アナンドくんの最新予言 / スエズ運河でのエバーグリーン座礁事故により計画が頓挫し、コロナパンデミックを続けるよりない状況に追い込まれたカバール / 始まっているカバールへの反撃!

竹下雅敏氏からの情報です。
 アナンドくんの最新予言によれば、“2021年11月から良くなる兆しが現れるが、2022年の5月まで状況は改善しない”という事らしい。「多くの化学物質を含むワクチンに頼って、自然の療法を用いなかったおかげで感染状況が悪化している」と言っているが、まさにワクチン接種によってパンドラの箱を開いてしまったということだと思う。
 記事のタイトルには、「6月20日に未曾有の大厄災」とある。アナンドくんの警告は、頭の片隅に入れておいた方が良い。アナンドくんの予言が良く当たるのは、霊感はもちろんだが、占星術によって未来を予想しているからだと思われる。カバール側は占星術によって最も適した日時を選んで計画を実行に移そうとする。なので、多くの人々が警戒していると、カバールは事を起こせないことが多い。
 以前の予言では、“(2021年)3月以降から星回りの影響による危機的なリスクは徐々に弱まり、(2021年)11月には終息する”と言っていたのだが、これが変わったのは、カバール側の予定が変更されたためだろう。
 彼らの計画では、パンデミック騒ぎは終了させ、次に世界的な気候変動を引き起こすはずだったが、スエズ運河でのエバーグリーンの座礁事故によって計画は頓挫、もうしばらくコロナパンデミックを続けるよりない状況に追い込まれたという事だろう。
 コロナパンデミックが人口削減計画に基づくものであることは、ツイートの動画を見ても明らか。“少なくとも30億人には死んでもらいます。とりあえずアフリカから始めることにします”と言っていますが、なぜか、ワクチンを否定していたアフリカの大統領が4人も亡くなっているらしい。
 “わかりやす過ぎるだろ!”と突っ込みたくなるところですが、カバールへの反撃も始まっている。“続きはこちらから”の郭文貴氏によれば、中共の要人が欧州で拘束され、“その要人から大量の情報が手に入った”という。また、中国から脱出した家族が、更に多くの証拠を提供するつもりでいる。「ファウチはこの人物が証言すると聞いた途端、すぐにウイルスの由来について言葉を改めた。多くのメディアも口裏を改めた」とのこと。
 引用元には、今後のことについての貴重な情報があるので、ぜひとも元記事の全文をご覧ください。この事に関連してドロレス・カヒル教授は、“食べ物を植えて経済的な準備をしてください。なぜなら危機が迫っているからです。データ、インターネット、インフラ、銀行、法の支配、そして医療への妨害が行われるでしょう。そのどれもが行われる必要はありません。…私たちと一緒に勇気を出してください。自分の力を発揮してください”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【アナンドくん最新予言】6月20日に未曾有の大厄災、9月10月に新型コロナの感染爆発!2021年は最悪の年で完全復帰は2022年5月!?
引用元)
(前略)
◆2021年6月20日に未曾有の大厄災? 9月、10月にコロナ感染爆発
 アナンドくんによれば、2021年6月20日頃に木星がやぎ座に戻るというが、これは「良い転換期ではない」のだという。そして、9〜10月に感染症がまたピークを迎えるという。6月28日から木星はやぎ座に徐々に接近し、9月に完全に山羊座に入ってしまうからなのだという。
(中略)
「多くの化学物質を含むワクチンに頼って、自然の療法を用いなかったおかげで感染状況が悪化している」とアナンドくんは警告している。アナンドくんは、「昨年の4月から2022年の5月まで状況は改善しない」と予知していたそうだ。さらに、2021年11月から良くなる兆しが現れるが、本当に良くなるのは2022年5月からなので、最悪な状況はまだまだ続くというのがアナンドくんの予言だ。
(中略)


