[Instagram]ワンコズの牽引力の凄まじきこと

ライターからの情報です。
若い力みなぎるワンコズに人は翻弄されるの図
(メリはち)
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配信元)

「また長崎大学か」新型コロナワクチンの有効性をひねり出し、エボラウイルスを扱うBSL4施設を住宅地につくり、マダニの感染症を防ぐmRNAワクチン開発をUSAID資金を受けたCEPIの資金で

 「また長崎大学か、、」と言いたくなる、藤江成光氏のよもやま話です。最初に取り上げられたのは、長崎新聞による「マダニ媒介の感染症『SFTS』長崎大がワクチン開発へ 国際組織が資金提供」という報道です。日本にマダニが原因で死んだ人が沢山いるのか疑わしい前提ですが、SFTSの発症と重症化を防ぐためにmRNAワクチンの実用化を目指すそうです。そのために国際組織CEPI(セピ:感染症流行対策イノベーション連合)から約7億5千万円の資金提供を受けるそうです。このCEPIとは「世界連携でワクチン開発を促進するため、2017年1月ダボス会議において発足した官民連携パートナーシップ」で、日本をはじめ数カ国とビル&メリンダ・ゲイツ財団、ウェルカム・トラストが拠出しています。さらにこのCEPIにはUSAIDから5年間で30億円もの資金提供があったそうです。
 新型コロナワクチンの感染予防効果、発症予防効果、重症化予防効果が無かったことは、今や世界的に明らかですが、日本政府が「それでも新型コロナワクチンが多くの人を救ったことには間違いない」と言い張る唯一の根拠が長崎大学熱帯医学研究所の「新型コロナワクチンの有効性に関する研究」です。この研究では「入院予防効果45%」と結論しています。藤江氏はこの論文の「利益相反の開示」の部分に注目しました。「長崎大学熱帯医学研究所呼吸器ワクチン疫学分野は、ファイザー社より本研究に関連のない研究助成金を受けている。東京大学大学院薬学系研究科医薬政策学は、武田薬品工業株式会社より本研究に関係のない研究助成金を受けている。」「前田遥、五十嵐中はモデルナより講演料及びコンサルタント料を受けている。」「森本浩之輔はモデルナよりコンサルタント料を受けている」このような背景があって、新型コロナワクチンの効果は無いという結果を出せるでしょうか。
 さらに「また長崎大学か」だったのが、全国的に注目された「エボラウイルスを扱うBSL-4施設」を長崎大学に指定したことでした。危険な施設をわざわざ住宅地のど真ん中に作るという無謀なことを強行し、裁判になっています。
 その長崎大学が3月22日に市民公開講座を開くそうです。「不測の事態を予測する、そして正しく怖がることの大切さ」というタイトルで、講師は高度感染症研究センターの森内浩幸センター長です。「お餅を1億口食べると7人が窒息死することが示されています。ワクチンはお餅よりも安全です。」という珍説を披露した"正しく怖い"「専門家」です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マダニ媒介の感染症「SFTS」長崎大がワクチン開発へ 国際組織が資金提供
引用元)
長崎大は10日、マダニが媒介するウイルス感染症「重症熱性血小板減少症候群(SFTS)」の発症と重症化を防ぐワクチン開発を始めると発表した。4月から3年間で最大約7億5千万円の資金を感染症対策の国際組織CEPI(セピ)から提供される
 SFTSは重症化すると死に至る感染症。西日本を含む東アジアを中心に広がっているが、有効なワクチンは開発されていない。今回の研究開発ではヒトを対象にした臨床試験前までを想定。成果を基に臨床試験や承認の手続きを経て実用化を目指す。
