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「日本が腐敗し切った国」だというのは、今も昔も変わらない ～捕まるかどうかは罪を犯したかどうかではなく、上級国民か否かで決まる

＊陰謀, 政治経済, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　“ずっと前から日本はまともな国ではなかったことが、この3年間で白日の下に晒された”というのは、その通りだと思います。
　時事ブログでは、新型コロナウイルス感染症の専門家会議を「アホなオッサンの集まり」と指摘して来ました。今では、国民のほとんどがこれに同意すると思います。
　2020年3月16日の記事では、“ワクチンが危ないのは、時事ブログをご覧になっている方なら常識の範囲のことだと思います。恐らく、生物兵器である「新型コロナウイルス」をばら撒いた連中は、ウイルスと彼らに利益をもたらす危険な治療薬で多くの患者を殺し、経済の破壊と食糧危機を意図的に作り出すことで、さらに多くの人を殺すことを考えていると思います”とコメントしたわけですが、今ならこれを「陰謀論」とは思わない人が増えたのではないでしょうか。
　「日本が腐敗し切った国」だというのは、今も昔も変わりません。捕まるかどうかは罪を犯したかどうかではなく、上級国民か否かで決まります。昨日の記事で見たように、「史上最悪の性犯罪者」であっても上級国民であれば庇護を受けられるのです。
　「民主主義も自由主義もとっくに死んでしまっていた、あるいはただの幻想だった」というのもその通りで、世界に民主主義国家は一つもありません。民主主義が成立するには国民が賢明でなければなりません。
　ウィキペディアによれば、衆愚政治は失敗した民主政を揶揄して用いられた蔑称ですが、“社会的判断力が不十分な多くの市民が意思決定に参加することで議論が停滞したり、扇動者の詭弁に誘導されて意思形成を行い、合理的ではない政策執行に至る場合がある。また知的訓練を受けた僭主による利益誘導や、地縁・血縁からくる心理的な同調、刹那的で深い考えに基づかない怒りや恐怖、嫉妬、見せかけの正しさや大義、あるいは利己的な欲求などさまざまな誘引に導かれ意思決定を行うことで、コミュニティ全体が不利益を被る政治状況を指す”とあります。
　まさにコレですね。「まともな医師、先生、政治家、１パーセント。」という状況では衆愚政治にしかなり得ない。
　「戦時中からまともじゃない」という中で、さらに腐敗した「米国にステルス支配」されているという状況ですが、今ではラーム・エマニュエル駐日米国大使のおかげで「ステルス支配」ではなく、誰が日本の総督であるのかが分かるようになりました。
（竹下雅敏）
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これからAIの時代になってきたときに、医者はAIには勝てない ～ChatGPTは「専門の医師よりも患者に対する思いやりが深く、より詳細で分かりやすい回答をすることが、米国の研究で分かった」

/ ＊社会, 世界全体, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　受験アドバイザー、評論家、精神科医、臨床心理士、映画監督、小説家など様々な肩書を持つ和田秀樹氏は、ChatGPTが「医者の診断も超えるのではないか」との質問に対して、“これからAIの時代になってきたときに、医者は血液の検査だとか…その上で診断を下したり、その上で薬を決めたりするわけですけども、あるいは画像診断で「がん」を見落とさないっていう点でも、AIには勝てないです。ただAIよりも人間が勝っているという点があるとすれば、こういう説明の仕方をした方が分かりやすいとか…こういう説明の仕方の方がショックが少ないとか…AIと人間の一番の違いっていうのは、人間には感情が有るけど、AIには感情が無いし、人間は人の感情を読んで対応できるけれども、AIは基本的にはそれをしてくれない”と答えています。
　ところが、スプートニクの記事によると、ChatGPTは「専門の医師よりも患者に対する思いやりが深く、より詳細で分かりやすい回答をすることが、米国の研究で分かった」のです。
　4月10日の記事で、「次女(12)が作文の宿題がめんどくさいらしく、ウダウダしていたので、プロンプト書いて#ChatGPTさんにAI家庭教師してもらった。」という話題のツイートを紹介しました。少女とAIのやり取りを見て、AIの受け答えがとてもポジティブであることに感心しました。
　ゴールデンウイークに息子が帰省していた時に、「ChatGPTの方が学校の先生よりも、遥かにポジティブなんだよね～」といったら、小・中学と積極的登校拒否だった息子は、完全に同意していました。学校の先生は、ありのままに子供を見る能力を養わなければ、AIにとってかわられるのではないかと感じました。
　こうしたことは、医者や学校の先生だけの問題ではなさそうです。AIの発達により、仕事を奪われる職種はかなりの範囲になると思われます。時事ブログの私の記事などは、AIのほうが遥かに優れているでしょうから、そのうち要らなくなると思っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【質問】人工知能は医師の診断を超えるのか？
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YouTube 23/4/3
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“子育て支援や生活保護などの社会保障の話になるとなぜか「財源」の話になる不思議、オリンピック開催や防衛費増額の話に「財源」の話はあったっけ？” / 財務省も厚労省も国民の方など見ていない

