注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
日産自動車のカルロス・ゴーン元会長逃亡劇、レバノンでの記者会見、さらには、カルロス・ゴーン元会長書き下ろしの新たな本(400ページ)の出版・逃亡劇の映画化が行われる背景には、米トランプ大統領と仏エマニュエル・マクロン大統領との確執(三菱重工が100%造った「ステルス戦闘機F35Aが完全な不良品だったこと」が起因)、ルノーによる日産吸収を希望するパリ・ロスチャイルド家嫡流の第5代当主ダヴィド・ルネ・ジェームス・ド・ロスチャイルド男爵(戦争屋・黒い貴族のボス=カルロス・ゴーン元会長のボス)とマクロン大統領、との関係などが複雑にからんでいる。加えて、カルロス・ゴーン元会長逃亡劇には、「黒い貴族」の眷属と見られている安倍晋三首相と麻生太郎副総理兼財務相ばかりでなく、米CIA、イスラエルの情報機関「モサド」、フランス、ロシアの情報機関も絡んでおり、登場人物はみな、枕を高くして眠れない日々が、続きそうだ。これは、在日駐留米軍と米CIA、イスラエル情報機関モサドに深く食い込んでいる国際軍事情報に詳しい専門家が掴んでいる情報である。
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ゴーン元会長の会見は、“とんだ肩透かしだった”ようで、事件の背後にいる政府関係者の実名の公表はありませんでした。リテラによると、社外取締役の豊田正和氏は、“ゴーン下ろしのために経産省が送り込んだといわれていた人物”であり、“背後には安倍首相の側近中の側近で、やはり経産省出身の今井尚哉首相補佐官がいるのではないか”とあります。
日刊ゲンダイには、“逮捕の数カ月前、日産がルノーとの経営統合を阻止するため…経産省に支援を求めていた”と書かれています。カルロス・ゴーン氏逮捕の目的は、日産とルノーとの経営統合の阻止なのです。日刊ゲンダイは、“日産の後ろには日本政府がいるように見える”とのことですが、さらに背後にアメリカがいるということでしょう。
冒頭の板垣英憲氏の記事によると、背景には「米トランプ大統領と仏エマニュエル・マクロン大統領との確執」があり、日産とルノーとの経営統合の阻止の理由は、「ステルス戦闘機F35A」に関する日本の軍事技術の流出を恐れたということなのです。日本の軍事技術はフランスを経由して中国にもたらされるからです。
“ルノーによる日産吸収を希望するパリ・ロスチャイルド家嫡流の第5代当主ダヴィド・ルネ・ジェームス・ド・ロスチャイルド男爵”と米民主党に繋がる中国共産党Bチームは、中国版NWOを目指して協働していると見て良いでしょう。要するに彼らは、トランプ大統領とQグループの敵なのです。イエローベスト運動もノートルダム寺院が焼け落ちたのも、ファーウェイ事件の延長上にある戦いなのです。