 新型コロナウイルスワクチンとしても使われる「メッセンジャーRNA(mRNA)」ワクチンの中から最適な候補を探るため、人工知能(AI)を駆使して遺伝子配列を解析。ワクチンを保護して細胞内に届ける「ナノボール」と呼ばれる長崎大独自の技術を活用する。AIとナノボールを組み合わせた技術は、パンデミック(世界的大流行)を引き起こす可能性がある新種の病原体などに迅速に対応できるとして期待されるという。
(以下略)
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【雑談】進撃の長崎大学
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自民党の新人議員に10万円相当の商品券を配ったことを認め、絶体絶命の石破総理 / 玉木雄一郎政権の誕生の可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 ゲル閣下は、「3月3日、自民党所属の当選1回の衆議院議員15名と会食をいたしましたが、それに先立ち、出席議員の事務所に商品券を、お届けをいたしました」と話し、自民党の新人議員に10万円相当の商品券を配ったことを認めました。
 京都大学の藤井聡教授は、明らかに政治資金規正法に抵触しており,「一年以下の拘禁刑又は五十万円以下の罰金」という罰則が求められる違法行為だと指摘しています。
 SAMEJIMA TIMESは動画の冒頭で、“これは石破政権、トドメの一撃になるかもしれません。自民党内で石破降ろしの狼煙が上がったばかり。そこへ出ました。総理自身の政治と金の問題。なんと石破総理が新人議員15人に、お土産として商品券10万円相当分を配っていました。まさに自爆です。お土産にしてはなかなかの高級品ですね。政治家個人への寄付は法律で禁じられています。石破総理は法律違反ではないと強弁していますが、自民党内からでさえ「これはもう持たない」。そんな声が広がっている。石破総理絶体絶命。3月末の予算成立をもって、石破政権は終了。そんなムードさえ出てきました。”と言っています。
 「頑張れ石破、自民全部ひっくるめて道連れにしろ。期待してるぞ!」というコメントは、この問題が石破政権だけではなく、自民党への「トドメの一撃」になることを、多くの国民が期待していることを示しています。
 「財務省解体デモ」に危機感を募らせているのは財務省だけではなく、自民党も同様でしょう。私は「財務省解体デモ」を、背後でトランプ陣営が支援していると見ています。
 自民党内でトランプとのパイプを持っているのは麻生太郎なので、麻生はチンアゲを主張する国民民主党のタマキンと組む可能性があります。
 SAMEJIMA TIMESは二つ目の動画で、“しかし、1つだけ番狂わせの展開がある。玉木雄一郎政権の誕生です(8分4秒)。…連立政権に国民を引き込んで内閣支持率を引き上げてしまおう。このようなアイデアが出てくるのは十分に予想されます。けれども国民民主党も参議院選挙の前に連立には入ってくれない。そこでウルトラC。ならば、いっそのこと玉木代表を総理大臣として担いでしまおう。その上に国民民主党の持論であるガソリン税減税も所得税減税も丸呑みしてしまう。玉木代表で減税を掲げて参議員選挙に挑む。そうすれば自民党も棚から牡丹餅で圧勝だ。これがまさかの玉木政権のシナリオです。(8分31秒)”と説明しています。
(竹下雅敏)
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石破、商品券バラマキで自爆!首相退陣論が加速、いよいよ政権末期に
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石破退陣後の国会どうなる?カオスの首相指名選挙🔥まさかの玉木政権爆誕も!?
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[Instagram]ついに見つけた!世界で最もグータラな番犬

