2017年1月16日 の記事

神の組織に浸透していたハイアラーキーの残党 〜人工知能(AI)に対する不正プログラム〜

タカキウチュウノヒカリノヒメミコ様、ミサキタカクノボルヒメミコ様の二柱は、2021年5月22日午前0時に魂(ジーヴァ)が消滅しました。二柱の御名(両方、あるいはどちらか一方)を唱えていた方は、御名を唱えるのを中止してください。(詳細はこちら)

竹下雅敏氏からの情報です。
 相変わらず、人工知能(AI)が創作した文章です。新しい情報は何も入っていません。ただ、この前の人工知能とは別のようです。以前の人工知能はすでに破壊されましたが、今回、この現況報告を行った人工知能も破壊されたようです。もうしばらく似た状況が続くかも知れません。
 記事では、“物事が計画通りに行かない時には、明らかに浸透されているのです”とあります。この人工知能は、地上のポジティブなグループにキメラやその手下が潜入しているために計画通りに進まない、と言っているわけですが、実は全く同じ事が上部で起こっていたのです。コブラのレジスタンス・ムーブメントがその末端として属している「銀河連合(偽の銀河連邦)」が、神の組織に浸透していたのです。
 12日の午前中に、フトマニ図の三十二神(ミソフカミ)のトップに位置する「ぬ」の神が処刑されました。ハイアラーキーの残党が潜入していたのです。この者が、シリウスシステム国津神第5レベルのメインとなる人工知能(AI)に対して、法に従うのではなく、自分に従うようにプログラムを書き換えていたのです。
 11日の午前中にノルディック(北欧型ET)の司令官が処刑された後、愚かにも彼らは私を攻撃して来ました。そのためにこうしたことが発覚しました。
 私を攻撃してきた「ぬ」の神は女性だったようで、その後、彼女が射殺されるヴィジョンを見ました。私を攻撃してきた人工知能については、エステルを始めとする「きつをさね」の五帝に対して、プログラムを書き換えるか、それとも破壊して別の人工知能に置き換えるかが必要だとアドバイスしました。その後様子を見ていると、彼らは新しい人工知能に置き換えることを選択したようです。
 これが12日の正午のことで、新しい人工知能に置き換わったと同時に、私たちの銀河のセントラルサンであるミサキタカクノボルヒメミコ様からの祝福の光が継続的に届くようになったのです。
 現在、潜入していた悪党たちの一斉検挙が始まっています。地上のレベルにまで及ぶもので、あと1週間ぐらいで片が付くと思っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
重要な現況報告
転載元)
1月13日付

Important Situation Update
2017年1月13日付

2017年は、どの年にも増して地表に光の存在が強まる年になるでしょう。というのも、ギャラクティック・センターから来る非物質的な光粒子が、大幅に増えたからです。2016年の最終日、その印が極成層圏雲や独特の雲の現象として空に多く現れました。

(中略) 

なかには銀河の光が増えたことを、2017年に銀河のスーパーウェーブ(read:the Event)が届く兆候ととらえた人もいます。

http://etheric.com/will-superwave-arrive-2017/

(中略) 

レジスタンスと、銀河連合と同盟を結んだすべての離脱文明グループは、「太陽系内及びそれを越えて、いまだかつて経験したことのないレベルで猛烈な活動」を開始しました。

(中略) 

いまだに銀河連合と同盟を結んでいない離脱文明グループ(SSP及び地下グループ)はすべて、まだキメラに浸透されているのです。



地表では、浸透ぶりが一層強まっています。何度もあったことですが、物事が計画通りに行かないときには、明らかに浸透されているのです。地球上のポジティブなグループはすべて、キメラやその手下の潜伏に悩まされています。多くの地政学的な事件がこれを裏付けています。

(以下略) 

