月別アーカイブ: 1月, 2023

ホワイトハウスは突然死や障害者の激増の原因をコロナ後遺症とする予定 / ウイルスが原因だとすると、ウイルスは一般人口・非被雇用者よりも、被雇用者にだけ影響を及ぼしているということになってしまう

 ブラックロック社の元ファンドマネージャー、エドワード・ダウド氏が、これから予定されているホワイトハウスの「隠蔽工作」を警告されています。多数の突然死や障害の発生がいよいよ隠しおおせなくなり、世論調査でもワクチン、突然死、副作用への国民の認識が大きくなっていることから、政府の中枢ではその原因をコロナ後遺症のせいにしようと議論されているようです。元動画の前半では、直近の障害者データから、12月時点で11月よりも10万人増えていること、2022年9月の障害者は3320万人で、2021年から320万人も増加していると述べ、そのうち170万人が被雇用者であることを指摘しました。つまり「健常な被雇用者も身体に障害が発生していることは確実だ」ということです。ダウド氏は、明らかな原因は2つ、被雇用者の大量ワクチン接種とワクチン義務化だと述べました。「データ解析の専門家として、突然死・超過死亡がワクチンの大量接種・義務化が原因ではなく、コロナ死と解釈する見方が可能か」との質問に、ダウド氏は明確に否定し「ウイルスが原因だとすると、ウイルスは一般人口・非被雇用者よりも、被雇用者にだけ影響を及ぼしているということになってしまう」と述べました。一般人口の障害者数は8%の増加なのに対して、被雇用者では31%も増加しています。さらに「ワクチンが嫌で辞めたとか、接種しないからクビになった」という人が相当数含まれる「非労働者人口」の障害者の増加率はわずか4%でした。
「超過死亡増大の原因がウイルスだとしたら、このウイルスは被雇用者だけを狙っているということになる。その論理は通用しない。」
 さて「日本の専門家は、ワクチン接種率が高いにもかかわらず、コロナ死が急増したことに困惑しています」と世界では報じられているようですが、当の日本人は知っているのか?
(まのじ)
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配信元)

トランプ政権は、COVID-19の最初の感染者が確認された2020年1月20日の一週間前に、モデルナと提携していた! ~これらのワクチンは政権が言うような「ワープスピード」で開発されたわけではない

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月7日の記事で、サーシャ・ ラティポワ氏の調査により、「米国防総省(DOD)、保健福祉省(HHS)、その他の政府機関、世界中の政府が製薬会社と結託し、バイオテロや情報戦の作戦を通じて、世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」が明らかになったことをお伝えしました。
 トランプ大統領は2020年3月13日、公衆衛生緊急事態(PHE)を宣言し、国家安全保障会議を COVID 政策の担当とした。mRNAワクチンと呼ばれている製品は「ワクチン」でもなければ「医薬品」でもなく、国防総省(DOD)が「全体の最高執行責任者」で、彼らは「認可された薬局の販売業者ではない」ため、その業界を規制する「いかなる法律も遵守する必要はない」ということでした。
 ただ、mRNAワクチンが緊急使用許可(EUA)の指定を受けるためには、“他の既知の治療法や治療薬が存在してはならない”ので、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンのような多くの実績ある治療薬は効果が無いことにされてしまったのです。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。2020年5月15日、ドナルド・トランプ大統領は「ワープスピード作戦(OWS)」を開始。ワープスピード作戦の目的は「COVID-19のワクチン、治療法、診断法(医療対策)の開発、生産、流通の加速」です。
 しかし、COVID-19ワクチンの開発に関しては、トランプ大統領の娘のイヴァンカさんのツイートから、“トランプ政権は、すでに2020年1月13日にモデルナと提携していた”ことが分かるのです。しかも、モデルナと提携した日時は、COVID-19の最初の感染者が確認された2020年1月20日の一週間前なのです。
 これは記事が指摘しているように、“これらのワクチンは政権が言うような「ワープスピード」で開発されたわけではない”ことを示します。
 ジョンズ・ホプキンズ・ヘルス・セキュリティ・センターが世界経済フォーラムとビル&メリンダ・ゲイツ財団との協力により主催した「イベント201」は、2019年10月18日に行われました。「イベント201」は、パンデミックに備えるシミュレーションです。
 驚いたことに記事の引用元によれば、「クリムゾン・コンタギオン」と呼ばれる中国を起源とするインフルエンザの深刻なパンデミックに対応する合同演習が、トランプ政権によって2019年1月から8月にかけて実施されていたというのです。
 こちらの記事『クリムゾン伝染:トランプとアメリカ政府が数ヶ月前に「パンデミック」を知っていて計画していたという証拠』に詳しい内容が書かれています。
 この記事では、合同演習で使用された公式文書が添付されており、“これらの文書は、トランプと彼の政権がこれらのパンデミックシミュレーションを完全に認識していたことを示しています”と書かれています。
 そして、2020年1月21日にトランプ大統領は、世界経済フォーラム(WEF)で講演し、トランプの演説の最後にクラウス・シュワブは「大統領、あなたのスピーチに感謝します、そしてあなたがあなたの経済のために、そしてあなたの社会のために達成したことに対しておめでとうございます-私たちはここで包括性の問題を非常に集中的に議論しますが、あなたの(トランプの)政治はすべて確かにアメリカ人のためにより良い包摂性を生み出すことを目指しています。 特に、私たちの議論に楽観的な見方を注入してくれたことに感謝します。世の中にはたくさんの問題がありますが、おっしゃるように、私たちには夢が必要だと思います。そして、私たちはそれらの夢を実現するためのすべての能力、技術、リーダーシップを持っています」と言っていたのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国国防総省は、国家安全保障プログラムのもと、最初からCOVID「ワクチン」を管理していた。安全かつ効果的」ではなかった。
転載元)
(前略)
この調査・文書は、製薬会社CRO(医薬品開発業務受託機関)の元幹部サーシャ・ラティポワと集中法律研究家キャサリン・ワットによって入手されたものである。
(中略)
トランプ大統領は2020年3月13日、スタッフォード法に基づき公衆衛生緊急事態(PHE)を宣言し、国家安全保障会議をCOVID政策の担当とした。Covid-19ワクチンは、ワクチンや医薬品として規制されていないグレーゾーンの製品である「医療対策品」です。
 
