2022年11月7日 の記事

選ばれた一部のエリートは全てのデータを所有する者となり、自らの遺伝子を操作してホモデウスに進化し、一般市民を「データ植民地」構想で支配する

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で紹介したソン・ケムン牧師の動画の続きです。この動画では、主にヘブライ大学のユヴァル・ノア・ハラリ教授の著作を中心に「ビッグデータと闇の政府」が目指す未来を説明しています。
  “明らかなことは、10年から30年以内に、現在の人類ホモサピエンスは終末を迎え、ホモデウスの時代が早いうちに来るということです。…デウスは神様のことです。つまり、人間がサピエンスの時代を終えて神になる時代が来るということです(4分48秒)。…今や科学者たちは第4次産業革命の時代が到来したと言います。第四次産業革命とは生物学的な人間を物理的なコンピューターと結び付けた時代のことです。…人間とコンピューターの区別がなくなります(14分33秒)。…人間をハッキングするとはどういう事でしょうか。…私たちの考え、感情、ひいては神様に対する信仰まで、人間をコンピューターと連結させて勝手に悪性コードを植え付け、遠隔でコントロールするのです。何を考えているのか、どんな感情を感じるのかまで全てを分析するだけでなく、感情の操作、思考の操作までも可能だと述べています(21分)。…ホモデウスはデータを所有する者になることであり、一般市民は彼らの付属品にすぎません(26分10秒)”と言っています。
 ツイート動画でハラリ教授は、“20年後、サンフランシスコや北京の誰かが、あなたの国のすべての政治家、裁判官、ジャーナリストのすべての病歴とプライベート歴を知っていたら、あなたの国の政治はどうなっているのでしょうか? その中には、性的な行為、精神的な弱点、不正な取引も含まれています。それでも独立した国でしょうか? それとも「データ植民地」なのでしょうか? 十分なデータがあれば、国を支配するために兵士を送り込む必要はないのです”と言っています。
 要するに、選ばれた一部のエリートは全てのデータを所有する者となり、自らの遺伝子を操作してホモデウスに進化し、一般市民を「データ植民地」構想で支配するというのです。
 冒頭の動画の1分18秒で、ユヴァル・ノア・ハラリ教授の「全ての市民が、24時間生体認証ブレスレットを着用しなければならない2030年の北朝鮮を想像してみましょう。もし、あなたが総書記の演説を聞いている時、ブレスレットがあなたの怒りの感情を捉えたら、あなたは終わりです」という言葉を引用しています。こうした人類の完全支配が彼らの夢見る世界なのです。
 動画では、こうした思想は「進化論」を信じる者たちが有する誤ったものであり、「すべての科学者が何と言おうと、私たちは聖書を信じなければなりません。(31分)」というキリスト教原理主義の立場から、“(私たちは)神様の形として創造され、神様の永遠の愛の対象です。…私たちは動物とは比べ物にならない創造の傑作です。私たちは神様と親密な交わりをする事のできる関係です。これは人間以外に誰もできない特権です。(27分42秒)”と言っています。
 こうした考えはグローバルエリートが、“自分たちは特別であり、一般人は動物に過ぎない”と考えるエゴの別の形に見えます。
 親族の誰かが死んだ時とペットが死んだ時のどちらのダメージが大きいかを想像すると、多くの場合、親族の方は単に「お金」が問題で、ペットの方は純粋に「心」のダメージなのではないでしょうか。だとすれば、その人にとって親族とペットでは、どちらの「存在」が大きかったのでしょう。
 同じことが、人間と動物に当てはまるのではないでしょうか。神様は人間と動物のどちらを愛するのでしょう。私が知る限り、私たち人類にとって一番身近な「神」といえる地球は、人類が生まれてから苦しみ、悲しみを逃れられなくなったのです。そして、地球を苦しみから救うために、太陽はソーラーフラッシュを地球に向けて放ち、人類を滅すしかないところまで追い詰められていたのです。
 幸いなことに、こうした事は「天界の改革」によって回避されたのですが、人類は問題の本質を突き詰める必要があるでしょう。
(竹下雅敏)
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新・聖書の預言④(吹替) ―ビッグデータと闇の政府―ソン・ケムン牧師
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ウクライナ紛争にロシアを引きずり込めば、情報戦によってロシア経済を破壊できると考えた西側 ~ロシア・ウクライナ戦争についてツイートしたアカウントの90.16%は「親ウクライナ」であり、「親ロシア」はわずか6.80%だった

