2023年1月30日 の記事

よほど都合が悪いプロジェクト・ヴェリタスの暴露動画 ~ヴェリタス、オキーフ、マローン博士の大掛かりなフェイクだという偏執的な陰謀論が現れるほど

竹下雅敏氏からの情報です。
 プロジェクト・ヴェリタスの潜入取材で、ファイザーの研究開発戦略業務担当ディレクターのジョーダン・ウォーカー氏は、“ファイザー社は社内でコロナウイルスを自ら変異させることを議論している”ということでした。“覆面記者がこの研究は「機能獲得ではないか」と問うと、「ちょっと違うと思う。」とうろたえ…ウオーカー氏らはそれを「誘導進化(Directed Evolution)」”だと答えていました。
 この事について、冒頭の動画の16分25秒で、ロバート・マローン博士が言うには、“この2つは同じで、トマトをトメイトって言うのと変わらない”とのことです。
 昨日の記事で、ロバート・マローン博士のサブスタックの記事「ヴェリタスの暴露に対するファイザーの回答」の一節を紹介しました。「最初のヴェリタスのビデオが公開された直後、私たちはファイザーが作り上げた物語と情報をコントロールする驚くべきパワーと能力を知ることになった。…ジョーダン・ウォーカー医学博士に関係するものは全て…インターネットから消された。そしてボットやトロールがソーシャルメディアに出現し、ジョーダン・ウォーカーが実在するのかどうかさえも疑われた。ヴェリタス、オキーフ、私の大掛かりなフェイクだという偏執的な陰謀論を流布している。…これぞ第五世代戦力の一例だ」と記されていました。
 “ジョーダン・ウォーカーが実在するのかどうかさえも疑われた”のですが、取り上げたツイートをご覧になると、ジョーダン・ウォーカー氏が「まだ巨大製薬企業の現役社員であること」が分かります。
 このプロジェクト・ヴェリタスの動画はよほど都合が悪いようで、“ヴェリタス、オキーフ、マローン博士の大掛かりなフェイクだという偏執的な陰謀論”が現れるほど、工作員が忙しくしているようです。
 “続きはこちらから”のサーシャ・ラティポワ氏の記事をご覧ください。そうした工作員の一人が彼女ではないかと疑われる記事です。サーシャ・ラティポワ氏は非常に頭の良い人なので、簡単にフェイクだと分かるような主張はしていません。
 彼女の主張は、プロジェクト・ヴェリタスは国防機関に偽情報をつかまされたというものです。こうした動画によって、“研究室で変異させたウイルスが流出し、パンデミックが引き起こされる”という物語を人々が信じることで、「世界的パニックを画策する準備をしている」というのです。
 彼女は「機能獲得実験」を、“特殊な目的を持ったプロパガンダのおとぎ話”であるとして、ウイルス研究所からの流出でパンデミックになることを否定しています。しかし、その彼女の主張には科学的な根拠が全くありません。 
 サーシャ・ラティポワ氏はウイルスの存在は認めていますが、「機能獲得実験」によって、人為的にそれらをより致命的でより伝染性にするために“実験室でウイルスを「変異させる」方法はありません”という「特殊な目的を持ったプロパガンダのおとぎ話」を展開しています。要するに彼女は、武漢研究所からのウイルス流出説から、人々の目を逸らしたいのです。
 頭の良い人だと思うのですが、この記事でシッポを出してしまいました。なぜ、私が彼女を工作員だと思うのかというと、この記事の後の彼女の波動の変化です。意図的な偽情報を出すと、必ず波動は落ちるのです。例外はありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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23.1.29【米国】Project Veritas その2【及川幸久−BREAKING−】
配信元)
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配信元)
我々はファイザーの内部文書を入手し、ジョーダン・ウォーカーがファイザーの研究開発戦略業務担当取締役であることを確認しました。

