月別アーカイブ: 11月, 2023

[X(旧Twitter)]日本の覚◯剤の元締めは、あの大物政治家!?

読者の方からの情報です。
レプ兄ちゃんの衝撃告白。
(まゆ)
衝撃の告白内容より、
衝撃のくりからもんもんに釘付け👀の、まのじ。
(まのじ)
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配信元)

23/11/20 フルフォード情報英語版:サタンが倒され、その手下が一網打尽にされる

 まず「分裂してしまった国」として、故エリザベス女王が率いていたイギリス、彼女の配偶者フィリップが君主であったデンマークとギリシャ、そして、フランスを挙げています。イギリス、アイルランド、スコットランドは「今もなお、彼女の精神に忠実な人物の支配下にある」、それはチャールズ3世のことではないとし、「この人物は新年に公の場に姿を現す」と言っています。
 ロックフェラー家は、「アメリカがカナダからロックフェラー以外の石油を買うのを阻止するために、キーストーン・パイプラインをキャンセル【建設中止】」したり、「ヨーロッパにロックフェラーの石油とガスをロシアの2倍の価格で買わせるために、ノルドストリーム2パイプラインを爆破」してきたと言っています。
 アメリカは中国から金を無心するために、「サンフランシスコの通りを中国国旗で埋め尽くし」たり、「『台湾独立』を支持せず、中国と対立する意図はない」と約束したにも関わらず、中国からは「資金を貸すことはない」、「ロックフェラーやその他のワクチン大量殺戮戦争に関与した者たちに、戦争犯罪法廷を突きつける」と言われたらしい。
 2021年1月6日のアメリカ合衆国議会議事堂襲撃事件については、4万時間を超える「国会議事堂警察の監視カメラの映像」が公開されて、「アメリカ政府内の組織によって進行・調整された巨大な詐欺であったことが証明された」と言っています。
 ウクライナでの敗北により、「巨大な政治的賄賂ネットワークは断ち切られた」と言っています。2022年のロシア侵攻以来、ウクライナは2300億ドル以上の援助を受けているそうですが、その「資金援助の20%から36%が、ウクライナの役人によって不正流用されている(中略)...残りのほとんどは、アメリカやイスラエルの高官によって横領されたり、ウクライナやガザでの大量虐殺の資金として使われた」とのことです。
 エコノミスト誌『THE WORLD AHEAD 2024』の表紙に隠れたヒントがあるとして、その画像を載せています。そこには、「ICBMの画像があり、気象戦やAIによるマインドコントロール」、「株式を売却してすべてを暴落させ、現金化しようとすること」を暗示しているのではと述べています。また、間違いなく計画しているものとして、「『気候変動』に対抗するための資金を得ようとする気象戦争」を取りあげ、バイデン大統領が「国際的な気候変動資金を劇的に増加させるために議会と協力している」と発言していることを紹介しています。
 以下はその他のトピックになります。
  • 次にドイツを見てみよう。ジョージ・ブッシュ・シニアとその家族のほとんどが反逆罪で処刑された後、ブラック・サン組織の長老たちによれば、新しい総統はイーロン・マスクになったという。ドナルド・トランプ(偽物ではなく本物)は、このグループと同盟を結んでいる。
  • 世界で最も制裁を受けた国であるロシアは、2023年を750億ドルの利益で締めくくっている…世界で最も負債を抱えているアメリカは、2023年を2兆ドルの損失で終えるだろう。
  • (米軍の)兵士に宛てた手紙の中で、「COVID-19ワクチン接種を拒否して強制的に離脱させられた元兵士は、軍歴の訂正を請求することができる。」と書かれている
  • バイデンのイスラエル政策に抗議する書簡に、500人以上の米国政府高官が署名した。
  • ファイザー社は、特権階級の者たちが特別に安全なCOVID19『ワクチン』を別のバッチで接種していたことを認めた。
  • エリートVIPのために赤ん坊の血液を秘密裏に採取していたとして、ニュージャージー州に対して訴訟が起こされた
  • 南アフリカ、トルコ、ロシアは、ガザで行われた戦争犯罪を調査するため、国際刑事裁判所(ICC)にアメリカとイスラエル、そしてスイスに拠点を置くオクタゴンの指導者たちに対する戦争犯罪を告発した
  • アルゼンチンの大統領選挙で(中略)...ハビエル・ミレイが圧勝し、数十年にわたる経済衰退を総括してきた既存の政党を痛烈に非難した。ミレイは、大幅な予算削減、ボロボロになったペソを米ドルに置き換え、中央銀行を閉鎖することを約束している。
  • 地中海に駐留する艦隊はスケルトンクルー【骨格となる最小限のクルー】しかいない…。これには理由がある。イスラエルが水中ドローンを送り込み、空母1隻を撃沈しようとする偽旗作戦に備えてほしい。(中略)...彼らはイランを非難するだろう。紛争にはイランが必要だ。ロシアはすでにこのことに気づいている。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:サタンが倒され、その手下が一網打尽にされる
転載元)

