アーカイブ: *陰謀

[Record China他]ベトナムの反中デモ、ボコ・ハラム少女誘拐事件、マレーシア航空機事件

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界のあらゆる紛争に、アメリカが関与しているということを示唆する3本の記事を取り上げました。ベトナムでの反中デモは、記事をご覧になれば明らかです。
 ナイジェリアのイスラム過激派組織ボコ・ハラムによる少女誘拐事件と、その混乱に乗じた英米の内政干渉の本質が、2つ目の記事です。ナイジェリアの石油を強奪するために、自分たちにとって都合の良い政権に作り変えるつもりのようです。
3つ目は、マハティール元首相が、マレーシア航空370便について陰謀論と受け止められる見解を示したことで、“国内外で信憑性を持って語られ始めている”とのことです。
 このようにシリア・ウクライナを始めとして、世界のあらゆる紛争にアメリカが関与しているのです。こうした状況で集団的自衛権を認め、米軍と共に紛争地帯へ自衛隊が乗り込むなどというのは、狂気の沙汰です。私がアメリカ、イギリス、イスラエルを悪の枢軸国家と断定しているのは、こうした理由です。日本はこれまで資金援助という形で悪に加担して来たのですが、今後は直接悪に手を染めるつもりなのでしょうか。それとも、この連中と共に世界の富を略奪する側に回り、もろとも滅ぼされたいのでしょうか。
 戦争で利益を得るのは、ごく少数の人たちだけなのです。戦争による死傷者のほとんどは、実は民間人なのです。皆さんは紛争地帯に行くのは自衛隊員であって自分は関係ない、徴兵でもされない限り自分が死ぬことはない、と思っているのではありませんか?
 しかし安倍政権を動かしている連中は、世界で紛争を作りだしている連中なのです。彼らは本当に日本を戦争に巻き込むつもりでいるのです。また日本の財閥も、儲けるためにはもはや戦争しかないと思っているはずなのです。万一紛争が拡大して戦争になった時、私たち一般市民が戦争の犠牲になるのです。日本が原発に取り巻かれている以上、通常のミサイルが核兵器になるわけで、戦争になった場合、日本に勝ち目はまったくありません。というよりも、日本と言う国家が消滅してしまうことになるのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベトナムの「反中」は表看板、欧米が支援する反政府組織が背後に―中国紙
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ナイジェリア:石油盗難、先進国の投資が撤退
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[フルフォード氏]ネタニヤフ首相の日本訪問は安倍政権に“第三次大戦を進める計画に従うよう説得”するため

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォード情報でも、ネタニヤフとその一味には、先の記事で取り上げた電力網のシャットダウンを含む大量殺人計画があることを示しています。また、安倍政権に“第三次大戦を進める計画に従うよう説得”したとのことで、十分に納得出来る情報です。記事を見ても、安倍政権がどういう態度を取るのか様子を見られているのがわかると思います。
 このレポートでわかるように、世界中で起こっている紛争や殺戮は、全てこの連中が関与していると言っても良いと思います。彼らと共に謀略を働くために自衛隊が関与することになる集団的自衛権は、絶対に認めることが出来ません。中国の脅威ではなく、中国解体を目論んだ中国政府内部に巣くう江沢民一派が、日本の脅威なのです。江沢民一派と協調してお互いに危機を煽り、最終的に日中戦争から第三次大戦を引き起こされたのではかないません。
 本当の敵は誰なのかをきちんと捉えていなければ、結果的に悪に加担して自ら滅びることになってしまいます。若い人たちは特に洗脳されやすいので、正しい情報を自ら見つける努力を怠らないようにしてください。真相を伝える情報と言うのは、圧倒的に少数派です。
 記事の中で、中国と米国や欧州をつなぐ超高速列車の計画というのがありますが、それはこちらの記事を参照してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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5/20フルフォードレポート英語版
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[日本や世界や宇宙の動向]ディック・チェイニー:アメリカはEMP攻撃を受ける可能性がある!

竹下雅敏氏からの情報です。
 チェイニーの発言は、こうした計画が彼ら自身にあるということでしょう。彼らが未だに第三次大戦をあきらめていないということです。この手の連中が早く地球上から消えないと、平和が望めません。残念なことに、この凶悪な連中にくっついて協力しようとしているのが安倍政権なので、非常に困るのです。安倍政権を動かしている連中は、本気で戦争をするつもりでいるのです。
 私は彼らの目論見は絶対に成功しないと言っているのですが、早く彼らが完全に降参して全ての計画を諦めることを望みます。しかしおそらくそれは起こらないと思われるので、結果的には排除されることになるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ディック・チェイニーが警告・・・アメリカはEMP攻撃を受ける可能性がある!
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/self-sufficiency/2014/05/warning-dick-cheney-emp-end-of-civilizationvideo-2474854.html
(概要)
5月20日付け:


(概要)
チェイニーがショーン・ハニティ・ショーのインタビューで、アメリカ及び世界に向けて警告しています。世界中が彼の警告に耳を傾けるべきです。彼は。。。

アメリカにとっての最大の脅威は、EMP攻撃を受けることだ、と言っています。アメリカがEMP攻撃を受けると文明が滅びると言っています。:

チェイニーによると:
アルカイダの一派がEMPでアメリカを攻撃する可能性があり、これがアメリカの最大の脅威だ。EMP攻撃を受けるとアメリカの配電網が破壊される。

アメリカの上空(地上から200マイルの高さ)に核ミサイルを打ち上げ爆発させると、
ガンマ線を放射しアメリカの配電網が攻撃される。そうなると、主な変圧器が高熱で破壊される。停電は数日間続くのではない。何か月も何年も電気が使えない状態になる。アメリカの主な変圧器は国内の配電網だけでなく、海外の配電網と繋がっている。配電網が破壊されると、ガソリンや水道も使えなくなり、穀物も栽培できなくなる。日常生活に支障をきたし、経済も破壊され、文化的な生活ができなくなる。

EMP攻撃だけでなく、太陽フレアが原因で同様の問題が起こる可能性もある。

我々のシステム(インフラなど)は容易に破壊される。北朝鮮のミサイルも狙った場所を正確に攻撃可能だ。北朝鮮のミサイルはアメリカまで到達する。

アメリカまでミサイルが到達しなくても、海岸沖から数百マイル上空まで核爆弾を打ち上げ爆発させると、EMPでアメリカを攻撃することがでる。
それを防御する方法はない。
Source:
http://www.diyreport.com/2014/05/21/warning-dick-cheney-emp-end-of-civilizationvideo/

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資源ストラテジストはロシアの新しい脅威を警戒
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[南京だより]メディアが伝えないオデッサの虐殺 〜日本語解説動画付き〜

オデッサ市の救急隊長のウラジミール・ボデラン氏が「労働組合会館で死亡した人々の99.9%が何秒間かの間に死亡しており、煙で窒息死した(あるいは焼死した)のではないと、私は確信する。」と証言しています。そしてネオナチ暴徒よって虐殺されたこともトップ画像↑の女性2人(スボボダ副党首)のツイートからも分かると思います。

動画は、記事を元に解説を加え編集したものです。動画最後のスボボダのオレフ・チャフニボク党首の不敵な笑みは、ヒールな感じがよく表れています。内容的には既に時事ブログで取り上げているものが多いですが、分かりやすいと思います。皆様の“理解の閃光”がウクライナに平和をもたらしますように。

多くの人々は自分が無力で世界に何も働きかけることが出来ないと思い込んでいます。しかし、一人の人の理解の閃光が、人々の意識を確実に変化させているのです。私が、世界をありのままに見て、何が起きているのかを理解するように言うのは、このためなのです。(2012.6.8 竹下 雅敏)
出典:家族の絆 夫婦(106)
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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メディアが伝えないオデッサの虐殺
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[マスコミに載らない海外記事]ロシア、GMOと有機農業の地政学

竹下雅敏氏からの情報です。
 書かれている内容はまさにこの通りですが、ロシアはやはりとても賢明な選択をしていると思います。今後内容表示を見て、ロシア産だと安心だと思うようになるのかも知れません。
 モンサントの戦略は、こうした各国の主権を食料レベルで放棄させること、一部の特権階級が人間の生殺与奪の権限を握り、人口の調節を自由に行えるようにする事だと思います。こうした技術にケムトレイルが用いられている事は間違いありません。
地球環境や天の意志を冒涜するとしか考えられないこのような行為を、誰が主導して行っていたのかということですが、様々な方面の情報から、イエズス会がその中枢に居るということがわかって来ました。私は時事ブログのコメントなどで、ずいぶん前からはっきりと言っています。このような悪を成す中心人物は、かつてイエスという名で知られた男だったという事を…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア、GMOと有機農業の地政学
転載元より抜粋)
Ulson Gunnar
2014年5月2日

ロシアのRTは、“ロシアはGMO産品は輸入しない - メドベージェフ首相”と題する記事で、“ロシアはGMO産品を輸入しないと、ロシアのドミトリー・メドベージェフ首相は語り、ロシアには自然食品を生産するのに十分な面積と資源があるとも述べた”と報じたが、遺伝子組み換え製品に対する表示が不要なアメリカの法律とは対照的に、ロシアでは、0.9%以上の遺伝子組み換え原料を含む製品は、内容を表示しなければならないことも書いている。

益々情報に通じつつある国民の間での、健康上と環境上の正しい懸念ゆえに、GMOに対する逆風がかなり広がっている。しかし、ロシアや中国等の国々が、GMOに強く抵抗する動機には、地政学的な要因もある。

遺伝子組み換え生物が生み出されているバイオテクノロジーは、現在欧米を中心とする一握りの極めて強力な多国籍企業によって独占されている。この独占形態は(部分的に)欧米の覇権権力の基盤だ。アフガニスタンで見られる様に、モンサントの様な巨大アグリ独占企業は、南アジア国家の大企業による植民地化を企む上で、極めて重要な役割を演じた。企業権益とテクノロジーは、欧米の支援機関とあいまって、またNATOの軍事力に裏付けられて、伝統的作物を組織的に汚染し、遺伝子組み換え大豆で置き換え(それまで、アフガニスタン農業や料理に無縁だった作物)アフガニスタンの農業風景を変えることを支援してきた。

モンサントがアフガニスタンに下ろした根は、深く永続的となろう。特許権を有する遺伝子組み換え大豆に依存する農民は、モンサントや他の欧米のバイオテク/巨大アグリ企業に永久に依存することになり、日々の暮らしで、そうした農民に依存する人々も同じことになる。独立国家としてのアフガニスタンは、主権そのものが、最も基本的、根源的なレベルで浸食され、国の食料安全保障は、今や外国人の手中に握られている。

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