2013年エール大学卒業

テキサス大学サウスウェスタン医科大学のメッド博士。

彼の上司はミカエル・ドルステンに報告し、ミカエル・ドルステンは CEO の アルバート・ブーラに報告します
 
これは医学部時代の白衣を着たファイザーのジョーダンです。
 
  Source Star
ロバート、可視化のためにリツイートしてもらえますか? 最新のファイザーのビデオの男は、ヴェリタスが提供したリンクインに示されている医学部での2018年のこのビデオでここに見られます。これは、一部のサクラが主張しているような、彼がヴェリタスのデマではないことを証明しています。
 
速報:ファイザー社の新しい内部関係者が、ジョーダン・トリシュトン・ウォーカーがまだ巨大製薬企業の現役社員であることを示すマイクロソフト・チームの社内プロファイルの画像を送ってきました。
 
この記事に関する情報をお持ちの方は、veritastipsveritastips_@_protonmail.com(_@_を半角にしてください) までご連絡ください。
 
Brian O'Shea経由「ジョーダン・トリシュトン・ウォーカー」とは?

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国内外の大企業が稼ぐために、日本国民の個人情報が利活用される ~2015年に成立した改正マイナンバー法で、個人情報取り扱いのグローバル化として、外国にある第三者に個人データが提供される

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の2分2秒で、“「デジタル田園都市国家構想」の基本方針で、マイナカードの交付率を地方交付税の算定に反映させることに言及。一部交付金については、「カード申請率が全国平均交付率以上」を応募条件とする仕組みを検討している”ということです。
 こうした政府の方針に対して苫米地英人氏は、“今、西側諸国の集まりがワールド・エコノミック・フォーラム、ダボスですよね。今ロシアと中国が一体化してものすごい経済強くなった。アメリカもこれから景気減速していくわけですよ。…そういった意味で西側が一致団結してものすごい強力な中央管理社会を作る。それも国を超える機関としての中央管理社会を作ってくっていう指令が今回ワールド・エコノミック・フォーラムで出てるんで、各そこに参加した大臣の方々、全世界で今こういうことをガンガン推進してる。そうすると5年後10年後は君も世界のリーダーの一人だよっていう風に言ってもらえる道にみんな行きたくてしょうがないんですよ。でも、これどう考えてもおかしい(7分10秒)”と言っています。
 次のニコニコ動画ではジョーカーが、“2015年に成立した改正マイナンバー法で、個人情報取り扱いのグローバル化として、外国にある第三者に個人データが提供されるんだ。…この第三者とは外国の大企業だと思われる。つまり国内外の大企業が稼ぐために、日本国民の個人情報が利活用されるってことだ。ヤバいだろ?(1分17秒)“と言っています。
 3つ目のツイート動画は、立憲民主党の山岸一生議員の衆議院内閣委員会での質疑の様子で、“マイナンバーカードを身分証にするのをやめてくれって事を、政府内で政府宛に提出をしているんですね。曰く、個人情報を一括して盗まれ、最悪の場合、秘密情報の流出につながる恐れがある。でこれ、どういう役所が出してんのかという風に言いますと、資料右にございますけども、内閣官房・警察庁・公安調査庁・防衛省・外務省。所謂、インテリジェンスコミュニティでございますね。情報管理に人一倍、まあ敏感な省庁が危ないから止めてくれと”と言っています。
 詳しい内容は「221116山岸一生東京9区立憲衆議院議員内閣委員会で質問 (目次・字幕付き)」をご覧ください。
 また、ツイート動画の1分2秒では、「犯罪捜査のための通信傍受に関する法律」の23条の特定電子計算機(スマホやスマートウオッチなど)を用いる通信傍受についての質問から、「国民のスマホには盗聴回路が組み込まれる」ことが確認されています。
 「警察、国民の通信傍受やりたい放題に…LINEやFB等でつながる相手も傍受対象に」という記事が2019年6月に出ています。
(竹下雅敏)
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給食費と引き換えに「マイナカード作れ」 Dr.苫米地 (2023年1月23日)
配信元)
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99%が知らないマイナンバー本当の恐怖
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[Twitter]ロシアの戦車