「国家安全保障会議を担当させ、戦争行為として扱ったのです」とラティポワは言った。
 
ワープスピード作戦/ASPRの報告書によると、国防総省はCOVID対抗措置の開発、製造、流通を命令、監督、厳重管理し、主に国防総省が以前に確立した軍事請負業者とコンソーシアムのネットワークを活用した。
 
国防総省、BARDA、HHSは、大規模製造のプロトタイプ実証として「ワクチン」を含むすべてのCOVID対策を発注し、その他の取引権限の下での規制と透明性を回避しました。PHE時にEUA(注:緊急使用許可)の下で使用されるプロトタイプとして、「ワクチン」を含むCOVID対策は、製造品質、安全性、表示に関する米国の法律を遵守する必要はありません。
 
「その意味するところは、米国政府は『プロトタイプ』の法的地位を明確にすることなく、不適合な生物材料を米国人に配備することを許可し資金を提供し、その材料を通常の規制監督の対象外とし、国民に対して不正な擬似『規制』のプレゼンテーションを維持したということです」とラティポワは述べています。
 
「最も信じられないのは、米国議会が制定した現在の法律が、この隠蔽行為を合法としているように見えることだ!」。

PHEのもとでは、医療対抗措置は医薬品として規制も保護もされていない(21 USC 360bbb-3(k).
 
アメリカ国民は、FDA、CDC、そしてアンソニー・ファウチのような有力者がCOVID-19ワクチン・プログラムを監督していると信じ込まされていた。
 
彼らの関与は組織的な情報操作であった。COVID-19ワクチンの研究、資材の入手、流通、情報共有に関するすべての決定は、国防総省によって厳しく管理されていた。
 
何百ものCOVID対策契約が発覚している。多くの開示は冗長化された形になっている。しかし、ラティポワとワットは、詳細を埋めるための情報源を見つけた。
 
これらの契約を見直すと、米国政府(DoD/BARDA)による高度な管理が行われていることがわかる。それは、成果物の範囲を「デモンストレーション」と「プロトタイプ」のみに指定する一方、臨床試験と製造品質管理を契約で支払われる業務範囲から除外している。製薬会社が金銭的なリスクなしに自由に偽の臨床試験を行えるようにするため、契約には、2005年のPREP法および関連する連邦法に基づき、メーカーおよび供給・流通チェーンに沿ったすべての請負業者の責任を取り除くことが盛り込まれているのです。
 
なぜ規制当局も裁判所も動かないのか?