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　子育て支援だ、少子化対策だと政府の掛け声は立派ですが、いつも「財源」を理由にうやむやになります。加藤勝信厚労大臣が「年金や医療に使う金を子どもに持っていく余地はない」と述べたと報道されていました。幾重にも国民をだます論法で、つまりは少子化対策などする気がないと表明したものです。こうした政府の姿勢に鮮やかに反論をした方がありました。「子ども・若者とお金」というテーマで大学院生の方が述べておられました。「これまでどこから新しく（財源を）取ってくるか、という話があったが、何にお金を振り向けるかという優先順位を考えるべき。少子化対策のみならず生活保護など社会保障の話になった途端、いつも財源の話から入るな、と思う。財源がないから難しいとか、やるならどこかから財源を取らなければ無理、とか。そうやっていつも社会保障の話は封じ込められていく。ただ、その一方でオリンピック開催しますよとか、防衛費増額しますよとなった時には財源の話って最初にあったっけ？と思う。開催ありき、増額ありきだった。結局、社会保障の優先順位が低く見積もられているのではないか。」本当にその通り！
　岸田政権の「財源論」が言い訳にすぎないことは、明石市が見事に子育て支援をやって見せてくれたからこそ確信が持てます。「子供がちゃんとご飯食べるようにするのが政治家の仕事であって、『子供が貧困です』と叫ぶのが政治家の仕事じゃない。ちゃんと解決するなり、笑顔まで持っていくのが政治だと思っていた。」と泉房穂氏。
　最後の動画の12:00あたりから、戦後の財務省と厚労省の話になります。財務省は税金を上げたい。厚労省は医療保険や介護保険などの保険料を上げたい。双方相手のスキャンダル合戦をしながら自分達のお金を多く取ろうとしている中で、国民は置き去りにされ、お金を吸い上げられるばかりになっています。その結果、30年間所得は増えていないのに「消費税は上がり、保険料は上がり、（国民は）生活やっていけない。なのにいまだに官僚は国民のことなど考えていない。」その官僚たちの言いなりになっている政治家では、国民を救うことはできません。
　それにしても泉市長の前に立ち塞がった「お上意識・横並び主義、前例主義」という３つの厚い抵抗は、耳の痛い話でした。公務員でなくとも責任回避をしながら穏便にやり過ごそうとする時、誰しもこの３つに囚われそうです。その中で本当に実現すべきことのために風穴を開けてこられた泉房穂氏に続いて、それぞれの場所で風穴を開ける勇気を持ちたいと思いました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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加藤厚労相 “社会保険料 子どもに持っていく余地はない”
引用元）
NHK NEWS WEB 23/5/7
少子化対策の財源をめぐり、自民党の茂木幹事長が、既存の保険料収入の活用などでできるかぎり確保したいという考えを示していることについて、加藤厚生労働大臣は「年金や医療に使う金を子どもに持っていく余地はない」と述べ、否定的な考えを示しました。
（中略）
これについて加藤厚生労働大臣は、フジテレビの番組「日曜報道 THE PRIME」で「今いただいている社会保険料は、医療は医療に使う、年金は年金に使うという、それぞれ目的と負担の関係でつくっている。年金や医療に使う金を子どもに持っていくのは、正直言って余地はない」と述べました。

そのうえで財源のあり方について「社会保険料方式という形なのか税で負担していくのか、やるべき施策などを含めてよく議論させていただきたい」と述べました。

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ドキュメンタリー『泉房穂を生んだ海の町〜明石を心から憎しみ、そして愛した』誰一人見捨てない政治の原点に迫る〜情熱的な暴言市長の闘いは全国へ〜『政治はケンカだ！』自民立憲の二大政党政治を地方から突き崩せ
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YouTube 23/4/30


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23/5/1 フルフォード情報英語版：米金融崩壊が加速し、バイデン船を見捨てるネズミたち