 先行き不安な予言となったが、アナンドくんによれば、日頃から正しい行いをして真面目に暮らしている人に関しては惑星や天体の配置の悪い影響は出ないということだ。逆に悪事を働いたり、人や動植物を傷つけたり暴力的な人には影響がモロに出るということである。
(以下略)
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配信元)



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[YouTube]来ないで東京 フルバージョン

読者の方からの情報です。
国内の人々にはこれ
国外はおもてなし無しでのウェルカム。

東京は新型コロナウイルスの博覧会
になる悪寒。
(DFR)
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来ないで東京 フルヴァージョン
配信元)

五輪ディレクター1人1日当り72万円、人材派遣元はパソナ1社に集中、中抜き率95%、そしてパソナの最終益は昨年比10倍 / その陰で国民は命を落とす

 毎日新聞が、組織委員会の作成した会場運営委託費の契約書とその内訳書をスクープしました。それによるとディレクターなど1人1日当たり35万円となっています。それでもギョッとしますが、5/26衆院文科委員会で斉木武志議員が、実は1日42万円だったことを指摘しました。さらに呆れたことに以前丸川大臣が答弁した人件費の内容は別途支給されており、それを追加すると1日60万円、諸経費管理費など加えに加え、シメて1日72万円にも膨れ上がっていました。月収にすると1500万円超です。組織委員会は事実上の答弁拒否。丸川大臣の以前の答弁が虚偽であったことも暴かれました。さらに人材派遣元はパソナ1社に集中していました。つまり委託先の会社がどこであれ、必ずパソナを通すことになります。中抜き率95%はすでにバレていますから、言い値で税金を奪い、現場にはほんのおこぼれを支払い、ほとんどをパソナが吸い上げていたわけです。パソナは去年の10倍の最終益を叩き出しているそうですが、それ、税金でしょう。
 オリンピック自体が腐臭に満ちた商業イベントに堕して開催する意義が見つからないものですが、許しがたいのは一方で、国民が事実上命を失う事態となっていることです。それを政府が無視していることです。「炊き出しの列は過去10年間で最多」との報道は、他でもない日本の姿です。一刻も早く国民の財を奪うことをやめさせ、取り返さねばなりません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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【狂った世界】東京五輪スタッフ(バックに竹中パソナ等)への日当は「35万円」以上!一方で、都内の公園に集まった炊き出しの列は過去10年で最多に!
転載元)
どんなにゅーす?

東京五輪の運営にあたるディレクター(委託先はパソナや東急エージェンシー)などの業務について、1日当たりの単価が1人35万円で契約されていたことが判明。日数は40日となっており、なんと、1か月強で計1400万円にものぼっていることが明らかになっており、国会においても野党議員が厳しく追及した。

一方で、日本社会においては深刻な貧困が広がっており、東京・池袋の公園に集まった炊き出しの列は過去10年で最多に。菅政権のお友達企業(特権階級)が東京五輪開催を通じてますます富を肥やそうとしている中で、グローバリズムの深化による貧富の格差がますます拡大する事態になっている。

(中略)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第12話 ― 満洲の「影の皇帝」

 戦争は企業にとって「大儲け」のチャンスです。様々な企業が関与しますが、中でも「ぬれ手に粟」の代表は言うまでもなく大銀行、それに併せてすぐ想起するのは武器商人、いわゆる「死の商人」です。
 911テロの後のアメリカを見ていて、驚愕し呆れ果てたことがあります。私人がアメリカという国家の名を利用して、犯罪行為で莫大な利益を手にして欲望を遂行していくこと、そのあからさまさにです。これは謀などと呼べず、謀というべきなのか……。
 911テロ時の政権はW.ブッシュ政権でしたが、その閣僚中枢は私有企業から送り込まれた人物たちで占められ、その関係、私有企業へのあからさまな利益誘導を行っていました。最もわかりやすいのが、当時の副大統領のディック・チェイニーとハリバートン社です。
 チェイニーはハリバートン社の1995年から2000年まで、つまり政権に入る直前までの最高経営責任者だったのです。
 ハリバートン社は国防省と石油開発・施設建設の請負契約をしており、また軍需企業でもあります。911テロの直後に言いがかりで攻め込んだアフガニスタン戦争、明らかな国際法違犯の犯罪である2003年イラク戦争、これで莫大な収益をあげたのがハリバートン社です。
 私有企業が犯罪行為でも何であろうとも、「儲けるため」自分たちのやりたいことを「国家事業」としてしまえば、最も確実で効率よく収益を挙げられます。
 私人が国家を利用するのですが、これはアメリカだけの話ではありませんでした。現在の「電通」や竹中平蔵氏の「パソナ」など見れば、日本でも同じようなことが進行しているのが分るでしょう。そしてこれは最近に始まったことではなさそうです。
 日本が大陸に軍事進出する「国策」、この国策に群がる企業群がありました。この背景に何があったのか……、
満洲の「影の皇帝」と呼ばれた男にスポットを当ててみます。見えてくるものがあります。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第12話 ― 満洲の「影の皇帝」


