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[藤江成光氏] NHKクローズアップ現代の番組意図を論評 〜 ワクチン接種の被害を救済制度の問題点に矮小化し、空前絶後の健康被害には触れず

 4月9日19:30からNHKクローズアップ現代「ワクチン接種による健康被害 問われる"救済"と"教訓"」という番組が放映されたそうです。内容はNHKにしては踏み込んだものだったようです。しかしネット上では「なぜ今なのか。 遅すぎる。 せめて2年前にやるべきだった。」「これは2021〜22年に出すべきコンテンツです。2025年の今頃まで出せなかった要因は何なのか?」と、当然の声が上がっていました。そのままスルーするつもりでしたが、藤江成光氏がこの番組を取り上げ、評価できるところと、できないところを解説されていました。
 27分の番組中、16分は「予防接種健康被害救済制度の問題点」に、さらに6〜7分は「副反応疑い報告制度の問題点」に当てられていたそうです。予防接種健康被害救済制度では申請自体が過酷なこと、結果が出るまでが遅いことをレポートし、また名古屋市、泉大津市、関市が自治体独自の支援をしていることも報じたそうです。
副反応疑い報告制度では医師や製薬会社がPMDAに健康被害の報告を上げますが、審査をした2200件のうち99%は「評価不能」となっていることを伝え、その原因を考察していました。
 10:55からは、番組の「よろしくない」ところを述べています。
そもそもこの番組の主旨が「のべ4億回を超える(新型コロナ)ワクチン接種の成果と課題から、次のパンデミックにどう備えるか」というものでした。番組では成果には一切触れず、「稀に健康被害が起こるとされている」ことを大前提にしていました。藤江氏の見解は「健康被害は空前絶後、効果は疑わしい。結果は大失敗で惨憺たる状況」ですが、番組は本質に触れず、救済制度運用の問題に矮小化していたと指摘しています。
 特に、番組内では死亡事例に極力触れないように制作され、番組のまとめでは「感染症対策として、ワクチンはとても大切かつ必要不可欠なもの」と結論していました。この番組の延長線上にある未来は、一元化、デジタル化が進み、救済制度はもっと簡単にやれる。「だから安心して打ってください。」という番組意図を感じたそうです。
 最後30:00あたりで「NHKの中にも間違いなく戦っている職員がいます。きっと救済制度の問題に留めておくよう蓋をされた可能性もある。がんばりましょう。」と補足されていました。
(まのじ)
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家庭菜園「ダーチャ」の勧め 〜 これからの時代で生き残るには、都会と田舎の中間のトカイナカに家と土地を持ち、家庭菜園と電力の自給を目指すこと

