アーカイブ: 中国新型コロナウイルス

トランプ大統領は、医薬品の価格を大幅に下げる大統領令に署名 / 年内に1億人分のワクチンを用意することを目指すワクチン開発加速計画を、民間の製薬会社と政府機関、軍が連携して推進中

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領は、“医薬品の価格を大幅に下げる大統領令に署名した”と言っています。「多くの場合50%以上価格が下がる」ということです。「ヒドロキシクロロキン」を推奨するトランプ大統領の発言を見ても、大手製薬会社に切り込む様子が良く分かります。ツイートを見ると、大手製薬会社はトランプ大統領に対抗するネガティブキャンペーンとして、“何億円相当もの広告に金を使う”とあります。
 ところが一方でワクチン開発には、“年内に1億人分のワクチンを用意することを目指す”という「オペレーション・ワープ・スピード」なるワクチン開発加速計画を、“民間の製薬会社と政府機関、軍が連携”して推進しているのです。
 「ワクチンが危険」だという情報を、トランプ大統領が知らないはずがありません。「世界規模でワクチンの義務化が行われれば…」という問いかけに対して、ジュディ・マイコヴィッツ博士は「かつてワクチンで殺したように何百万人の命を奪うことでしょう」と答えています。しかし、「あなたは反ワクチン派ですか?」という問いに、マイコヴィッツ博士は「いいえ、まったく違います」と答えています。過去のトランプ大統領の発言を見ると、トランプ大統領もマイコヴィッツ博士と同じ立ち位置のように見えます。
 まだ、断定はできませんが、記事の中に出てくる富士フイルムの子会社の「フジフイルム・ダイオシンス・バイオテクノロジーズ」に、“約2億6500万ドル(約280億円)を拠出し、ワクチン製造能力を「劇的に拡大」する”ということから、「フジフイルム・ダイオシンス・バイオテクノロジーズ」はQグループと協力関係にある可能性が高いと思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「GoToトラベルキャンペーン」で経済を回したい政府と、感染拡大を恐れている多くの国民 ~ここかしこに現れる安倍政権の無能さ

竹下雅敏氏からの情報です。
 「GoToトラベルキャンペーン」で経済を回したい政府ですが、多くの国民は感染拡大を恐れています。医療関係者からの批判も、報道しなければ良いというスタンスのようです。
 安倍政権の意向を忖度して、「GoToトラベルキャンペーン」で経済を回すことに協力するけれども、感染しないようにするには「会食」はもちろん、「飲み会」など論外なのです。冒頭のツイート動画をご覧になると、「会食」で感染が拡大する理由が良く分かります。
 中年のオッサンの一人旅を想定しているのかと思っていたら、何と「ワーケーション」などと訳の分からないことを言い出しました。なんでも「リゾート地などで余暇を楽しみながら、テレワークなどを活用して仕事をするスタイル」なんだそうです。
 「明日どう生きればいいのか?」という今の日本社会で、「リゾート地などで余暇を楽しみながら、テレワーク」ですか。東京オリンピックが延期になったので安心していたのですが、これは別の形の「インパール作戦」ですか?
 政権の無能さは、“映画館での空気の流れを可視化した「換気実証実験」の映像”を見ると良く分かります。“およそ20分ごとに館内の空気が入れ替わっている”ことが確認できたということです。映画館でおしゃべりをしている人は居ないわけですから、観客がマスクをしていれば何の問題もないはず。映画館はリスクが大きくて、満員電車は比較的安全などという人は、果たして居るのでしょうか。
 国立感染症研究所の資料によれば、“患者(確定例)と同居あるいは長時間の接触(車内、航空機内等を含む)があった者”は「濃厚接触者」になります。なのに、“マスクをしていた”と言う理由で濃厚接触者にはあたらないとして、PCR検査を拒否されるのです。支離メチャメチャ(支離滅裂より酷い様子)です。
 こうなると日本の行く末は、確定しているも同然です。阿呆大魔神が「葬儀社や葬儀場の株を買い占めている」という情報があるのですが、まあそういうことなんでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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東京の感染状況は「夜の街」よりも「家庭内感染」が上回り、今後、重症者の数はさらに増加するおそれ ~逼迫している医療機関の様子

