ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第9話 ― 暴力支配

 満洲国設立の頃、日本中のあらゆるところで紛争が起きていたのでは?とも思える状況でした。その争いは、例えば内閣と軍部の争い、軍部間でも帝国陸軍と海軍の諍いと争い、または、同じ陸軍や海軍でもあっても、その中での派閥争いなどなどです。
 これらの争い抗争は、単なる議論や誹謗中傷などでの攻撃ではすまず、実力行使の暴力による流血の抗争が多くあったのです。多くの人物がその抗争によって殺傷されています。この具現化された日本社会での争いには、いくつもの要因はあったでしょう。
 ただ、その争いの最上部、そして種々の日本での抗争の元にあったと思えるのが、禁裡内、皇室の争いだったでしょう。幕末期から明治維新にその原点が生じていたものです。
 幕末、日本は英領(正確にはイギリス東インド会社、後の300人員会のシマ)となり、國體天皇である孝明天皇は薨去を偽装し裏に回り、英国女王の下に政体天皇として明治天皇がたてられました。
 明治維新は「南朝革命」とも言われます。明治期の早々に、それまで天皇が禁じていた「鬼神祭り」を専らとする「招魂社」(靖国神社など後の護国神社)が日本各地に創建されました。また、湊川神社を始め、南朝に貢献した楠正成などを英雄や神と祀る神社群も創建されていきます。南朝勢力が日本を牛耳っていったと言えるでしょう。
 しかし、北朝勢力も座視していたわけでもないのでしょう。竹下さんは2014/10/25記事にて、
明治天皇・大正天皇は、本来の意味で天皇になる資格の無い人たちですが、昭和天皇以降、元の北朝の天皇の血筋に戻っているように思います。
と語られています。
 こうだとすると、北朝勢力の巻き返しがあったと見られます。ただし、勢力が強大で強力な暴力装置を有していたのは、やはり南朝勢力(裏天皇側)。当時の状況を検証すれば「喉元に匕首を突きつけられた」ような難しい状態にあったのが昭和天皇だったように見受けられます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第9話 ― 暴力支配

右翼思想の謎 〜天皇が抹殺対象に


孫崎享氏は『日米開戦の正体』p486にて、天皇を巡る戦前史の見方について以下のように投げかけています。

日米開戦へ向かう道で、日本の向かう方向の最終決断を握っていたのは天皇です。この天皇が、自分は軍部や、右翼に暗殺される危機を感じていたとすれば、戦前史の見方が大きく変わります。

この上で続いて孫崎氏は、新右翼団体「一水会」の最高顧問鈴木邦男氏との対談の様子を記載し、右翼の天皇に対する態度について驚くべき、そして決定的な言質を引き出してもいます。以下のとおりです。

孫崎:...(中略)右翼思想の根本は天皇陛下を重視することでしょう?
鈴木:確かにそうなのですが、実は右翼の思想上、それが難しい。例えば2.26事件で蹶起した将校たちは、昭和天皇の決断で処刑されました。(中略)...さらには、戦後に人間宣言をしたのも間違いだと思っている右翼はいるわけです。そうすると天皇のすべてが偉いのではなく、天皇の理念こそが正しいという考え方が出てくる。だからゾルレン(あるべし)としての天皇と、ザイン(ある)としての二つの天皇が存在するというわけです。これが極端にすすむと、ゾルレンの天皇を守るためには、ザインの天皇を殺してもいいとの暴論まで吐く人もいました。
(『いま語らねばならない 戦後史の真相』)

右翼の鈴木氏が、「ゾルレンの天皇を守るためには、ザインの天皇を殺してもいいとの暴論まで吐く人もいました。」と指摘しました。満洲事変の頃から、軍部には、この考により、自分達の政策を支持しない天皇は排除すべき、という動きが見られます。
(『日米開戦の正体』p487)

この孫崎氏と鈴木氏の対談は、平成の後期、現在の明仁上皇が憲法を遵守し、日本の民主主義を大切にしようとの姿勢を明瞭にされたのに対し、時の安倍政権、そしてそれと与する右翼を名乗る人物たちが、天皇のこの姿勢に抗する動きを見せたことが発端になっています。