ラティポワとワットによれば、最近成立した法律と行政命令の組み合わせで、嘘をつくことが合法になったというのだ。HHS長官は、健康国家緊急事態が3ヶ月ごとに議会によって延長され続けるなら、誰に対しても責任を負うことはない。
 
COVID-19が発生した瞬間から、重要な情報作戦が開始された。米国政府、情報機関、メディア、そしてビッグ・テックが結託して、反対する医師や評論家、そして実行可能な代替療法を中傷しながら、ワクチンを緊急使用許可法の下で合法的に指定させることを目的とした激しい圧力キャンペーンを組織し実施したのです。この指定によって、標準的な安全性と公衆衛生プロトコルを無視した迅速な製造が可能になったのです。
 
EUAの指定を受けるためには、他の既知の治療法や治療薬が存在してはならない。
そのため、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンのような多くの実績ある治療薬がメディアでブラックリスト化され、過去にはこれらの安価で容易に入手できる薬がその効果を謳われていたのに「馬の駆虫薬」と断じられたのです。
 
ピーター・M・マッカローやピエール・コリーといったCOVID治療を行う著名な医師は、その医学的信用に対する前代未聞の攻撃に直面しているのです。
(中略)
Global Researchの記事を自由に再投稿し、広く共有してください。

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ハンガリーのヴィクトル・オルバーン首相「グローバルな政府とその支配ではなく、国家間の独立と協力を選ぼうではありませんか。グローバリストのイデオロギーを拒否し、代わりに愛国心という文化を支持しましょう。」 ~欧州連合を離脱する手続きは1月2日にハンガリー議会によって開始され、2023年5月までに完了

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のツイート動画で、ハンガリーのヴィクトル・オルバーン首相は、“いまだにブリュッセルのエリートやその他の反国家的指導者たちは移民をチャンスであり、一つの選択肢であると考えている。ヨーロッパを巨大な多文化混血の帝国に変貌させるチャンスだと。…自由で強力なヨーロッパの旗を高く掲げる必要があるのです。グローバルな政府とその支配ではなく、国家間の独立と協力を選ぼうではありませんか。グローバリストのイデオロギーを拒否し、代わりに愛国心という文化を支持しましょう。もし、国家間の色とりどりな多様性が地球を覆っているならば、世界はより豊かになり、人類はより良くなるかもしれません。どの国も特別です。どの国にもそれぞれ特有のものがあり興味深い。私は、世界のその部分に光を当てることができると信じています”と言っています。
 オルバーン首相は新年の挨拶で、「ハンガリー国民はソドミーに同意したことがないので、ブリュッセルと私はもはや軌道に乗っていません。私たちはすぐにEU離脱の手続きを開始します。…私たちは、中国、インド、ロシア、イラン、セルビアなどの世界の主要国との関係を確立することができ、また確立する必要があります」と話し、欧州連合を離脱する手続きは1月2日にハンガリー議会によって開始され、2023年5月までに完了するということです。
 “続きはこちらから”の動画で、ハンガリーの弁護士、政治学者、国会議員で、2021年からヴィクトル・オルバーン首相の政治局長を務めているバラージュ・オルバーン氏は、“私たちはどちらも古い国家です。我々は共に伝統的な価値観や共同体としてのアイデンティティと文化遺産を大切にしています。我々は自分たちの生き方や、生き方を決められる主権を守りたいのです。…大量移民は問題であり、国境はその解決策だということです。移民は文明における最大の課題の一つで、我が国を脅かしています。…これは人道的見地から理解できる決断ですが、何百万人もの不法移民を受け入れるのは、賢明でも持続可能な解決策でもありません。…多くの先進国は…高齢化社会、出生率の低下といった課題、それに対する進歩主義的な対策が移民です。移民の受け入れを拒否する場合、代わりにどうすればいいでしょうか。私たちハンガリー人にとってそれは明らかです。家族こそが解決策で、国の存続の鍵となります。…私たちが代わりにやっているのは、経済的な他の手段を提供し、欲しいだけの子どもを産んでもらうことです。…2010年以降、私たちは家族政策への支出を3倍に増やしました。…たった10年で少子化を巻き戻すことができました。…家族政策に関連するもう一つのトピックはLGBTの問題、ジェンダーの問題です。今は困難な時代で、子供たちが自身のアイデンティティを疑うのではなく、深めるように励まさないといけません。…ハンガリーの国民投票史上最高の投票率で、有権者の92%が法律を制定し、公立学校で未成年者がLGBTQコンテンツに触れるのを制限することを支持しました”と話し、「4つの教訓」として、“国益を優先、大量移民は問題で国境は解決策、少子高齢化の解決策は家族、リベラルな外交政策にノー”だと言っています。
 こうした保守の価値観を体現しているのがロシアですが、日本の保守の方はロシアをどのように見ているのでしょう? 私は右でも左でもなく、単に悪人を法に基づいて処分すれば良いだけだと考えています。
 ロシア・中国が悪なのではなく、日本を含め、どの国にもいる悪人をきちんと逮捕すべきなのです。そのためには、悪人が悪人であることをきちんと理解できなければなりません。著名人でイルミナティでない者の方が珍しいのです。
(竹下雅敏)
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[Twitter]ビーバーによる強盗事件

