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この秋は金融リセットを含む大きな変化が起こりそうで、加えて、気象兵器、地震兵器、そしてパンデミックを含む様々な動きをカバールが準備をしている / 太陽観測施設「アメリカ国立太陽観測所」が理由不明のまま突然の閉鎖

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、原田武夫氏が興味深いことを言っています。 2分45秒~5分33秒では、太陽活動が激変しており、太陽黒点の数がゼロになっている。夏が暑かった分、冬はものすごく寒くなる。体温が1℃下がると人間の免疫力は30~40%下がると言っています。
 下のフルフォードレポートを見ると、今、様々な奇妙な病気が流行っている、というよりは、流行らせようとしているように見えます。なので、この原田氏の指摘は、考慮しておかなければならないと思います。
 8分50秒~10分18秒では、彼らはこれから起こることを聞いている。さすがに逃げたいが逃げられない、と言っています。 10分46秒~11分46秒では、商業銀行が吹っ飛ぶ。これはこれから起きると思います、と言っています。
 話を総合すると、この秋は金融リセットを含む大きな変化が起こりそうで、加えて、パンデミックを含む様々な動きをカバールが準備しているということでしょう。これらはすべて、彼ら自身の生き残りをかけた動きということになります。
 一例をあげれば、フランシスコ法王は現在、聖職者の小児性愛犯罪の暴露によって窮地に追い込まれており、辞任への圧力が高まっています。第三次大戦を起こせないとなれば、彼らに出来ることは、気象兵器、地震兵器、そしてパンデミックを引き起こすことです。世界中の人々が、パンデミック恐怖で大混乱になり、小児性愛犯罪のことは忘れて欲しいというわけです。
 “続きはこちらから”は、In Deepさんが取り上げた興味深い記事です。太陽活動を観測している米ニューメキシコ州のアメリカ国立太陽観測所が、9月6日以降閉鎖されているというのです。非常に不可解なことに、観測所の職員と共に、周辺の人たちにも退避命令が出ているにもかかわらず、その理由を示さないというのです。
 ここに多くのFBI職員が集まって、アンテナが立てられ、その周囲で多くの人たちが作業しているとのことです。軍用のヘリコプターまであるとのことから、普通でないことが起きているのは確かですが、FBIは観測所閉鎖の理由を、地元司法当局にすら伝えなかったとのことです。
 この件はいずれフルフォードレポートなどで、その理由が示されると思います。カバールの情報通信網が遮断されたことに、何か関係があるのでしょうか。
 いずれにしても、 9月に入ってから動きが非常に慌ただしくなっており、動向を注視する必要があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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この秋、再び「大変なこと」が起きる!その前に語る。(原田武夫の道中辻斬り Vol. 21)
配信元)
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フルフォードレポート(9/10)
転載元)
多くの病人の満載と報告されている航空機が多くの国々で着陸して隔離されているので、世界的流行病の恐怖が迫っている。しかし、国防情報局筋は、この事件は全て危機役者を含む偽のものとみられる。パンデミック恐怖は、米上院議員ジョン・マケインの刑執行がハザールマフィア階層中に衝撃波を送った際に起こったもので、彼らは現在、自らを救う絶望的な動きの中で全ての資源を活性化させている。
(中略)
しかし、それはまた、51,000件以上の秘密告発の実行が始まったので、ハザールマフィアが逃亡することを防ぐために世界中の航空会社を止めること隠すためにパンデミック恐怖を準備しているのかもしれない。いずれにしろ、下のリンクはこの計画されたパンデミック全体のごく一部に過ぎない。

ナイジェリアからロンドン-モンキーポックス
https://www.independent.co.uk/news/uk/home-news/monkeypox-uk-infectious-disease-flight-nigeria-cornwall-hospital-london-a8529306.html
 
スペインから英国 9/4/18-病気のバグ
http://www.foxnews.com/travel/2018/09/04/sickness-bug-gets-jet2-passengers-violently-ill-on-flight-from-spain-to-england.html
 
アルジェリアのオランからフランス 9/5/18-コレラ
https://www.dailystar.co.uk/news/world-news/727784/asl-airlines-france-cholera-evacuation-perpignan-oran-algeria-contagious-boeing-737
 
