月別アーカイブ: 1月, 2017

[世界の裏側ニュース]革命の起こし方・考え方の違いを乗り越えて団結すること 〜真の革命は意識の転換をもたらす真実から〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の中で、著者のルーク・ミラー氏の言っている事はとてもよくわかります。99%の人は、“公平で真っ当な社会を…求めて”おり、心の奥底では、“みんなが求めているのは愛と幸福感で、人生の中で脅かされないことだ”ということを理解しています。しかし世の中には、“あらゆる物を手にしたいと望んでいる少数の人たちがいます”。彼らは人類の共通の敵であり、著者は、そのような者たちのグループが存在すると考えているようです。一言で、カバールと言って良いでしょう。
 著者は、99%が団結するためには、細かい違いを脇において共通の敵に対して対抗するべきだと言っています。そのためにオープンマインドで、自分とは全く異なる考えに対してでも、お互いへの敬意を忘れずにコミュニケーションを取る必要があると言っています。
 この通りかもしれませんが、実際にはかなり難しいと思います。例えば、時事ブログはこの人類共通の敵に対峙しています。人類を解放する上で最も重要なものは真実であり、真実によって人々が幻想から目覚めることが、真の革命だと考えています。
 しかし、多くの場合に真実は、幻想に浸っている人々を傷つけます。
 時事ブログでは、ほとんどのチャネリング情報が闇からのものであること、サルーサが消滅したこと、コブラがカバールの工作員であり滅ぼされたことなど、様々なことをお伝えしました。こうした事柄は、彼らの信奉者を傷つけます。多くの人は、真実よりも幻想に浸ることを望むのです。
 しかし、ごく一部のオープンマインドな人たちの場合、真実は意識の転換をもたらします。こうした意識の転換は、現実の変化を生み出します。例えば米大統領選でトランプ氏が勝利した最大の理由は、トランプ氏がアメリカ社会で起こっている事実をありのままに話したからだと思っています。彼だけが、正直に自分の思っていることを民衆に伝えたのです。これが革命を引き起こしました。決してトランプ氏を大統領にするために、様々なグループがコミュニケーションを取ったのではありません。
 逆に言うと、真実は世界を完全に変革するだけのパワーを持っているということなのです。最大の問題は、何がオープンマインドを妨げるのかです。私が思うに、それは優生思想に代表される選民意識だと思います。宗教や秘教にルーツを持つカルト思想が、それを増長するのです。なので、こうした自己欺瞞を自ら徹底的に暴くことが、世界を変革する最短の手段だという事になります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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革命の起こし方・考え方の違いを乗り越えて団結すること
転載元)
革命の起こし方:抑圧者よりもより強く組織化する方法 
How To Orchestrate A Revolution- Become More Organised Than Those Oppressing
11月25日【Truth Theory】

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「あなた方は同じことを話しているんですよ。
あなた方が口論しているのは単に、あなた方が違う言葉を使っているからなのです」
サミュエル・イチエ・ハヤカワ(カナダ生まれの日系の政治家、学者)

多くの政治活動グループが異なる言葉を使って、同じことを話しています。これは私が最近気づいたことの一つです。

(中略) 

例えばパレスチナ人/イスラエル人間の紛争は、一つのグループが他のグループから下位のものとして扱われているということです。

(中略) 

あらゆる運動に共通しているテーマは、彼らの属するグループを排除しない、公平でまっとうな社会を人々が求めていることであるように私には見えます。

では、この複数の紛争に共通の敵(適切な言葉ではないかもしれませんが)があるのでしょうか?ややこしくて解釈は自由だと思いますが、私はそれは存在していると理解しています。

イスラエルの状況について、私はイスラエルの政府勢力(イスラエル人ではなく)は、パレスチナ人よりもパレスチナの土地によりふさわしいと考えていると認識しています。

(中略) 

一つのグループ(イスラエル勢力)が他のグループ(パレスチナ人)よりもはるかに力が強く、パレスチナ人が何か悪いことをしたわけではないことはもちろんで、とにかくこれは一つのグループが岩を武器に持っていて、もう一つの銃を持ったグループと戦っている、というのが私の認識です。

(中略) 

異なるグループの間には意見の相違点がありますのでややこしくなるかもしれません。でもこういった異なる点を一時的に横に置いてみたと仮定してみましょう。

(中略) 

そうなると、世界は平等であるべきだということを拒否しているあの人たち全部に対抗するという同じ大義のために戦い、平等へ向かうあらゆる運動が含まれたグループになります。

