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24/6/10 フルフォード情報英語版:金融ブラックスワンの発生前に激化する秘密戦争

 2024年6月9日をもって、「サウジアラビアは50年にわたるオイルダラー協定を終了した。」とのことです。アメリカが石油市場の支配権を失う原因として、「少なくとも10人の【アメリカ寄りの】王子が死亡したサウジアラビアの権力闘争で、アメリカが敗北した」ことと、「ミサイル攻撃で米空母アイゼンハワーを機能不全に陥れたこと」を挙げています。なお、サウジアラビアは、「中国の電子人民元のコードを使用した中国主導の中央銀行デジタル通貨プロジェクトに参加している」らしい。
 米国最高裁は、「金と銀を裏付けとする独自の通貨を発行することを計画している米国40州に許可を与えた」とのことです。そのため、「FRB【連邦準備銀行】傘下の米国銀行はわずか6週間で79の支店を閉鎖し、2024年までの累計は400を超えた」と言っています。
 WHOによる鳥インフルエンザを使ったパンデミックに関して、「毎週何百万頭もの米国の牛の検査」の必要性を説く元コロナウイルス対応コーディネーターのデボラ・バークスの発言を取り上げており、彼女は「完全にMKウルトラの洗脳を受けている」との指摘もあります。彼女の発言については6月9日の時事ブログでも「何もないところに病気、パンデミックを起こす邪悪な輩」として取り上げています。
 パンデミックによって目を覚ました人々として、以下のような情報がありました。
  • 英国医療安全保障局の最新報告書によれば、2023/24年に第一線で働く医療従事者の70%がCOVID-19ブースターワクチンを拒否している。
  • 「mRNA注射は、世界中で1700万人以上の人々を殺したのかもしれない。だから、安全で効果的なものなど何もない。」(ドイツのクリスティン・アンダーソン議員)
  • 国連、WHO【世界保健機関】、そして世界経済フォーラムはフロリダの共和党郡議会からテロ組織と認定された。
  • オクラホマ州は、ケビン・スティット州知事が署名した法案に基づき、世界保健機関(WHO)、国連、および世界経済フォーラムからのいかなる命令にも執行しないとしている。
 マルコ・ポーロ創設者のギャレット・ジーグラー氏が、ハンター・バイデンのノートパソコンにあった膨大な資料をオンラインに公開したとの情報がありました。バイデン家による「FARA【外国代理人登録法】違反、マネーロンダリング、性売買、贈収賄共謀など」の犯罪内容をまとめたサイトのリンクも記されています。
 アフリカで根付いている大規模な植林運動として、「何千人もの農民が…土壌を改善し、樹木を増やせる緑豊かで多様性のある森林庭園を作っている。これはアフリカ連合の『グレート・グリーン・ウォール』構想の一環であり、砂漠の侵食を食い止める8,000キロ(およそ5,000マイル)の壮大な植物の壁である」と言っています。

  • スイスは世界で初めてマンモグラフィー検査を禁止した。カナダ、イタリア、スコットランド、オーストラリアの一部でも検診サービスが停止されている。『陽性』結果の50~60%が誤りであることが判明している。…69万件の記録を調査した結果、マンモグラフィが乳がんの主な原因であることが判明した。
  • ゼレンスキーは自らの会社『フィルム・ヘリテージ社』を通じて、2億ドルを使って豪華な5つ星ホテル、カジノ、リゾートを購入したとして非難を浴びている。
  • ロシア政府の報道官が、コカ・コーラ社はウクライナからの子供を購入することに関与していると発言している。
  • ベニー・ガンツ国防大臣、元国防相で元国防参謀総長のガディ・エイゼンコット、そしてガンツの側近であったイェチエル・トロッパーの3人が、サタニヤフ【ネタニヤフ】政権を辞職した。
  • アメリカの学校制度は1世紀以上にわたってロスチャイルド家、JPモルガン家、ロックフェラー家などの銀行家によって所有されてきた。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:金融ブラックスワンの発生前に激化する秘密戦争
転載元)

50年にわたるオイルダラー協定を終了したサウジアラビア


Secret war intensifies in anticipation of financial black swan event
By
Benjamin Fulford
June 10, 2024
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The secret battle for the planet earth is intensifying as the white hats and the remaining Satanists struggle over the control of an upcoming financial black swan event. Asian Secret Society and Western military/intelligence white hat sources say no new system will be possible until the Satanists behind the fake Biden regime are removed. The Satanists for their part are trying both to assassinate opponents and sugarcoat their financial system reboot with bribes.
来るべき金融ブラックスワン*イベントの支配をめぐり、ホワイトハットと残りの悪魔崇拝者たちが争う中、地球の秘密の戦いが激化している。アジアの秘密結社と西側の軍/諜報機関のホワイトハット情報筋は、偽バイデン政権の背後にいる悪魔崇拝者たちが取り除かれない限り、新しい体制は実現できないと語っている。悪魔崇拝者たちは、反対派を暗殺し、金融システムの再起動を賄賂でごまかそうとしている。