ドバイからニュヨーク 9/5/18 インフルエンザ
https://www.usatoday.com/story/travel/flights/todayinthesky/2018/09/05/quarantined-emirates-380-arrives-new-york-100-ill-passengers/1200607002/
 
フランスのパリからフィラデルフィア 9/6/18-インフルエンザ
http://www.foxnews.com/travel/2018/09/06/2-american-airlines-planes-land-at-philadelphia-international-airport-carrying-multiple-passengers-experiencing-flu-like-symptoms.html
 
ドイツのミュンヘンからフィラデルフィア 9/6/18-インフルエンザ
http://hisz.rsoe.hu/alertmap/database/index.php?pageid=event_summary&edis_id=EH-20180907-64557-USA
(以下略)

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[Twitter] 近所のコンビニに行ったら、、、フランチャイズ契約に縛られて目の前の人の役に立てない被災地の矛盾

 「近所のコンビニに行った」ツイート主さんは、そこで食品の大量廃棄に出くわします。
それをきっかけに北海道のコンビニの状況を切々と伝えられました。
 被災地に対し、政府主導でコンビニの商品が配送されたことが華々しく喧伝されますが、それは現地の要望とは全く無関係に「メロンパン1700個、おにぎり1000個」という人口よりも多い数だったりする内容を機械的に配送するのだそうです。当然ニーズもなく売れるはずもなく、無料で配りたいと思ってもフランチャイズの規約で不可能、つまり全て廃棄です。廃棄物となった食品をゴミ処理することもまた大変になります。「食べ物だから無駄にして欲しくない」「緊急事態の時は、店主の裁量に任せてほしい」という当たり前の願いも叶わないと。それでも目の前の人に役立とうと本部に逆らうと、資格を剥奪されてしまうと言います。人がよりよく活動するための契約や規約ではなく、「本部」が加盟店を支配し管理するための手段に成り下がっているのですね。
 現場の人の力を信じて、本当に地域のために役立つ血の通うコンビニであってほしい。少なくとも現地で働く方々は、被災者のために、そうありたいと願って努力されているのだと思うと悔しい限りです。山のようなメロンパンを送りつけるより、政府主導で緊急時だけでも店主さんの権限を上げる方がよほど評価されるぞ、あべぴょん!
(まのじ)
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配信元)




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あべぴょんの「#ケチって火炎瓶」事件を扱った電子書籍がアマゾンから販売中止!〜安倍政権をまともに追及できない立憲民主党!

竹下雅敏氏からの情報です。
 「暴力団関係者に選挙妨害依頼したけど、約束した金をケチって出さなかったばっかりに、ブチ切れたヤクザに火炎瓶投げられた」安倍瓶三ことあべぴょんですが、この事件を扱ったフリージャーナリストの寺澤有氏の電子書籍が、アマゾンから販売中止になるとのことです。
 “アマゾンに政治的圧力がかかった”としか思えませんが、今回の件で、「#ケチって火炎瓶」が安倍政権の弱点であることを知らせたようなものです。ここを執拗に突けば、安倍政権は窮地に陥るわけです。
 ところが、記事をご覧になると、野党はまるでやる気がない様に見えます。この件について、ジャーナリストの及川健二氏がエダノンに、“総理が反社会勢力に選挙妨害を依頼したことについて、立憲民主党は追及する考えはありますでしょうか?”と質問。この時のエダノンの回答が情けない。要点のみ記述すると、
「まぁ、あの、…まぁ、あの、…あの、おー、…あのー、…えー、今のことについてコメントするだけの知見は持っておりません」
 及川氏の会見の様子は、動画の15分45秒からです。
 モリカケ問題にしても、共産党以外に野党がまともな追及をしていたようには思えません。能力不足なのか、それとも本気で政権を倒す気がないのか、どちらなのかと思っていましたが、この会見の様子を見ると、どうやら後者のようです。
 こうなると、共産党以外の政治家は、山本太郎氏を除いて、そのほとんどが官邸に弱みを握られているとしか考えようがありません。安倍政権の敵、あるいはライバルになり得る人物なら、いつ文春砲が炸裂するかわかりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「#安倍とヤクザと火炎瓶」 アマゾンから電子書籍発禁予告
引用元)