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。9月の記事ですが、オーストラリアのアデレード大学の研究によって、ロシア・ウクライナ戦争について投稿するツイッター・ハンドル(ユーザー名)の 60~80%がボット・アカウントであることが明らかにされました。引用元によれば、“ロシア・ウクライナ戦争についてツイートしたアカウントの90.16%は「親ウクライナ」であり、「親ロシア」はわずか6.80%”だったということです。
 この件に関する面白い動画がありました。動画の冒頭で、「ようこそ、“だから言ったじゃん”の瞬間です。過去を振り返って、“我々は正しかった”を味わいましょう。僕が“我々”と言うのは、聡明でプロパガンダに騙されなかったこれを見ている皆さんの事です。」と言って、アデレード大学の研究を紹介します。
 「2月の末から3月に始まったロシアとNATOウクライナ紛争は、大手メディアのプロパガンダ作戦がありました。…この調査結果はアデレード大学により公開されました。…ロシア・ウクライナ紛争が起こってすぐの第1週目に、大規模な組織化された親ウクライナ印象操作が行われていました。紛争開始の初期は自動botアカウントがツイートの8割を占めていました。ツイッターの話です。始めの週に350万回タグが使われました。“I StandWithUkraine”。始めの週はみんな狂ってたね、プロフィールをウクライナカラーの画像にしたり。西洋諸国は武器とカネを送るって誓ってる頃だ。偶然ではないんだ。計画されたプロパガンダ攻撃だった。西側はアルゴリズムを持っていてプラットフォームもデカい。我々みたいな人々にとっては、情報戦はものすごい不利なわけだ。彼らは簡単に我々を止められる。…この作戦を長い間準備してきたとは言え、ITの専門家は親ロシアが少なすぎて驚いている。ロシアに言いたい。ロシア大使とか外交官に。情報戦は完敗だ。実際まだ負けてる。偶然じゃないんだ。西側は情報戦にめっぽう強い。分析を見ればわかるよね。数百万のbotが親ウクライナを流行させるんだ。」と言っています。
 “西側は情報戦にめっぽう強い”のですが、実際の戦争にはメチャクチャ弱いので、“ウクライナのフェイクニュースは48時間以内に噓がバレる”ということの繰り返しでした。西側はウクライナ紛争にロシアを引きずり込めば、情報戦によってロシア経済を破壊できると考えたのですが、多くの投資家は“聡明でプロパガンダに騙されなかった”のです。
 今では戦争も経済もロシアの圧勝であることが隠せなくなってきました。もはや、核戦争などの脅しを使うよりない所まで追い詰められている様子が窺えます。次に消えるのは、200人委員会(旧300人委員会)あたりでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【字幕】Twitterの親ウクライナBotの活動調査をアデレード大学が公開ーAussieCossack
配信元)
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【プチ字幕】ウクロピギー
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[Twitter]絵の中の絵の中の絵…

編集者からの情報です。
ディテールの書き込みが凄まじい!!
(ぺりどっと)
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山田正彦氏「国は私たちを救ってくれない」「条例でできる。私たちが本気になれば」〜 地方分権一括法で国に押し付けられた「種子法・種苗法」廃止を跳ね返せる