Regardless of this, the evidence of a coming financial anomaly is overwhelming. First of all, as of last Sunday, June 9th, 2024 Saudi Arabia ended the 50 year old petro-dollar agreement. This agreement came after US President Richard Nixon took the US dollar off the gold standard in 1971 and forced the rest of the world to buy US dollars. それはともかく、金融の異常事態の証拠は圧倒的だ。まず、先週の日曜日、2024年6月9日をもって、サウジアラビアは50年にわたるオイルダラー協定を終了した。この協定は、リチャード・ニクソン米大統領が1971年に米ドルを金本位制から外し、世界中に米ドルを買わせた後に結ばれたものだ。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

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インボイス制度開始から8ヶ月、新たに登録した免税事業者だけでなく、1億円規模の課税事業者も廃業の危機 /「インボイス制度に反対しない候補は全員落とす勢いで地元議員に要望を」

 6月14日、「インボイス制度に抗議する」オンライン署名58万筆、そして1万筆を超える紙の請願署名が総理事務所と財務省に手渡されました。昨年の10月にインボイス制度が導入されて8ヶ月経ちましたが、国民の関心はますます高まり、個人事業主への様々な弊害が明らかになっています。
 3月確定申告の時期にあわせて「STOP!インボイス」による大規模な実態調査が行われました。調査対象になったのはフリーランス等7000名で国内最大規模と見られ、自由解答欄には4549件もの回答があり、しかも組織票などによるコピペ回答など一切なかったそうです。最終的に財務省もこのデータを引き取って行ったそうです。
 調査結果の注目すべき点として、インボイス登録した事業者がどうやって税金を払ったかという問いに対し、「値上げができなかったため、身を削って(貯蓄から)払った」「借金して払った」という回答が多く、それだけでも「消費税は預かり金」ではないことが証明されました。
 また「借金をして払った」人の納税額を見ると、50万円未満が6割で、さらにそのうち5万円以下の事業者は26%でした。これは「借金」の実態がカードローンや消費者金融、友人・知人にお金を借りて納税したことがうかがえ、つまり毎月のやりくりが大変な人々に無理な課税している実態が見えます。
 さらに、「将来的に事業が成り立たない」「負担軽減措置のある間は対応できるがその後の目処は立たない」と答えた人の内訳を見ると、これまで免税だった事業規模1000万円以下の層は6割でしたが、課税売上5000万円から1億円以下の規模の課税事業者も3割ありました。これは、この層が大企業の価格転嫁を上から押し付けられ、かつ下請けの免税事業者にはインボイス登録を押し付けられない「板挟み」になるために廃業の危機にあるようです。ゼネコンから仕事を受けながら、地域の職人さん(一人親方)を取りまとめる立場の「建築業界の工務店」が例に上がっていました。電気、ガス、熱供給、水道などのライフライン事業は災害地の復旧に必須ですが、これらが失われそうです。
 そして深刻なこととして、以上のような市場経済の数字に表れてこない、日本の文化や地域のコミュニティを支えてきた、ささやかな活動が途絶えようとしていることでした。インボイス制度は廃止一択です。
 最後に、私たちに何ができるか?ということで、三橋貴明氏は「選挙が近い。インボイス制度に反対しない候補は全員落とす勢いで働きかけること」と述べています。「地元議員に10人くらいで徒党を組んで要望すること。決して一人で行かないで。」とのアドバイスがありました。
(まのじ)
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「STOP!インボイス」阿部伸氏登場!7000人への実態調査で明らかになったインボイスの弊害 [三橋TV第872回]阿部伸・三橋貴明・saya
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ハーバード大学法学部のフランシス・ボイル教授の宣誓供述書“「COVID-19注射」は…生物兵器および大量破壊兵器の基準を満たしている” 〜 その目的は人口抑制と削減|ワクチンが生物兵器であることを知っていたあべぴょん?!