彼らの権力構造


Satan has been defeated and now his minions are being rounded up
By
Benjamin Fulford
November 20, 2023
3 Comments
Something fundamental has happened at the highest levels of world power. Satan -as in an ancient cult of human slavers- has been defeated and now a mopping-up operation is underway. The signs are everywhere. First, though, let us look at what has been defeated.
世界権力の最高レベルにおいて、根本的なことが起こった。サタン(古代カルトの奴隷商人)は敗北し、現在、掃討作戦が進行中である。その兆候はいたるところにある。まず最初に、何が敗北したのかを見ていこう。

When Asian secret societies first approached me in 2006 they gave me the following hand-drawn chart of their power structure (sorry about the coffee stains). 2006年にアジアの秘密結社が初めて私に接触してきたとき、彼らは自分たちの権力構造を手描きした、以下の図を渡してくれた(コーヒーの染みがついていて申し訳ない)。


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ロシア、プーチン中心にいよいよBRICS11がこのイスラエル-パレスチナ紛争解決に動き出した / 人質に対して、とても丁寧に扱っていたハマスと暴力的なイスラエル

竹下雅敏氏からの情報です。
 及川幸久氏は動画の8分のところで、“ここ6週間の間にソーシャルメディアが、主流メディアが何十年も隠してきたことを暴露するようになった。…イスラエル-パレスチナの関係についてずっと主流メディアが隠していたこと、これがどんどん暴露されてきているわけですよね。…これが起きているわけですね”と言っています。
 12分17秒では、“BRICS11がこの紛争解決についに動き出した…ガザ・コンタクトグループというものです。構成されている国々がサウジアラビア、エジプト、ヨルダン、トルコ、インドネシア、ナイジェリア、パレスチナ…ここが動いているんです。まず北京に行っているんですね。北京に行って王毅外相と会談。その後、モスクワに行ってラブロフ外相と会談というふうに。この動きは何かというと、来年2024年の1月1日からBRICSの議長国がロシアになるんですね。つまりロシア、プーチン中心にいよいよBRICS11がこの紛争解決に動き出した、ということを意味しているわけです”と言っています。
 「イスラエル-パレスチナの関係についてずっと主流メディアが隠していたこと」とは何か。それはイスラエルがテロ国家であるということと、ハマスはテロ組織ではなくレジスタンス組織だということでしょう。
 ShortShort Newsさんの動画で、ハマスから解放されたタイ人人質の姉妹は「彼の顔はとても幸せそうで、問題なさそうでした。彼は拷問や暴行を受けていないと言いました。良い食事を与えられていたと言いました。彼はとてもよく面倒を見てもらいました。」と話しています。
 「ハマスがイスラエル人人質を解放するシーン」の少女の表情を見ても、ハマスは人質に対して、とても丁寧に扱っていたことが想像されます。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。ハマスとは異なり、イスラエルの人質の扱い方がどのようなものかが分かります。イスラエルがテロ国家であることを証明しているようなものばかりです。
(竹下雅敏)
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2023.11.26【イスラエル】ガザ戦闘休止と人質解放; この後はどうなるか?【及川幸久−BREAKING−】
配信元)
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配信元)



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[X(旧Twitter)]再び、べりっと、、、

竹下雅敏氏からの情報です。
(竹下雅敏)
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配信元)

戸籍情報とマイナンバーを連携させる改正戸籍法が来年3月1日から施行されることに 〜「マイナンバーであって、マイナンバーカードではないところに本気度」いよいよ個人情報の一元化

 戸籍とマイナンバーを連携させる改正戸籍法を来年3月1日から施行すると閣議決定したそうです。この法律は令和元年に成立していますが、いよいよ実効させるようです。報道では、行政の手続を効率化できると言い、例えば戸籍謄本を取る場合、本籍地以外の自治体から申請が可能になるとしています。またいずれ児童扶養手当認定請求の申請には、マイナンバーがあれば戸籍証明書が不要になることをメリットに上げています。徐々にこうした手続の範囲を広げていくと思われます。
 しかし政府の目的が、本当に手続の効率化だと信じている人は少なかろう。野田CEO氏の指摘する「目的は出生情報や血縁者・配偶者の追跡、そもそもマイナによる行政手続き簡素化とは個人情報の一元化管理、つまりデジタルIDシステムの構築」が的を射たものだと思います。
 これは「マイナンバーカード」取得の有無とは関係なさそうです。「マイナンバー」はすでに国民に振られていますから、否応なく紐付けられているのでしょう。日本政府が信頼できるものであれば、こうしたシステムは便利なものになるはずですが、今のままだと私たちは「社会信用スコア導入で国民の選別と排除」の対象です。政権を総入れ替えする方が「効率的」です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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戸籍とマイナンバーが連携 来年3月施行へ 戸籍謄本を本籍地以外の自治体からも申請可能に
引用元)
戸籍の情報とマイナンバーを連携させるなどして行政の手続きを効率化させる改正戸籍法が、来年3月1日から施行されることが、きょう、閣議決定されました

政府は改正戸籍法の施行日を来年3月1日とすることを閣議決定しました。

各市町村が管理していた戸籍の情報がマイナンバーと連携して本籍地がある役所以外からもアクセスできるようになり、年金などの社会保障手続きの申請や、婚姻の届け出などで役所の窓口に戸籍関係の書類を提出する必要がなくなります。

また、戸籍謄本を取る場合、これまでは本籍地のある市区町村に申請する必要がありましたが、今後は現在の自宅や職場の近くなど、どの自治体からも申請できるようになります。

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