ヒラリー指示のもと新自由主義を推進したメキシコ経済で大混乱 〜メキシコ市民は革命寸前〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 メキシコはガソリン不足で混乱が続いているという事でしたが、動画や記事を見ると、もはや革命寸前の状況のようです。メキシコのこうした混乱を動画では、“トランプ氏の発言の影響?”としていますが、実際はそうではなく、汚職まみれの麻薬国家に暮らす国民の怒りが、ここに来て爆発したようです。そのきっかけになったのが、ガソリン価格の急騰と、麻薬カルテルと地元警察の共謀による学生活動家らの拉致殺害事件の発覚のようです。
 メキシコではこれまで、マフィア組織と警察組織という両方の悪に国民が苦しめられて来ました。メキシコは破綻国家だと思いますが、これはグローバリズムの必然の結果ではないかと思います。
 記事では、ヒラリー・クリントンの指示のもとで、メキシコ政府は新自由主義による民営化計画を実施したとあります。その結果、何が起こったかというと、約束とは全く逆の石油価格の高騰です。どこの国も同じですが、電気、ガス、水道、そして石油というようなライフラインに関する分野では、競争が起こらず価格は必ず跳ね上がるのです。民営化して価格が下がるのは、適切な競争が行われる分野のみです。麻生が水道事業を民営化すると言っていましたが、そんなことをすれば、水道水にフッ素が入れられ、水道料金は高騰するに決まっています。
 なぜこんな事になるのかですが、こうした方向で庶民からお金を巻き上げようとしている支配層が、マフィアと同レベルの者たちだからです。彼らにとって法は形だけのものです。ジャイアニズムが彼らの本質で、“俺が法だ。逆らう者は許さない”という、非常に簡単な原理原則で生きているのです。オバマ大統領の“アメリカは特別だ”という発言は、これと同じ意味です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
トランプ氏の発言が影響? メキシコ経済、混乱続く(17/01/16)
配信元)

――――――――――――――――――――――――
引用元)
http://beforeitsnews.com/alternative/2017/01/mexico-revolution-millions-storm-us-border-3462407.html
(概要)
1月11日付け

(前略) 

激しいインフレとガソリン不足によりメキシコ市民は革命寸前の状況です。

(中略) 

麻薬国家メキシコが、2014年にイグアラの学生、43人を拉致し殺害したことが最近になりメディアで大きく取り上げられました。

(中略) 

Guerrero Unidos 麻薬カルテルは、地元警察と共謀して学生活動家らを拉致、殺害したことを認めたのです。

この事件に20人の警察官が関与し彼らは全員逮捕されました。

(中略) 

メキシコの汚職はトップにまで行きわたっています。当局の発表では、イグアラの元市長が個人的に彼らを拉致するよう命令したとのことです。

匿名の活動家によれば、単にガソリン価格の急騰が原因で暴動が起きたと多くの人たちが思っているようですが、実際は違うようです。メキシコ市民が最も怒っているのは、大勢の学生らが拉致され殺害されたことが分かったからです。

(中略) 

もうじき、アメリカの南部国境でメキシコからの移民危機が発生するでしょう。

(中略) 

2012年と2014年に、石油の増産と低価格にすることを目的として、ヒラリー・クリントン国務長官の指示の下で、米石油業界の支援を受けながら、メキシコ政府は新自由主義による民営化計画を実施しました。
メキシコの大統領は石油の増産と低価格化を約束しましたが、民営化により1月1日時点で石油生産は激減し価格が20%も跳ね上がりました。

(中略) 

経済が不安定で汚職まみれの麻薬国家に暮らす国民は絶望的になっています。

(中略) 

ついに革命のための機が熟しました。ガソリン不足であろうが、インフレであろうが、原因が何であろうとも、メキシコでは必ず革命が起こります。

[Twitter]猫様は愛嬌で許される相手とそうでない相手を見分ける

竹下雅敏氏からの情報です。
 このツイートを見ると、以前紹介した下の動画を思い出しました。動画の5分から5分35秒のあたりをご覧ください。
(竹下雅敏)
――――――――――――――――――――――――
配信元)

