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医療従事者の「心は確実にすり減っている」!〜 医療現場のスタッフの心身の負担が限界になり、医療崩壊を引き起こす気配が濃厚!

竹下雅敏氏からの情報です。
 日刊ゲンダイが各都道府県の「病床占有率」をまとめたところ、愛知がワースト1位で、東京が2位だったというのですが、愛知は「自宅療養者や療養場所調整中の患者が含まれている」のに対し、東京は入っていないというのだから、そもそも比較の対象になりません。
 第1波で「コロナ患者を受け入れた都内の病院の9割は赤字だった」わけで、民間病院はコロナ患者を引き受けるメリットがありません。感染拡大が続く中で政治家は無能。病床を確保する術がありません。
 医療崩壊が懸念される中で、医療従事者の「心は確実にすり減っている」ように見えます。“続きはこちらから”をご覧ください。このままでは医療従事者の精神力、体力が持たないのではないかという気がします。ツイートを見ていると、病床確保の問題は本質ではなく、医療現場のスタッフの心身の負担が限界になり、医療崩壊を引き起こす気配が濃厚です。
 「医療体制の逼迫の具合」を知るには、“『コロナ受け入れ病院スタッフの疲弊度アンケート』が一番鋭敏な指標”だというのは納得です。ニューヨークのクオモ知事は全米の医療従事者に助けを求め、彼らに適切な日当を支払って、危機を乗り越えたのですが、似たような事を日本でも出来ないものでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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最新実態を調査 全都道府県「コロナ病床」逼迫ランキング
引用元)
(前略)

 日刊ゲンダイは各都道府県の確保病床数に対する入院者数の割合=「病床占有率」をまとめた。病床数は厚労省発表資料(22日時点)を参考に、入院者数は、27日18時段階の発表数値を使用した。

 7日連続50人超えの愛知がワースト1位。確保病床を入院患者が上回っている。県は「発表の『入院中』には、自宅療養者や療養場所調整中の患者が含まれているからです。実際に入院している人数は確保病床を下回り、逼迫している状況ではありません」(感染症対策課)と答えたが、数値で示してくれないと分からない。

 2位は東京の53%。「入院・療養等調整中」の598人は含まれていない。「調整中」は埼玉(33人)、千葉(52人)、大阪(260人)でも見られる。人口が多い京都、福岡、埼玉、兵庫は確保病床が乏しく、ジワジワ埋まりつつある。

(中略)

 今年4月、コロナ患者を受け入れた都内の病院の9割は赤字だった。政府は「注視」だけではなく、マトモな対策を打たなければ、医療崩壊の憂き目に遭う。
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配信元)

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世界中の人々が豊かに暮らせる財源は十分にあり、ベーシックインカムも実現され得る ~問題は、食糧などの生活必需品を過不足なく作り出せる能力及び、配分する能力