編集者からの情報です。
はた目には似たような戦車ですが、さすか雪国仕様!
そう言えば「T-34」という今風なロシア映画、おもしろうございました。
(まのじ)
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「膨大な犠牲者を出しながらもナチス・ドイツを倒したのはソ連だった」という歴史的事実を知らないアメリカ人 / 「Twitterファイル」第15弾は、大手メディアの情報源だったシンクタンク「ハミルトン68」が偽情報機関だったという暴露

 ShortShortNewsさんのある意味衝撃の動画が飛び込んできました。「ナチスを倒したのはソ連、戦後に米国はナチスを取り込んだ」という動かし難い歴史的事実を、当のアメリカの人々は知らない様子です。専門家が「アメリカは、第二次世界大戦から意識的にかつ明確に元ナチスと同盟を結び、ナチスが裁かれないよう助けた。『ラット・ライン』と呼ばれる(ナチスの逃亡経路を作る)作戦を共謀した。ナチスをドイツから逃して、ソ連や南米の左翼勢力に対する反共産主義部隊として展開した。」と解説すると、納得できない表情のキャスターが「しかしホロコーストを終わらせたのは誰なのか?(アメリカでしょう?)」と詰め寄ります。「ソビエト連邦ですよ、実際は。」と専門家は答えます。するとキャスターのお姉さんは、なにをバカなことをという顔で笑って「違うでしょう。」と言うのです。驚きました。専門家は「米軍がドイツに入ったのは、ロシア軍が2000万人以上の死傷者を出しながらナチス・ドイツを負かした後です。」それを認めたくないキャスターは「それでも米国の介入がなければ、ホロコーストでもっと多くの人々が死んでいたでしょう。」と食い下がると「ソ連とアメリカが連合してナチス・ドイツを倒したことは良かったと思います。しかし、ナチス自身はその後、米国と同盟を結び、ソ連や南米の共産主義者や社会民主主義者を追いかけるようになった。」と、ありのままの事実を語ります。それでも納得できないキャスターは「しかし、その過程で救われる命があります。多くのアメリカ人が命をかけて救ったのです。」とアメリカの正義を訴えます。専門家は「もちろんです。」と認めつつも「ナチスと戦うために死んだソ連人よりも圧倒的に少ないけれど。」と答えていました。アメリカの人だけでなく、日本人も「何が何でもアメリカが正義」と思っていないだろうか?日本に原爆を2つ落としたのはソ連ではない、アメリカなのですが。
 そして今、「Twitterファイル」第15弾が出ました。欧米の大手メディアや大学が信頼できる情報源としてきたシンクタンク「ハミルトン68」が実は、極左やネオナチが運営する偽情報機関だったことを暴露しました。政権に都合の悪い情報はロシアと絡めて弾圧し、真実の情報にはフェイクだとして注意喚起すらしていたそうです。
こんな連中が「ナチスを倒したのはアメリカだ」と嘘をつくなど朝飯前です。私たちはそれを見破らねばなりません。
(まのじ)
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配信元)


23/1/23 フルフォード情報英語版:ロックフェラー支配の終焉と水素の黄金時代の幕開け

 1月23日フルフォード・レポート(英語版)です。ロシアがスイスに侵攻か?にびっくり!😱

石油王ロックフェラー支配の終焉
”安価で汚染されていない、事実上無限の燃料である水素の使用を全力で阻止してきた。現代の経済活動のコストの70%以上は、エネルギーによるものだ。ロックフェラー家は、自分たちが支配する高価な石油から、エネルギーが得られるように、人類の発展を抑制してきた。”

FRBのトップ、ジェローム・パウエル逮捕か
"「Covid検査で陽性となり」、「自己隔離」に入ったことに注目しよう。CIA筋によれば、これは彼が逮捕されたか、潜伏したかのどちらかを意味するとのことだ。”

MI6情報筋:デジタル通貨で破産を免れたいロックフェラー家
“これは、ロックフェラー家が、彼らが発行する予定のデジタル中央銀行通貨を皆に使わせて破産を防ごうとする必死の試みであるとMI6の情報筋が言っている。その代わりに、世界は1月31日以降に生産されるデジタル通貨を拒否することで、ロックフェラー家を切り離そうとしているというのが複数の情報筋の一致した意見だ。”

