[Twitter]土の中から…

編集部からの情報です。
さ、さ、殺人現場!?
(まのじ)
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配信元)

26日臨時国会が召集、新型コロナワクチンに関する予防接種法の改正案が可決の見込み 〜 ワクチンは義務か、個々の判断で決められるのか要注視

 先日、若き母親でもある番組ディレクターさんのお話を伺う機会があり、その中で「自分の子供に打たせるワクチンは選び抜いて最小限のものにしている」と語られ、少し驚きました。ネットで様々な情報を得て、ワクチンは決して安全なものではないと判断されているのでしょう。人々のワクチンへの認識が大きく変わってきたような気がします。
 さて、議員の要求を無視してずっと開かれなかった国会でしたが、26日やっと臨時国会が召集され、菅首相の所信表明演説もこれまたやっと行われました。所信表明には、この臨時国会で可決される予定の新型コロナワクチンに関する予防接種法の改正案もあります。新型コロナウイルスの後遺症よりももっと怖いと言われるワクチンの副作用(副反応)が知れ渡り、アストラゼネカは「夜逃げ体制」とも言われる状況下で、厚労省はワクチンを接種するよう勧奨し、接種の努力義務を課す方針です。
 ところが感染症対策分科会では「接種勧奨と努力義務を付けることに強い抵抗感があるとの指摘が出た」と報じられました。国民が「接種を拒否する権利も十分に考慮する必要がある」という適切な意見も出たようです。
 現場の医療関係者は、いざワクチン接種が始まったら自分は回避できないと諦めつつも、家族には打たせたくないと本音を語るほど危険を伴うことは確かです。今回のような遺伝子ワクチンのタイプは「10年後、20年後に重大な被害が起こるかもしれない人体実験」とまで言われるものです。
現代ビジネスの元記事では、従来のワクチンとは全く異なる遺伝子ワクチンの未知の危険性、そしてその実用化の過程が拙速にして杜撰であることを指摘しています。
 読者の方々からの情報では、このワクチン法案には疑問を持つ議員が多いようです。確かに安全性への不安に加えて、薬害への損害賠償は日本国民の税金で尻拭いとあっては易々と納得できません。ようやく動き出した国会を機に、地元の支持する議員さんにコロナワクチンの法案がどうなっているか聞いてみるのは良いかもしれません。「新型コロナのワクチンは安全ですか?」「接種は義務ですか?本人の判断で決められますか?」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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コロナ注視し「躊躇なく対策」、成長持続へ環境対応も 菅首相が所信表明
引用元)
(前略)
一方、今後のインフルエンザ流行に備え、「地域の医療機関で1日平均20万件の検査能力を確保する」としたほか、新型コロナのワクチンに関しては「安全性、有効性の確認を最優先に来年前半までにすべての国民に提供できる数量を確保し、高齢者や基礎疾患のある人、医療従事者を優先して無料で接種できるようにする」と語った。
(以下略)
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新型コロナワクチン接種、全額国負担 早ければ年明けから開始 予防接種法改正案提出へ
引用元)
(前略)
新型コロナのワクチン接種について、厚労省は分科会で「まん延予防上、緊急の必要がある」として、予防接種法が規定する「臨時接種」の規定を準用すると説明。実施主体となる市町村は原則として住民に接種を勧奨し、住民には接種を受ける努力義務を課すことになる。

 一方、分科会では委員から「どのようなワクチンが出てくるか分からない中で接種勧奨と努力義務を付けることに強い抵抗感がある」との指摘も出た。厚労省は同法改正案に、必要に応じて接種勧奨と努力義務の適用を外せる規定を盛り込む方針
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第2話 ― 大日本皇道立教会の設立目的

 「ハルマゲドン計画」とは、地上レベルでは基本としては最終戦争ハルマゲドンを勃発させ、その大艱難の中で救世主(マイトレーヤ)が降臨し、新エルサレムを構築。そのエルサレムの城内から絶対世界王とともにその世界を統治するのはイスラエル・ユダヤの12氏族。こういったもので「ヨハネの黙示録」の内容です。
 そして、その計画には天界レベルのものがあり、それは唯一神サナト・クマーラが天界の天照政権を転覆して絶対神として全天に君臨するというものです。これら全体を「大計画」としていたのです。
 地上レベルでの「ハルマゲドン計画」は、時代とともに変遷したり、幾つかのヴァージョンがありました。八咫烏が進めてきたのが日本を中心とするハルマゲドン計画でした。
 明治維新はそのステップであり、「大政奉還」の日は、地上に降臨していた神団の中心である大君の色上姫浅子様から、タケミカヅチ尊がその大君の座を奪取した天界のクーデターと重なります。
 また、日本では長年に渡り、有名神社から各神社まで多くの神社の祭神が、ホツマの神からハイアラーキへの入れ替えがあったと竹下さんは指摘されています。これなども「大計画」成就の準備であり、「大計画」成就の際には、民衆には「大計画」がクーデターであることを隠し、「本来より唯一神であるサナト・クマーラがホツマの神々の上位にあった。」と説明し、信じさせるつもりであったと思えます。
 八咫烏が本格的にアジアを再編し、ハルマゲドン計画を進めていくため組織されたのが大日本皇道立教会でしょう。大日本皇道立教会の名称にその目的と活動の内容が込められています。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第2話 ― 大日本皇道立教会の設立目的