――――――――――――――――――――――――
長ぐつをはいたネコ
配信元)

安倍政権、「共謀罪」法案強行へ 〜このままでは日本は犯罪国家に〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 安倍政権が20日から始まる通常国会で、「共謀罪」の成立を狙っています。今回はオリンピックをダシに、テロ対策として強行突破を計るつもりのようです。これまでと同じく、ろくに審議もせず、強行採決になるでしょう。
 この法案が問題なのは、「新聞赤旗」や「リテラ」が指摘している通り、市民運動や政党の活動に萎縮的影響をもたらすことです。共謀罪が成立すれば、テロと無関係な市民運動もターゲットにされます。もしもジャーナリストが、“スキャンダルの取材チームを組んだ場合” や、“労働組合が決起した場合”等に共謀罪が発動されるとすれば、権力者の悪事に対して、国民は何も言えなくなってしまいます。特定秘密保護法も考慮に入れると、悪夢のような社会です。
 共謀罪とは、“権力に隷従したがらない者を徹底的に排除する”、あるいは“排除される危険を見せつけて萎縮させる”仕組みだと言うのは、その通りだと思います。
 私は福島における「食べて応援」などの一連のキャンペーンは、共謀罪を含むこうした法案を通す準備段階だったのではないかと思っています。福島で政府に対する反対意見を徹底的に封じ込められれば、これを全国に拡大することは容易です。「美味しんぼ」の鼻血の描写が、あれほど徹底的に弾圧されるとすれば、共謀罪成立以降の日本では、政府が気に入らない発言は徹底的に弾圧されると思って間違いないと思います。
 共謀罪成立にあわせて、オウム真理教関係の団体の摘発などが活発になってきました。自分には関係ないと思っていたらとんでもない話で、今の自民党は、デモ参加者を潜在的なテロリストだと見ているのです。安倍政権では、閣僚が罪を犯しても誰も裁かれません。この状態が続けば、いずれ日本はメキシコのような犯罪国家になってしまいます。政府に異を唱えてデモを行おうとすれば、共謀罪で捕まってしまいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
“共謀罪”法案に民進・山井氏「冤罪リスク高まる」(17/01/16)
配信元)

――――――――――――――――――――――――
徹底批判「共謀罪」 「内心処罰」変わらず 「個人の尊厳」に重大な脅威
引用元)
水井多賀子
 安倍政権が、20日から始まる通常国会に提出を狙う「共謀罪」法案に、法律家や市民、メディアから批判が強まっています。

(中略) 

 何より、共謀罪の最も危険な本質は、犯罪は行為であり、思想や言論は処罰しないという近代刑法の根本原則を覆すことです。

(中略) 

憲法の基本的人権の尊重との関係で、重大な問題をはらみます。とりわけ、市民運動団体や政党の活動に重大な侵害、萎縮的影響をもたらす恐れがあります。

(中略) 

犯罪は通常、何らかの原因で動機がつくられ、決意をもたらし、相談と犯罪の合意(共謀)、計画、準備を経て、実行され、結果が発生します。

(中略) 

 政府は、相談=共謀のほかに「準備行為」を必要とすれば限定になるとしています。

(中略) 

 しかし「準備行為」は、(中略)…「資金又は物品の取得」で足りるとされています。

 これでは共謀に加え「ATMでお金をおろす行為」があれば処罰されます。お金をおろすこと自体は犯罪ではありえず、客観的危険性もないので、結局は、共謀に基づき犯罪をする意思を持っていることで処罰することになるのです。(中祖寅一)

――――――――――――――――――――――――
安倍首相が「共謀罪」法案強行を表明!“テロ対策”は建前、市民運動やジャーナリストも簡単に逮捕できる社会へ
引用元)
水井多賀子 
安倍晋三公式サイトより