「#ケチって火炎瓶事件」を講演する寺澤有氏(右)と山岡俊介氏。山岡氏はこれから10日後、新宿で大ケガを負わされた。
=7月28日、都内 撮影:筆者=

 安倍首相の地元事務所が選挙妨害のため暴力団と関係する人物に怪文書の配布を依頼した「確認書」を掲載したフリージャーナリスト寺澤有氏の電子書籍が、出版元のアマゾンから販売中止を予告されたことが分かった。寺澤氏によると、きょう10日午前、アマゾンがメールで知らせてきた。
 メールの内容は「上記の本(寺澤氏の電子書籍)を審査したところ、Web で無料公開されているコンテンツが含まれていることが判明しました」「5 日以内にご対応いただけない場合、本はブロックされ、Amazon で販売できなくなります」。
 寺澤氏の著作は、氏の取材にして書下ろしである。言論界では常識だ。アマゾンが説明する販売中止は「言いがかり」と取れる。
 踏み込んで言えばアマゾンに政治的圧力がかかったのか、それともアマゾンが最高権力者の意向を忖度したのか。経緯は判然としないが、ネット上の発禁処分であることは確かである。

(以下略)
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枝野幸男 立憲民主党代表 記者会見で「#安倍晋三宅放火未遂事件」の質問が初登場!
引用元)
野良放送

 2018年9月3日(月)、立憲民主党の枝野幸男 代表の記者会見において、「安倍晋三宅放火未遂事件」に関する質問がされました。
 本事件が立憲民主党の記者会見で質問されたのは、初めてのことです。
 文字起こしを下記に記載します。

■ 及川健二 氏 @esperanto2600(日仏共同テレビ局フランス10)の質問
フランス10の及川と申します。
安倍総理と反社会勢力の関係について伺いたいと思います。
1999年の下関市長選挙で、安倍総理の事務所がブローカーの小山佐市氏に対して、対立する陣営の選挙妨害を依頼しました。
そして、見返りの約束を破られたとして2000年、5回に亘って、安倍さんのご自宅に、火炎瓶が投げ込まれ(※1)、2003年、小山氏と工藤会系の組長と組員が逮捕されました。
2007年、地裁判決公判において、裁判長は「小山被告は、事件の1年前に行われた下関市長選挙に関して安倍総理大臣側に協力したのに、金銭の要求を拒絶された。この恨みを晴らすとともに、暴力に訴えて多額の金銭を得ようと、付き合いがあった組長に犯行を依頼した。」と述べられました。
総理が反社会勢力に選挙妨害を依頼したことについて、立憲民主党は追及する考えはありますでしょうか?

(※1)
 正確には、安倍晋三 氏の自宅ではない場所にも火炎瓶が投げ込まれた。
 [1回目] 安倍晋三 事務所が入居していないビルの結婚式場 
 [2回目] 安倍晋三 自宅の倉庫兼車庫
 [3回目] 安倍晋三 事務所
 [4回目] 安倍晋三 後援会事務所
 [5回目] 安倍晋三 自宅車庫

■ 枝野幸男 氏(立憲民主党 代表)の回答
まぁ、あの、今、ご指摘をされたことの中には、まぁ、あの、判決文など、あの、おー、確定されている事実もありますが、あのー、現時点で、私共は、その、政治的な問題として、えー、今のことについてコメントするだけの知見は持っておりません。
[文字起こし だいたい完了]
※ 誤りのご指摘は、大歓迎です。
ご自由に、無断で転載、修正、SNSでの拡散をして下さい。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝13 ― 中央銀行イングランド銀行設立へ