安倍政権は一貫して憲法の改正を、より具体的には「緊急事態条項」の憲法への埋め込みを窺う姿勢を見せてきました。これは現憲法を戦前の帝国憲法に戻す動きと言えます。(この帝国憲法回帰の動きは現在も同様です。先日令和3年5月3日には菅首相が憲法改正と「緊急事態条項」への言及があった通りです。)

帝国憲法は国家元首を天皇と定め、「神聖にして侵すべからざる」現人神の天皇は、皇軍を統帥する定まりになっています。帝国憲法では絶対権限を有していると言っても過言でもない天皇、この天皇をひたすらに敬重し、おしいただくのが右翼思想のハズ。

旭日旗の小旗を持つ幼少期の昭和天皇(1902年)
Wikimedia Commons [Public Domain]

ところが、現実には右翼を名乗る人物たちは、天皇が自分たちの思い描く姿と異なる姿勢を、つまり現憲法を遵守し、日本の民主主義を大切にする姿勢を見せれば、これを排撃する動きをとります。

天皇を敬重するはずが、天皇の思いや姿勢が気に入らなければこれを無視したり攻撃対象とする、この右翼のどう見ても矛盾したあり方と言動を「なぜなのか?」と孫崎氏は鈴木氏に問うたのです。

この孫崎氏の問に鈴木氏は決定的なことをコメントしたわけです。すなわち、右翼には「自分たちの理想の天皇を守るためには、その理想と外れた現実の天皇は殺しても良い」と主張する人間がいると言明したのでした。そして問題は、「理想のためには現実の天皇を殺しても良い」と暴論を吐く右翼は、現在のごく一部の「はねっかえり」だけではないということです。

この「理想のためには天皇も排除すべき」との動きや考え方は、既に満州事変の頃の軍部に浸透していたもので、それが連綿として現在まで続いているというのが孫崎氏の見解なのです。

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神々の側に立つQグループに寝返ったイーロン・マスクのスターリンク衛星プロジェクト情報 ~様々な偽情報を出して攪乱を目論む、コブラのRMや、彼らに汚染された「地球同盟」のメンバー

竹下雅敏氏からの情報です。
 イーロン・マスクとスターリンク衛星プロジェクトに関する時事ブログの過去記事は、こちらを参照してください。
 これらの過去記事で、“人間を奴隷にし、人間の精神を支配する5Gサテライトとして、スターリンク衛星プロジェクトにかかわっていた闇側のイーロン・マスクが、Qグループ側に寝返ったらしい”という事や、“ホワイトハウスは…宇宙軍とその量子コンピューターを正式に起動させ…極秘のグローバル放送衛星プログラムのためのプラットフォームを提供”したという記事を取り上げ、“「極秘のグローバル放送衛星」とは、寝返ったイーロン・マスクのスターリンクのことだろう”とコメントしました。
 この流れで見れば、冒頭の記事にある「123 個の衛星で構成されるスターリンク量子通信システムは正常に機能しており…緊急放送システムの運用に配備する準備ができていました」とする部分は正しいものと考えられます。しかし、「5 月 4 日 QFS は世界で唯一の金融システムであり、SWIFT は完全に廃止されました」などの情報は、かなり怪しい。フェイクニュースでしょう。私は、RV /GCRや、NESARA/GESARAに関する情報の、ほぼ全てがフェイクニュースだと思っています。
 PFC JAPANのツイートで、冒頭の記事を取り上げているのですが、PFC JAPANはコブラ情報を紹介しているサイトだと認識していました。そのコブラは、“続きはこちらから”にあるように、“残念ながら、イーロン・マスクはもう光側ではありません。イルミナティと共に計画を推進中です”と言っているのです。
 そうすると、冒頭の記事に出てくる「緊急放送システムの運用に配備する準備」とか、「RV/GCR は、トランプ大統領と軍が主導する世界的な軍事作戦の一部」というような事柄は、“コブラの立場では、イルミナティ側の計画だ”という事ですよね。
 私は、当初から、RV/GCR やNESARA/GESARAは、「銀河連合」「光の銀河連邦」の闇の計画で、「光の銀河連邦」が(裏の)イルミナティを支配していたと主張しているのですが、要は、これまで「銀河連合」「光の銀河連邦」がコントロールして来たイーロン・マスクが、神々の側に立つQグループに寝返ったために、コントロールできなくなり、コブラのRMや、彼らに汚染された「地球同盟」のメンバーが、様々な偽情報を出して攪乱しているということで良いでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2021年5月8日operationdisclosure その2
(前略)
123個の衛星で構成されるスターリンク量子通信システムは正常に機能しており、トランプ大統領と軍が配備を決定したときはいつでも、ショットガンスタートと緊急放送システムの運用に配備する準備ができていました。