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプの関税戦争で株価は急落、ドランプ政権の思惑が読めず、世界中が困惑しています。ロシアのRTは、“もしトランプ大統領の目的が、米国の貿易赤字を解消するために制御された世界経済危機を引き起こすなど、異なるものである場合、状況ははるかに不安定になる。この場合、関税は継続し、妥協は困難なままとなるだろう。”と言っています。
 こうした状況で、「森永卓郎さん、マジで未来見えてた説」というツイートには、“今の状況は人類史上最大のバブル、新NISAに手を出すな、オルカン・S&P500はやめなさい、日経平均は1万円を割る、世界恐慌がやってくる、年末には1ドル70円台”という生前に残した「6つの警鐘」が全て現実になりつつある”とあります。
 このツイートへの書き込みに「家庭菜園をポツポツと始めております。」とあり、興味深いと思いました。
 森永卓郎氏は、これからの時代で生き残るには都会と田舎の中間のトカイナカに家と土地を持ち、家庭菜園と電力の自給を勧めていました。詳しい内容は、2024年4月28日の記事とコメントをご覧ください。
 冒頭の動画で東京大学の鈴木宣弘教授は、“種を海外に握られて、それを止められたら自給率は9.2%という数字が出てくるんです。だから、私たちは食料だけじゃなくて、生産資材が入ってこないような状況になったら、9.2%の人しか生き残れないっていうよな、そんなひどい状況になってきているんだということを、まず考えなきゃいけない。だからそう考えると、私たちはまず化学肥料を輸入に頼りすぎているということを、どう改善するかですね。農業のやり方をできるだけ地域にある、国内にある資源を循環させて、循環的な農業、環境にやさしく人にも優しい農業というものを、どう進めるかということ。それからもう1つは、自分たちの種をどう守るか。命の源は食料ですが、その源は種ですから、自分たちでしっかり地域の在来のいい種を…みんなで守り循環させる。このような取り組みも、とても重要になってくると思いますね。(2分)”と話しています。
 時事ブログでは、随分と前から現在のような状況になることを予測していましたので、家庭菜園「ダーチャ」を勧めています。現在のロシアは世界でも最強と言えるほど強い国ですが、その土台はダーチャにあると思っているからです。
 ツイートによれば、モスクワ農業大学のヴィタリー・エーデリシュテイン教授は、“菜園に必要な面積(124.5m2)を計算して割り出し、それに家族の人数(平均4人)をかけて、さらに庭木や家屋のスペースを加えた。それがちょうど600m2(181.5坪)になった”とあります。
 ウチの敷地は750坪あるので、家族3人の野菜を作るスペースは十分にあります。現在は、救世主ド・ジョー氏の助けを借りて、妻が敷地の管理を1人で行っています。しかし、そろそろ私も妻と共に畑や庭の仕事をしなければならない時期が来ているという気がしています。
(竹下雅敏)
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【Let'sGO】鈴木宣弘先生(東京大学大学院教授)に“食料安全保障”について教えてもらいました!
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[X]万博で懸念されているメタンガス

読者の方からの情報です。
元消防士の議員さんが万博テストランの会場で、懸念されているメタンガスを測定されています。
なんと「火がつく濃度」という唖然とする結果に、読者の方々からも投稿が相次ぎました。
本当に「バボーン!」
(まのじ)
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25/3/31 フルフォード情報英語版:フランスのロスチャイルド家とロックフェラー/ヒトラーの血統が人類解放の最後の障害に

 イーロン・マスクは、5月に政府効率化省(DOGE)から退任すると発表しています。これに関して、「彼はすでに、政府が14台の魔法のコンピューターで作り出したドルの額が、公表されている額の少なくとも100倍に達していることを知っている。最大で公表額の1000倍に及ぶ可能性もある。イーロン・マスクはこの情報を公開しないだろう。もし公開すれば、ドルは1週間以内に世界的に崩壊することになる。」と言っています。
 インドネシアでの金塊をめぐる金融異変として、インドネシアの新たな政府系ファンド『ダナンタラ』における人事の刷新、危険な警察草案法案といった情報を載せ、インドネシアの金融や政治における内情を伝えています。
 トランプ大統領による北米合衆国成立の可能性が高まっているようです。「カナダのマーク・カーニー首相はすでにトランプと合意し、『北米合衆国』を創設する計画を進めている」とあり、また、「グリーンランドもすでに決定済みである」とも言っています。このまま北米合衆国が誕生してしまうのでしょうか。
 「西洋医学はおそらく何千年もの間、意図的に病気を作り出してきた」として、次のような情報を載せています。
  • MMRワクチン接種を行った結果、2024年の米国全体の麻疹の症例数を上回る麻疹症例が発生している
  • スウェーデンの研究者が、Wi-Fiのような電磁波が薬剤耐性菌の出現を引き起こしていることを明らかにした。
  • 1939年に英国で成立した癌法によると、癌の治療は違法である。アメリカにも同様の法律が存在する。1939年の癌法の下では、医師が患者に癌治療の可能性についてアドバイスをすること自体が犯罪である。…この法律は現在でも有効であり、癌の治療を試みた医師たちが起訴されている。アメリカでは、そのために実刑判決を受けた者もいるのだ。
 以下、その他のトピックです。
  • ミャンマーが指向性エネルギー兵器による攻撃を受けた。…マンダレーにある大規模なDUMB【地下深層軍事基地】が破壊された。それはトンネル網を通じてタイ、ラオス、中国・雲南省と結ばれていた主要拠点だった…地震の前に異常な電磁波が検出され、地震計の記録からも人工的な地震であることが明らかになっている。
  • アメリカからゴーサインを受けて、西ヨーロッパに特殊部隊を派遣し、ジャン=ミシェル・ド・ロスチャイルド(別名ブリジット・マクロン)や、俳優のウォロディミル・ゼレンスキーのようなハザール・マフィア/ディープステートの幹部や手先を逮捕する計画が進行中
  • ベルファストでは、ユニオニストとナショナリストが団結して大量移住の終結を要求するという信じられないような光景が広がった
  • ユタ州は公共の飲料水へのフッ素化物添加を禁止し、これを実施した米国初の州となった
  • ミシシッピ州は所得税を廃止した
  • クリスティ・ノーム国土安全保障長官は、連邦緊急事態管理庁(FEMA)の『廃止』を計画していると述べた。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:フランスのロスチャイルド家とロックフェラー/ヒトラーの血統が人類解放の最後の障害に
転載元)

