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衝撃的な「XBB対応コロナワクチンを求めて、今日近所の眼科に大行列が!!」の画像 ~“みんなが打つから自分も打つ”というのが日本人の特質

竹下雅敏氏からの情報です。
 「XBB対応コロナワクチンを求めて、今日近所の眼科に大行列が!!」の画像は衝撃的です。“これが日本なのだ!”というのを思い知らされる1枚です。
 mRNAワクチンの恐ろしさを知っている者には、“自殺願望でもあるのか?”と思わざるを得ない光景ですが、おそらく単なる無知のなせる業なのでしょう。それにしても、まだ打ちますかね。
 連日ワクチンを打ちまくった医師が、「2か月で3000万円という破格の臨時報酬」を得たという話です。そうした観点から、今一度この画像を眺めると、“並ぶ阿呆に打つ阿呆、同じ阿保なら…”というフレーズが頭の中をよぎりました。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。兵庫県の加古川総合文化センターで9月23日に「地方から日本を変えようプロジェクト! 今こそ目覚めるとき」というイベントがあったみたいです。
 その関係で兵庫県の明石駅前で元国会議員秘書の藤江成光氏がビラ配りを行なったようです。元動画を見ると、「全国有志医師の会」の福田世一医師(小倉台福田医院)がビラ配りの助っ人として現れました(2分20秒)。
 動画の冒頭で、「接種した後に死亡した方がもう2000人! テレビでやらないじゃないですか」「うそ、そんなことあるの?」「厚生労働省が出してるんですよ」「ま、いいけどね80歳だから」というやりとり。
 冒頭の画像が頭をよぎります。動画を見ると、相対的に若い世代では話が通じるという感じです。
 9月20日から始まったXBB対応のワクチン接種を思い止まって欲しいからビラを配っているのだと思うのですが、「今回のワクチン、新しく変わるんですよ。…ネズミ10匹だけの実験で皆さんに打たされてるんですよ。怖くないですかね?」という問いかけに、「みんな打っとーよ」の返事。
 “みんなが打つから自分も打つ”というのが、やはり日本人の特質なのでしょうね。天動説から地動説に変わるには、天動説を信じている人たちが全部死ぬのを待つしかない、という論説があることを妻から聞いたのですが、そうかもしれないと思えるツイートと動画でした。
(竹下雅敏)
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京都大学の宮沢孝幸准教授「その後の変異を解析していると、アルファ、ベータ、ガンマ、デルタ、オミクロンすべて、人工物であるということが分ってまいりました。」 / 「自由と人権を剥奪する法律や義務化命令、実験的なワクチンを接種するように求める腐敗した政府やWHOなどの命令に従うことに反対」するロンドンの人々

竹下雅敏氏からの情報です。
 京都大学の宮沢孝幸准教授は、ウイルス学会で仙台に来ているということで、駅前でビラ配りをしています。ビラ配りは初めてなのかもしれませんね。この配り方では誰も取ってくれません。
 数メートル前から、自分の近くを通り過ぎると思われる人物に、あらかじめビラを差し出しておきます。その人物の動きに合わせてビラを差し出し続けます。そうするとほとんどの人は、通り過ぎる瞬間にビラを取ってくれます。私は学生の頃にビラ配りのバイトをやった事があるので、よくわかっています。
 宮沢孝幸准教授は、“日本人が非常に危険な目に遭わされているということを皆さん、知っていただきたい。いいですか、これから新しくWHO主導でパンデミック条項を付け加わってきて、世界保健規約も変わります。それによって、日本の保健の主権が侵されます。そうなった場合、日本という国がなくなってしまう可能性があります。…コロナも、私も最初は自然に発生したと思っていましたが、その後の変異を解析していると、アルファ、ベータ、ガンマ、デルタ、オミクロンすべて、人工物であるということが分ってまいりました。このようなことがですね、許されるわけはありません。いいですか。WHOも味方ではありません。…私は京都大学の人間ですけれども、京都大学をやめる覚悟で発信しております。お願いします。日本を守ってください”と呼びかけています。
 しかし、トッポさんの動画にあるように、日本人の反応は冷ややかです。“続きはこちらから”のYouさんの動画と比べてください。ロンドンの人々は、「自由と人権を剥奪する法律や義務化命令、実験的なワクチンを接種するように求める腐敗した政府やWHOなどの命令に従うことに反対」しています。
 日本で、このロンドンのような光景が見られるようになるのは、いつのことでしょう。
(竹下雅敏)
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元アメリカ海軍情報局、軍事評論家のマックス・フォン・シュラー氏「トップがキリスト教原理主義の場合だったらアメリカは平和になるという考え方。」 / 「社会の営みの新しい原則」とは地産地消に根差した自給自足を基盤とするコミュニティのこと