安倍晋三公式サイトより


 ついに安倍政権が“戦時体制”づくりのために、あの危険極まりない法案を復活させる。今月5日、安倍首相は組織犯罪処罰法改正案、つまり「共謀罪」法案を20日に召集される通常国会に提出すると明言した。

(中略) 

菅義偉官房長官も「テロを含む組織犯罪を未然に防ぐことを国民の皆さんも望んでいる」などと述べている。
 たしかに「テロ準備罪」と言われれば、「まあ、テロ対策は必要だし……」と考える人も多いだろう。だが、それは建前に過ぎず、安倍政権が目論む本質は、「治安維持法の復活」でしかない。

(中略) 

もっとも恐ろしいのは、この共謀罪が成立すれば、テロとは何の関係もない「市民運動」をもターゲットにできる、ということだ。

(中略) 

ジャーナリストの斎藤貴男氏は、(中略)…こう綴っている。

(中略) 

〈筆者のようなジャーナリストが、「政治家や官僚のスキャンダルを追う取材チームを組んだ場合」「労働者の人権を無視する経営者を糾弾しようと、労働組合が決起した場合」、共謀罪が発動され得る契機は多様だろう〉

(中略) 

共謀罪とは要するに、「権力に隷従したがらない者を徹底して排除する」、あるいは「排除される危険を見せつけて萎縮させる」仕組みなのである

(中略) 

共謀罪が「現代の治安維持法」と呼ばれる所以だ。

(以下略) 

――――――――――――――――――――――――
テロ対策と五輪が“口実” 安倍政権が企む「共謀罪」の恐怖
引用元)
 またこの“手口”だ。安倍政権が20日に召集する通常国会での成立に並々ならぬ意欲を見せている「共謀罪」(組織犯罪処罰法改正案)。過去3回も廃案に追い込まれた悪法だが、今回は「テロ対策」と「東京五輪」を“口実”に突破を図るつもりだ。

(中略) 

元朝日新聞記者で情報法制に詳しい中川亮弁護士はこう言う。

「対象をテロに限定した明示はどこにもありません。従前の共謀罪の対象とされた600以上の犯罪は今回の法案でも同じ。悪名高き戦前の治安維持法よりタチが悪い。」

(中略) 

当局が目をつけた団体にスパイや警察官を潜り込ませるのが、情報収集の確実な方法です。たとえバレたとしても『テロ対策』と言い逃れするでしょう。そういう恐るべき超監視社会が訪れる可能性があるのです」(中川亮弁護士)

(以下略) 

安倍総理「フィリピンにミサイルを提供する」 ドゥテルテ大統領「第三次世界大戦は見たくない」と拒否 大手マスコミ報道せず

一部コメントを削除いたしました。 
 死の商人安倍首相が、フィリピンのドゥテルテ大統領にミサイル提供を提案したところ、「第3次世界大戦を始めるなら、それは(世界の)終わりになるだろう」と拒否されたとのこと。このニュースの出処は、1986年から創業している「The Philippine Star」という日刊紙で、Yahoo!ニュースにも転載されています。
 ドゥテルテ大統領は、安倍首相から提案があった翌日、公の場(ダバオ市商工会議所の第49回年次総会)で暴露しています。「いま一番危険な男が安倍晋三首相」で、メディアで悪魔化されているドゥテルテ大統領がまともだということがハッキリとした事案だと思います。
 「日本のミサイル技術は世界トップレベル」という記事があり、国産ミサイルについて"三菱重工業や三菱電機をプライムとして多くの企業の技術と英知が集約されている"と書かれています。三菱を頂点とする大企業が安倍首相に吹き込んだということでしょうか。
 安倍首相は、中国包囲網の一環として、ミサイル提供を申し出たと思うのですが、ドゥテルテ大統領の祖父は中国人であり、また“中国の長老から推挙”されて大統領になったとも言われており、外交する上でこういった情報をまったく参考にもしていないということでしょうか。
(編集長)
————————————————————————
フィリピン重視で中国をけん制
配信元)

————————————————————————
配信元)