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京の感染状況は、「夜の街」よりも「家庭内感染」が上回ったということです。“母親から家族4人が感染…孫から祖父母が感染したケースなど、さまざまな感染例が報告”されていることと、重症者数のピークは、“感染確認のピークより1か月ほど”遅れると見られるため、「今後、重症者の数はさらに増加するおそれ」があります。
 時事ブログで何度か触れたように、「新型コロナウイルス」はカファ・ドーシャの憎悪による病気なので、梅雨時期に患者が増えたのは予想の範囲なのです。なので、梅雨が明けて日光が強くなると自然に感染者は減るのではないかと思われるのです。しかし、そうした結果が数字として表れるのは1カ月後になります。
 東京都医師会会長の尾崎治夫氏が「しんぶん赤旗 日曜版」に登場したというのは驚きです。「集団感染が起きている地域全体で積極的にPCR検査を行い、補償と一体の休業要請に踏み切ることが必要」という認識のようです。
 医療機関が逼迫している様子は、枇杷さんのツイートを見ると良く分かります。“COVIDの患者さんは入院しても積極的な治療がないので、基本料くらいしかとれず赤字になります…ウソとごまかしを前提に経済を回せというのは卑怯です”とありますが、本当にそうです。
 恐らく、新型コロナウイルスには、ジム・ハンブル氏が発見したMMS(ミラクルミネラルサプリメント)が特効薬だろうと思います。「二酸化塩素」の点滴は重症患者にも有効だと思われます。「ビタミンC」も著効があると思っています。また、「ヒドロキシクロロキン」も感染初期なら有効でしょう。
 ですから、新型コロナウイルスには治療法があるのです。また、「ビタミンC」は安全で予防効果があると考えられます。こうした事柄の検証が大切ですが、事実なら経済との両立は十分に可能です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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“夜の街”を上回り...東京で「家庭内感染」が最多に 軽症者ホテルの確保は
引用元)
新型コロナウイルスの感染が再拡大している東京都で、直近1週間の感染状況を調べたところ、家庭内感染が「夜の街」を上回り、最も多くなっていることがわかった。
(中略)
この間の感染状況について、東京都の発表をまとめたところ、夜の街の関係者が200人だったのに対し、家庭内での感染は212人にのぼっている。また、会食を通じた感染が101人、職場での感染が94人となっている。
 
家庭内感染では、母親から家族4人が感染したとみられるケースや、孫から祖父母が感染したケースなど、さまざまな感染例が報告されている。東京都の担当者は、「症状がなくても、日常的に換気や手洗いなど、予防策を講じてほしい」としている。
(以下略)
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重症者 3週間で3倍近く増加 さらに増えるおそれ 新型コロナ
引用元)
新型コロナウイルスに感染した人のうち、重症者の数は30日の時点で全国で90人にのぼり、およそ3週間で3倍近くに増加しました。
(中略)
第1波と呼ばれる時期と比べて重症者の割合が低いことについて、厚生労働省の専門家会合の脇田隆字座長は、
▽若年層の数が多いこと
▽検査体制の拡充などで症状が出てから診断されるまでの期間が現在では5日程度まで短縮されていること
▽重症化を予防する治療薬の活用が進んでいること、を指摘しています。

しかし、最近は40代以上の感染者の数が増えている上、第1波の時に重症者数のピークが感染確認のピークより1か月ほど遅れたことから、今後、重症者の数はさらに増加するおそれがあり予断を許さない状況となっています。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
 

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トランプ大統領のヒドロキシクロロキンを勧める書き込みは、ツイッター社によって削除 ~イタリアではヒドロキシクロロキンは「標準治療」になっている事実

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領はヒドロキシクロロキンの効果を再度力説し、「感染初期段階になら効果があると思う。多くの最前線の医師たちもそう考えている」と発言。しかし、ANNニュースでは、“新型コロナへの治療効果が立証されていないほか、FDA(米食品医薬品局)も「心臓へのリスクがある」として医療機関以外で使用しないよう警告を出しています”とわざわざ付け加え、トランプ大統領をコケにしています。
 “新型コロナへの治療効果が立証されていない”どころか、イタリアではヒドロキシクロロキン、アジスロマイシンは「標準治療」になっているということを、何故報道しないのでしょう。
 また、トランプ大統領のヒドロキシクロロキンを勧める書き込みは「ツイッター社によって削除」されました。大手製薬会社にとって都合の良い措置が、ツイッター社によって取られているのが分かると思います。
 ところが、こうしたニュースに対する日本での反応は、“ツイッター社スゲー”なのです。こういう反応をする人に「Q」の支持者はいません。「周回遅れ」というよりも、世界観が異なりすぎるという感じです。彼らにとっては、表に上がるニュースが真実なのです。
 “続きはこちらから”は「メイカさんからの続報」です。やはり、新型コロナウイルスは、武漢の研究所で造られた「生物兵器」のようです。予想した通り、日本もこの件に絡んでいると見て良いでしょう。WHOは犯罪機関です。トランプ大統領がWHO脱退を正式通告したのは当然なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ氏改めて治療効果力説 FDAは使用を警告(20/07/29)
配信元)
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ツイッター社、トランプ氏転載の動画削除=新型コロナ「誤情報」、長男は投稿規制
引用元)
(前略)
米ツイッター社は28日、トランプ大統領がリツイート(転載)した新型コロナウイルス関連の動画などが「誤解を生じさせる」と警告し、転載した動画の一部を削除した。また、トランプ氏の長男ドナルド・トランプ・ジュニア氏に対しても、投稿削除を命じるとともに投稿を12時間規制すると通告した。