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの現状について、元アメリカ海軍情報局、軍事評論家のマックス・フォン・シュラー氏は、アメリカのキリスト教原理主義者について、“トップがキリスト教原理主義の場合だったらアメリカは平和になるという考え方。例えば裁判官、軍士官、政治家、みんながキリスト教原理主義だったら平和になる”という考え方だと言っています。
 そして厳格なキリスト教原理主義者はアメリカの25%、まあまあ柔らかい方が25%で、だいたいみんな共和党右派の人だと言っています。そしてキリスト教原理主義の人たちがトランプをサポートしていると言っています。
 今、アメリカ国内に300ほどの民兵組織があり、小さいものは数百人、大きいものは3万人の規模で、そのほとんどはキリスト教原理主義で共和党支持だと言っています。
 石田和靖氏は、“今のそういうアメリカに対して、まあ不満爆発のその共和党支持者、彼らが民兵組織を作って国を変えようとしている。国を変えた新たなアメリカの在り方がキリスト教原理主義の国である”と話しています。マックス・フォン・シュラー氏は、アメリカでの内戦は避けられないと見ているようです。
 昨日の記事で、「いよいよヤバイ段階に入って来たな」とコメントしましたが、“続きはこちらから”のキンバリー・ゴーグエンさんの9月25配信の情報を見ると、この「ヤバイ段階」はどうやら世界規模のようです。この情報は南ドイツ在住の方からの情報提供です。
 昨日の別の記事では、 ベルギーのゲント大学のマティアス・デスメット教授(心理学)の言葉を紹介しました。教授は、「システムから排斥された人たちは、この社会からの破門を受けて、社会の営みの新しい原則を発見するでしょう。あなたが少し離れて今起きていることを観察すれば、これは間違いなく、新しい何かが誕生するプロセスであることが分かるでしょう。」と話していました。
 キンバリー・ゴーグエンさんの情報から、「社会の営みの新しい原則」とは地産地消に根差した自給自足を基盤とするコミュニティのことだと分かります。
 9月18日の記事で紹介した東京大学の鈴木宣弘教授の、“日本は1カ月半の備蓄しかない。…農家の平均年齢は70歳近くになっており、あと10年もすれば多くの農村は崩壊する。…他の仕事をしながら農業にも携わるような「半農」の形態を増やすということも必要だろう。極端に言えば、自分たちで食材を作るしかない。…耕作放棄地も使って身近な地域で生産から消費までの循環型の仕組みをつくりあげる。そうした意識を国民が持つ必要がある”という発言と繋がるものだと思います。
 また、記事では省きましたが、キンバリーさんは「ロシアはすべての製品を自社で製造し始めたため、誰もが破産するとき、ゲームの先を行っています。そして、彼らにはまだチョコレートがあるでしょう。彼らにはまだシャンプーがあります。彼らには皆さんがこれまで使用してきた商品、店で見たすべての商品がまだ棚にあります。」と話しています。
 ロシア型の国家の在り方、すなわちグローバリゼーションとは一線を画す国家経営が、国民の命を守ることになるという当たり前のことを、今後思い知らされるのかも知れません。
 この意味で、日本は最も危険な国なのです。「皆さんがそれに備えていることを願っています。」
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【アメリカ崩壊】アメリカはどういう国になるのか?! 2024年大統領選挙イヤーに起こる事 (マックス×石田和靖対談) ​⁠
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心血管系疾患、神経疾患、血栓、免疫学的異常の4つの主要な疾患を引き起こすスパイクタンパク質|プラスミドDNAの断片で汚染されているファイザー社のワクチン