「満洲の夜を支配する」と言われた男


日本の特務機関・特務工作機関の種類一覧
名称 説明
(前略)
甘粕機関(※②) 陸軍大尉の甘粕正彦によって設立された民間の特務機関で、満州国と関東軍をバックに付け、 満州国の国策であった阿片(アヘン)の中国国内での密売を茂川機関や松機関と共に行っていました。
茂川機関(※②) 茂川秀和少佐が設立した機関で、天津陸軍機関に所属していました。
主に阿片(アヘン)の中国国内での密売を行った他、盧溝橋事件での工作を行ったとも言われています。
松機関(※②) 上海に本部が置かれた特務機関で、現地の情報収集や阿片(アヘン)の中国国内での密売や、「杉工作」と命名された偽札の中国国内への流通工作を行っていました。
里見機関(※②) 里見甫によって設立された民間の特務機関で、関東軍と連携し阿片(アヘン)の中国国内での密売等を行い、その利益で関東軍への武器や資材調達に関わっていました。
興亜機関(※②) 関東軍と連携し阿片(アヘン)の中国国内での密売等を行い、その利益で関東軍への武器や資材調達に関わっていました。
(中略)
昭和通商(※②) 三井物産、大倉商事、高田商会の三社から出資された泰平組合を元とする、日本陸軍の特務機関です。
表見は商社ですが、中国国内での阿片(アヘン)の密売や、情報収集、物資や兵器調達などを行っていました。
また、里見機関や興亜機関などの特務機関とも連携を取っていたとされています。
(以下略)
いちらん屋より引用
※註:名称の後の(※②)は「阿片の取引に関するもの」として、前回、シャンティ・フーラで独自に分類したものの一つ。

東京大学教授 伊藤隆氏の「目で見る議会政治百十年史」がネット上で公開されています。その昭和期(I)に「満州某重大事件」があります。そこに次の記述があります。

田中首相は天皇に「張作霖横死事件には遺憾ながら帝国軍人関係せるものある如く、もし事実であれば法に照らして厳然たる処分を行うべく・・・」と奏上した。陸軍中央の調査によって真相は判明したが、陸軍はこれをかくそうとした。村岡長太郎関東軍司令官・荒木貞夫参謀本部作戦部長・小畑敏四郎作戦課長ら上原勇作元帥系のグループが強力に動いて真相隠蔽(ぺい)をはかった。河本大佐もこのグループに属していた。

1928年(昭和3年)満洲の覇王と称された張作霖が爆殺される事件がありました。この張作霖爆殺事件は、現在では関東軍の河本大作大佐が主犯とされています。

関東軍参謀
河本大作大佐
Wikimedia Commons
[Public Domain]
赤龍会初代総裁・
帝国陸軍元帥 上原勇作
Wikimedia Commons
[Public Domain]

この張作霖爆殺事件から満洲国設立に至るいわゆる関東軍の暴走、これを背後で操っていたのが、赤龍会初代総裁にて帝国陸軍元帥であった上原勇作であったことが上の記述から窺われます。帝国陸軍のトップ、元帥である上原勇作が、関東軍に密かに司令を出していたのは全く自然なことです。