アジアでもハルマゲドン計画が 〜太平天国の乱は明治維新遠因


前回、八咫烏と客家が秘密結社ネットワークで古くから繋がってきた密接な関係(おそらくは古代イスラエル出身の同根)にあったと指摘しました。

客家の関連で日本にも極めて強い影響を与えた中国での大事件がありました。「太平天国の乱」です。日本と中国はともに同時期に「英領」にさせられています。それはアロー戦争が原因となっています。

イギリスが清朝に対して1856年にでっち上げのいちゃもんにて卑劣に仕掛けた戦争が「第2次アヘン戦争」のアロー戦争でした。イギリス軍を率いる司令官はテンプル騎士団末裔のジェイムズ・ブルース(エルギン伯爵)、清朝を蹂躙し1858年に清朝にとって屈辱の天津条約を締結。これで英領中国が成立です。

北京に入城するエルギン伯
Wikimedia Commons [Public Domain]

この締結直後にジェイムズ・ブルース(エルギン伯爵)が返す刀で艦隊を率いて江戸に襲来し、日本側に締結させた条約がいわゆる日英修好通商条約だったのです。

ところが、実はこの条約は本当は日英修好通商「講和」条約でした。つまり「英領日本」の条約だったのです。

アロー戦争が「英領中国」「英領日本」を成立させる直接的原因となったのです。このアロー戦争には前段があり、それが「太平天国の乱」だったのです。

太平天国の乱 ➡ アロー戦争(第2次アヘン戦争)➡ 天津条約( = 英領中国)➡ 日英修好通商講和条約( = 英領日本

「太平天国の乱」は明治編第12話で見ましたが 、洪秀全という青年がキリスト教系の「拝上帝会」を組織したのを始めに、大農民反乱の蜂起から1851年には「太平天国」の国号で独立国家を樹立させたのです。1853年には南京を占領して首都としています。

清朝にとっては致命的な痛手となった大事件で、イギリスはこの「太平天国の乱」による清朝の弱体化を絶好の機会と捉え、アロー戦争を仕掛けたのです。

さて、この「太平天国の乱」の洪秀全ですが、ウィキペディアの「客家人の一覧」には“いの一番”に次の名が上がっています。

  • 洪秀全 - 太平天国の天王。
  • 楊秀清 - 太平天国の東王。
  • 石達開 – 太平天国の翼王。

  • つまりは、「太平天国の乱」は客家のグループが起こさせた大事件で、これがアロー戦争、英領中国、英領日本へと繋がっていったのです。言うなれば「太平天国の乱」は明治維新の遠因でもあり、辛亥革命にも繋がってもいっているのです。

    これらの全てのベースにあったのは「ハルマゲドン計画」で、その流れの中でアジアの再編が図られ、それに伴って八咫烏は朝鮮へ、満洲へ、中国へと進出していったわけです。

    こういった八咫烏の動きは日本の裏天皇を世界天皇へと君臨させることを見据えたものだったでしょう。日本を中心としたハルマゲドン計画です。


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    バイデン親子が「米国でChinaに一帯一路の手引きをしていた」ことがあきらかになった! ~中国に国を売る役割を果たしていたオバマ政権