竹下雅敏氏からの情報です。
 Alzhacker氏のツイートに詳細がありますが、「1989年生物兵器反テロ法」を起草したハーバード大学法学部のフランシス・ボイル教授は宣誓供述書を提出し、“私の専門的見解では…「COVID-19注射」は…生物兵器および大量破壊兵器の基準を満たしている”としています。
 そしてその目的ですが、こちらのツイートの中で、“人口抑制と削減だと思います。…ヘンリー・キッシンジャーの悪名高い国家安全保障指令書(NSSM200)を思い出してください。人口抑制と削減が米国の政策であることが国家安全保障上の利益であるとしています。”とフランシス・ボイル教授は言っています。
 2022年12月19日の記事で高知大学の佐野栄紀(さの しげとし)特任教授が「ワクチン接種後に帯状疱疹になった患者の皮疹部からスパイク蛋白質を発見」していたことをお伝えしました。
 現在、高知大学を退官され兵庫県西宮市で「佐野皮膚科」の院長である佐野栄紀氏は、“コロナウイルスそのものが作られたものであるし、それも何十年も前から作ってたわけですよね。…それプラス、同じ連中がそれを治すと称するワクチンという仮の名前の生物兵器を撒いて…本当、戦争というか大虐殺ですよ”と言っています。
 “続きはこちらから”の東京理科大の村上康文教授の発言は驚くべきものです。
 「安倍晋三首相はアビガンと同様にイベルメクチンも受け入れようとしていました。でもそれを厚労省が反対したのです。…彼が亡くなる前日、安倍さんの事務所で我々と安倍さんのスタッフとで会合があったんです。我々はmRNAワクチンの接種を止めるために安倍さんや彼の奥さんと会う計画をしていました。そしてその翌日に彼は暗殺されたのです。」
 先のフランシス・ボイル教授は、西アフリカのエボラ・パンデミックがケネマのBSL-4施設から出たものであることをウォルター・ジョーンズ議員に伝えると、「すぐに取り組みます。トップのスタッフをあなたと連絡させます。」と言っていたにも拘らず、“彼は私の電話にも、メールにも、メッセージにも応答しなくなりました。彼のスタッフも誰一人としてそうでした。下院軍事委員会の非常に強力なメンバーが、自分の有権者のためにさえ行動できないように脅すことができるのは一体誰なのでしょうか。”と言っていました。 
 「UFO議連」設立総会で、やや日刊カルト新聞のマイクがたまたま拾ったみたいですが、立憲民主党の原口一博議員は「昨日アメリカ議会でその事がバレて…やっぱりアベさんが言ってた通り、生物兵器だった」と言っています。
 この原口議員の発言を真に受けると、あべぴょんはワクチンが生物兵器であることを知っていた、ということでしょうか。もしもそうなら、これは大変な事態ですね。原口議員からもう少し詳しく話を聞かないといけません。
(竹下雅敏)
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[安藤裕氏・深田萌絵氏]「日本の財源問題は存在しない」財源論のウソ、国債発行で刷り込まれるウソを解説「資本主義の社会は借金で経済発展をしてきた」