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界中の人々が豊かに暮らせる財源は十分にあるようです。問題は金塊ではなく、世界中の人々が必要とする食糧などの生活必需品を過不足なく作り出せる能力です。また、配分する能力です。これには、人工知能(AI)の協力が不可欠だと感じます。
 モノを作る能力はあるのに、流通するお金が不足している状態がデフレなので、この場合は政府紙幣を発行するなどして、実体経済にお金を流せば問題なく景気回復します。しかし、戦争や災害でモノを作る能力を失ってしまえば、お金をばら撒いてもパイパーインフレになるだけで何の意味もありません。最悪のケースでは金塊ですら単なる紙くずと同様になります。なので、戦争は何としても避けなければならないのです。
 もしもベーシックインカム(BI)が導入され、最低の生活が保障されればオタクとして生きることに躊躇しない人はかなりいると思います。それは、自分の好きなことをしながら趣味が収入源となり得て、創造性の開花に繋がる世界です。よく考えれば、大学教授と言われる人々の多くは、趣味を仕事にしながら国によって生活が保障されている人たちなのだと気付くでしょう。近い将来、誰もが大学教授のように生きられる世界が来ると思って良いでしょう。
 ただ、気を付けないと本人は奴隷だと思っていなくても、実は製薬会社の奴隷に過ぎない大学教授のような人もいます。未来が巧妙に仕組まれた支配層による奴隷社会になるか、それとも創造性に満ちた世界になるかは、私たちの選択にかかっています。
 長い目で見れば後者になることは決まっています。問題は過渡期です。愚かな人ばかりだと悲惨な状況になるでしょう。例えば、今すぐベーシックインカム(BI)が日本に導入されれば、新型コロナウイルスに立ち向かう医師や看護師はもちろん、介護施設で働く介護福祉士はほとんど社会から消えてしまうでしょう。まだ、人工知能(AI)やロボットによる介護が出来る社会にはなっていません。
 ゴミの収集は誰がするのでしょう。お金だけで一緒にいる夫婦の離婚が激増するでしょうね。衣食住が満たされても幸せになれないという当たり前の事を理解することになるだけです。
 お金に不自由しなくなっても幸せになれないと分かったら、今度は「不老不死」を目指すか、「宇宙開発」に乗り出して他の惑星を植民地にすることまで考えて、未来に希望を繋げるのでしょうか。どこまで行っても愚かさが、地球の惑星レベルから宇宙レベルにシフトしただけのような気がします。
 宇宙がこうした愚か者たちによって破壊されないために、予めこうした者達の魂(ジーヴァ)は滅ぼされているのです。彼らはもう一度、ゼロからやり直すことになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
ベーシックインカムの実現を望むならば、MSA資金成立の経緯のなかに最も重要なことがあるので押さえておきたい
◆〔特別情報1〕
 以下の話は、上皇陛下の側近である吉備太秦の情報である。
 次に動かす資金のため、マレーシアのあるマハラジャから連絡があった。私からは、「『ムーンショット』について、先にセグメント化して開発を進めたい。そのために資金がいつ動くのか、今の状況とスケジュールを早急に知らせてくれ」と言った。それに対してマハラジャからは、「いま、英国のエリザベス女王の承認待ちだ。当然、我々はあなたをサポートする準備はある。スケジュールについては、もう少し時間がかかる」という返答だった。「もう少し」というときは、どのくらいのスパンで考えればいいのかというと、だいたい半年から1年間のスパンで考える。だから次に資金が動くのは、早ければ年末、遅くても来年の6月頃までには、ということになる。Queen Elizabeth2(英国女王エリザベス2世)と書いてある。つまりエリザベス女王の承認がとれれば、エリザベス女王から上皇様のところに報告が入って、その後、自動的にIMFに報告がいく。
 ベーシックインカムについても、その原資は、中華民国が2015年6月1日付でCIS(client information supreme)を発行しているのだから、問題なく実現できる。憲法25条で国民の最低限の生活は政府が保障しなければならないことが規定されているし、財政法第24条で、赤字国債を発行してはいけないということも規定されている。財政法44条では一般会計以外に特別な予算を保有することができるということが規定されていて、それが補正予算と特別会計だった。そしてMSA資金成立の経緯のなかに、最も重要なことがあるので、それをさらに押さえておきたい。
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【諸刃の剣】国連、発展途上国132か国に対して「ベーシックインカム導入」を提案!コロナ危機を通じてBI導入が世界中で進んでいく可能性も…!?
転載元)
どんなにゅーす?

・世界中の国々がコロナ危機に見舞われている中、国連が報告書を通じて発展途上国132か国に対してベーシックインカム(BI)を一定期間導入することを提案した。

・すでに、スペインがコロナ危機に伴ったBIの導入が決まっているなか、これまで世界支配層を中心に議論されてきたBIが、コロナ危機を通じて世界中で導入されていく可能性が出てきている。
 
国連“発展途上国でベーシックインカムを”新型コロナ感染拡大

国連は、新型コロナウイルスの感染拡大が続く発展途上国のうち132か国で、貧困層などの生活を維持するため、最低限必要な現金を給付するベーシックインカムを一定期間、導入することを提案しました。