    竹下雅敏氏からの情報です。
     先の記事に続いて、meiさんの一連のツイートから、中国共産党の世界征服の野望がハッキリとします。この世界征服計画は「一帯一路」と呼ばれているものですが、バイデン親子が「米国でChinaに一帯一路の手引きをしていた」ことがあきらかになったということです。日本にもたくさんいますが、売国奴は何処にでもいるということが良く分かります。
     冒頭のツイートのリンク先の記事は、“「一帯一路」構想は世界的なインフラプロジェクトで、主なライバルであるアメリカを打ち負かすために、中国はアメリカを地上でコントロールしたいと考えており、アメリカのインフラをコントロールすることでそれを実現している”というマウラ・モイニハン氏(アジア専門家)の言葉を引用しています。
     元バイデン家のビジネスパートナーであったトニー・ボブリンスキー氏は、FBIに、“前副大統領の兄であり息子でもあるジェームズ・バイデン、ハンター・バイデンとのビジネス上のやり取りの記録を提供”したようです。
     こちらの動画で、トニー・ボブリンスキー氏は、“ジョー・バイデンは10%の出資比率を持つ「親分」であり、ハンターの中国とのビジネスについては最初から知っていた”と証言しています。
     動画の1分35秒~2分5秒の所でトニー・ボブリンスキー氏は、“先週の日曜日、以前関与していた方に言われたのですが、この情報を開示した場合、バイデン家を含めた我々全員を葬り去ることになる…しかし、私は愛国者であり退役軍人です。私の家族の名誉と私のビジネスの評判を維持するために、真実が明らかになるようにしなければならない”と言っています。
     3分20秒~45秒で、“2017年5月2日、ジョー・バイデンがミルケン会議に出席した前夜に、ジム・バイデンとハンター・バイデンの紹介で、ジョー・バイデンに知り合った。その夜はジョーとのほぼ1時間に及ぶ会議で、バイデン家の歴史についての話とバイデン一家と中国共産党の間での事業計画について、ジョーは明らかにこの事業計画を知り、少なくともそれを熟知していた”との爆弾発言です。
     こうした一連の情報から、ディープステートが寄生先を米国から中国へと乗り換え、中国支配のNWO(新世界秩序)を実現しようとする過程で、“オバマ政権は中国に国を売る役割を果たしていた”ということが分かるのです。
    (竹下雅敏)

    注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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    配信元)
     
     
     

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    中国政府と国連が、中国・杭州市にビッグデータ研究所を設置する協力意向書に調印 ~世界征服を目指す中国共産党の野望をディープステートが後押し

    竹下雅敏氏からの情報です。
     中国政府と国連が、中国・杭州市にビッグデータ研究所を設置する協力意向書に調印したとのことです。国連は、“持続可能な開発目標の測定、監視、管理に役立つだけでなく、人々の生活を改善し、地球を守ることができる ”と言っているようですが、中国共産党(CCP)のハイテク専制政治を世界に拡大するためのもので、世界征服を目指す中国共産党の野望をディープステートが後押ししているということでしょう。いわば国連お墨付きの「中国による世界的な諜報ネットワーク」を杭州市に作るということなのです。
     杭州市には中国の電子商取引大手アリババの本社があります。創業者のジャック・マー氏とメリンダ・ゲイツ氏は、2019年6月に「デジタル協力に関するハイレベル・パネル」の共同議長を務め、アントニオ・グテーレス国連事務総長に報告書「The Age of Digital Interdependence(デジタル相互依存の時代)」を提出しています。
     「ニューヨークの国連事務局はトランプ政権に逆らい北京と協力してこの計画を決済」したわけですが、米ピュー・リサーチ・センターが10月6日に発表した調査によると、オーストラリア、イギリス、ドイツ、オランダ、スウェーデン、米国、韓国、スペイン、フランス、カナダ、イタリア、日本などの民主主義国の圧倒的多数が中国に対して否定的な見方をしています。“これらの先進国では、7~8割以上の人が習近平国家主席に対する信頼を失っている”ようです。
     こうした中で引用元の大紀元では、「民主主義国家は国連以外の新たな同盟を構築する必要性が強まっている」という主張を掲載していますが、トランプ大統領が再選されれば、この方向に向かうかもしれません。
    (竹下雅敏)

    注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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    中国、杭州に国連ビッグデータ研究所設立 グローバル監視網拡大との懸念も
    引用元)
    (前略)
    中国政府と国連が先日、中国の電子商取引大手アリババの本社からほど近い中国・杭州市に、国連初のビッグデータ研究所を設置する協力意向書に調印した。
    (中略)
    同計画は国連の「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の一環。国連加盟諸国のデータを分析するための研究センターや、中国の偵察衛星を利用する地理空間情報の研究センターの設立を含む。

    2019年6月に、中国国家発展改革委員会副主任の寧吉喆氏と国連の劉振民事務次長らが上海で同計画の「協力意向書」に署名した。中国の元外交副大臣だった劉氏は現在、国連経済社会局の局長を務めている。2007年以降、中国政府の高官が同局の局長の座についている。
    (中略)
    ハドソン研究所のロゼット研究員(中略)… はさらに、「アントニオ・グテーレス国連事務総長は昨年、中国の一帯一路構想を、国連の持続可能な開発目標と『本質的につながっているもの』と称賛した。また、世界銀行、国際通貨基金(IMF)を含む、何十もの国連関連機関が同構想を支援するための合意書に調印しており、うち4つの機構は現在、中国人トップによって運営されている」と国連は中国によってすでに取り込まれていると指摘した。
    (以下略)
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    配信元)
     
     
     
     
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