読者の方からの情報です。
 日本の社会保障給付金は134兆円で、今後さらに増える見込みです。メディアを通じて私たちに刷り込まれる対応策は「増税」「年金給付を減らす」「医療費自己負担を増やす」「国民年金の保険料支払い期間を延長する」などなど国民に負担を押し付けるものばかりで、それしか方法がないかのように追い詰めます。
 また「国債発行」についても「次世代へのツケ回しだ」「国債を発行しすぎて円安・インフレになっている」というウソを流され続けています。安藤裕氏は「これらは間違いです。財源は国債一択です。」とキッパリ説明されていました。国債発行と円安・インフレとはなんの関係もないことが5:18からのグラフで一目瞭然です。
 国債とは「政府が発行する債券(借金)」ですが「しかしその実態は政府による貨幣発行」だということが最も理解されにくいことかもしれません。深田萌絵氏も「国債をこんなに発行してもいいのかな」「心理的に、あれ?学校で習った、やってはいけないことに今向かっているのかなと私たち国民は思ってしまう」と、人々に刷り込まれた大いなる誤解を代弁されていました。
「銀行は国民から集めた預金を元手にして、企業に融資している」という思い込みも強力です。実際は「融資を受ける預金口座に貸出金相当額の入金をキーボードで記帳するだけ」「勝手に数字を書いていいんだ」「(銀行は)手元にお金ないのに金貸せるヤツなんです」「銀行は通貨発行権を持っているんです」という身も蓋もない事実が語られます(8:19〜)。安藤氏は「借金をすることで、これまで日本に存在しなかった新しいお金が生まれて、経済活動の結果、国民にどんどんお金が渡っていき、国が豊かになってきた」「負債というのが資本主義の社会ではすごく大事で、負債が拡大していかないと資本主義の社会は成長していかない」と述べています。
 2012年の映像配信で学んだ者としては、大きく頷きながら聴きました。さらに「現在の金融システムが成立し得るのはせいぜい数百年。地球を食い潰すまで」ということも分かっています。
 深田萌絵氏は「冷静に見ると、銀行になんでこんな権限があるんだろうって不思議になりますよね。」と核心的なコメントをされていました。社会をコントロールしているのは銀行で、それは銀行の社員でも頭取でもなく、銀行のオーナーであるということに私達は行き当たります。
 14:53あたりからは、安藤氏が訴える「政府の赤字はみんなの黒字」の根拠を実務面から解説されています。国債が満期になると国債を借り換えます。その仕分けをしてみると、政府と銀行の間でやりとりしているだけで国民は関係ないことが分かります。つまり借換債は国民から税金を徴収する必要はないものです。ところがもしも税金を集めて国債を償還する方法をとると、政府の赤字は消えますが、国民の預金も消えます。国民の資産が消えます。「国債を減らしちゃダメなんです。」
「財源を税と社会保険料のみで運営しようとすること自体が大きな間違い」で、国債発行で新しいお金を生み出して、通貨供給量を増やして、みんなの預金通帳の残高を増やすことを実現しなければいけない、「日本の財源問題は存在しない」と訴えておられました。
(まのじ)
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#35 深田萌絵×安藤裕 『日本の社会保障費134兆円の解決策!?』
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夫婦(113):日銀の国債買い取り 〜 竹下雅敏 講演映像 試聴編
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[ShortShort News]mRNAワクチンの問題点や、ワクチンに関連した話題 ~「今現在、日本で感染したり死亡したりしている人の85%が3回ブースターを接種した人たちです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“次のパンデミックはウイルスの機能獲得研究によって人間への感染力を高めた鳥インフルエンザの人工ウイルス”の可能性があり、米国政府が「モデルナ社のmRNAパンデミック鳥インフルエンザワクチンの後期試験に資金を提供する」準備をしているということでした。
 今回はShortShort Newsさんの動画からmRNAワクチンの問題点や、ワクチンに関連した話題を紹介します。
 冒頭の動画では、“コロナワクチンは、生物兵器であると懸念されています。…ファイザーのワクチンに対し、日本企業の要請によりラットの実験が行われました。その結果、約16時間から24時間以内に全身の臓器にワクチンが到達し、48時間から16日間に渡って留まったことが判明しました。…このワクチンは新しい技術であり、検証されていません。…実際、ファイザーの役員自身が、欧州連合のプレゼンテーションで、議会議員たちから、ファイザーはワクチンの感染予防効果を検証したのかと質問されました。そうしたら、役員は、このワクチンはワープスピードで急造したものなので、そんな検証はしなかったとハッキリと言ったのです。…今現在、日本で感染したり死亡したりしている人の85%が3回ブースターを接種した人たちです。…英国の国家統計局によれば、3回ブースターを接種した人たちが感染者の80%を占めています。つまり、現在我々が入手しているワクチンは、実際にはアルファ株と武漢株用に作られたもので、デルタ株には効果がなく、現在では複数の変異を繰り返すオミクロン株にはまったく効果がないということになります。このワクチンには意味がないのです。…オミクロン株BA.5とその変異系統は、ほとんど致死率はゼロで人工的な免疫は自然な免疫には及ばないのです。”と言っています。
 こうした事柄は、時事ブログでこれまでに紹介してきたものなので、ある意味、常識的なものです。しかし、日本ではこの常識が通じないところが問題なのです。
 二つ目の動画は反ワクチン医師として知られるラシッド・アリ・ブタール博士がCNNのキャスター、ドリュー・グリフィンとのインタビューで、“私はこの大量虐殺に加担したくありません。…そうならないことを願っていますが、3年後にお会いしてどうなるか見てみましょう”と話し、ワクチン接種をしたドリュー・グリフィンが3年以内に死亡する可能性を示唆しました。
 驚いたことにドリュー・グリフィンは、2022年12月17日に自宅で癌のため60歳で亡くなったのです。また、ラシッド・アリ・ブタール博士は、「私は意図的に毒を盛られたんだ。その一部は、あのCNNのインタビューの直後だったと思います」と主張し、2023年5月18日に57歳で亡くなっています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ピーター・マッカロー博士は、“人から人への感染について思い浮かぶのは、ウィスコンシンの河岡博士とオランダのロッテルダムのファウチエ博士の研究です。何年もの間、彼らが目指しているのは、人間から人間への感染のようだ。…現在、FDAは人間の研究を必要としない新しい時代に突入しました。研究は人間で承認されることがあります。先週、ワシントンでピーター・マークスが議会で発言したのは、10万人の農場労働者がこのワクチンを接種するよう奨励されるということです。”と話しています。
 最後の動画によると、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)の責任者たちは、イスラエルとの二重国籍者でユダヤ人であるとのことです。
 イスラエルのガザにおける大量虐殺を思い浮かべると、妙に納得できることではあります。
(竹下雅敏)
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