トランプ氏は27日夜、14回にわたり新型コロナ関連の動画などを転載。この中には新型コロナへの効果が疑問視されている抗マラリア薬ヒドロキシクロロキンの投与を呼び掛けるものや、感染防止のためにマスクを着用する必要はないと訴えるものが含まれていた。経済活動再開に慎重なファウチ国立アレルギー感染症研究所長を非難する投稿も転載した。 

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「神対応」の台湾のコロナ対策 ~徹底した水際対策により、ロックダウン措置は実施されず、レストランや小売店は通常の営業が認められていた / 人口あたりの日本のPCR検査数は世界最貧国レベル

竹下雅敏氏からの情報です。
 台湾のコロナ対策の「神対応」に関してはこちらの記事が詳しい。記事によれば、12月31日に「原因不明の肺炎治療状況に関する武漢市衛生健康委員会の緊急通知」という文書がネットに上がった時点で、“即日、武漢からの入国者を全員検査する措置をとった”と言うのだからスゴイ。
 台湾の水際対策は徹底していて、“感染したかどうかグレーの人も含めて、徹底して隔離”したのですが、それが功を奏し「現地ではロックダウン措置は実施されず、レストランや小売店は適切な配慮を行った上で、通常の営業が認められていた」のです。
 日本は水際対策に失敗し、初期のクラスター対策にも失敗しました。違いは「初動の速さ」にとどまらず、「能力の差」であることは、今や誰の目にも明らかです。「天才IT大臣」と呼ばれているオードリー・タン氏による「マスクの在庫の見える化」「予約販売などのシステム構築」と、「アベノマスク」をくらべてはいけないのです。現代と旧石器時代くらいの差があります。
 台湾と他の国との違いは、“続きはこちらから”をご覧になると良く分かります。イギリスのコロナ対策は、ジョンソン首相が「私は太りすぎていた」として、“国民の肥満を減らすため、ジャンクフードの広告や販売方法に新しい規制を導入する方針を発表した”とのこと。食品業界への規制を強めて景気の足を引っ張るより、健康に良い食品の税制を優遇する等した方が、より賢明なように見えるのですが…。
 日本はさらに凄くて、「今、日本は(検査数が)世界で、人口あたり158位から159位、バングラデシュとかカメルーンに抜かれて、世界の最貧国のグループに入ってます」という話。
 世界の最貧国はお金がなくて、「PCR検査」を充分に出来ないのかも知れません。日本はというと、どうも「アベノマスク」第2波などの無駄な処に使うお金を確保するために、肝心の「PCR検査」に回すお金はないのかも知れないなどと思ったりします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「コロナ封じ込め成功」の台湾、2020年は1.77%の経済成長予測
引用元)
(前略)
台湾のシンクタンクの中華経済研究院(CIER)は7月22日、2300万人が暮らす台湾はパンデミックの恐怖を遠ざけ、経済を復興させていると発表した。
(中略)
台湾は世界の多くの国がパンデミックへの対応に苦慮する中で、いち早く復興を遂げる見通しという。台湾での新型コロナウイルスの感染者は累計458人に留まっており、ロックダウンも実施していない。
(中略)
台湾のGDP成長率は今年の第2四半期に落ち込んだが、今四半期は1.64%増を記録し、第4四半期には3.09%増が見込めるという。さらに、来年は2.33%増の成長率が見込めるという。
(中略)
台湾政府は感染拡大の初期の段階から、モニタリングを徹底し、感染者や接触者らの厳格な追跡を行ってきた。海外からの渡航者には14日間の自宅検疫を義務づけ、ウイルスの侵入を防止した。現地ではロックダウン措置は実施されず、レストランや小売店は適切な配慮を行った上で、通常の営業が認められていた。
(以下略)

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