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エンライベックス・セラピューティクス社の「Allocetra(アロセトラ)」が、新型コロナウイルス感染症の重症患者に驚異的な効果! ~治療を受けた12例全例が完全に回復し、投与後平均5.5日で退院

竹下雅敏氏からの情報です。
 イスラエルのエンライベックス・セラピューティクス社の「Allocetra(アロセトラ)」が、新型コロナウイルス感染症の重症患者に驚異的な効果を示すという事です。
 アロセトラを投与し「治療を受けた12例全例が完全に回復し、投与後平均5.5日で退院」という驚きの結果で、“アロセトラは忍容性が高く、重篤な有害事象は発生していない”ということなので、“アロセトラが承認されれば重症のCOVID-19患者の治療に現在存在する空白をカバーできる”ことになります。
 早期の感染者にはイベルメクチン、重症患者にはアロセトラを投与すれば、新型コロナウイルスで医療現場が混乱することは無くなります。後は「後遺症」の問題のみが残ると言うことになります。
 これほど効果の高い治療法が発見されたからには、これまでの経緯から「完全無視」を決め込むことでしょう。ワクチン業界は儲からなくなるし、政治家はワクチン利権が無くなります。何よりも「新しい日常」というキャッチフレーズに示されるように、ワクチンを使った「グレートリセット計画」が台無しになってしまいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Enlivex Therapeutics | Allocetra™ immune rebalancing cell therapy
配信元)
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重度/瀕死COVID-19患者がEnlivex社の半殺し単核球Allocetraで引き続き全員回復
引用元)
【BioToday 2020/12/6】 重度や瀕死の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)患者にイスラエルのEnlivex Therapeutics社の半殺し単核球剤Allocetra(アロセトラ)を投与しているPh1b/2試験で引き続き全員(100%)が回復しています。
(以下有料部分)
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Enlivexは、重症および重症のCOVID-19患者におけるアロセトラを評価する第II相臨床試験の肯定的な中間結果を報告しています
引用元)
(前略)
イスラエルのハダサ病院の救命救急医療ユニットの責任者(中略)… バーノン・ファン・ヒールデン教授は、次のように述べています。
(中略)
これらの説得力のある予備的な結果は 、これらの複雑な患者におけるAllocetraの安全性と有効性の兆候を示しており、Enlivexの製品候補が重症で重大なCOVID-19患者だけでなく、サイトカインストームや臓器機能障害に苦しむ他の患者にも利益をもたらす可能性を強調しています。
(中略)
EnlivexのCEOであるOrenHershkovitz博士は、次のようにコメントしています。

「このCOVID-19第II相臨床試験の中間結果に満足しています。 Allocetra が承認されれば(中略)… 重症のCOVID-19患者の治療に現在存在する空白をカバーできる可能性があると考えています。」
(以下略)

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菅政権は予備費3,700億円のうち3,000億円をコロナ対策ではなくGoToキャンペーンに充てる / GoTo利用者ほどコロナ感染リスクが高いとの調査結果

 有無を言わせず国会を閉じたと思ったら、案の定、菅政権は勝手に第三次補正予算を発表しました。報道では「財政規模40兆円、事業規模73.6兆円」という数字が踊っていますが、いわゆる「真水」は不明です。しかし日経は「温暖化ガス排出実質ゼロや官民のデジタル化といった中長期の成長戦略に(中略)全体の約7割を投じる。」と、コロナ収束後のための経済対策であることを報じています。日本の政府であれば「7割」をまずコロナ経済対策に充てるべきなのですが。
 ところがこれと並行して政府は予備費7兆円の中の3,700億円の支出を求めています。フザケタことにその内3,000億円をGoToキャンペーン関連に充てるつもりだと!コロナで息も絶え絶えの国民に配るためのお金を。そして残り数兆円をどうするつもりか問われたくない、だから国会から逃げたわけですね。ドロボー!
 菅政権は、GoToがコロナ感染拡大と無関係だと言い張りますが、先ごろ東京大学などで構成された共同研究チームが「GO TOトラベル利用者の新型コロナ感染リスクを明らかにするため、15−79歳を対象とした大規模なインターネット調査(2020年8月末〜9月末に実施)によって集められたデータの解析」を行いました。その結果「個人レベルではGo Toトラベルを利用している人ほど新型コロナ感染リスクが高いことが明らかになりました。」査読前という但し書きはありますが「そりゃそうでしょうよ」とシロウトでも納得の調査結果です。
 菅政権はこれでも目をつぶって感染拡大GoToに邁進し、そのために3,000億円を投じるのでしょう。サルをトラックから引きずり下ろすのは日本の有権者にしかできません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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オバマ、ブッシュ、クリントンの3悪人、新型コロナワクチンの公開接種で安全性をアピール 〜 着々と進んでいるグレートリセット計画!