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　冒頭より「ジョー・バイデン偽政権の崩壊が最大の話題」とはじまり、「ヒラリー・クリントン・ロックフェラーが、ハザール・マフィアのプロパガンダ紙であるニューヨークタイムズに、金融システムの崩壊が差し迫っているとの警告を書かざるを得ないところまで来ている。」とのことです。その最も顕著な兆候として「ファースト・リパブリック銀行の事実上の倒産」を挙げており、「3月だけで1000億ドル、預金の60％以上を預金者が引き出したため、先週末にFDIC【米国連邦預金保険公社】の管理下に置かれたのだ。」と言っています。このことは、「すべての銀行を破産させるのに十分な資金（少なくとも1.5兆ドル）をこの1ヶ月で引き出した、犯罪的かつ詐欺的な銀行システムに対するアメリカ国民の一般的な反乱の一部」だとみなしています。また、“FDICはすでに軍資金を使い果たしたので、JPモルガンのような銀行による「救済」や購入の発表は、嘘と詐欺である”としています。ファースト・リパブリック銀行については、時事ブログでも取り上げています。
　米ドルに対抗する動きが活発化しており、その動きを主導しているのはインドだとして、「18ヶ国以上がルピーで直接インドと取引するようになった。現在、アルゼンチンやインドネシアもこの中国/米ドル離れの動きに加わっている。」ことを伝えています。
　米国株式会社が倒産すると思われる6月中旬以前に、ハザール・マフィアは「デジタルユーロ」を押し付けたいと必死になっているらしいのですが、世界金融システムの崩壊は、「NATO、WHO【世界保健機関】、国際刑事裁判所を含む土台のすべての機関の崩壊につながる。」とみています。
　バイデン一族の犯罪が明らかになりつつあり、そのせいで“バイデンの「Aチーム」の47％以上が辞任”しているようです。その犯罪というのはやはり、「性的奴隷として売られ、拷問されることを目的とした子供の人身売買」でした。4月29日の時事ブログもぜひご覧ください。
　メディア内部でも反乱が起きているということで、タッカー・カールソンの解雇の例を挙げており、フルフォード氏の見解では、“彼らが彼に巨額の賄賂を渡して「秘密保持契約」にサインさせようとしている”としています。
　トルコのエルドアン大統領とメキシコのロペス・オブラドール大統領は、“ともに、米国政権を批判した後、「COVID-19の陽性反応」が出たとして、先週突然、公の場から姿を消した。”として、「彼らはエネルギー兵器で殺された」という見解のようです。
　各国の情報トピックとして次のようなものがありました。
　・「日本の軍部がこれから、岸田文雄首相の奴隷政権に対して、本格的な反乱を起こす」「日本の軍部と指導部の間では、ワクチンを推進する岸田氏とその政府全体が排除される」
　・北朝鮮は、現在100以上の「小型から超大型まで」の核兵器を保有しており、「核兵器でニューヨーク、シリコンバレー、ジュネーブを狙い、朝鮮半島の統一を強行するつもりだ」
　・カナダのトルドー政権は支配力維持のため、「政府によるインターネット検閲法を可決した」が、「役に立たない」という
　・イギリスのリシ・スナク首相に汚職捜査が迫っているとして、“英国国家の「緊急」警報システムに数百万ポンドの税金を使い、富士通と契約し、富士通はその下請けとしてINFOsys社（リシ・スナクの義父N・R・ナラヤナ・ムルティが起業し、現在はスナクの大富豪夫人が経営）に発注したことが判明した”
　また、スーダンの聖戦士たちの活躍として、“彼らは、ファウチ、ビル・ゲイツ、米国防総省、CDC【アメリカ疾病予防管理センター】から資金提供された危険なウイルスを含むバイオラボをそこで押収した”ことと、“スーダンの聖戦士たちが、ロスチャイルドが所有・管理するスーダン中央銀行を閉鎖し、人身売買の主要な出口を閉ざした”ことを取り上げています。
　ロスチャイルド家は状況を打開しようとして、習近平とゼレンスキーの会談を設けて、“ウクライナ戦争に見せかけた大量虐殺を止め、代わりに「ウクライナ復興」という餌付けを始めることが決定された”らしい。
　ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が「西側少数派が全人類を代弁することを許した者は一人もいない。」と語ったように、今やすべてが変わろうとしているようです。
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：米金融崩壊が加速し、バイデン船を見捨てるネズミたち
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 23/5/1
投稿者：ウィンドランダー
Rats abandon Biden ship as US financial implosion accelerates
By
Windlander
May 1, 2023
15 Comments
First, before we start, we would like to warn readers about a pirate site on Telegram that steals our material. They are also pretending to be me in order to sell fraudulent crypto-currency. We appreciate that telegram has been a source of freedom of information in this age of heavy internet censorship. However, there is a difference between freedom of the press and identity theft and fraud. This is not limited to me but is widespread. So, we are telling Pavel and Nikolai Durov, the people behind Telegram, to CEASE AND DESIST IMMEDIATELY. This is the only warning you will get. Next time it will be special forces kicking down your door in the middle of the night. まず、始める前に、我々の資料を盗むテレグラムの海賊版サイトについて読者に警告しておく。彼らは詐欺的な暗号通貨を販売するために、私になりすましているのだ。インターネット検閲が激しいこの時代に、テレグラムが情報の自由の源となっていることは評価している。しかし、報道の自由となりすましや詐欺は別物だ。これは私に限ったことではなく、広範囲に及んでいる問題である。そこで、我々はテレグラムの背後にいるパヴェルとニコライ・ドゥロフに、直ちに中止するように伝えている。これが唯一の警告だ。次は、夜中に特殊部隊があなたの家のドアを蹴破ることになるだろう。