 これまでの金融システムの崩壊を告げる足音が、いよいよ大きく響いてきた感があります。イルミナティが支配してきた世界秩序が、過去のものとなりつつあるのです。
 近代から、世界の金融システムは金(ゴールド)を通貨の価値の根拠とする金本位制としてまとめられました。しかし、その金本位制は1971年のニクソンショックで一方的な形で破棄されました。
 金本位制に取って代わったのがいわゆるオイルダラーです。世界基軸通貨であるドルの価値の根拠を、中東のオイルを中心としたエネルギー資源とするもので、オイルなどの取引はドルのみとしました。これでドルの価値を担保したのです。
 この金融システムにて、中東の石油利権の覇者デービッド・ロックフェラーが世界帝王の一人として君臨することになりました。しかしそれも今は昔で、石油取引などの決済にドル以外の通貨が現在使われており、ドルの基軸通貨としての根拠は既に失われているのです。
 現在進められている新たな金融システムはブロックチェーン技術を用いた金本位制の復権の模様です。
 さて、今回も改めて現在にまで通じてきた金融システム、それがどのように立ち上がり成立していったのかを見ていきます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝13 ― 中央銀行イングランド銀行設立へ

Wikimedia Commons [Public Domain]

信用創造の実態 ~信用創造の開発者は?


日銀の記事によると、その後の世界を一変させる働きとなった「紙幣」の始まりは「ゴールドスミス・ノート」で、その流通は1600年代半ばとされており、このロンドンのゴールドスミスが発行した「紙幣」が、金(ゴールド)本位制の部分準備金による「信用創造」の始まりであったことを前回記しました。

部分準備金による信用創造とは何か?
ゴールドスミスの時代は、準備の金(ゴールド)に対し約10倍の紙幣を発行し貸出しました。裏返すと、これは発行される全部の紙幣の約10分の一という全体の一部分でしかない準備の金(ゴールド)で、その約10倍の紙幣の貸出がされていたのが実態だったのです。

さてところが、現在の信用創造はもっとすごいことになっており、ゴールドでもない準備金の約100倍のお金が通帳に印字されて貸し出されているのが実態です。銀行は顧客から100万円預かるとそれを準備金としてその100倍の約1億円を貸し出しているのです。これが現在の銀行の通常業務です。

pixabay [CC0]
pixabay [CC0]

もちろん、この信用創造の業務実態は現在まで世界の一般人には秘密にされてきたのですが、日銀等によると、この近代銀行の先駆けと表現された「信用創造」は、ロンドンのゴールドスミスという個人が発見し、開始した業務とされているわけで、この見解がオーソドックスなものだと見て良いでしょう。

しかし一方、この部分準備金による信用創造の方式は、ゴールドスミス個人もしくはゴールドスミス・ゴールドシュミットネットワークの個々人が発見し実行を始めた、とは異なる見方をジョン・コールマン博士は示しています。『新版300人委員会』で以下の通り記されています。

東インド会社は、設立から25年間は、歴代ムガール皇帝やインドの商人、銀行家と良好な関係を築いた。彼らは1625年までにインド金融の秘密を手に入れ、その内容を熱烈な報告書にしたためてイギリス国王に届けている。

同著でジョン・コールマン博士は「インド金融の秘密」を「バビロン式部分準備銀行制度にもとづくインドの商業銀行制度」としています。
つまり、部分準備金制度の信用創造はバビロンが起源であり、その金融方式が採用され残っていたインドで、そのインドの銀行家などから、イギリス東インド会社が1625年までにそれを学び習得し、その報告書を英国王にも届けているとしているのです。

このジョン・コールマン博士の記述によると、部分準備金によるお金の信用創造はゴールドスミスの個人による発見ではないとなります。
紙幣である「ゴールドスミス・ノート」がロンドン中心に流通したとされるのが1600年代半ば、それに先立ち、イギリス東インド会社の本来所有者「黒い貴族」たちが1625年までに部分準備金制度の信用創造の金融方式を習得していたならば、年数的に符合はします。

バビロン式部分準備銀行制度を習得したイギリス東インド会社の「黒い貴族」がバックにあって、その指示で、ロンドンのゴールドスミスが社会実験として紙幣となる「ゴールドスミス・ノート」の発行と流通をさせた、という筋書きが浮かぶのです。この筋書きは不明ながら可能性としては確かにありそうです。

Author:Rob984 [CC BY-SA]
pixabay [CC0]
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トランプ大統領の次の標的の1つが安倍晋三内閣 ~米CIA・FBIが安倍政権打倒工作中で、倒れるのは時間の問題~