竹下雅敏氏からの情報です。
 オバマ、ブッシュ、クリントンの3悪人が新型コロナワクチンの公開接種で安全性をアピールするのだとか。実にお似合いです。
 新型コロナワクチンでは不妊症が高い割合で出るという情報があり、「20/11/30 フルフォード情報英語版」にも、“トランプは、ファイザー社やモデルナ社のmRNAワクチンがDNAを改変したり、不妊症を引き起こしたり、5Gによって誘発が可能なナノ成分を含有しているかもしれない、と認識しています”とあったのだが、もはやお役御免で逮捕寸前の3人が「不妊症」を心配する必要はない。
 ワクチンの公開接種をする3人は皆クローンだろうし、クローンだとはじめからマイクロチップを埋め込まれているので、今更マイクロチップの心配をする必要もない。というわけで、実に適役なのです。
 さらにはこの極悪トリオが接種するというワクチンが、本当にファイザー社やモデルナ社のmRNAワクチンなのかどうかも分からない。生理食塩水でのパフォーマンスかも知れません。
 「ウェールズ政府は、COVIDワクチンを接種した人には、接種証明のIDカードを配布すると発表…接種証明カードを持たない人間の社会生活が、事実上不可能になる」という事です。グレートリセット計画が着々と進んでいることが分かります。
 彼らの陰謀の決定打が通貨のデジタル化とベーシックインカムである事は明白です。政府の意向に従わない者は、給付金が支給されなくなるのです。皆が喜んでワクチンと引き換えに給付金を受け取るように、経済をコントロールして中小零細企業を潰そうとしているのです。
 中国共産党ならこうした陰謀に手が届くところにいるのが誰でも分かると思います。カバールが習近平にすり寄ったことで、その中国共産党に今の日本は支配されているのですが、このまま素直に政府に従う日本人は……今のままではほとんどでしょうね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナ: 新型コロナワクチン、米国民4割が接種に抵抗感
引用元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
オバマ前大統領㊧、ジョージ・W・ブッシュ元大統領㊥、クリントン元大統領が新型コロナワクチンの公開接種で安全性アピールに一役買う

【ニューヨーク=白岩ひおな】
米製薬大手ファイザーが開発した新型コロナウイルスのワクチンは今週にも米食品医薬品局(FDA)による承認が見込まれる。
(中略)
仏調査会社イプソスが実施した世論調査では「ワクチンが利用可能になったら接種する」と答えた人は米国では64%にとどまり、約4割は接種しないと回答した。接種しないと答えた人に理由を聞いたところ「臨床試験(治験)の進行が速すぎる」が最も多い38%で「副作用が心配だ」の24%が続いた。
(中略)
米国ではオバマ前大統領と元大統領のジョージ・W・ブッシュ、ビル・クリントン両氏がFDAによる承認後に新型コロナのワクチン接種をカメラの前で受けると名乗りを上げた。ニューヨーク市のデブラシオ市長も接種を公開する考えを明らかにした。ワクチンの安全性や有効性を自らの体で示し、市民に接種を呼びかける狙いがある。
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配信元)



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コロナ禍で打撃を受ける女性たち 〜 そもそも多くの女性が非正規雇用にされた上に、国の社会保障は弱い「自助の日本」

