山形県に、日本各地の在来野菜600種以上を栽培される山澤清さんという方がおられるそうです。株式会社ハーブ研究所の代表でもあり、この研究所にはそれらの伝統野菜、在来野菜を独自に種継ぎしたシードバンクも保有されているそうです。保管されている在来種は全て無農薬、有機栽培のもので、在庫リストを見ると、自分の住んでいる地域の在来野菜すら初めて見る名前がいくつもありました。
　ところが「伝統野菜ニュース」の記事によると、「代表の山澤氏が76才と高齢になったため、今後、適切な形で残す糸口が見つからなければ破棄することにした」と報じられ、ギョッとしました。あの鈴木宣弘先生もX（旧ツイッター）でその記事を取り上げておられました。何十年もかけて守ってこられた在来種を破棄するとはこれいかに！？と記事を読み進めると「まぁ、俺はもうすぐ、あの世だから、知ったこっちゃないけど」との山澤さんのコメントが紹介されていました。その言葉の裏に、このままだと大切な宝物が失われてしまうという山澤さんの強い危機感があり「皆が真剣に考えなければいけない」というメッセージなのだと分かりました。
　2021年に取材された「きびと月の畑」さんのブログでは、山澤さんが自家採取の難しさを語られています。大根や蕪などは交雑しやすく「昔の農家は蕪を100本植えたら、その中で20本ほど形の良い野菜だけ選別してきた」と、気の遠くなりそうな作業で在来種を守り、また野菜の特徴についても「地域や各家ごとに言い伝えで、決まったルールがいっぱいある」とも教えられました。このように、かけがえのない在来種を継いでいく作業はビジネスに馴染みません。山澤さんも志ある多くの若者が諦めるのを見てきたそうです。
　ちょうど同じ頃、鈴木宣弘先生が、今回の農業基本法の「改悪」部分を説明されていました。それまでの基本法の計画では"「半農半X」(半自給的な農業とやりたい仕事を両立させる生き方)を含む多様な担い手がいて、水路や畔道の管理の分担も含め「地域コミュニティが機能し、資源・環境を守り、生産量も維持される」農業の形"を目指していました。ところが今回の改定では、「多様な農業経営体を軽視し、『効率的経営』のみを施策の対象とする色合いが濃くなっている。」「潰れる農家は潰れたほうがよい」という政府の冷たい農政が全面に表れています。あと10年もすると農業の担い手はいなくなってしまう。
「それ（農業）を維持していくだけの”魂”があるかどうかが問題。そして、そこに”愛”が伴うかだよ。欲望が入ったらそれは儚くなる。人の欲が入り混じったらそれはおしまい。」という山澤さんの農業への思いは、若者へのアドバイスというよりも政府への痛烈な抗議のように思えます。
　「伝統野菜ニュース」の記事に戻ると、山澤さんは「この１年の間に10万人の人が電話をくれたら『破棄は、とりあえず延期する』」と述べ、全国の種子の守り手からの連絡を待っておられるそうです。

　読者の方々の投稿が共振しているのかしら？と思うほど「鈴木宣弘先生」が重なりました。それほど今、鈴木先生が活発に発信され続け、国民も農業への理解と危機感が高まっているのかもしれません。
　れいわ新選組は全国10ヶ所で鈴木宣弘先生を講師に招き「迫る！日本の食料・農業危機～食と命を守るために私たちができること～」という勉強会を展開するようです。長周新聞が伝えていました。
　三橋貴明氏の「三橋TV」では、鈴木先生が2回にわたって日本の農業の状況と今後の進むべき道を語っておられます。世界各国は補助金をつけて手厚く農業を守る中、日本だけは逆行して国が農業予算を減らし、自家採取を禁じ、平時は外国から食糧を買い付けて食料自給率を下げ、有事になったら農家に芋を作らせるという経済植民地ど真ん中の政策をやっています。農業の憲法と言われる農業基本法から、なんと「自給率」を消し、食糧の安全保障を放棄しています。危機的な農業、そして危険な食品に対抗するには「自分自身で農業をやろう」「作って食べる」ことを勧めておられます。学校給食に地元の安全な食物を公共調達する取り組みは全国に広がっています。現在、与党の積極財政派の議員は101人いるそうです。鈴木先生は「中川昭一先生のように1人でアメリカと戦うとおかしな死に方をするけれども、101人で立ち向かえば何人かは生き残るでしょう」と笑わせておられました。大多数の国民が立ち向かえば傀儡政権に風穴が開きそうです。
　「新日本文化チャンネル桜」は、3時間半にも及ぶ討論会でした。冒頭で「農業を軽んじる国は、その民族の崩壊を招く。かつてローマが滅びたように…」という言葉が紹介されていました。このまま日本が崩壊しないためにできる農業政策として、討論に参加されていた山田正彦先生は「農業をやりたい若者は多い。農業で生活できるように（中抜きなしの）農家に直接渡す『戸別所得補償制度』が有効だ」と説かれました（1:01:49〜）。"国は食品の表示を意図的にできないようにして遺伝子組み換えやゲノム編集の食品がわからない。無添加の食品もわからなくなっている。昆虫食の表示もないままパウダーがすでに混入されているが、これらは報道されていない"と伝える鈴木先生の話を受けて、山田先生は「政府はすでにゲノム編集米を用意している。わき45という遺伝子組み換えの米も用意している。原産地の表示もいつの間にか『国内製造』という曖昧な表示になった。」「単なるガイドラインの変更で『不使用』『無添加』（の表示）ができなくなり、表示をすると刑事罰の対象になってしまう（1:21:18〜）。」また、自家採種禁止の法案に基づいて、いよいよ取り締まりが始まるそうです。農水省は監視取り締まりの機関を今年中に作る準備を始めたようです。自家採種したら10年以下の懲役、一千万円以下の罰金、共謀罪の対象になります（1:52:18〜）。逮捕、民事の損害賠償の対象になる農家は半分にも及ぶと予想されています。こんなク⚪︎法案をよくも通してくれやがったな自公政権。鈴木先生は「政治を動かすには、地域レベルで消費者・住民の皆さんと生産者と共同体の関係を作り直す、このことが全てを変えるキーになるんじゃないかと思っています。」「表示がなくても、私たちの周りの本物を作ってくれる生産者さんとできるだけ直接的に結びついて確認して、信頼できるものを買うようにする。そうしたネットワークができれば私たちの命も守れるし、がんばっている生産者さんも守れる」「地域のうねりがやがて国の政治にも反映される（2:13：55〜）」と今後の道筋を示されました。