ディナール、ドン、ZIMで報告された高い契約率は、国土安全保障省と協力して国防総省とUSTが実施したおとり捜査であり、5月の第1週に4000人以上の逮捕につながりました。
(中略)
国防総省は米国とRVのリリースを担当していました。国防総省は、フロリダ州マー・アー・ラゴの最高司令官としてトランプ大統領の下で暫定軍政を運営していました。

先週の火曜日現在。5月4日QFSは世界で唯一の金融システムであり、SWIFTは完全に廃止されました。
(中略)
RV / GCRは、トランプ大統領と軍が主導する世界的な軍事作戦の一部でした。彼らは、米軍と同盟の軍隊と情報機関からの特殊部隊を組み込んで、世界の209か国を、悪魔主義の銀行家、政治家、官僚、大製薬、大技術、メディアによって課されたバビロン捕囚から解放しました。
(以下略)
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配信元)
 
 

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ワクチン接種を受けた人と接触したケースよりも、ウイルスに感染した場合や、ワクチン接種を受けた場合の危険度の方が高い / 予めセットで準備されていた新型コロナウイルスとワクチン

竹下雅敏氏からの情報です。
 ゲッティンゲンの弁護士ライナー・フュルミッヒ博士(62)は 、“博士が率いる1,000人を超える弁護士と10,000人を超える医療専門家のチームが、人道に対する罪についてCDC、WHO、およびダボスグループに対して訴訟を起こした”というニュースで知られる人物です。
 そのライナー・フュルミッヒ博士が、“ファイザー社、ジョンズ・ホプキンス社などの文書によると、ワクチン接種を受けた人と接触したワクチン未接種の人々に副反応が広がる可能性がある”と言っています。
 実名、顔出しで訴訟を起こした人物なので、嘘ではないのでしょうが、その内部文書のコピーでいいから提示してくれると、さらに拡散力が増すと思いました。
 5月8日の記事で、「コロナウイルスの配列がヒトのゲノムに組み込まれることを示す明確な証拠が得られた」ことをお伝えしました。また、5月3日の記事では、“スパイクタンパク質だけで病気を引き起こすのに十分であることが証明された”という論文を紹介しました。
 これらの事実から、“ワクチン接種を受けた人と接触したワクチン未接種の人々に副反応が広がる可能性”は、十分にあると考えて良いでしょう。今後の研究を待たねばなりませんが、常識的には、ワクチン接種を受けた人と接触したケースよりも、ウイルスに感染した場合や、ワクチン接種を受けた場合の危険度が高い気がします。
 なので、Eriさんの、“ワクチンを打った後 9週間くらいで、その人の体は恐ろしいコロナ培養器になり、そばにいる人を殺せる体になります。息や汗、唾液などが、ワクチン接種と同じくらいの打撃を与える殺人兵器になる”というgabに投稿された情報は、今のところ、ひとつの情報として受け止めておく方がいいでしょう。
 “続きはこちらから”をご覧ください。“米国国務省が入手した極秘文書は、人民解放軍科学者がCOVID-19世界的流行の5年前に、SARSコロナウイルスの武器化を検討したことを明らかにした”とのことです。新型コロナウイルスとワクチンはセットで、予め準備されていたと考えた方が、整合性が高いのではないでしょうか。
 今日の「21/05/03 フルフォード情報英語版」の中に、CIAから転送されてきた「パンデミックの真相」が書かれていましたが、武漢の中国生物学研究所、ファイザー、グラクソ・スミスクライン、ファウチ博士、ビル・ゲイツ、ソロス財団、WHOが見事に繋がっていました。
 フルフォード氏は、記事の中で、“これらのワクチンの中には、本当に殺人的なものも、あるのは間違いない”と書いていましたが、非常に危険なmRNAワクチンを開発して、世界中の人々に接種させようとする連中が、ウイルスの方は作っておらず、“新型コロナウイルスは存在せず、単なるインフルエンザ”だと考えるのは、かなり無理があるのではないでしょうか。
 現実問題として、新型コロナウイルス感染症は、インフルエンザの症状とは、まるで違います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[Facebook]tiktok作曲家は国の形で音楽を作っています