これはUNDP=国連開発計画が23日発表した報告書で明らかにしました。

報告書ではまず、発展途上国では新型コロナウイルスの感染が拡大する中でも、多くの人が在宅では収入を得られず、仕事をするために外出していると説明しています。

そのうえで、発展途上国のうち132か国で貧困ラインの前後に位置する27億8000万人を対象に、生活を維持するために最低限必要な現金を給付するベーシックインカムを一定期間、導入することを提案しています。
~省略~
UNDPのシュタイナー総裁は、記者会見で「発展途上国と新興国が先進国などに返済する債務は、ことし3兆1000億ドルに上る。支払いの停止や調整があれば十分に可能だ」と述べ、先進国などの債権国が返済停止や減額に応じれば実現は可能だと強調しました。

【NHK NEWS WEB 2020.7.24.】

(中略)
 
(中略)

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「三峡ダム」のライブ映像とされるものが、どうやら作り物らしい ~国民に真相を知らせたくない中国当局 / 中国共産党を支持する中国国民はほとんど居ない

竹下雅敏氏からの情報です。
 何とか持ちこたえてもらいたい「三峡ダム」です。冒頭の三峡ダム決壊のシミュレーションは、“各々の湖の貯水量は雨期ではない場合における災害状況を予測した”と言うことです。長江沿岸の大都市に電力を供給する原発がいくつかあると思うのですが、ダムが決壊した場合に原発はどうなるのかも知りたいところです。
 ツイートによれば、「三峡ダム」のライブ映像とされるものが、どうやら作り物らしいというもの。その下の2つのGIF画像のおかげで、インチキが良く分かります。このライブ映像を中国当局が出しているのだとすれば、国民に真相を知らせたくないということですから、万一ダムが決壊した場合には、ダム下流の人々は見殺しにされると見て良いでしょう。
 “続きはこちらから”は、このように中国共産党を守ることしか考えない政府を、当の国民がどう見ているのかを知るアンケートです。こうした独裁政権を抹殺するために、“トランプ大統領は早く来てください”と言う声がありますが、中国共産党を支持する中国国民はほとんど居ないのかも知れません。
 「新型コロナウイルス」は正邪を見分けるリトマス試験紙のようなところがあり、偽者の正体が次々に暴露されています。習近平がこけたのは、随分と前から分かっていたのですが、ここまで酷いとは予想外でした。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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もし三峡ダムが決壊したら?シミュレーション動画 Three Gorges Dam Simulation
配信元)
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配信元)
 
 

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外科のスーパードクター加藤友朗医師は、生死の境をさまよい、脳出血など壮絶な症状を乗り越えた後、後遺症との闘いが始まった ~重症化に関係している危険因子の本質は「ドーシャ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 当初、感染症の専門家と称する人たちが「この病気は実は大したことない」とか「風邪と一緒だ」などというデマを流したために、いまだに新型コロナウイルスを甘く見ている人が多いのではないかと思います。後遺症に苦しむ人がいても、“自分は関係ない”と思っているのでしょうか。
 外科のスーパードクター加藤友朗医師(コロンビア大附属病院)は、3月25日に新型コロナウイルスに感染したことが分かり、その後ICUに移され、ECMO(人工肺)につながれ生死の境をさまよい、脳出血など壮絶な症状を乗り越えてやっと5月26日に退院、その後、後遺症との闘いが始まったとのことです。
 ツイートによれば、“加藤医師はニューヨークマラソンを7回完走し、持病もなかった”とのことですが、外科医はストレスが大きい上に、マラソンなどの過激な運動は、かえって免疫力を低下させるので、ひとたび感染すれば重い症状になるのは十分に予想できます。
 冒頭のツイートの加藤友朗医師の写真から、氏の体質は1項目が太陽のヴァータで2項目がカファだと分かります。1項目は急性病、2項目は慢性病に関係しやすいので、「後遺症との闘い」は現代の医学では相当に厳しいものになると予想されます。もしも氏の1項目がカファ・ドーシャであったなら、助からなかったのではないかと思われます。
 新型コロナウイルスの重症化にはどんな危険因子が関係しているのかを探す研究が、世界中で精力的に進められているとのことで、「血液型が関係している可能性」を示す研究があるのですが、時事ブログで解説しているようにその本質は「ドーシャ」なのです。
 ただ、気(プラーナ)ですら科学的な解明は難しいので、「ドーシャ」を理解できる科学者、医者はほとんど居ないでしょう。ここがパラダイムシフトのキモなんですけどね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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膳場貴子アナ 「コロナへの危機意識薄れていた、反省」…後遺症に苦しむ医師の姿に
引用元)
フリーアナウンサーの膳場貴子が25日、TBS系「報道特集」(土曜 後5・30)に出演し(中略)… ウイルスに感染して生還した米ニューヨークのコロンビア大学付属病院・加藤友朗医師を取材。後遺症に苦しむ姿をとらえた。
(中略)
新型コロナウイルスについて「体中にウイルスの症状がでる。それがこのウイルスの一番怖いところ」とし、また「この病気は実は大したことないという、あれだけはやめてほしい」と訴えた。