また、満洲への軍事的進出だけでなく、日本が満洲でも罌粟を栽培し、中国大陸で阿片事業を展開していくのを導いていたのが上原勇作であったことも前回に見ました。

この関東軍の動きに合わせるように、阿片事業を展開していく人物群が満洲に集結していきました。その代表格の一人が「甘粕機関」の甘粕正彦です。上に「いちらん屋」の特務機関一覧から、阿片事業の特務機関を抜粋していますのでご覧ください。

満州国時代の甘粕正彦
Wikimedia Commons [Public Domain]

甘粕正彦は、阿片より1939年に就任した満洲映画協会(満映)の理事長としてのほうが有名で、「満州は、昼は関東軍が支配し、夜は甘粕が支配する」と囁かれてもいたようです。

ただし、このように甘粕正彦が満州で「影の皇帝」といわれるほどの権勢をふるえた、その元にあったのが、阿片取引による莫大な収益でしょう。ウィキペディアには甘粕機関の設立の経緯は次のように記載されています。

1930年(昭和5年)、フランスから帰国後、すぐに満州に渡り、南満州鉄道東亜経済調査局奉天主任となり、さらに奉天の関東軍特務機関長土肥原賢二大佐の指揮下で情報・謀略工作を行うようになる。大川周明を通じて後に柳条湖事件や自治指導部などで満州国建国に重要な役割を果たす右翼団体大雄峯会に入る。そのメンバーの一部を子分にして甘粕機関という民間の特務機関を設立。

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インチキパンデミックと、それに伴うワクチン接種キャンペーンに対する反撃が本格的に始まった! ~ウイルスが武漢ウイルス研究所から流出した可能性を示す証拠によってついに「ダムが決壊」

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事で触れたように、新型コロナウイルスに関しては十分な警戒が必要で、ウイルスの「感染」と「ワクチン」、そしてワクチン接種者からの「シェディング」にも気を付けなければなりません。この意味で、“コロナはただの風邪”とか、“ウイルスは存在しない”というという陰謀論は甚だ迷惑なのです。
 ツイート動画をご覧ください。SARS-COVID-2を動画で見せてくれています。そして、“これは、SARS-COVID-2が存在せず、ウイルスが分離されていないという意見を持つ人達に非常に重要です”と言っています。その上で、“ウイルスが存在しないという考えを普及する人達は、パンデミックを製造したゲインオブファンクションウイルス(機能獲得型ウイルス)に対処する際の、シリアスな議論の妨げになります”と言っています。
 マイケル・フリン将軍が指摘しているように「COVID-19は中共が生物兵器として開発したもの」であり、ウイルスの変異種はワクチン接種によってもたらされていることを認識する必要があるのです。
 冒頭の動画で、ファウチ氏は「ウイルスが自然由来とは思えない(1分5秒)」と言っています。ファウチ氏のこうした言動の変化は、5月24日のフルフォード情報「新型コロナ騒動、ワクチン推進派のパージが加速」に書かれているように、“インチキパンデミックと、それに伴うワクチン接種キャンペーンに対する反撃が本格的に始まった”という事なのかもしれません。
 “続きはこちらから”の記事では、“ウイルスが武漢ウイルス研究所から流出した可能性を示す証拠によってついに「ダムが決壊」した”として、バイデン政権の方針転換に触れていますが、新型コロナウイルスの発生源について、より突っ込んだ調査を行うよう情報当局に指示した事について、“この精査は1年前に開始されるべきものだった。しかし、党派色の強いメディアは公平な議論を妨げた。多くの「専門家たち」は政治的打算で動き、科学に従うよりも集団思考の犠牲となった”としています。加えて、上記の正気とは思えない一部の陰謀論者が、混乱に拍車をかけたと言って良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ファウチ氏「新型コロナが自然由来だと思わなく、あらゆる形の調査を完全に支持」と述べた
配信元)
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配信元)
 

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