ライターからの情報です。
思いもよらない発想ですね。
地図上の国の形をプロットして
それで、
なんとなくそれぞれの国の雰囲気が
醸されています‼
(メリはち)
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Setting the shapes of the nations to music
配信元)

ブラジルで政治家の汚職履歴がひと目でわかるアプリが活躍 〜 高度なデジタル社会に求められるものは

 竹下家から届いた情報を見て、これはユーモア記事の候補だ!と思いました。なかなか一般市民に知られることのない政治家の汚職履歴がひと目でわかってしまう正直者アプリがブラジルで活躍という話題です。なんと便利な。かつての安倍内閣、今の菅内閣の閣僚の面々にかざしてみたらどうなることか、試してみたいものです。
 ところが記事を読んでみると、このアプリの背景には、これからのデジタル社会へ向けての示唆がたくさんあることに気づきました。
 この汚職検出器アプリを企画したブラジルの「リクレイム・アキ」という会社は、過去20年も消費者からのクレームを受け付けるサイトを運営してきたそうです。消費者を守ってきた実績を、政界の汚職にも活用することで「人々(有権者)を守る」という会社の姿勢をさらに明確にしました。記事にもあるように、ことが汚職の指摘であるだけに間違いは許されません。過去の汚職や詐欺に関する包括的なデータベースを会社独自に作成し、政治家の顔認証と紐付けを行ったそうです。民間企業がデータとテクノロジーを駆使して、汚職などの複雑な公式記録と公開されている公人の顔と結びつけて、一般市民の公益に役立てる。デジタル社会の一つのモデルだと思いました。
 翻って今、日本のデジタル改革関連法案の審議では、国家が国民の知らないうちに、国民のデータを収集し民間に放出し、その活用目的すら知らされないことが明らかになっています。内閣調査室が違法に国会議員などの個人情報を収集していることも指摘されています。データとテクノロジーの使い方が歪んでいませんかい?
 この記事のキモとなりそうな、パータさんの言葉を思い出しました。
「(高度なデジタル社会は)正しい理念で運用されることが大事じゃ!」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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汚職の履歴を顔認証で紐づけ。情報の「身体化」で実現したブラジル発のアプリ
引用元)
(前略)
企画したのは、ブラジルの企業「リクレイム・アキ(RECLAIM AQUI)」。この会社は20年もの間、主に消費者からの苦情(クレーム)を受けるサイトを運営し、消費者と企業とを意味ある形で結びつける業務を行なってきた

今回の「汚職検出器」では、商品やサービスへの苦情だけではなく、政治における腐敗に切り込むことで、「人々を守る」という自社の姿勢の明確化と、さらなる評判の獲得をめざしたという。
(中略)

もちろん、こうした試みには注意も必要だろう。もし万一、誤った情報によって自分の顔に「Color of Corruption(腐敗の色)」が付けられてしまったら、政治家たちもたまったものではない。しかし、当該アプリの場合は、「公式記録」を元にしているというので、そのあたりはきちんと担保されていると考えられるだろう。
(以下略)