 日本の女性の自殺率が急増しているというニュースや、生活苦が理由で組織的な売春に関わり逮捕された女性たちのニュースが続きます。信じがたいほど女性が苦しんでいます。先日、NHKの番組で、コロナ禍によって追い詰められているのが女性であることをデータを元に伝えたそうです。それによると、コロナの緊急事態宣言以降、失業した女性は男性の約2倍、解雇・雇い止めにあった女性の再就職も男性ほどには進んでいません。コロナで打撃を受けた業種が飲食、宿泊、サービス業など女性が働く割合が高いことも理由にあるそうです。また雇用されていても月収が3割以上減少した人は女性の方が多くなっています。このような雇用の不安定さは、多くの女性が非正規雇用で働いていることが原因となっています。本来、非正規雇用であっても法律や支援制度によって保護されるべきですが、現状は全く機能していないために、自助を強要され、希望が持てず精神的に追い詰められるケースが多いそうです。
 そもそも2013年の国の成長戦略「女性活躍推進」によって増加した雇用の7割は、不安定な非正規雇用でした。できた当初から女性を「輝かせる」気がなかったのです。藤田孝典氏は「政府も経団連も女性の非正規雇用を推奨してきたのだから、せめて雇用の不安定さを社会保障で補うべき」と指摘しています。けれども日本はずっと社会保障が弱く、あげくに「公助より自助」政権ですから貧困に対処しきれていません。生活が苦しいのは女性たちのせいではなく、単に政治の無能が原因です。元記事では「死を考える前に信頼できる人やNPOに相談してほしい」「諦めずに相談してみてほしい」「あなたは一人ではない」とありました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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NHKスペシャル「コロナ危機 女性にいま何が」 データ集
引用元)
(前略)
日本経済に深刻な打撃を与えている新型コロナウイルス。特に大きな影響を受けているのが女性たちの雇用です。緊急事態宣言が出された直後、仕事を失った人は男性32万人に対し、女性は、倍以上の74万人にのぼりました

自殺者の数も10月は去年と同じ月に比べ男性が21.7%増、女性が82.8%増と、女性が特に増えています。(厚生労働省まとめ)
(中略) 女性の雇用の悪化は、女性だけの問題にとどまりません。家族にも大きな影響を与えています。

近年急増している「共働き世帯」。いまでは「専業主婦世帯」の2倍以上となり、1200万世帯を超えています。共働き世帯で、女性の収入が占める割合は平均30%にのぼり、家計にとってなくてはなりません。
(中略)
2013年、国は成長戦略のひとつに「女性活躍推進」を掲げました。2年後には法律も成立し、去年までの7年間で女性の雇用は340万人増加しました。しかし、その7割は不安定な非正規雇用でした。そこを新型コロナが直撃しました
(中略) データからは、女性の雇用の回復が進んでいない実態も浮き彫りになりました。解雇・雇い止めにあった女性のうち、再就職できていない人は33%に上っています。
(以下略)

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重症患者は確実に増え、人手不足が深刻な状態に陥っており、医療崩壊は時間の問題! ~自衛隊に対して20人程度の看護師の派遣を要請することを決めた旭川市の吉田病院

竹下雅敏氏からの情報です。
 ツイートの「人工呼吸器/ECMO)管理数」と「重症患者数」を見ると、重症患者は確実に増えているのが良く分かります。北海道旭川市は、吉田病院の医療スタッフの感染が50人以上となり、人手不足が深刻な状態に陥っているため、“自衛隊に対して20人程度の看護師の派遣を要請することを決めた”とのことです。
 冒頭のツイートに転載してある吉田病院の理事長の12月1日付けの記事をご覧ください。「新型コロナウイルス感染症発生のお知らせ(第19報)」と題する記事の中で吉田良子理事長は、“旭川市に対してはこれを「災害」と認定して、自衛隊看護師の派遣、感染予防具の供給、等を道に依頼して欲しいとの要請を行いました。…即座に却下され…その後の更なる感染拡大を招く事態となりました”と記しています。この記事は朝日新聞「羽鳥慎一モーニングショー」が取り上げたように、多くの人の注目を浴びました。こうした経緯から、ようやく旭川市は自衛隊の派遣要請を決めたのではないかと思います。なお、現在の吉田病院のホームページから、当の記事は削除されています。
 “続きはこちらから”の大阪を見ても、バ○がトップだと悲惨だというのが良く分かります。医療現場で働く医師のツイートを見ると、医療崩壊は時間の問題で、一部ではすでに起きているのが分かります。
 “24時間後に新型コロナウイルスのRNAが93%減少し、48時間後には99.98%減少”することが分かっている「イベルメクチン」を使ってほしい。
(竹下雅敏)
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病院クラスターで人手不足が深刻…北海道旭川市が自衛隊派遣要請 道は午後にも国に要請へ【HTB北海道ニュース】
配信元)
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配信元)
 
 

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