ウクライナの負け
”米軍専門家ダグラス・マクレガー大佐によると、公開資料によると、これまでのところ、ロシア側の犠牲者1万6000人に対し、ウクライナ側は死者15万7000人、負傷者30万人であるという。つまり、人口がはるかに少ないウクライナは、ロシア軍1人につき8人の兵士を失っていることになる。戦争がすでに負けていることを知っているので、アメリカ、ドイツ、イギリスはウクライナに戦車を送ることを拒否した。”

ロシアはスイスに侵攻か
”連邦外務省(FDFA)のイグナツィオ・カシス局長は、木曜日に発表されたスイスのラジオ・テレビとのインタビューで、「ウクライナの復興に使う」ためにロシアの資産を押収すると脅迫し、スイスは基本的にロシアに対して宣戦布告していると述べた。スイスのアラン・バルセ大統領も先週のダボス会議で、あからさまな嘘でロシアを攻撃する演説を行い、自国がもはや中立国ではないことを示した。つまり、そこに本部を置くオクタゴングループが降伏しない限り、スイスへの侵攻は避けられないということだ。 MI6の情報筋によれば、ロスチャイルド家はそのような降伏を交渉しているが、そのプロセスには時間がかかるという。また、6月のチャールズ3世の戴冠式の後に、本当の変化が始まるかもしれないとも言っている。”

CNN:アトランタ本部を閉鎖
”さらに、企業のプロパガンダ・メディアが情報戦争に負けている兆候として、CNNはアトランタ本部を閉鎖し、またしてもハザール・マフィアの降伏を示す。”

カマラ・ハリスの両親はアメリカ市民でないため、ハリスは大統領に就任できない

不正当選したアリゾナ州知事:GPS付き足首ブレスレットを装着

ニュージーランド首相:辞任表明

世界のパワーエリートはロスチャイルド家とロックフェラー家が負けたことを知っている
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ロックフェラー支配の終焉と水素の黄金時代の幕開け
転載元)

石油王ロックフェラー支配の終焉


End of Rockefeller rule and the beginning of the golden age of hydrogen The surrender of the Rothschilds and the collapse of the Rockefeller stranglehold over the United States of America Corporation will allow us all to live like millionaires during the upcoming golden age of hydrogen. This is the big story behind all the news about the US debt limit being reached, the defeat of Ukraine and the takedown of the fake Biden regime. ロスチャイルドが降伏し、ロックフェラーによるアメリカ合衆国株式会社の支配が崩壊すれば、来るべき水素の黄金時代に、我々は皆、大富豪のように暮らすことができるようになるだろう。これが、米国の債務上限達成、ウクライナの敗北、偽バイデン政権の崩壊に関するすべてのニュースの背後にある大きな物語である。

The Rockefellers have used their control (via over 200 foundations) of the Fortune 500 companies to hide the fact they are the real masterminds behind the war in Ukraine, the attempted vaccine genocide and much more. They are now being thrown under the bus. ロックフェラー家は、フォーチュン500社を(200以上の財団を通じて)支配し、ウクライナ戦争やワクチン大量虐殺の本当の黒幕であることを隠してきた。彼らは今、裏切られている。

To understand their involvement and their imminent defeat, let us start by looking at the members of the so-called regime of Joe Biden who belong to the Rockefeller-controlled Council on Foreign Relations: 彼らの関与と差し迫った敗北を理解するために、まず、ロックフェラーが支配する外交問題評議会に所属する、いわゆるジョー・バイデン政権のメンバーを見てみよう。

