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［YouTube］【津軽弁コント】標準語が標準語に聞こえなさすぎる青森県民

/ ＊ユーモア, ユーモア, ライター・読者からの情報
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読者の方からの情報です。
本気の津軽弁というのは、セキュリティ高し！
（まのじ）
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【津軽弁コント】標準語が標準語に聞こえなさすぎる青森県民
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YouTube 23/5/7
画像の出典: カホフカ水力発電所のダム Wikipedia [Public Domain]

「ロシアによるカホフカ水力発電所のダム破壊で動物園の300匹が死んだ」？？ 昨年すでにロシア軍と共に安全に移送されていたことを知らずに平気でウソをつくウクライナ政府

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　人間の乱暴によって苦しむ動物たちのことは、読者さんも気を揉んでおられるようで、レスキューの投稿をいくつかいただきました。カホフカ水力発電所のダム破壊によってノヴァカホフカに広範な洪水が起きました。とにかくロシアを悪者に仕立てたい日本のメディアは、さっそくウクライナ国防相のツイッターを取り上げ「ロシアによるダム破壊の結果、下流の動物園が浸水して３００匹の動物が死んだ。ロシアは全ての生き物を壊滅させたがっている。」と報じました。
　まず今のところの分析では、ウクライナがダムを破壊した公算が高いので前提がウソです。次に、動物園の300匹もの動物が死んだというのは真っ赤なウソです。このエリアは2022年からウクライナの砲撃にさらされていて、動物たちが犠牲になる前にクリミアの動物園への移送が行われていました。つまり、現在ノヴァカホフカには動物園は無かったのです。tobimono2さんの2022年9月のツイート動画に、マーシャさんが翻訳を付しておられました。それによると「キエフ政権が定期的にカホフカ水力発電所を攻撃しており、ダムが破壊されればドニエプル川の中洲にある小さな動物園はひとたまりもない。」という解説から始まっています。「川の渡しはロシア軍が手伝った」というシーンでは動物移送大作戦といった感じでキビキビと「了解。まず大型動物から」。最後、大きなリャマさんと「僕たちはクリミアにいる。我が家にいる。万事OK！」
　さて、マーシャさんの指摘通り、このロシア軍と共に行われた移送大作戦のことをウクライナ政府は知らずに、動物たちが死んだなどとヌケヌケとウソをついたのでした。ウクライナは一事が万事これだもの。
（まのじ）
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[入管法改悪案] 6月8日参院法務委員会で不意打ちの強行採決、公明党・杉久武委員長の職権で / 一部始終を収録されていた石垣のりこ議員

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　2021年にいったん廃案となった入管法改正案でしたが、多くの人権侵害を抱えたまま今国会に再提出され、参議院・法務委員会で「嘘ついて、隠蔽して、立法事実も曖昧なまま6月9日金曜日に強行採決されようとしている」と緊張が高まっていました。しかし公明党・杉久武委員長が不意打ちのように職権で8日の採決を決め、議場は騒然となりました。案の定、メディアは、れいわ新選組の山本太郎議員が採決にあらがって他の議員にケガをさせ、懲罰動議の対象になったと報じました。この報道に対して蓮池透氏が選んだ動画が効いています。ケガを負わせるとはこういうことを言う。
　ネット上で様々な動画や画像がアップされている中で、石垣のりこ議員は「委員会室の中は、中継で見るのとは随分と空気が違うので、委員長の着席から強行採決までを編集なしでUPさせていただきます。」と、31分の動画を上げておられました。確かに報道やネット上のコメントから受ける印象とかなり異なります。多数決に馴染まない問題を全く議論する気もなく機械的に通そうとする斉藤健法務大臣の表情もしっかり捉えています。亡くなったウイシュマさんのご遺族も写していました。ケガをさせたはずの山本太郎議員が引きずり倒されている様子も見えます。権力を持つものの暴力は許され、国民の代弁者であろうとする者は乱暴者扱いです。
読者のまゆ様からは新たな命名をいただきました、「ダイブ太郎」。
（まのじ）
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2023年6月8日 法務委員会 強行採決
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YouTube 23/6/8


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[藤井聡氏] インボイス制度・消費税のウソ「誰が本気で反対したか、誰が国民よりも自分の利益を優先したかしっかり見ておこう」/ れいわ新選組が立憲・共産に「本気で廃案に」の申し入れ