 10/26に東京で「全国オーガニック給食フォーラム〜有機で元気!」というフォーラムがあり、大変な盛況だったそうです。日本の学校もオーガニック給食に変えていこうという取り組みに、日本各地の市町村長、農水省、市民団体、JA、オーガニック生産者、そして鈴木宣弘先生、世界からは韓国、フランスからの報告もあり、1200人収容ホールは満席、オンライン参加を加えると4000人規模の大会になったそうです。時事ブログでもオーガニック給食の情報を取り上げてきて、子ども達を健やかに育むためには日本全体の農業、食糧事情、教育への予算など総合的に取り組む必要があることを知りました。政治家やどこかの専門家にお任せでは進まないと気づいた市民が力強く取り組んでいるようです。
 このフォーラムに際して、山田正彦元農水大臣が映画「食の安全を守る人々」の上映会場で講演をされた様子を、環境ジャーナリストの明石純子氏がを取材されていました。その講演内容に「あまりにも感動した」ということで急きょダイジェストで公開されていました。
 動画のお話はどれも大事ですが、とりわけ17:00あたりから「条例」についての話をされていました。「種子法・種苗法」は主食になる穀物を国が管理して、安全な伝統的な在来種、優良な種子を農家に安く提供するものですが、「2017年に突然、安倍晋三、呼び捨てにしますが(笑)、安倍晋三が民間の種子に変えろ、これまでの安全な種子は農家にも県にも作るのをやめなさい、と。ただし、三井化学のミツヒカリ、日本モンサントのトネノメグミ、豊田通商のシキユタカが農家に行き渡り、作り始めるまでは、県がこれまで通り種子の提供をすることを認めるとした。」このことは全く報道されなかったそうです。そこでこれまで通りの安全な在来種、その土地にあった種子を安く提供するという条例を新潟、埼玉、兵庫県が皮切りとなって作り、今や31の都道府県で種子条例ができました。「国がバカなことをやっても、条例で私たちが取り戻すことができる。」「例えば今治市。今治市の承諾なく遺伝子組み換えの農作物を今治市で作付けした場合には半年以下の懲役、50万円以下の罰金に処すという条例を作ったのです。」
 そして(22:30)ここからが圧巻でした。
日本は明治以来中央集権国家だった。各都道府県、各市町村は国の指揮命令監督下に置かれた。ところが民主党が政権を取った時、「地方分権一括法」地方自治法の改正を、憲法上の地方分権に沿って大改正をやった。新聞テレビ、どこにも載らなかった。省庁も内緒にしている。例えばコロナ対策では国は市町村にどんどん通知を出し、市町村は素直に従った。ところが日本で唯一、和歌山県は従わなかった。独自のコロナ対策をやって成功を収めた。これは海外でも報道されたが日本では報道されなかった。和歌山県知事は「私たちは地方分権一括法を忘れているのではないか。」と言い、「厚労省の通知が良いか悪いかは私たちが判断します」と若い職員さんが言う。これが地方分権なのだ。今やそうなっている。法令に反しない限り何でも条例で定めることができる。「住民税を払っている私たちの権利なんです。国は私たちを救ってくれませんよ、今のままでは。私たちが自分で、自分たちの健康と命を守らなきゃいけないんです。条例でできます。私ちが本気で頑張れば、地方から地方自治体から私たちの権利を守ることができるのです。」最後は御年80歳とは思えぬ迫力の訴えでした。
 利権に侵されず、住民を尊重できる市会議員、県会議員を選ぶことができるならば、私たちは身近な安全を勝ち取ることができることに気づかされました。
(まのじ)
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山田正彦
配信元)
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元農林水産大臣 山田正彦先生 『人生をかけて解決に!今、どうしてオーガニック給食が必要なのか?』
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22/10/31 フルフォード情報英語版:西側のゴムマスクのハロウィーン政治ホラーショーは終了間近

 10月31日フルフォード・レポート(英語版)です。今回のレポートはpopoちゃん的にイマイチで、インパクトある情報はないように感じました。

2008年リーマン・ショックでカバールは23兆ドルを生み出した
”前回、このシステムが崩壊しそうになったのは、2008年のリーマンショックの時だった。その時、欧米を支配するハザール・マフィアのカバールファミリーは、ドラゴン・ファミリーから700トンの金塊を手に入れ、それを1000倍以上にレバレッジをかけて23兆ドルを生み出すことができたのだ。”

アンナ・フォン・ライツ判事のアジアへの警告
”邪悪で利己的な国際寄生虫は、他のすべての国にしてきたように、自分たちの安全を確保するために中国を利用しようとする。”

ロシア:「ウクライナではネオ・ペイガンズ・カルトが力をつけている。」

ニュージランド首相:南極を支配下に置きたい

カナダ首相:コスタリカへの逃亡を計画中

プーチン大統領の発言
”ハザール・マフィアに支配された西洋は人類のすべての資源を要求し、それが提案する「ルールベースの秩序」は、「全くルールなしで生きることを可能にするもの…彼らは、どんな犠牲を払ってでも、衰えていく覇権を維持しようと努力している…」と述べている。彼らは、ヨーロッパ経済に莫大な損害を与え、何百万人もの人々の生活環境を著しく悪化させるノルドストリーム・パイプラインの爆破のような直接的な破壊行為も辞さない…彼らは単に支配すること以外に世界に提供するものは何もないのである。”

ブラジル大統領選:ハザール・マフィアが選挙を盗む
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:西側のゴムマスクのハロウィーン政治ホラーショーは終了間近
転載元)

金融・経済システム全体が破綻している?