Kamala Harris, Vice President (CFR through family; Harvard; DLA Piper; Uber through family)
Antony Blinken, Secretary of State (CFR member; Harvard and Columbia; WestExec)
Janet Yellen, Secretary of the Treasury (CFR member; Yale and Harvard; Brookings)
Lloyd Austin, Secretary of Defense (CFR member; WestExec; Raytheon)
Linda Thomas-Greenfield, UN Ambassador (CFR member; Albright Stonebridge)
Cecilia Rouse, Council of Economic Advisors (CFR director; Princeton; Rowe Price)
Alejandro Mayorkas, Secretary of Homeland Security (CFR member; Wilmer Hale)
Jake Sullivan, National Security Advisor (CFR author; Yale and Oxford; Carnegie)
Ron Klain, Chief of Staff (CFR through family; Harvard; O’Melveny and Meyers)
John Kerry, Special Envoy for Climate (CFR member; Yale)
Susan Rice, Chief of Domestic Council (CFR member; Harvard, Oxford, and Stanford)
William J. Burns, Director of Central Intelligence (CFR member; Oxford; Carnegie)
Kurt M. Campbell, Indo-Pacific Tsar (CFR member; Harvard and Oxford; Asia Group)
Thomas Vilsack, Secretary of Agriculture (CFR member; Dairy Export Council)
Gina Raimondo, Secretary of Commerce (CFR member; Oxford; Point Judith Capital)
Eric S. Lander, Director of Office of Science and Technology (CFR member; Harvard)
Jeffery Zients, Counselor to the President (CFR member; Cranemere)
https://monthlyreview.org/2021/05/01/the-council-on-foreign-relations-the-biden-team-and-key-policy-outcomes/
  • カマラ・ハリス 副大統領(家族を通したCFR、ハーバード大学、DLAパイパー、家族を通したウーバー)
  • アントニー・ブリンケン国務長官(CFRメンバー、ハーバード、コロンビア、ウェストエグゼック)
  • ジャネット・イエレン財務長官(CFRメンバー、イェール大学・ハーバード大学、ブルッキングス)
  • ロイド・オースティン国防長官(CFRメンバー、ウェストエグゼック、レイセオン)
  • リンダ・トーマス=グリーンフィールド 国連大使(CFRメンバー、オルブライト・ストーンブリッジ)
  • セシリア・ラウス 経済諮問委員会(CFR理事、プリンストン、ロウ・プライス)
  • アレハンドロ・マヨルカス 国土安全保障省長官(CFRメンバー、ウィルマー・ヘイル)
  • ジェイク・サリバン 国家安全保障顧問(CFR執筆者、イェール、オックスフォード、カーネギー)
  • ロン・クレイン、首席補佐官(家族を通したCFR、ハーバード、オメルヴェニー&マイヤーズ)
  • ジョン・ケリー 気候担当特使(CFRメンバー、エール大学出身)
  • スーザン・ライス 国内委員会首席補佐官(CFR会員、ハーバード、オックスフォード、スタンフォード)
  • ウィリアム・J・バーンズ 中央情報局長官(CFRメンバー、オックスフォード、カーネギー)
  • カート・M・キャンベル インド太平洋ツァー(CFRメンバー、ハーバード、オックスフォード、アジアグループ)
  • トーマス・ヴィルサック 農務長官(CFR会員、酪農輸出協議会)
  • ジーナ・ライモンド商務長官(CFRメンバー、オックスフォード、ポイント・ジュディス・キャピタル)
  • エリック・S・ランダー科学技術局局長(CFRメンバー、ハーバード大学出身)
  • ジェフリー・ジエンツ大統領補佐官(CFRメンバー、クレーネメア)


The very first act of the “Biden” regime was to protect Rockefeller oil interests by canceling the Keystone Pipeline which would have allowed the American people access to reliable oil supplies not controlled by the Rockefellers. 「バイデン」政権の最初の行動は、ロックフェラーに支配されていない信頼できる石油供給をアメリカ国民に可能にしたであろうキーストーン・パイプラインを中止することによって、ロックフェラーの石油利益を守ることであった。

The war in Ukraine as well can be seen as a Rockefeller attempt to force the Europeans to buy oil and gas from them and not from the Russians. ウクライナでの戦争も、ロシアからではなく、ヨーロッパから石油とガスを買わせようとするロックフェラーの試みと見ることができる。