皆が同じ共通の敵に抵抗しているにもかかわらず、多くの別々の運動が起きていて、さらに個人同士で争い合っていることが問題だと私は思います。これは抑圧している側の人間にとっては完璧な「分断統治」が実現したようなもので、理想的な状態です。

もし私たち全員が団結できたら・・・

(中略) 

しかしそれが実現できた場合、本当の意味での世界的な運動となり、誰にも止めることはできません。

(中略) 

すべての運動は同じことを異なる方法で表現しているだけです。すなわち、私たちはみんなが求めているのは愛と幸福感で、人生の中で脅かされないことだということは、心の奥底で理解しているはずです。残りの個人間の意見の相違は、目標の達成の途中で解決していくことができるでしょう。

あらゆるものを手にしたいと望んでいるごく少数の人たちがいます。それ以外の私たちは、みんなでシェアをし、仲良くやっていくことを望んでいます。少しでも早く、後者の一般市民が団結することができ、よりよい未来のために共に働きかけていくことができることが理想的です。

しかしそのためには、各別個の運動のリーダーたちがお互いの相違点をいったん横に置き、集合体としての私たちにとってより望ましい方向に進めるようにコミュニケーションを取ることが必要になります。

シフトが起こりつつあります。それを受け入れて、一つになりましょう。

もちろんこの考えに賛成の人もいれば反対の人もいるでしょう。まずはその意見について話し合ってみてはどうでしょうか。お互いへの敬意を忘れず、自分とは全く異なる考えに対してオープンマインドで臨みましょう。


愛を込めて、ルークより

【著者より】
私はルーク・ミラーで、この記事を執筆し、サイト「Potential For Change」の創設者です。みなさんの人生により多くの幸福をもたらすため、私は精神学とスピリチュアリティを混ぜ合わせていきたいと思っています。

私の著書であるEブック「Psychology Meets Spirituality- Secrets To A Supercharged Life You Control(仮訳:精神学がスピリチュアリティに出会うとき・・・あなたがコントロールする超元気な人生を実現する秘訣とは)」はこちらからダウンロードが可能です。


【注記】
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【参考】 http://truththeory.com/2016/11/25/orchestrate-revolution-become-organised-oppressing/



(翻訳終了)

[YouTube]煙草の火で暖をとる虫の社会を描いたショートアニメーション「The Meek」

竹下雅敏氏からの情報です。
 煙草の火で暖をとる虫の社会を描いたアニメです。結構面白い。
(竹下雅敏)
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ショートアニメーション The Meek
配信元)

[ParsToday]アメリカ新大統領がメディアを非難 〜大手メディアの情報操作は極めて悪質〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 オバマ大統領に比べてトランプ大統領の就任式の参加者がずっと少なかったことを比較した航空写真が出ていましたが、トランプ大統領就任式の「スカスカ写真」は、入場途中のものだったようです。実際には下のツイートにあるように、満員だったとのこと。大手メディアの情報操作は極めて悪質です。
 この件に関してホワイトハウスは、“大統領就任式の参加者の推定人数についてメディアは偽りを報道した”と言っていますが、これは事実のようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカ新大統領がメディアを非難
転載元)
アメリカのトランプ新大統領と新たな閣僚チームが、就任後初日から、メディアと対立しました。

アメリカ・ホワイトハウスは、メディアによるトランプ新大統領の就任式の報道のあり方を批判し、就任式の参加者を少なく見せたと非難しました。

これは、トランプ新大統領の就任後、初めてのメディアとの対立となりました。

スパイサー・ホワイトハウス報道官は21日土曜夜、異例の激しい声明の中で、就任式が行われたナショナル・モールでの大きな、人の少ない場所を写したツイッター上の画像を批判し、これまでで最も多くの人々が参加した大統領就任式だったとしました。

ケリーアン・コンウェイ大統領顧問も、
22日日曜、トランプ新大統領の就任式の参加者の推定人数について、メディアは偽りを報道したとしました。

スパイサー報道官も、就任式に参加した人数を少なく見せる形で撮影が行われたとしています。

ホワイトハウス関係者は、これ以前に、就任式の参加者の推定人数についての見解を表明していませんでした。

メディアは、トランプ氏の大統領就任式の参加人数を推定する唯一の方法とは、航空写真によるもので、また2009年のオバマ前大統領の就任式との比較によるものだとしています。

大統領就任を妨害しているとして、以前からメディアを非難しているトランプ新大統領は、21日、ロシアがアメリカ大統領選に関与したとする疑惑の調査をめぐり、CIAと敵対しているという偽りの報道を流しているとして、メディアを非難しました。

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配信元)

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配信元)