竹下雅敏氏からの情報です。
 スプートニクと日刊ゲンダイの記事から、トランプ大統領があべぴょんを切ったのは間違いないでしょう。“続きはこちらから”以降の板垣英憲氏の情報では、日米合同委員会で、“安倍晋三首相を降ろさんとお前たちも終わりだぞ”と言われたとか。記事の中では、あべぴょんと阿呆大魔神が「汚物処理」の対象に指定され、米CIA・FBIが「安倍晋三政権打倒工作」中だということです。
 フルフォード氏も、トランプ大統領の次の標的の1つが安倍晋三内閣と言っており、もはや、安倍政権が倒れるのは時間の問題だと言えるでしょう。
 安倍政権を排除する理由は様々に考えられますが、最大の問題は、新金融システムの始動にあたって、安倍政権では対処できないからだと思われます。今日のYutikaさんのフルフォードレポートによれば、“我々は既に世界規模の通貨メルトダウンに突入している。…全ては2018年12月よりも前に起こる”とありました。要するに、金融リセットが来る前に、安倍政権を何とかしておかなければならないわけです。
 一言で言えば、あべぴょんの頭が悪すぎて、世界の動きについて行けないのです。時代が大きく動き、世界規模で量子金融システムが立ち上がろうとしている時に、日本だけが戦前に戻ろうとしているのです。
 トランプ大統領は“汚泥の一掃”と言って、ディープ・ステートとの戦いを進めています。トランプ政権は勝勢であり、ハザールマフィアは駆逐されている最中です。そのハザールマフィアの使用人と言えるのが安倍・麻生なので、彼らが態度を改めなければ、排除されるに決まっています。
 ところが、不思議なことに、世界情勢が全くわからないのか、“あべぴょんと仲間たち”は一向に態度を改める気配がありません。
 これまでは、日本が世界情勢に大きな影響を与えることはないので、捨て置かれていたわけですが、金融リセットが差し迫る中、もはや容認できないということで、切られることになったのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領の「貿易戦争」の次のターゲットは日本かもしれない
転載元)
ウォール・ストリート・ジャーナル紙のコラムニスト、ジェームス・フリーマン氏は6日、トランプ米大統領と電話で会話し、その様子を執筆した。
スプートニク日本
フリーマン氏によると、トランプ大統領は依然として米国の貿易相手国との貿易赤字の解消に集中しており、日本も例外ではない。

トランプ大統領は会話の中で、日本の上層部との良好な関係に言及したものの、「もちろんそれは、彼らがいくら支払わなければならないかを私が言えば、すぐに終わるだろう」と述べたという。

フリーマン氏は、トランプ大統領は今も日米間の貿易条件を懸念しているようだと指摘した。

米国はすでにEU、カナダ、メキシコと貿易紛争を展開しており、中国とも貿易対立を繰り広げている。 一方、米国による追加関税は、米国に対する報復関税の発動をもたらし、その結果、米国の保護貿易政策にもかかわらず、今年7月の米国の貿易赤字は記録的な9.5%に達した。貿易赤字が8月と9月にも拡大した場合、米国のGDP成長率に悪影響を及ぼす可能性がある。
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もう利用価値なし 安倍首相がトランプにクビ宣告される日
引用元)
(前略)
今、トランプにとって最大のネックになっているのが北朝鮮の拉致問題だという。経済評論家の斎藤満氏はこう言う。

「中間選挙に向けて北朝鮮問題を進めたいと考えていたトランプ大統領は、非核化と経済支援を同時進行させるため、日本と韓国に費用を負担させようと考えていたが、日本は拉致問題の解決なしには金を出さないスタンスで、北も強硬路線一辺倒の安倍政権との日朝首脳会談は断固拒否です。つまり、安倍政権では北朝鮮問題は1ミリも進まない。となれば、トランプ大統領にとって、もはや安倍首相の利用価値はないと考えても不思議ではないでしょう。総裁選の最中のタイミングで“三くだり半”のような報道が出ること自体、安倍首相に対する何らかのメッセージではないかと勘繰ってしまいます」
(以下略)

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