My involvement with this family began over a decade ago when I asked Japanese Finance and Economy Minister Heizo Takenaka why he handed over control of all of Japan’s stock market-listed corporations to institutions controlled by the Rockefellers and Rothschilds. These include Blackrock, State Street and Banking, and Vanguard. I was told Japan was forced to hand over its’ corporations because it was being threatened with earthquake weapons (this was before Fukushima). 私がこのファミリーと関わりを持ったのは、10年以上前、竹中平蔵財務・経済大臣に、日本の株式市場上場企業の経営権をロックフェラーやロスチャイルドが支配する機関になぜ渡したのか、と尋ねたのがきっかけだった。これらにはブラックロック、ステート・ストリート・アンド・バンキング、バンガードなどを含んでいる。私は、日本が地震兵器の脅威にさらされているため、企業を引き渡さざるを得なかったと聞いた(これは福島原発事故以前の話である)。

The subsequent March 11, 2011 Fukushima mass murder attack on Japan also forced the country to shut down its nuclear power generation and buy oil controlled by the Rockefellers. その後の2011年3月11日の福島原発大量殺人事件でも、日本は原子力発電を停止させられ、ロックフェラーが支配する石油を買わされることになった。

Years of research uncovered the fact Rockefeller interests are behind many, many crimes including the spread of cancer. At the beginning of the 20th century, only one out of 19 people got cancer. Now it is one out of every two people. Needless to say “curing cancer” is now one of the most profitable businesses of the pharmacidical corporations they control. The recent pandemic and vaccine campaign is also leading to record profits for Pfizer, Moderna, Johnson & Johnson etc. also controlled by the criminal KM families like the Rockefellers. 長年の研究により、ロックフェラーの利権が、癌の蔓延を含む多くの犯罪の背後にあるという事実が明らかになった。20世紀初頭には、19人に1人しか癌にならなかった。今では2人に1人になっている。言うまでもなく、「ガンを治す」ことは、彼らが支配する薬殺企業の最も収益性の高いビジネスの一つである。最近のパンデミックとワクチンキャンペーンは、ファイザー、モデルナ、ジョンソン&ジョンソンなど、ロックフェラーのような犯罪的なハザール・マフィア・ファミリーが支配する企業にも記録的な利益をもたらしているのだ。

The Rockefellers also stifled human progress by suppressing energy technology that threatened their control via oil. That is why Nicola Tesla ended up an impoverished prisoner in a hotel room while his technology was suppressed. ロックフェラー家は、石油による支配を脅かすエネルギー技術を弾圧することで、人類の進歩も抑えた。ニコラ・テスラが、自分の技術を弾圧されたまま、ホテルの一室で貧しい囚人生活を送ることになったのはそのためだ。

In later years, Japanese solar panel manufacturers told me they were forced to dump half the solar panels they produced while the price of silicon they bought was jacked up fivefold in order to prevent solar power from being competitive with oil. 後年、日本の太陽光パネルメーカーから、太陽光発電が石油に対抗できないようにするために、買い取ったシリコンの価格を5倍に跳ね上げ、生産した太陽光パネルの半分を廃棄せざるを得なくなったという話を聞いた。

They have also done everything in their power to prevent the use of hydrogen as a cheap, non-polluting and virtually limitless fuel. Over 70% of the cost of modern economic activity comes from energy and the Rockefellers have been suppressing human progress to make sure that energy comes from expensive oil they control. また、安価で汚染されていない、事実上無限の燃料である水素の使用を全力で阻止してきた。現代の経済活動のコストの70%以上は、エネルギーによるものだ。ロックフェラー家は、自分たちが支配する高価な石油から、エネルギーが得られるように、人類の発展を抑制してきた。

The list of their crimes is far too extensive to lay out any further here. The point is that recent world events are the result of an international alliance aimed at overthrowing the rule of the United States of America Corporation, their enforcement arm. 彼らの犯罪のリストは、ここでこれ以上説明するにはあまりにも広範だ。重要なのは、最近の世界の出来事は、彼らの執行部門であるアメリカ合衆国株式会社の支配を転覆させることを目的とした国際的な同盟の結果であるということだ。

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