編集者からの情報です。
「キャベツ、キャベツ、キャベツはゆずれないわ。」
(まのじ)
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配信元)

ヨーロッパ27カ国でいよいよ昆虫食の導入が承認される 〜 粉末化して少量ずつ、あらゆる食品に添加され、しかも成分表示は学名なので昆虫食に気づかない

読者の方からの情報です。
 mihoさんの昆虫食に関する情報動画を見て、詳細を調べるつもりでいたら、ドイツのニュースサイトReport24の記事を見つけました。
記事の本文にある昆虫の日本語名は、
Mehlwürmer(Mehlwurmの複数形 )=ミルワーム(ミミズの種類)
Wanderheuschrecken=イジョウバッタ(イナゴ)
Hausgrillen(Hausgrilleの複数形)=コオロギ
Getreideschimmelkäfer=ガイマイゴミムシダマシ(カブトムシの種類)です。
記事の最後に "Klaus Schwab sagt: Guten Appetit!" とあります。
 クラウス・シュワブ曰く、「召し上がれ!」

 含有されている食品は私が思っていたよりも広範囲にわたります。mihoさんは購入時に分かるなら買わない、食品に表示されている含有物の名前が分からない場合は開封する前に調べて、昆虫が含まれているなら購入先にそのまま戻しに行く、など、こういった食品の不買運動をすべきだと提唱しておられますが、同感です。ただ、殆どの人が、昆虫が食品に混ぜられていることさえ知らないことが問題で、外食などで知らずに食してしまっている可能性が大きい。牛乳にまで混じりこんでいるとは本当に意外です。
(匿名)
 ヨーロッパ27ヵ国で本格的に昆虫食が導入されるようです。REPORT24の元記事には、承認された4つの昆虫のそれぞれが、どのような食品に使われるかを列挙しています。例えばミルワームですと、ビスケット、豆料理、パスタ製品など。イナゴの場合は、ジャガイモ加工品、スープ、豆類と野菜の保存食/瓶詰め、サラダ、ビール類、アルコール飲料、チョコレート製品、冷凍発酵乳ベース製品、ソーセージなど。コオロギは、食肉類似物以外のタンパク質製品、パン、ロールケーキ、シリアルバー、パスタの詰め物など延々と続きます。とにかくあらゆる食品に添加しようとしているらしく、しかも外見上全く分からないように粉末化して少量ずつ添加するようです。mihoさんによると、昆虫の成分表示は専門的な学名で表記されるらしく、そうすると一般消費者は購入時に判断ができない場合もありそうです。コオロギなどは「部分的に脱脂されたコオロギの粉」とあり、mihoさんは「脱脂した油分は別の食品に使うつもりなのかな?」と鋭い推察をされています。「これも大規模な人体実験をしようとしているのではないか」「私たち自分達で(学名など)勉強して、情報を共有しあって、こちらの方が賢くなって不買運動などをするしかないと思う。」「そういう形でグローバリズムに対抗するしかないと思っています。」「負けないようにがんばりましょう。」と締めくくられました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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EUで正式に認可:これらの4種類の昆虫が食品に密かに混入され得る
引用元)
原材料のリストを見ることは、食品の買い物の一部であるはずです。無意識に昆虫を食べたくないEU圏の方は特に注意が必要です。EU委員会は、すでに4種類の昆虫をさまざまな形で「食用昆虫」として承認している。今後は、ミールワーム、バッタ、コオロギに続いて、穀物カビムシもパン、スープ、パスタ、スナック、ピーナッツバター、チョコレート製品などの食品の原材料として使用できるようになります

ミールワーム
いわゆる「食用昆虫」の最初の認可は、すでに2021年6月にミールワームに与えられている。EU委員会の施行規則2021/822は、「新規食品」としてTenebrio molitor(チャイロコメノゴミムシダマシ)の乾燥幼虫の発売を認可した。フランスのSAS EAPグループが申請し、EUでのミールワームの発売が許可された。単品または最大10gのレベルで販売されることがある。
(中略)
昆虫を使用する場合は、甲殻類・軟体動物およびその製品、ハウスダスト・ダニに対するアレルギーが知られている人が摂取するとアレルギー反応を引き起こす可能性があることを食品のパッケージに記載する必要があります
(以下略)

(DeepL機械翻訳)
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#64 パン、パスタ、スナック菓子、加工食品などに積極的に導入されるコオロギ粉
配信元)
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