アバター(替え玉)を使った高度な心理戦


French Rothschilds and Rockefeller/Hitler bloodline last obstacles to human liberation
By
Benjamin Fulford
March 31, 2025
16 Comments
The Dragon family offer of unlimited financing to US President Donald Trump has flushed out the final obstacle to a new age of plenty for all. The forensic trail investigating the blockage leads to the French branch of the Rothschild family and the Rockefeller/Hitler bloodline. The Agnelli family etc. Roman bloodlines and their fake pope seem to be sitting on the fence. What multiple sources agree on though is they are all about to lose control of the financial system meaning we are close to the final collapse of Khazarian Mafia rule. This means a lot of chaos and turmoil before planetary liberation is complete.
ドラゴンファミリーによるドナルド・トランプ米大統領への無制限の資金提供の申し出は、すべての人々にとっての新たな豊かな時代への最後の障害をあぶり出した。その妨害の追跡調査は、フランスのロスチャイルド家とロックフェラー/ヒトラーの血統に行き着いている。アニェッリ家などのローマの血統と偽の法王は態度を決めかねているようだ。しかし、複数の情報筋が一致しているのは、彼ら全員が金融システムの支配を失おうとしていることであり、それはハザール・マフィアの支配が最終的に崩壊に近づいていることを意味する。そして、地球規模の解放が完了するまでには、多くの混乱と騒乱が避けられない。

Before we go any further, though, we need to remind readers that we are dealing with sophisticated mind games using avatars who appear to be the same people but say contradictory things. The use of avatars is known as the Mandela effect and became widely used when the public eagerly accepted an obviously fake Nelson Mandela as a substitute for the real one who died in prison. It turns out the public can be easily manipulated by a role character who represents widely held feelings. So, for example, even though the real Mother Teresa was apparently quite evil, the image held in people’s minds was that of a symbol of pure selfless charity. Each time famous characters like Paul McCartney, Mandela, Vladimir Putin, etc. were replaced with role actors, the women in their lives publicly said the originals had been replaced but the show went on regardless because of group psychology. とはいえ先へ進む前に、読者にはここで一つ注意喚起しておく必要がある。我々が扱っているのは高度な心理戦であり、アバター(替え玉)が使われている。彼らは同一人物のように見えるが、矛盾した発言をするのだ。このアバターの使用はマンデラ効果として知られている。これは、実際には獄中で死亡した本物のネルソン・マンデラの代わりに、明らかに偽物のマンデラが登場した際に、大衆がそれを疑いもせずに受け入れたことで広く使われるようになった。結局のところ、大衆は広く共有されている感情を代弁するように見える役柄によって容易に操られてしまうのだ。たとえば、本物のマザー・テレサは実際にはかなりの悪人だったとされるが、人々の心には純粋で無私の慈愛の象徴として定着していた。同様に、ポール・マッカートニー、マンデラ、ウラジーミル・プーチンなどの有名人が役者に差し替えられるたびに、彼らと関係のあった女性たちは「本物はすでに別人と入れ替えられている」と公言してきた。しかし、集団心理によって、そのままショーは続けられてきたのである。

