翻訳チームからの情報です。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
————————————————————————
複数の国際担保口座と、それを解放しようとするキーナン氏の活動に関する簡単なまとめ
転載元より翻訳・編集)
Kグループ社 13/6/8
二ール・キーナンとは何者か?そして、口座との彼の関連は?
ニール・キーナンが一連の出来事の最前線に登場してくるのは2009年。簿外国際口座に預けられた膨大な黄金の正当な所有者かつ、アジアの古来から脈々と続く富豪集団ドラゴン・ファミリーからキーナン氏に預けられた連邦準備券1445億ドル【※別の記事と総合すると、おそらくこれは1930年代の当初の額面金額であり、現在の価値は下記の訴えにある1兆ドル】を、バチカン金融の内通者ダニエーレ・ダル・ボスコがこの年に盗み取ったところから始まる。
ドラゴン・ファミリーは何十年もの間、口座を当初の目的で活用することを試み続けており、国際的な実業家として顔が利き、強靭な精神を持つというキーナン氏の評判を聞きつけ、【2008年頃から】彼に協力を要請したのだ。
前述の盗難事件に加え、支配層の人々や機関(国連、世界経済フォーラム、世界銀行、イタリア政府、イタリア財務警察、シルヴィオ・ベルルスコーニ、その他大勢を含む)に対する1兆ドル訴訟をキーナン氏が提起したことは、まず最初に「フォーブス」誌の元アジア経済担当編集者ベンジャミン・フルフォード氏によって明らかにされた。フルフォード氏はイタリアまで赴いて主立った捜査を遂行したために、現地で生命の危機にさらされている。
その後、この話はベストセラー作家デイヴィッド・ウィルコック氏によって引き継がれ(同じく殺害予告を何度も受け取ることとなったが)、自身のブログで調査記事を掲載してその内容を追認した。
当初ニューヨーク連邦裁判所に提起された110頁にも渡る訴状は、このリンクから閲覧可能である。【※リンク切れしてますので、新しい明日さんがアメリカ政府の裁判公文書閲覧サイト(有料)から取った魚拓をどうぞ。】
当該訴訟(より確実な裁判管轄での再提訴をするため、その後一旦訴えを取り下げている)に加え、ドラゴン・ファミリーの意向を受けたキーナン氏は、カバール支配構造の有力者たちに対する排除停止命令も提訴している。国際口座を横領したという事実を彼らにつきつけ、さらなる詐取行為は告訴の対象となることを知らしめるためだ。この停止命令で名指しされているのは、ジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュ、ジョージ・W・ブッシュ、エリザベス二世、国連、潘基文、デイヴィッド・ロックフェラー、ヒラリー・クリントン、そしてその他のカバールの内輪の集団に所属する世界的な人物や組織の面々である。
訳者解説
訴えを取り下げた二箇月前の2012年4月には、訴訟の担当裁判官がジェシー・M・ファーマン(当時は国家経済会議の副委員長を務め、2013年からは大統領経済諮問委員会の委員長に指名されたジェイソン・ファーマンの弟)に理由非公開で変更されている。オバマ政権が直接の関与を目論んだのか。それまで裁判官を務めた経験のない人物である。
キーナン氏から盗まれた債券は、口座に預けられた【一部の】金塊の支払い代金として、ドラゴン・ファミリーに渡されていた連邦準備券だった。連邦準備制度理事会は、これら準備券を使用することを阻み続けている。キーナン氏の訴訟は、このような盗人行為を打ち負かす最初の目ざましい試みとなるであろう。
訳者解説
そもそも、ドラゴン・ファミリーはわざとダル・ボスコに盗ませて、訴状に列挙された被告の手に届くまでの債券の動きを追跡していたのではないかと言われている。でないと被告不明で訴追できないだろうけど…嗚呼全くもってややこしや。
当然のことながら、彼の命は危険にさらされている。これまで4回の暗殺未遂をくぐり抜け、今では世界各地にいる数多くの仲間から警護を提供されている。キーナン氏は現在インドネシアに滞在し、口座資産の大半に対する権利を継承しているインドネシアの長老たちや中国人担当者たちとの合意を詰めている最中である。
» 続きはこちらから
今回も今まで知られていなかった貴重な情報が盛り込まれています。特に、ドラゴン・ファミリーについて"そのトップはハーン将軍なる人物で、もう一人の重要人物はウォン・ロン・ショウ将軍。後者は中国皇帝とも目されている。"とあります。またドラゴン・ファミリーを代表する一人として、中国の元副首相の呉儀女史も出ています。
金塊をめぐる、これだけの歴史的経緯と証拠を見せつけられると、さすがに金塊の存在を否定することは出来ないと思います。こうした事柄を多くの人々が理解したとき、間近に迫っている経済崩壊を当然のこととして受け入れ、人類の手により現在のまやかしの経済システムを終わらせることが出来るのかもしれません。そして、速やかに素晴らしい経済システムへと移行していくことができるのだと思います。