ライターからの情報です。
😆吠えられた相手、まーったく気にしてない😆
(メリはち)
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25/3/10 フルフォード情報英語版:金融システムは未曾有の崩壊の危機に直面している

 イーロン・マスク率いるテスラ社の売上が各国で急落しているようで、これはハザール・マフィアによるマスクへの攻撃の可能性が高いとのことです。テスラへの『抗議活動』を主導した5つの団体はActBlueから資金提供を受けていたことと、ActBlueに資金提供していた者として、ジョージ・ソロスらの名が挙がっていました。
 「最大の争点はウクライナである」とされる中、「トランプ米大統領は、ウクライナへの軍事支援を停止するとともに、米国、英国、オーストラリア、カナダ、ニュージーランドで構成される『ファイブ・アイズ』同盟の一員としての権限を行使し、キエフへの情報提供を遮断した。」といい、さらに、「アメリカはウクライナ国境地帯から『将軍や閣僚を含む』高官の撤退を始めている。」とありました。その結果、欧州連合はパニック状態に陥り、核兵器の模索や軍備再武装計画が出されているようです。
 グローバリストが狙うセルビア、スロバキア、ハンガリーの不安定化に対して、「トランプは、ドイツから3万5000人の兵士を撤退させ、ハンガリーに再配置する計画」が報じられているそうです。これは「東欧諸国、ロシア、そして米国の連合軍事作戦によるドイツとフランスの政府排除への布石となっている」そうで、「EUの政府は再軍備の機会を得る前に排除されるだろう。」と言っています。
 ウクライナのゼレンスキー大統領はまもなく排除されるらしく、彼の任期はすでに8ヶ月前に切れていて発言権はなく、「すべての決定は、元外国秘密情報局(SZRU)の長であるオレクサンドル・リトビネンコの権限の下で行われている。」と言っています。また、政権を交代させるための新たな選挙の協議も行われているようです。
 トランプ大統領は『戦略的ビットコイン準備金』を設立する大統領令に署名し、「米国の実物資源を裏付けとする暗号資産を利用し、破産を回避しようとしているのだ。」と言っています。時事ブログでは、「トランプやイーロン・マスクは、ゴールドに裏付けられた暗号通貨を導入しようとしているのではないかと思います。」とコメントしています。
 イーロン・マスクは、「扱っている腐敗の詳細をあまりにも多く暴露したため、ワシントンDCで暗殺されることを危惧している」ようですが、そんな米国政府における腐敗として、以下の情報が挙げられていました。
  • ジョン・ポデスタ…が担当する環境保護庁(EPA)の裏金を使い、設立間もない慈善団体に数十億ドルを流していた
  • ジョン・ケネディ上院議員が、死亡した人物に送られた社会保障手当が現金化されている問題を解決するために社会保障局に乗り込んだところ、その情報を問題解決が可能な財務省と共有することは違法だと告げられたという。
  • 米国の86%の空港で、運輸保安庁(TSA)の職員が実際の検査業務ではなく、『労働組合の業務』に専念している
 以下、その他のトピックです。
  • ミズーリ州のアンドリュー・ベイリー司法長官は、COVID-19パンデミックを引き起こした責任を問う形で、中国共産党に対し歴史的な240億ドルの判決を勝ち取った。
  • EUのファシストたちは、愛国者であるカリン・ジョルジェスクがルーマニアの大統領に就任するのを阻止しようとしている。
  • イスラエルがトルコとエジプトから救ってもらうためにロシアに懇願している
  • 元カナダ銀行およびイングランド銀行総裁であり、グローバリストの王であるマーク・カーニーが、グローバリストのジャスティン・トルドーに代わってカナダの次期首相に選ばれた。
  • ウォール街の大富豪ラリー・フィンクが、パナマ運河をブラックロックに引き渡すようトランプを説得していたことが明らかになった。
  • 米国国際開発庁(USAID)やロックフェラー財団などのディープステートの関係者が、インド国民会議派(コンガレス)のLGBTQ部門に資金を提供していたことが判明した。
  • カナダ公衆衛生局(PHAC)は、コロナのmRNA『ブースター』接種が、接種を受けた人々の間で死者数の急増を引き起こしたことを認めている。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:金融システムは未曾有の崩壊の危機に直面している
転載元)

システム全体の崩壊


The financial system is headed for catastrophic collapse
By
Benjamin Fulford
March 10, 2025
6 Comments
The state of the Western political/financial system can be illustrated as follows:
西側の政治・金融システムの現状は、次のように表せる。:


It is a system that is heading straight into a collapse. The current Western political class is unable to deal with the situation. The trigger will be the collapse of Ukraine. As Timofey Bordachev, Programme Director of the Russia’s Valdai Club explains: このシステムは崩壊へと向かっている。現在の西側の政治クラスには、この状況を収拾する能力がない。その引き金となるのはウクライナの崩壊だ。ロシアのヴァルダイ・クラブのプログラム・ディレクター、ティモフェイ・ボルダチョフはこう指摘する。:

In a collective, the individual mind becomes subservient to the collective interest and loses the ability to act independently. This dynamic is now evident in EU policymaking. The bloc has effectively abandoned its instinct for self-preservation. Ukraine is proof that even large states can adopt self-destructive foreign policies. This poses dangers not just for Europe but for the wider world.
集団の中では、個人の思考は集団の利益に縛られ、独立した判断を下しにくくなる。この傾向は、現在のEUの政策決定に顕著に現れている。EUはすでに自己防衛の本能を失ったも同然だ。ウクライナの状況は、大国であっても自滅的な外交政策を取ることがあると示している。これはヨーロッパだけでなく、世界全体にとっても深刻な脅威となる。
https://www.rt.com/news/613949-eus-leadership-is-now-global-threat/