We are now seeing this with Donald Trump and Elon Musk. The Rockefeller faction uses this Donald Trump to try to denigrate his image 現在、ドナルド・トランプとイーロン・マスクにも同じことが言える。ロックフェラー派は、このトランプを利用して彼のイメージを貶めようとしている。


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農工大が「狙った害虫だけを退治する」RNA農薬を開発 / 生態系への危険を訴える高橋ひであき氏は政治団体「無所属連合」から立候補を表明

 「狙った害虫だけを退治でき、農地にまいた後に分解されやすい。そんな夢のような農薬の開発が進んでいる。」と日経が報じました。東京農工大学では「RNAを使って野菜や果樹の害虫を食べてくれる益虫ダニの食欲を増す技術を開発した」そうです。
2021年に農水省の「みどりの食料システム戦略」が発表され、中に「RNA農薬」の開発を進めるとありました。「RNA農薬とは農薬に仕込まれたRNA遺伝子が害虫のRNA遺伝子に干渉し、その働きを停止させることで細胞死を誘発し、害虫を駆除するというものです。 従来の農薬とは違い特定の害虫のみを駆除することが可能となります。」農工大のRNA農薬は「農地にまいた後に分解されやすい」とありますが本当でしょうか。新型コロナワクチンのmRNAは分解されるはずでしたが接種後半年経ってもスパイクタンパクの検出が報告されています。
 この情報を検索していると、うむ農園のお兄さんが動画で解説されているのを見つけました。うつみさとる氏と大西つねき氏が立ち上げた政治団体「無所属連合」の新たな候補者・高橋ひであき氏として語っておられました。
7:19からは、農家として「平野部の集約された大規模農業ではなく、日本の多くを占める中山間地の農業が日本にとって大事だと考えている。」「土着的な日本の気候風土から自然発生していく人間関係は合議体でもあり、日本の精神性に良いものを残す。その村のあり方と無所属連合のあり方が重なって可能性を感じた」そうです。
17:53からは、日経で報じられたRNA農薬について語っています。味の素がRNA農薬に参入してきたことにも触れています。「これを自然界に解き放ってしまうと何が起きるかわからないことが問題」「微生物に仕込むのでいつまでも自然界に残ってしまいかねない。」「生態系をものすごく壊すだろうなと。」他に稲の改良については「ゲノム編集には規制がないので、交配させた交配種としてゲノム編集の稲を売るということが起こっている。」「自然種とゲノム編集の交配は絶対見抜けない。」「僕ら農家が品種を選ぶときに、交配種の元を辿るとゲノム編集があったとしても開示されていないと分からない。」「農家が消費者に悪いものを出したくないと思っても、その意思決定を飛び越えて、悪いことに加担させられてしまうことが今後起きてくるかもしれない。農家には止められないところまで来てしまった。」と警戒されています。
24:54からは、大西つねき氏がこの問題には「人間の命、人間の経済のためだったら何をしてもいい」という思想があると語っています。「自分たちのエゴを振り回して浅知恵を使って、人間だけが生き延びようとか長生きしようとか」「食の安全とか安心とかを考える以前に、エゴイスティックすぎる」「自然に生きて自然に死ぬということを普通のことにしておきたい」と述べています。
(まのじ)
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