「大したことがないというのはウソです。若い人が重症になって後遺症に苦しむ人もいるし、実は中等症で後遺症に苦しむ人も結構な数いる。風邪と一緒だというのはまったくのウソです。分からないことが多い中でひとつはっきりしているのは、とにかくこのウイルスを甘く見てはいけない」と強く警鐘を鳴らした。
(以下略)
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配信元)
 
 
 

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ジワジワと若い人を中心に感染が広がっている中、県内初の感染者への警戒感が高まる岩手県

竹下雅敏氏からの情報です。
 7月18日の記事で、“他県から、「GoToトラベルキャンペーン」で無症状感染者が大量にやって来るとなると、地方がいくら頑張っても限界がある”とし、日本を守る不思議な力「ファクターⅩ」も、“他県から来る旅行客の前では、完全に無力化されてしまう”とコメントしたわけですが、新型コロナウイルスの感染者が確認されていない全国唯一の都道府県である岩手県では、「1人目になりたくない」「最初の感染者を出したくない」という警戒が高まっているとのことです。
 岩手県の達増拓也知事は、「第1号をとがめない。決して後ろめたく思わないで」と強調したと言うことですから、遠からず県民の恐れる第1号が出ると見て良いのではないでしょうか。
 ツイートを見ると、第1波とは異なり病院は比較的落ち着いているように見えますが、ジワジワと若い人を中心に感染が広がっている様子が窺えます。qqdoctor さんは「控えめに言って現場がヤバいことになってきている」と言っていますが、医療関係者の疲労が限界に近付いてきたのではないでしょうか。
 「第二波、三波は防げないだろう」というツイートがありますが同感です。現場の医師で、“新型コロナウイルスはただの風邪”と思っている人はいないでしょうが、安易に考えている人が多すぎるように思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「絶対帰るな」「第1号だと生きていけない」 感染ゼロの岩手で高まる緊張と圧力
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
 
旅行需要喚起策「Go Toトラベル」が始まるなか、新型コロナウイルスの感染者が確認されていない全国唯一の都道府県になって3カ月以上たつ岩手県では「1人目になりたくない」「最初の感染者を出したくない」という警戒が高まっている。
(中略)
東京都在住の男性(26)は6月下旬、盛岡市にある実家への帰省を父に無料通信アプリ「LINE(ライン)」で相談した際(中略)… 父は「岩手1号はニュースだけではすまない」とたしなめていた。
(中略)
達増知事は記者会見で(中略)… 「感染者が出ないことは好ましいが、第1号になっても県はその人を責めない。県民も優しく接してあげてほしい」と発言。6月にも、再び「第1号をとがめない。決して後ろめたく思わないで」と強調した。
(以下略)  
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配信元)
 
 
 
 
 
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