Wests’ rubber masked Halloween political horror show is about to end.Enjoy while you can the horror show of rubber-masked actors and computer graphics that has substituted for government in the West. As a part of the show, we now have a fake pope, a fake US president, a fake UK King, a fake French president, fake opposition leaders, fake news etc. This is all about to end. It is a mathematical certainty because the entire financial/economic system that underpins it is over a thousand times leveraged and bankrupt. ゴムマスクの俳優とコンピューターグラフィックスが西洋の政府代わりをしているホラーショーを、今のうちに楽しんでおくことだ。このショーの一環として、我々は今、偽のローマ法王、偽のアメリカ大統領、偽のイギリス国王、偽のフランス大統領、偽の野党指導者、偽のニュースなどがある。これはすべて終わりを告げようとしている。それを支える金融・経済システム全体が1000倍以上のレバレッジをかけ破綻しているのだから、数学的に確実なことだ。

“Kangaroo government usually precedes war. The worry is the next and inevitable onslaught would be thermonuclear,” warns MI6. 「カンガルー政府【法と正義を無視する政府】は通常、戦争に先行する。心配なのは、次に避けられない猛攻撃が熱核兵器【水爆】になることだ。」とMI6【《英》軍事情報活動第6部】は警告している。

To avoid that Western white hats and the Asian dragon family are now negotiating a benevolent replacement for the collapsing old system. It will start with a jubilee. This will mean a cancellation of all debts both public and private and a one-off redistribution of assets, according to a Dragon family proposal. Another part of their proposal is to have Western military/industrial white hats preside over Nuremberg-style war crimes trials followed by the restoration of democracy, the rule of law and freedom of the press. それを避けるために、欧米のホワイトハットとアジアのドラゴン・ファミリーは、崩壊しつつある旧体制に代わる善意ある制度を交渉しているところだ。それは、ジュビリー【債務帳消し】から始まる。これは、ドラゴン・ファミリーの提案によると、公的、私的な全ての負債の帳消しと一回限りの資産の再分配を意味する。彼らのもう一つの提案は、西側軍産のホワイトハットがニュルンベルク様式の戦争犯罪裁判を主宰し、その後、民主主義、法の支配、報道の自由を回復させるというものである。

The video below of Jeffrey Sachs speaking to Chinese counterparts reflects the tone of the talks. 以下のビデオは、ジェフリー・サックスが中国側のカウンターパートと話す様子を映したものである。

Video Player 00:00
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However, the negotiations are ongoing so do not expect any announcement soon. Instead, batten your hatches and prepare for a geopolitical storm such as the world has never experienced before. しかし、交渉は進行中であり、すぐに発表されることはないだろう。その代わりに、世界がかつて経験したことのないような地政学的な嵐、非常事態に備え付おくことだ。

MI6 sees it coming too, commenting “What we view with very well-informed intelligence is the turn of Century type stuff. Regime fall and knowing when it will fall and what to do.” MI6 expects the trigger to be a “Barclays Bank collapse which will bring down Glencore Commodities and all of the world markets…they brought it upon themselves by way of lawyers, spies and assassins we tracked every step of the way…all street lighting in Switzerland is blacked out at midnight so Blitz type stuff.” MI6もこの事態を予見しており、「我々が情報通の機密情報で見ているのは、世紀末的なもののようだ。政権は倒れる、いつ倒れるか、何をすべきかを知ることだ。」とコメントしている。MI6は、その引き金は「バークレイズ銀行【イギリス・ロンドンに本拠を置く国際金融グループ】の破綻で、【世界最大の】グレンコア商品取引商社と世界の全市場が崩壊する。彼らは弁護士、スパイ、暗殺者を使って自力でそれを引き起こし、我々はその過程をすべて追跡した。スイスの街灯は深夜になるとすべてブラックアウトするので、大掛かりなキャンペーンのようなものだ。

Most top-level experts agree the Western financial system will inevitably collapse. Its’ current state is illustrated below. 欧米の金融システムの崩壊は避けられないというのが、ほとんどのトップレベルの専門家の見解である。その現状を図にすると以下のようになる。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

For those who prefer technical diagrams, the ones below all show the same collapse from different angles. テクニカルな図が好きな方のために、以下の図はすべて、同じ崩壊を異なる角度から示したものだ。


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