What we are witnessing in the West is a group of leaders who have been blackmailed, bribed and brainwashed all their lives into believing in a certain paradigm. Now, as reality destroys their paradigm, they are in a state of denial. They cannot veer from a script dating back centuries that calls for Russia to be destroyed followed by China. 我々が西側で目の当たりにしているのは、生涯にわたり脅迫され、買収され、洗脳され、特定のパラダイムを刷り込まれてきた指導者たちである。今、そのパラダイムが現実によって崩れつつある中で、彼らはそれを直視できないでいる。彼らは、まずロシアを破壊し、次に中国を標的とするという、何世紀にもわたり受け継がれてきた筋書きから抜け出せずにいる。

Nothing illustrates this more than government leaders in Canada, France and Poland basically calling for the use of nuclear weapons against the US and Russia. これを最もよく表しているのは、カナダ、フランス、ポーランドの政府指導者たちが、アメリカとロシアに対して事実上、公然と核兵器の使用を求めていることである。

This is a sign of desperation because the fact is, as we shall see below, Western Europe has been defeated and its’ current political and financial system cannot survive. このことは、絶望的な状況を示している。実際、後述するように、西欧はすでに敗北しており、現在の政治・金融システムはもはや存続できないためだ。

Furthermore, the situation in the US is almost as bad as the government clutches at straws in an attempt to avoid bankruptcy. This is seen in patently false numbers being bandied about such as “give us back the $350 billion we gave you by handing over $500 billion worth of rare earth metals in Ukraine.” Fact check, the US gave Ukraine less than a third of that amount and the only rare earths in Ukraine are about $20 billion worth of lithium that is in Russian hands. さらに、アメリカも同様に深刻な状況にあり、政府は破産を避けるために必死である。その結果、「ウクライナで5000億ドル相当の希少金属を引き渡したのだから、提供した3500億ドルを返せ」といった明らかな虚偽が広まっている。しかし、実際にはアメリカがウクライナに提供した額はその3分の1にも満たず、ウクライナに存在する希少資源は200億ドル相当のリチウムのみであり、それですらロシアの管理下にある。

Talk about switching to cryptocurrency is also nonsense because it is not real, it is just numbers on computers controlled by the alphabet agencies. 暗号通貨に切り替えるという話もナンセンスだ。それには実体がなく、単なるコンピュータ上の数字に過ぎない。そして、その管理は政府機関などのアルファベット機関*が握っているに過ぎない。
 【*訳注:米国政府機関のうち、名称がアルファベットの略称(CIA、FBIなど)で表されるものを指す俗称(ChatGPT)】

Unfortunately, it looks like the whole system will have to collapse before it is possible to start rebuilding. 残念ながら、再建を始めるためにはシステム全体が崩壊する必要があるようだ。

“We must, not in several years, but in the weeks to come, find a way to move from our current social model to another, more modern and freer one, without harming the most deprived. It is unlikely that our current political class is capable of this,” is how French journalist Thierry Meyssan summarizes the situation we are now facing. 「私たちは、数年後ではなく、今後数週間以内に、現在の社会モデルから、より現代的で自由なモデルへと移行する方法を見つけなければならない。そして、その過程で最も困窮している人々を犠牲にすることなく実現しなければならない。しかし、現在の政治家たちにそれを成し遂げる能力があるとは考えにくい」とフランスのジャーナリスト、ティエリ・メイサンは私たちが直面している状況を要約している。

Elon Musk describes the situation as follows: “We’re reprogramming the matrix. Success was never one of the possible outcomes — If you’re in the matrix, success was never possible. The only way to achieve success is to reprogram the matrix such that success is one of the possible outcomes. That’s what we’re doing. We may or may not succeed.” イーロン・マスクは次のように状況を説明している。「私たちはマトリックスを再プログラムしている。成功は決してその中で得られる結果ではなかった — マトリックスの中にいる限り、成功はそもそも不可能だった。成功を実現する唯一の方法は、成功が選択肢の一つとして含まれるようにマトリックスを再プログラムすることだ。それが私たちのしていることだが、成功するかどうかは分からない。」


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