アホノミクスの失敗で日本人もよくわかると思いますが、金融緩和によって溢れ出したマネーが投機市場に流れ込み、不動産バブルが起きています。記事を見ると、こうした不動産バブルが、世界中の主だった都市で起こっているのがわかります。記事の中にある、不動産バブルのグラフの1番上にあるバンクーバーの不動産バブルは、すでに危険水域に入っています。日本も含め、こうした不動産バブルはいつ崩壊するかわかりません。
　“続きはこちらから”以降では、“住宅は、今、買ってはならない”という強い警告と、その理由が書かれています。裏付けの無いペーパーマネーに基礎を置く現在の金融システムは、今危険な状態にあり、“すでにパンパンに膨らんだすべての資産は、その価値の大部分を失うことになります”とあります。
　こうした大崩壊がいつ来るのかはわかりませんが、いずれ来るのは避けられません。現在のカジノ経済は、崩壊しなければなりません。ここの部分のバブルがはじけて、ようやく、実体経済に基づいた、裏付けのあるまともな新金融システムが再始動出来るのです。
　ただ記事によると、膨張した住宅バブルは、現在の相場の75％から90％下落すると予想されています。確かに、これはそうなのかも知れません。
　例えば、現在の東京での暮らしを考えた場合、非正規雇用で年収が200万円に満たない生活をしている人の場合、家賃は1万円前後であるのがまともな世界だと思います。誰もが出来る簡単な仕事であっても、最低時給は1,500円以上でなければならないでしょう。その上で家賃は8,000円から1万5,000円というのが、私の感覚では自然だと思います。要するに、家賃、そして住宅価格が高すぎるのです。
　誰もが暮らしやすい良い社会は、カジノ利権やオリンピック利権などというような、およそ庶民が考えもつかないような“利権”に群がる悪人どもを、政治・権力の世界から排除すれば、容易に実現可能です。
　世界的な経済崩壊の後に、こうしたまともな世界が来ると思われます。
　くれぐれも、短期的な視点に陥って、経済的混乱から自殺するような事がないようにしてください。フルフォード氏の情報などを考慮すると、自分に責任のない借金は免除される可能性があるからです。