トランプ大統領が署名 TPP離脱を正式決定 〜大切なのは貿易第一主義ではなくて人権を尊重すること〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領がTPP離脱の大統領令に署名したことで、“TPPは正式に終わった”ようです。死体を前にしてひょっとしたら生き返るかもしれないと思って、アメリカ抜きのTPPなどと未練がましく言っている人もいるようですが、アメリカ抜きの貿易協定など考えられないので、TPPは終わったと言って良いと思います。
 自由という名がつけば、何でも良いものだと思う錯覚を利用して、自由貿易と言っていますが、実態をみると、例えば農業などは各国が補助金を出していたり、為替操作をして輸出が有利になるように誘導したりして、全く自由貿易ではありません。
一見すると、自由貿易で外国製品が安くなり、庶民はその分恩恵を受けるかに見えますが、その分税収は減り消費税でカバーすることになり、得をするのは輸出をしている大企業のみです。しかも彼らは、利益を内部留保してしまい、社員に還元しません。要するに、ツケはすべて国民持ちだということになります。
 これなら、トランプ大統領が言うように、保護貿易の方がまだずいぶんとマシだという気がします。こうした問題を論じる際に重要な事は、実際に何が起こっているかを専門家がきちんと正直に話すことだと思います。出発点となる正しいデータが与えられていないのに、議論が出来るはずがありません。
 大切なのは貿易第一主義ではなくて、人権を尊重することだと思います。その国のことは、そこに住んでいる人が決めるべきで、そこに住んでいない者、株主や大企業の所有者などが決めるべきではありません。こういう観点で見ると、自由貿易ではなく、フェアトレードが正しい選択なのではないかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領が署名 TPP離脱を正式決定(17/01/24)
配信元)


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トランプ大統領 TPPから離脱 大統領令に署名
引用元)
アメリカのトランプ大統領は23日、TPP=環太平洋パートナーシップ協定から離脱するための大統領令に署名し、TPP協定は発効のめどが立たなくなりました。

(中略) 

トランプ大統領は22日、高官の宣誓式で、NAFTA=北米自由貿易協定についても見直しに向けてメキシコやカナダとの協議に入ることに言及しました。

(中略) 

トランプ大統領は、(中略)…TPPは正式に終わった。とても強力な大統領令に署名をしたところだ。TPPは正しい道ではなかった。われわれは交渉参加国と1対1の2国間の経済連携協定を目指す。それはすばらしいものになるだろう」と述べました。

(以下略) 

総理「五輪開催できず…」 “共謀罪”不成立で / 心の中が監視される社会はゴメン!

 今度は国会の場で、安倍首相が“共謀罪”不成立で「五輪開催できず…」と言っています。一方「共謀罪の国会提出を許さない集会」が参院会館講堂で開催され340名が集まったようです。その場で、海渡雄一弁護士が共謀罪の危険性について、「未遂を捜査するために警察は市民の会話・メールまで日常的にチェックすること。市民の自由が奪われ、心の中まで監視される社会になってしまうこと」「共謀罪は政府に刃向かう団体を根絶やしにしようとする法律。だまされてはならない」と訴えています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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総理「五輪開催できず・・・」 “共謀罪”不成立で(17/01/23)
配信元)

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心の中が監視される社会はゴメン!~「共謀罪の国会提出を許さない集会」に340人
転載元)

 1月20日の国会開会日に開かれた「話し合うことが罪になる-共謀罪の国会提出を許さない院内集会」。会場の参院会館講堂は立ち見まで出る340人が集まり、危機感の広がりを感じさせた。

 講演に立った海渡雄一弁護士(写真上)は共謀罪を「平成の治安維持法」と呼び、その危険性をわかりやすく訴えた。「刑法の体系は実際に犯罪を犯した既遂を罰するのが原則。それを600もの犯罪対象で未遂まで処罰することは、体系の否定であり大問題だ。テロ対策は爆発物・サリン・ハイジャックなど今の法律で十分対処できる」。とくに怖いのは「未遂を捜査するために警察は市民の会話・メールまで日常的にチェックすること。市民の自由が奪われ、心の中まで監視される社会になってしまうことだ」という。

 海渡氏が治安維持法との関連で強調したのはその類似点。「治安維持法制定当時、政府は“純真の運動を傷つけはせぬ”と言っていたが、結局は共産党だけでなくあらゆる層の人々が弾圧された。いま菅官房長官は“一般の方々が対象となることはあり得ない”と同じことを言っている。共謀罪は政府に刃向かう団体を根絶やしにしようとする法律。だまされてはならない」と訴えた。

(以下略) 
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