可能性があるということだ。

This picture of Joe Biden flying into China as a US Vice-President and introducing his son Hunter to Chinese President Xi Jinping shows the betrayal. Hunter was later given shares in a Chinese company, access to young Chinese actresses and who knows what else. In exchange the Biden regime carried out the vaccine mass murder campaign from 2020 to 2023. ジョー・バイデンが米国副大統領として中国を訪問し、息子のハンターを中国の習近平国家主席に紹介しているこの写真は、その裏切りの象徴と言えるだろう。その後ハンターは中国企業の株式を提供され、中国の若手女優たちと接触する機会を得た。それ以外に何を受け取ったのかは定かではない。そしてその見返りとして、バイデン政権は2020年から2023年にかけてワクチン大量虐殺を実行したとされている。






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[林千勝氏] 2025年以降の日本におけるエボラ出血熱プランデミック(計画されたパンデミック)の懸念されるシナリオ 〜 キーパーソンは河岡義裕教授

読者の方からの情報です。
 長崎大学のBSL4施設にエボラウイルスを持ち込もうとしていることが問題となっています。また武蔵村山市のBSL4施設の移転先が近隣住民の不信を呼んでいます。
動画の28:00から1:17:15まで、林千勝氏が今後の日本におけるエボラ出血熱プランデミック(計画されたパンデミック)の、懸念されるシナリオについて解説されています。中心人物は河岡義裕教授です。河岡義裕教授はオッペンハイマーを尊敬し、彼が原爆を作ったように、国策としてmRNAや人工ウイルスを「実用化する」ことを「医療のマンハッタン計画」と位置付けていました。ざっくりと内容をまとめてみました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【新春特別対談】林千勝×水島総「命を守る戦い、誰が為の日本版CDC」[桜R7/1/2]
配信元)


エボラ出血熱は、1976年西アフリカ、コンゴのエボラ川沿岸で発見され、西アフリカだけで感染、死亡者が出ていました。当時からこれ自体が研究所から漏れた可能性が指摘されていたそうです

2002年に河岡義裕ウイスコンシン大学教授がエボラウイルスの人工的な作成に成功し、2015年には河岡教授が新しいエボラワクチンの開発に成功しました。これは自分の開発したウイルスを弱毒化したものだそうです。

2023年には河岡教授の「エボラウイルスを用いたワクチンの研究開発」が政府支援を受けることが採択されています。この河岡教授は「インフルエンザ、エボラウイルスの機能獲得実験の権威、人工ウイルスを作って特許も持っている」、そして政府の新型インフルエンザ等対策推進会議委員という肩書を持っています。

 河岡義裕教授は2013年(平成25年)に「今後10年の日本の医療研究開発体制を医療のマンハッタン計画と位置付けています。オッペンハイマーを尊敬し、アメリカが国家プロジェクトとして原爆を作ったように、国策としてmRNAや人工ウイルスを10年で「実用化する」と発表しています。

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