竹下雅敏氏からの情報です。
 ピーター・マッカロー博士は、“スパイクタンパク質は、4つの主要な疾患を引き起こすことが、3,400本の査読済み論文によって証明されています。一つ目は心血管系疾患です。…コレステロールや高血圧、糖尿病によるものよりも、このワクチンによる人体へのダメージは、心血管系の領域でかなり大きいのです。二つ目の主要な疾患は神経疾患です。虚血性・出血性の脳卒中、ギランバレー症候群は死に至る上行性麻痺を引き起こすことがあります。…三つ目の主要な疾患は血栓です。…このワクチンのせいで、従来の血液希釈剤では溶けなくなりました。私たちはこれを体外に排出することができません。…四つ目、最後の主要な疾患は免疫学的異常です。…だから、会場にいる皆さんもオンラインで聞いている皆さんも、問いかけてほしい。自分なのか? 自分の家族なのか? 自分の愛する人なのか? ワクチン接種後に次に倒れるのは誰か?”と言っています。
 5回のワクチン接種で、まともに歩くことができなくなった女性が街頭で訴えています。女性は「自分の身に一体何が起こっているのか、全く理解できませんでした。ヤフーで調べてもグーグルで調べてもまったく何も出てきません。ツイッターを開けてみて愕然としました。コロナワクチンの後遺症の情報が飛び交っています。とんでもないことになっています。私自身、新聞も取っていましたしニュース番組を見ていたので、時事情報は仕入れている方だと思っていましたが、それは間違いであったと身をもって知りました。」と話しています。
 私はヤフーやグーグルは使いません。ツイッターは、ごく限られた正しい情報を拡散している人のみを見ています。また、ニコニコ動画で、「ワクチン」で検索をすると比較的まともな情報が出てきます。問題なのは、誰が正しい情報を出しているのかを見分けることです。
 正しい情報を出している人の「波動」は、スッキリとしていて高いのが普通です。しかし、時々波動が悪くても正しい情報を出しているツイートや動画を取り上げることがあります。嘘に騙されなくなるための王道は、自分が嘘をつかないことなのです。
 サウスカロライナ大学で主にがん遺伝子学を研究しているフィリップ・バックホールツ博士は「ファイザー社のワクチンはプラスミドDNAの断片で汚染されています。…それにはDNAの断片が含まれています。(3分24秒)」と言っています。
 そして、そのDNA断片がヒトゲノムに統合されることについて、“私の見解では、このDNAは、心停止による死亡など、まれではありますが重篤な副作用の原因となる可能性があります。…このDNAは、ワクチン混合物で感染した細胞のゲノムDNAに組み込まれる可能性があります。…それは一時的なものではありません。それはその細胞およびとその子孫のすべてにとって、これから永遠に存在するものです。…これは幹細胞のような長寿命の体細胞の遺伝子を永久的に改変させる現実的なリスクがある。…この外来DNAが留まる遺伝子の部位によっては、腫瘍抑制因子を阻害したり、がん遺伝子を活性化したりする可能性がある。…DNAの断片がヒトゲノムに統合する確率は、そのサイズとは関係がない…リスクは、存在する断片の数によって決まるだけです。…ワクチンの1回の投与にはおそらく2000億個のプラスミドDNAが含まれており、脂質ナノ粒子に包まれているので、細胞内に送り届けられる仕組みになっている。…プラスミドDNAが彼らの幹細胞のゲノムに統合されているかどうかを調べることもできます。…皆さんはFDAに対して要求すべきです。ファイザーに対してブースターや今後のワクチンからDNAを取り除くように強制することを。”と言っています。
(竹下雅敏)
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「インボイス増税のメインターゲットは課税事業者である、あなたの会社。被害者になるのは、あなた方消費者」インボイス制度は免税事業者だけの問題と誤解させる政府、マスコミの無責任

 「STOP!インボイス」のオンライン署名が50万筆を突破しました。この50万筆は日本最大の署名数だそうです。これは"右"でも"左"でもなく党派に関係なく、安心して仕事を続けたいという国民の増税反対の意思表示です。
 連合の芳野友子会長は「インボイス制度は消費税の制度的な不備を改善する観点で着実な導入が必要だ。」と述べたそうです。連合会長ともあろう者がインボイス制度への理解の不十分なことがうかがえますが、税理士の神田知宣氏は多くの人が誤解しやすい点を注意をされていました。
「インボイス制度は免税事業者がクローズアップされがちですが本質は『課税事業者への増税』です。課税事業者の消費税納税額を増やす制度です。ウソを信じていると損するので正しい情報を信じましょう!」と言って、動画を紹介されていました。
 その動画で税理士のあんどう裕氏は(3:13〜)「インボイス制度の導入ってのは、免税事業者と取引をしていた課税事業者への課税なんですよね。」「免税事業者に払う分は、これからは消費税を計算する上では経費として認めませんよ、だから消費税増税になりますよ、という課税事業者に対する増税なんですよ。」「この増税に加えて、事務処理負担も増えますよ、がんばってくださいね、というのがインボイス制度の本質なんですね。」「なので課税事業者は、自分の税負担が増えるのは嫌だから、免税事業者に(対して)課税事業者に転換させて、その税負担を押し付けるとか、あるいは免税事業者のまんまでいるんだったら取引価格を引き下げて、その負担を押し付けるとか、あるいは自分で我慢して被らなきゃいけないかもしれないし、さらには売値を上げて消費者にその分を負担してもらうかもしれないという、課税事業者が自分の税負担をどう他人に押し付けるか、そういうめんどくさい作業を課税事業者に押し付けてるんですよ、というのがインボイス制度の本当の性質なんですよ。」
 多くの人は、"免税事業者が単にこれまで払っていなかった益税分を払うだけだから、普通の人には関係ない、課税事業者には関係ない"みたいな思い込みを植え付けられているかもしれません。その証拠に、大半の課税事業者が「うちには関係ない」と思い込んで、インボイス対応のシステム改修をやって来なかったことが露呈しているそうです。企業がインボイスに対応するためには規格に合った「適格請求書」を発行する必要がありますから、それに伴うシステム改修が必要です。ところがシステム会社も人的余裕に限りがあるので、現在は依頼を受けられず、"システム難民になっている"会社が多数あるようです。システム改修が間に合わなければ、膨大な手作業で対応するしかありません。
 10月1日からの開始は事実上ムリです。こうしたことを知らせなかった政府の責任、マスコミの責任は本当に大きい、とあんどう氏は述べています。
(まのじ)
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