[Kグループ社]ニール・キーナン更新情報:9.11とJFKと国際担保口座群の関係 〜金塊の返還日の前日に911事件が勃発!WTCには、金塊の書類手続きを引き受けていた証券会社も!!〜【第二弾・前編】

翻訳チームからの情報です。
 金塊シリーズです。第一弾に続きまして、今回も主にキーナン氏のKグループ社のサイトと、新しい明日さんの記事から抜粋し、関連情報を多少追加しました。第一弾の復習も兼ねて、多少別の視点から解説した現代“金塊"史を始めに入れてあります。
 第二弾のテーマは、元フィリピン大統領マルコスとソ連解体と9.11です。
 フィリピンは山下財宝で有名ですけど、あとの2つは一体全体何の関連性あるねん?って話ですよねー。いやホント、銀行家エリートって頭おかしいです。金塊に完全に憑りつかれてます。金塊掠奪250年の歴史を訳し続けていると、「金塊ってもしかして食えるのかー?中身チョコレートか?!チョコだチョコに違いない!チョコ寄越せーっ(ぜえぜえ)」とこっちまで意識ふっ飛びかけましたorz 世界が…黄金への病的執着で回ってます。チョコホリック(=中毒)ならぬゴールドホリック。
(Yutika)
編注)金塊シリーズ第二弾は、3回に分けて掲載する予定です。前編は、現代“金塊"史の復習と911との関連になっています。驚愕の内容をお見逃しなく!

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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I.ニール・キーナン更新情報:9.11とJFKと国際担保口座群の関係
転載元より翻訳・編集)
解き放たれたマインドからの再掲

歴史のおさらい
1930年代の東南アジアでは、日本によって自分たちの金銀財宝が掠奪されていくのを見たアジアの王族たちが、何か手を打たなければならないと感じていた。1938年には中国の国民党政権が7隻の戦艦に金銀を詰め込み、アメリカの連邦準備制度理事会へと財産を預けている。

その引き換えとして、中国政府は償還期限60年の金預かり証券【※第一弾の記事では「債券」と訳しましたが、金塊を預かった代わりに発行している証書らしいので、今回からは「証券」としておきます】を渡された。数年後の1944年には、あの悪名高きブレトン・ウッズ会議が開かれる。アメリカ・フランス・イギリスは、次の50年間で世界をより良い方向に刷新することを負託された。そのために創設された新しい国際金融体制は、通称ドラゴン・ファミリーとして知られるアジアの王族グループが保有する2百万トン(現時点での推定量)の金塊によって裏付けされることとなった。

1945年8月17日にはインドネシアのスカルノ大統領が “M1"、つまりこの巨額の資産を管理する口座管財人に選出された。国連決議MISA第81704号「大規模自由作戦」の下、承認されたものだ。

当該資産は「国際担保口座群」として周知されている。当初の目的は、複数の人道的な計画を通して世界を一新するために活用すること。ドラゴン・ファミリーはこれら口座の正当な預金者である。

1955年になると、同じくブレトン・ウッズで創設された国際通貨基金が自らの約束を反故にし、金融界と政界のエリートの利益だけに仕えていることが明白となった。当時形成されつつあった同盟組織【※現在のドラゴン・ファミリーのことを指すと思われる。あるいは、ドラゴン・ファミリーとその他の預金者たちの同盟】は資産が冷戦の緊張を高めるために使われていることに徐々に気が付き出し、いかがわしい銀行家カバールに断固として対峙することを決意したのだ。

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ジョン・F・ケネディとスカルノ大統領



1963年、同盟組織は自分たちの資産を出し合い、グリーン・ヒルトン・メモリアル協定を創設した。これはジョン・F・ケネディとスカルノ大統領によって署名され、1963年11月14日に完成した。

同意の内容は、国際担保口座群を世界の開発と人道的な計画(さらに連邦準備制度とCIAを終わらせる、金に裏付けされた国家間を越える新たなアメリカ紙幣【の発行】)に活用するというものだった。わずか8日後、JFKは暗殺されてしまう。

ケネディが消されて間もなく、スカルノ大統領もクーデターによって権力の座から引きずり降ろされた。1968年には、ブッシュ家、キッシンジャー、ロックフェラーとその他の影響力のある家々が国際担保口座群の全ての権利を引き継ぐニセの相続人を作り出す。この記事が書かれている2015年11月の現在に至るまで、これら一連の口座は中央銀行システムにより、悪用目的で違法に使用され続けている。


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9.11との関連 

1998年、つまり連邦準備制度理事会と中国が金塊と金預り証を交換してから60年後、中国側は金塊の返還を求めた。理事会が拒絶した【※どの証書もニセモノ呼ばわりして返還しないのが欧米の基本スタンス。ついでに申請者投獄or暗殺と証書の盗難がオマケで付いてくること多し】ため、中国国民党政府【※下記の国際司法裁判所は国家しか当事者適格を認めないので、当時の関係者というよりは、現・台湾政府のことかと思われます】は訴訟を提起した。

国際司法裁判所は理事会が金塊を返却すべしとの判決を下し、後になって理事会もこれを承諾することとなった。第一回目の支払い期日は、予定では2001年9月12日であった。

興味深いことに、2001年9月10日になると、当時の国防長官ドナルド・ラムズフェルドによってペンタゴンの国防予算の内、2.3兆ドルが紛失していると発表されたのだ。

さらに分かり易かったのは、中国に返還されるべき金塊に関する書類手続きを引き受けていたキャンター・フィッツジェラルド証券会社が、ワールドトレードセンター北棟の101階から105階を占めていたことだ。あの日タワーが崩潰して658名の全従業員が殺され、金塊も中国側に引き渡されることなく終わった。

つづく…
翻訳:Yutika

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