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画像の出典: オランダの国会議事堂 Author:Markus_Bernet [CC BY-SA]

ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」 ／ 「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という合法とは思えない強引な農場閉鎖計画を立てるオランダ政府

/ ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告を、「日本や世界や宇宙の動向」さんが翻訳してくれていましたので、引用させて頂きました。
　イェードン博士は、「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」と話していますが、この3年間の異常な出来事を客観的に見れば、イェードン博士の見解に同意せざるを得ないでしょう。
　グローバルエリートが大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動（大量移民）、さらに経済崩壊を引き起こそうとしていることは、点と点を結び付けることさえ出来れば、かなり明白だと言えるでしょう。
　“続きはこちらから”をご覧ください。オランダ政府はEUの気候目標を遵守するために、最初に3000農場閉鎖、2030年までに11200農場を閉鎖する計画を立てています。「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という、とても合法とは思えない強引な計画なのですが、“ブリュッセルの欧州委員会は、この計画は欧州グリーンディールの幅広い目標に合致しており「必要かつ適切」であると述べ、計画を支持した”とのことです。
　日本も将来の食糧危機に備えて、新たなタンパク源としてコオロギを推奨しながら、牛を1頭減らせば15万円の補助金を出すという支離メチャメチャ（支離滅裂より酷い様子）な政策を取っています。
　感染症で死ぬ人の数は知れていますが、世界的な食糧危機ではかなりの人が死ぬはずです。サプライチェーンと経済の崩壊で大飢饉となり、世界規模の大量移民が出現します。そしてそれを演出するために戦争が利用されることは、ウクライナを見ていればよく分かります。
　こうしたことが「人口削減」のために意図的に行われているということは、新型コロナが人工ウイルスであり、ワクチンが医薬品ではなく兵器であることを理解していれば分かるはずです。
　こうした考え方は「陰謀論」と呼ばれます。しかし、タマホイさんのツイートにあるように、グローバリストの世界経済フォーラム（WEF）の著名なメンバーでローマクラブの名誉会員であるデニス・メドウズは、“人間の人口の86%の削減を求め、生存者が「自由」と「高い生活水準」を持つことができるように、世界の人口のほとんどを一掃しなければならない”と主張しているのです。これは人類への宣戦布告ととらえるべきでしょう。
　デニス・メドウズは、ローマクラブへの報告「成長の限界」のプロジェクトリーダーを務めた人物ですが、最後のツイート動画でクラウス・シュワブは気候変動への取り組みについて、“私は1973年から取り組んでますよ。「ローマクラブ」に最初の大きなプラットフォームを与えたのは私です、それだけはお伝えしておきます。このような問題は、地球規模の構造と地球規模のシステムの修復によってのみ解決できると考えています”と言っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 23/5/5
速報: ファイザーの元副社長であるマイク イェードン博士は、数十億人ではないにしても、数百万人を殺す計画があると述べています。
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5/6-その１　イェードン博士が同意を撤回しないと人類はとんでもないことになると警告！
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 23/5/6
（前略）
マイク・イェードン博士が次のように警告しています。

「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。これがいつまで続くのかはわかりません。しかしこれは人類史上最大の犯罪です。そしてこれは世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。彼らが目指しているのは数十億人とはいわないまでも、今後さらに何百万人を殺害するつもりであると個人的にみています。
（中略）
現在、原材料や仕上げ材量の世界的なサプライチェーンが（意図的）に放置されています。船舶の位置を特定すればわかります。食品生産や肥料も同様に必要なところに届いていません。彼らはこれらを破壊しており、食品産業は世界人口を生存させ続けるのに十分な食品を生産することができなくなっています。これによって我々が辿り着くところは、大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動（大量移民）です。我々がこのまま何もしないことを選択したなら、これらが必ず起きます。さらに経済崩壊も世界中で進行中です。

巨額な負債で金利が上昇し多くの銀行が破綻します。そして不況が起きます。またお金に対する信用もなくなり、預金も消滅するでしょう。預金していたお金の価値がなくなります。このまま何もしなければ手遅れになります。しかし我々は人類史上最悪の犯罪から逃れることができます。それは我々は同意していたものを撤回するのです。いかなる理由があっても絶対にデジタルIDを受け入れないでください。そして常に勇敢に抵抗してください。

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