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　インボイス制度がなし崩しで始まってしまったら、すでに厳しい国民生活にトドメを刺します。けれどもインボイス制度の危険を知るには、その前に消費税の「ウソ」に気づかなければなりません。今もなお「私たちが支払った税金分を業者が預かっている」という預かり金のウソがなかなか解けないようです。
　藤井聡先生のオモシロイ解説がありました。「（消費税という）もう名前が間違えてるんです。これ裁判で確定してるんです。」商品を買った時、その価格の中には「法人税もあったら所得税も入ってるわけですよ。原価もあれば人件費も入ってるんです。光熱費もあるし。そのいろんなものの中の一個に消費税というのがあるだけなんです。」財務省・税務署は、その一個だけをわざわざレシートに別に書き出して、あたかも「預からせてるという幻想」を国民に刷り込んでいます。消費税は、預かり金ではなくて付加価値税、本質的には「第二法人税」とでもいうべきものでした。そしてインボイス制度は、その「第二法人税」を所得金額に関わらず全ての国民に網をかけようとするものです。続く２つ目の動画で藤井先生は「この国に正義は無いんですか？ 我が国の国会に正義は無いんですか？ 国民の生命と財産を守るのが政府の仕事でしょう。だとしたら、インボイスに反対しないというのは政治家に値しないと僕は思う。」と厳しく問い、野党が消費税減税を全然言わなくなっていると苦言を呈されていました。インボイスが分からないからと言う政治家は「アホ」。分かっていながら反対をしない政治家は、国民よりも自分の利益を優先している。「ここで誰が本気で反対をしたのか、誰が国民を不幸のどん底に落としても自分の利益のために何も言わなかったのか、それを我々がしっかりと見ておきましょう。」と突きつけました。
　面白いのは、れいわ新選組の出した立憲、共産への「本気で廃案に」という申し入れでした。今、通されそうとしているあらゆる悪法を廃案に追い込むために、かつて野党が一丸となって行ってきたようにあらゆる手段を講じて徹底抗戦をすべき局面だ。共同行動を求めたいという主旨です。呼びかけられた立憲、共産はどうする。「戦っているふりをしている野党と誤解されないよう」本気を見せてくれるでしょうか。
（まのじ）
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NHKなどメディアやSNSが加盟する「TNI」とは 〜 2019年から「反ワクチン」を狙った大規模な大衆心理を操作するプログラムを構築していた

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　NHKが堂々と嘘を垂れ流していることが知られてきましたが、それにしてもなぜ？ なぜ国民を騙すのかと思います。ロバート・マローン博士が大規模な大衆心理の操作について語った長いツイートをAlzhackerさんが紹介されていました。この中に「遺伝子ワクチンは完全に安全かつ有効であるという『公認ストーリー』を熱心に信じる人々の形成と催眠を含む大規模心理プロセスが明らかに存在する。」とあり、その方法の一つがTNI（Trusted News Initiative）だと教えておられました。
　さらにhiroshiさんのツイートでは「米国でワクチン接種が始まった2020年12月、世界報道自由会議で、世界の主要メディアが参加するTrusted News Initiative(TNI)が、世界的なワク普及を目指すためワク有害情報を防ぐことで合意。 これが、接種に否定的な意見が陰謀論やデマと呼ばれるようになった始まり」とありました。世界が同時に情報統制をしようと取り決めたのです。メンバーはBBC、AFP、CBCなど世界的なメディアやMeta、Google、Microsoft、Twitterなどのビッグテックで、NHKも加わっています。NHKは自ら「有害な偽情報･誤情報に関する知見や対策方法を共有する国際的なネットワークのこと。」と誇らしげに書いています。
　マローン博士が紹介するTNIについての動画では、連中は2019年からすでに「反ワクチン主義者」をターゲットに攻撃、無力化をする「非常に賢いコンピュータープログラム」に取り組んでいました。「ワクチンを受けていない人を悪者にして分断を生み、一般の人がワクチンを遵守するように仕向けます。」「ファクトチェッカーに金を払い、公式見解に反した科学者やジャーナリストに対して虚偽のファクトチェックやヒットアイテムを提供しています。」「あえて公式見解に反する発言をした医療従事者、科学者、研究者が何百人も消えました。」「COVIDワクチンが安全で効果的であるという誤ったシナリオを促進するために、COVIDワクチンによって負傷した何万人もの人々の話を無視しています。」これらは全て実際に起こったことでした。
（まのじ）
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グローバルな情報統制_TNI（Trusted News Initiative）とは？
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rumble 


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